次に、本発明の実施形態について詳細に� ��明する。

 本発明に係る電線導体は、導電体となる� ��一素線と電線導体の強度を高める補強体と� ��る第二素線とを撚り合わせてなる。電線導� ��は、1本以上の第一素線と、1本以上の第二� �線とで構成される。

 第一素線は、導電材料により形成される� ��導電材料としては、例えば、銅、銅合金、� ��ルミニウム、アルミニウム合金などの通常� ��線導体として用いられる材料を例示するこ� ��ができる。これらは、軟質・硬質のいずれ� ��も良い。第一素線の伸び率は、特に限定さ� ��るものではないが、例えば、自動車用電線� ��用いる場合には、15%以上であることが好ま� ��い。なお、伸び率は、JIS C3002に基づいて測 定することができる。

 第一素線の断面積は、特に限定されるもの� ��はないが、断面積が小さいほど電線重量を� ��量にすることができる。よって、通電容量� ��考慮しつつ、例えば、0.02mm ² 以下とすることが好ましい。また、第一素線 の本数も、特に限定されるものではなく、1� �の第一素線の断面積と通電量とを考慮して� �めると良い。

 第二素線は、電線導体の強度を高める補� ��体となるものであり、第一素線よりも強度� ��高い材料により形成される。強度の高い材� ��とは、弾性係数が大きく、かつ降伏点応力� ��高い材料をいい、これらが第一素線よりも� ��きい(高い)ため、同じ径・同じ本数におい� �、第一素線のみからなる電線導体よりも第� �素線と第二素線とからなる電線導体のほう� �強度が高くなる。

 このような材料としては、例えば、鉄、� ��ッケル、ステンレスなどを例示することが� ��きる。これらの材料は、上記第一素線より� ��導電性が低いため、導体抵抗が高くなって� ��る。これらの材料は、軟質・硬質のいずれ� ��も良いが、一般に熱処理温度が高いため、� ��処理している軟質のものを用いると、第二� ��線の熱処理工程が省略できるので、好まし� ��。

 より好ましい材料としては、ステンレス� ��ある。腐食しにくく、長期間の使用におい� ��信頼性に優れるからである。ステンレスと� ��ては、例えば、SUS304、SUS316などを例示する� ��とができる。

 第二素線は、第一素線よりも伸び率が小� ��いものが良い。例えば電線導体に引張り力� ��加わり、電線導体全体で引張り応力を受け� ��ときに、第一素線よりも先に断線しやすく� ��るからである。第二素線の伸び率は、特に� ��定されないが、第一素線よりも先に確実に� ��線されやすくするには、第一素線の伸び率� ��50~95%の範囲内にあることが好ましい。なお� ��自動車用電線に用いる場合には、第二素線� ��伸び率は、15%以上であることが好ましい。

 また、第二素線は、第一素線よりも断面� ��が大きいものが良い。例えば電線導体が繰� ��し屈曲され、電線導体全体で曲げ応力を受� ��たときに、第一素線よりも先に断線しやす� ��なるからである。なお、電線導体全体が円� ��圧縮されずに、各素線が断面円形を保って� ��る場合には、断面積でなく素線径で比較し� ��も良い。第二素線の本数は、特に限定され� ��ものではない。電線導体の強度を高めるの� ��十分な量であれば良い。

 電線導体は、上記第一素線と上記第二素� ��とを組み合わせて構成される。組み合わせ� ��しては、特に限定されないが、第一素線の� ��合が多くなると、強度は低下しやすいが、� ��電性が向上しやすくなる。一方、第二素線� ��割合が多くなると、導電性は低下しやすい� ��、強度が向上しやすくなる。そのため、導� ��性と強度向上効果とを考慮して、素線を組� ��合わせると良い。

 第一素線(第二素線)の割合は、当該電線� �体の断面積に対する第一素線(第二素線)の断 面積で表される。第一素線(第二素線)の断面� ��は、1本以上の第一素線(第二素線)全体の断� ��積で表される。

 電線導体の導電性と強度とを考慮すると� ��第二素線の割合は、10~90%の範囲内にあるこ� ��が好ましい。より好ましくは、10%~50%の範囲 内である。さらに好ましくは、20%~30%の範囲� �である。10%未満では、電線導体の強度向上� �果が低下しやすいからである。一方、90%を� �えると、導体抵抗が増大しやすいので、電� �の許容電流が低下しやすくなり、また、50%� �超えると、端子との圧着時に第二素線との� �触面が増え、接触抵抗が増大しやすいので� �発熱しやすくなり、電源線として用いにく� �なるからである。

 電線導体全体の断面積としては、特に限定� ��れるものではないが、0.3mm ² 以下であることが好ましい。電線導体の細径 化により電線重量の軽量化を図ることができ るからである。また、このように電線導体が 細径化されても、強度向上効果により強度維 持が可能だからである。なお、0.3mm ² 以下とは、公称の断面積であり、実際の断面 積が0.08~0.38mm ² の範囲内にあるものを含む。

 電線導体は、円形圧縮されていても良い� ��円形圧縮は、例えば電線導体を撚り合わせ� ��状態で圧縮ダイスに通過させるなどして行� ��うことができる。上記電線導体が円形圧縮� ��れると、素線間の隙間が少なくなるので、� ��じ断面積で見たときに、電線導体の細径化� ��図ることができる。また、被覆の量を少な� ��することができる。

