この発明の一実施の形態を、図面を参照� ��て説明する。

 この発明の実施の形態に係る配線ダクト� ��バーを、家具の一例として挙げるテーブル� ��天板に取り付けた場合で、本実施の形態の� ��用状態を説明する。図1~3に示すように、テ� ��ブルTは、平面視で略矩形状の平板(図2参照) からなる天板T1を主体とし、この天板T1の四� �の下端に脚T2が計4本取り付けられたオフィ� �等で用いられる一般的な4人掛けのテーブル� ��ある。そして、このテーブルTの天板T1の略� ��央に設けられた配線取り出し用の開口に本� ��施の形態に係る配線ダクトカバー1が取り付 けられており、配線ダクトカバー1の長辺方� �とテーブルTの長辺方向とが一致するように� ��且つテーブルTの縁と配線ダクトカバー1の� �縁とが平行となるよう取り付けられている� �以下、説明上テーブルの使用者が着席した� �態で手前側を前方、反対側を後方とし、左� �方向もテーブルTに着席した状態での左右方� ��を指すものとする。

 この配線ダクトカバー1の下方は、配線ダ クトD(図3参照)となっており、テーブルT上に� ��置されるパソコンやプリンターなどのOA機� �のLANケーブルや電源ケーブルなどの配線類� �収容するスペースとなっている。また、テ� �ブルT上に載置されるOA機器などの配線は、� �線ダクトカバー1の隙間からこの配線ダクトD に連通するものであり、OA機器の設置や増設� ��移設の際には、配線類を配線したり、引き� ��いたりする必要がある。このため、配線ダ� ��トカバー1は容易に開閉が可能で、場合によ っては、フルオープン、つまり、脱着可能と なっていることが要望されている。最近では 、複数人がテーブルをシェアーし、各人が自 分のノートパソコンなどを移動してきて使用 するため、容易にLAN等に接続できることなど も望まれている。そのため、配線ダクトカバ ーは、以前にも増して頻繁に開閉されるよう になってきており、その分耐久性も要求され るようになってきた。

 次に、本実施の形態に係る配線ダクトカ� ��ーの構成を、図4~10を参照しつつ説明する。 図4に示すように、配線ダクトカバー1は、後� ��の左右に長い略矩形状の開口部21を有する� �体2と、この枠体2の開口部の長辺の両側壁と 離間し、枠体2と配線取出し用の2つの隙間を� ��成して該開口部内に嵌まり込み、開閉自在� ��蓋体3とから構成されている。

 この枠体2は、図5~8に示すように、主に枠 状のプレートである枠体本体20からなり、こ� ��枠体本体20は、その中央に左右に長い略矩� �状の開口部21を有している。そして、この開 口部21の周りには、垂直面から構成される開� ��部側壁22が形成され、この開口部側壁22内側 の左右の両側面には、蓋体3の左右の両端を� �方から支承する左右一対の支承部23,23’が設 けられている。

 また、図6~8に示すように、開口部側壁22� �四隅付近には、天板T1(図1~3参照)の開口端面� ��設けられた係止凹部(図示せず)と係合する� �止爪22aが設けられ、開口部側壁22の長辺の中 央には、その外側面から前後方向外側に向け て天板T1の裏面に設けられた係止凹部(図示せ ず)と係合する2つの係止爪22bが突設され、そ� ��ぞれの係止爪が天板T1と係合することによ� �配線ダクトカバー1がテーブルTに係止される ようになっている(図1~3参照)。

 蓋体3は、図4及び図8に示すように、平面視� ��左右に長い略矩形の平板からなる蓋体本体3 0を基体とし、この蓋体本体30の長辺の両縁に 沿って縁端から所定距離(本実施の形態では22 mm程度)離間した位置に蓋体本体30の裏面から� ��方に突出する断面略L字状の前後2条の係合� �31,31’が設けられている。この係合部31,31’� ��、断面L字の基端側に位置する閉蓋時におい て垂直な略矩形の基端部31a,31a’と、この基� �部31a,31a’の先端から垂直に折り返す閉蓋時� ��おいて水平な略矩形の折り返し部31b,31b’と からなり、基端部31a,31a’の高さXは、本実施� ��形態では10mm程度、折り返し部31b,31b’の折� �返し距離Yは、10mm程度となっている。よって 、蓋体本体30と折り返し部31b,31b’との間隔Z� �、7mm程度となっている。
 また、係合部31,31’の出隅は、全て丸く面� �り成形(角が丸く曲面状に成形)されており、 蓋体3を回動させる際に角が引っ掛かったり� �ることがなくスムーズに動かすことができ� �。そのため、他の部材等を磨耗したりする� �それが少ない。