 次に、より具体的な電線導体の構成につ� ��て、図1~図2を参照して説明する。

 図1には、8本の素線で構成される電線導� �を示す。図1(a)に示す電線導体10aは、7本の第 一素線12と1本の第二素線14との組み合わせ例� ��ある。中心に第二素線14が配置され、この� �二素線14を囲むように7本の第一素線12が配置 されている。第二素線14は、第一素線12より� �断面積が大きく形成されている。図1(b)に示� ��電線導体10bは、図1(a)に示す電線導体10aを円 形圧縮したものである。電線導体10aと比較し て、第一素線12と第一素線12と間や第一素線12 と第二素線14との間の隙間が少なくなってい� ��ので、電線導体10bは電線導体10aよりも細径� ��なっている。第二素線14は、第一素線12より も硬いので、第一素線12よりも潰れにくく、� ��ぼ円形を保っている。

 図2には、9本の素線で構成される電線導� �を示す。図2(a)に示す電線導体20aは、8本の第 一素線12と1本の第二素線14との組み合わせ例� ��ある。中心に第二素線14が配置され、この� �二素線14を囲むように8本の第一素線12が配置 されている。第二素線14は、第一素線12より� �断面積が大きく形成されている。図2(b)に示� ��電線導体20bは、図1(a)に示す電線導体20aを円 形圧縮したものである。電線導体20aと比較し て、第一素線12と第一素線12と間や第一素線12 と第二素線14との間の隙間が少なくなってい� ��ので、電線導体20bは電線導体20aよりも細径� ��なっている。第二素線14は、第一素線12より も硬いので、第一素線12よりも潰れにくく、� ��ぼ円形を保っている。

 上記電線導体を作製するには、例えば、� ��望の本数の第一素線と第二素線とをそれぞ� ��用意して撚り合わせると良い。このとき、� ��り合わせ前や撚り合わせ後において、伸線� ��圧縮などの冷間加工や熱処理を行なっても� ��い。

 第一素線および第二素線の伸び率は、伸� ��・圧縮などの冷間加工や熱処理、材料の組� ��などにより調整可能である。冷間加工によ� ��加工硬化するので、素線の伸びを下げるこ� ��ができ、熱処理により素線の伸びを高める� ��とができる。また、断面積は、伸線・圧縮� ��どの冷間加工などにより調整可能である。

 第一素線および第二素線は、撚り合わさ� ��る前に目的とする伸び率および断面積に調� ��されていても良いし、伸線、圧縮、熱処理� ��どによる伸び率および断面積の変化を見込� ��で材料の選択をし、撚り合わせた後の伸線� ��圧縮、熱処理などにより目的とする伸び率� ��よび断面積に調整されても良い。

 すなわち、あらかじめ目的とする伸び率� ��よび断面積にそれぞれ調整された第一素線� ��よび第二素線とを撚り合わせて電線導体を� ��成しても良いし、第一素線と第二素線とを� ��り合わせた後、伸線・圧縮などの冷間加工� ��熱処理などを施すことにより、目的とする� ��び率および断面積に調整しても良い。

 撚り合わせ後に伸び率および断面積を調� ��する例としては、例えば、銅素線を第一素� ��とし、ステンレス素線を第二素線として具� ��的に説明すると、目的とする伸び率および� ��面積に調整された1本の軟質のステンレス素 線と、熱処理されていない7本の硬質の銅素� �とを撚り合わせた後、銅素線の伸び率がス� �ンレス素線の伸び率よりも高くなるように� �処理を施すことを示すことができる。

 熱処理温度は、300~500℃の範囲内が好まし い。300℃未満では、冷間加工による加工硬化 が除去されにくいので、伸びの向上効果が得 られにくいからである。一方、500℃を超える と、引張強度の向上効果が得られにくいから である。

 熱処理は、各種軟化炉を用いて行なうこ� ��ができる。軟化炉の様式は、電線導体に所� ��の特性が得られれば、特に限定はされない� ��バッチ式軟化炉であっても良いし、連続式� ��化炉であっても良い。バッチ式軟化炉とし� ��は、例えばベル型軟化炉などを例示するこ� ��ができる。一方、連続式軟化炉としては、� ��えば通電連続軟化炉、パイプ連続軟化炉、� ��周波連続軟化炉などを例示することができ� ��。

 次に、本発明に係る絶縁電線について説� ��する。

 本発明に係る絶縁電線は、上記電線導体� ��外周を絶縁体で被覆してなる。絶縁体は、1 層としても良いし、2層以上としても良い。2� ��以上とする場合、各層は同種であっても良� ��し、異種であっても良い。

 絶縁体としては、例えば、ポリ塩化ビニ� ��、ポリエチレン、ポリプロピレン、PFA樹脂� ��ETFE(エチレン四フッ化エチレン共重合体)樹� ��、FEP(フッ化エチレンプロピレン)樹脂等の� �ッ素樹脂などを例示することができる。被� �の厚さは、特に制限はないが、例えば電線� �量を軽量化するには、0.2mmまでの範囲内が好 ましい。

 絶縁体には、必要に応じて、各種添加剤� ��配合されていても良い。このような添加剤� ��しては、例えば、酸化防止剤、金属不活性� ��剤、加工助剤(滑剤、ワックス等)などを例� �することができる。

 上記絶縁電線は、例えば、押出機(単軸、 二軸)、バンバリミキサー、加圧ニーダー、� �ールなどの通常用いられる混練機を用いて� �練した絶縁体材料を、通常の押出成形機な� �を用いて電線導体の外周に押出被覆するな� �して製造することができる。