 枠体2の支承部23は、図9に示すように、概 ねその外観形状が直方体の上面側に2つの溝� �形成された形状であり、中央部23aと、その� �後方向外側に位置する前後一対の係止溝23b,2 3cと、その更に前後方向外側に位置する前後� ��対の外側壁23d,23eとから構成され、蓋体3を� �方から支承する機能を有している。この中� �部23aは、その上面が支承部23において一番高 い水平面となっており、そこから外側に向け て係止溝23b,23cが一定の深さ(本実施の形態で� ��9mm程度)と幅(本実施の形態では、この幅b1は 10mm程度)だけ窪んで、その外側にある外側壁2 3d,23eがまた少し高く(本実施の形態では7mm程� �)、且つ中央部23aの上面より低くなっている� ��このため、係止溝23b,23cは、略方形の係止凹 所となっている。また、この係止溝23b,23cの� �面230及び外側壁23d,23eの頂面231は、水平面と� ��っており、支承部23の外側壁23d,23eの両外側� ��232は、垂直面となっている。そして、この� ��側壁23d,23eの頂面231と外側面232とが交わる隅 角部には、面取りされた傾斜面233が形成され ている。外側壁23d,23eの前後方向の厚みb2は、 本実施の形態では、5.5mm程度となっている。

 そして、この係止溝23b,23cは、図10に示すよ� ��に、蓋体3の係合部31,31’と対応する位置に� ��けられており、閉蓋時には、折り返し部31b, 31b’を底面230(図9参照)上に載置して係合部31, 31’を収容できるようになっている。また、� ��止溝23b,23cの底面230の高さは、折り返し部31b ,31b’を載置した際に蓋体本体30の上面が枠体 本体20の上面と面一(即ち、天板T1(図3参照)と� ��面一)になるように設定されている。そして 、この係止溝23b,23cの前後方向の幅b1は、前記 のように折り返し部31b,31b’の幅である折り� �し距離Y(図8参照)より少し広い略同等の幅と� ��っている。このため、閉蓋状態で蓋体3の係 合部31,31’が支承部23の係止溝23b,23cにピッタ� ��はまり込むので、閉蓋時に蓋体3が前後に移 動することがなく、配線取出し用の隙間の間 隔が左右でズレたりせず、均等で見栄えの良 い状態を維持することができる。
 なお、枠体2の支承部23(図5で左側)で説明し� ��が、反対側の支承部23’(図5の右側)も同様� �構成であり、支承部23と支承部23’とは左右� ��称となっている。

 次に、本実施の形態に係る配線ダクトカバ� ��の開閉動作について図10~14を参照しつつ説� �する。
 配線ダクトカバー1は、前記のように構成さ れ、開口部21の前後の幅より蓋体本体20の前� �の幅の方が狭く設定されているので、閉蓋� �態では、図10、11に示すように、配線ダクト� ��バーの開口部21の長さ方向である左右に沿� �て配線取出し用の隙間が形成されている。� �して、この配線取出し用の隙間に指を差し� �れて蓋体3の前方又は後方の端のいずれか一� ��を持ち上げると、図12(図示は、蓋体3の前端 を持ち上げた場合を示す)に示すように、蓋� �3の係合部31’の折り返し部31b’の先端を支� �として蓋体3が回転し始める。このとき、支� ��部23の外側壁23eの高さは、係合部31’の折り 返し距離Yより基端部31a’の厚み(本実施の形� ��では3mm程度)分丁度低く設定されており、且 つ、外側の角が面取りされて傾斜面233が形成 されているので、蓋体3が回転するときに、� �耗につながる摺動動作を必要としない。

 蓋体3を更に回転させると、図13及び図14� �示すように、係合部31’の基端部31a’が外側 壁23eの頂面231(図9参照)に当接し、蓋体本体30� ��外側壁23eの係合溝23cと反対側となる外側面2 32に当接する。よって、係合部31’と支承部23 の係止溝23c及び外側壁23eとが係合し、蓋体3� �枠体2の支承部23に開蓋状態で保持される。� �のとき、蓋体本体30と折り返し部31b,31b’と� �間隔Z(図8参照)は、前記のように、外側壁23e� ��前後方向の厚みb2より広く設定されている� �で、蓋体3と支承部23の外側壁23eの部材間隔� �遊びがあり、力が掛かった状態で部材同士� �擦り合わせるような磨耗や破損の原因とな� �動作が必要なく、確実に蓋体3を開蓋状態で� ��持することができる。

 蓋体3を閉じる場合は、開く場合と逆の動 作となり、蓋体3の前端を掴んで手前(前方)へ 引くと、開く場合と同様に折り返し部31b’の 先端を支点として図13で示す状態から図10で� �す状態に、図中反時計回りに蓋体3が回転し� ��、前方の係合部31が係合溝23bに収容されて� �折り返し部31bが係合溝23bの底面230に当接す� �ことで閉蓋状態となる。

 以上説明したように、本実施の形態に係る� ��線ダクトカバーをテーブルの天板に取り付� ��た場合で説明したが、デスクなどの他の家� ��の天板に取り付けても構わない。
 また、前記実施の形態において、図面等で� ��した部材の形状や構造等は、あくまでも好� ��しい一例を示すものであり、その実施に際� ��ては特許請求の範囲に記載した範囲内で、� ��意に設計変更・修正ができるものである。