以下、本発明の実施の形態について、図� ��参照して説明する。

(第1実施の形態)
 図1は、本発明の第1実施の形態に係る通信� �ステムの原理を説明するための図である。� �1に示す通信システムは、複数の無線基地局1 -1,1-2,・・・と、これらを制御する通信制御� �置2とを有する。各無線基地局1-1,1-2,・・・(� ��下、一つの無線基地局を指す場合には、無� ��基地局1とも記す)は、同一周波数帯域を使� �して、無線基地局間でフレーム同期したTDD� �より、当該無線基地局1の通信エリアに存在� ��る端末(無線通信装置)3と無線通信が可能で� ��る。また、各無線基地局1は、複数のアンテ ナを有し、通信している端末3に対して、ア� �テナの指向性を制御してリンク状況を改善� �るアダプティブアレイアンテナを採用する� �また、端末3は、GPS等の位置検出機能を有す� ��。

 本実施の形態の通信システムでは、通信� ��御装置2に、後述するように、干渉テーブル を設け、この干渉テーブルに、互いに隣接す る無線基地局1-1および無線基地局1-2による干 渉領域を示す位置情報と、該干渉領域に無線 基地局1-1がビームを向けるための第1重み係� �W1と、無線基地局1-2がビームを向けるための 第2重み係数W2とを対応して記憶する。

 また、通信制御装置2は、隣接する一方の 無線基地局が、干渉領域にビームを向けた際 の重み係数(W1またはW2)に基づいて、他方の無 線基地局が、干渉領域を避けて、一方の無線 基地局の不感領域を補間するビームを生成す るための重み係数(第3重み係数)W3を算出し、� ��の算出した第3重み係数W3を干渉テーブルに� ��憶する。

 このようにして、例えば、図1(a)に示すよ うに、無線基地局1-1が端末3と通信する場合� �は、無線基地局1-1は、通信中に端末3から位� ��情報を取得して、通信制御装置2に送信する 。また、無線基地局1-1は、端末3からの受信� �号に基づいて、その受信強度が最大となる� �み係数w1を算出し、その重み係数w1を受信信� ��に合成するとともに、送信信号に合成する� ��うにして、端末3にビームを向けるようにア ンテナの指向性を制御する、すなわち端末3� �方向に指向性を有するビームを生成する。� �実施の形態の通信システムでは、この無線� �地局1-1で算出されて実際に適用されている� �み係数w1を、通信制御装置2に送信する。

 通信制御装置2は、無線基地局1-1から取得 した通信中の端末3の位置情報に基づいて、� �渉テーブルから対応する位置情報の有無を� �索する。

 ここで、干渉テーブルから対応する位置� ��報が検索されれば、端末3は無線基地局1-2と の干渉領域に位置している可能性がある。し たがって、この場合は、通信制御装置2は、� �末3の位置情報を取得した時点において、無� ��基地局1-1および無線基地局1-2がそれぞれ実� ��に適用している重み係数w1およびw2を取得し 、これら取得した重み係数w1およびw2と、干� �テーブルに記憶されている第1重み係数W1お� �び第2重み係数W2との比較に基づいて、同じ� �み合わせがあるか否かを判断する。

 その結果、同じ組み合わせがあれば、端� ��3は無線基地局1-2との干渉領域に位置してい ると判定して、この場合には、干渉テーブル から、無線基地局1-1のビームによる不感領域 を、無線基地局1-2が補間するビームを生成す るため第3重み係数W3を取得して、無線基地局 1-2に送信する。

 これにより、隣接する無線基地局1-2は、� ��信制御装置2から受信した第3重み係数W3に基 づいて、無線基地局1-1の不感領域を補うよう に、ビームを生成して、図1(a)に示すように� �無線基地局1-1と通信している端末3が、隣接� ��る無線基地局1-2と干渉せず、かつ、無線基� ��局1-1による不感領域を、無線基地局1-2によ� ��補間する。

 なお、通信制御装置2は、無線基地局1-1お よび無線基地局1-2から取得した実際の重み係 数w1およびw2と、干渉テーブルに記憶されて� �る第1重み係数W1および第2重み係数W2とに、� �じ組み合わせがなければ、端末3は無線基地� ��1-2との干渉領域に位置していないと判定し� ��、無線基地局1-2のビーム生成制御は行わな� ��。

 一方、無線基地局1-1から取得した通信中� ��端末3の位置情報が干渉テーブルから検索さ れなかった場合、通信制御装置2は、端末3に� ��求される通信品質が所定の品質を満たすか� ��かを判断する。その結果、所定の品質を満� ��さない場合には、端末3を干渉領域確認対象 端末として、該端末3から取得した位置情報� �基づいて、隣接する無線基地局1-2が端末3に� ��ームを向けるための重み係数W2を算出する� �この算出した重み係数W2は、無線基地局1-2へ 送信する。これにより、無線基地局1-2は、図 1(b)に示すように、端末3に向けるビームを生� ��する。

 その後、通信制御装置2は、無線基地局1-1 に対して、端末3からの送信信号が受信でき� �か否かを問い合わせる。その結果、受信で� �なかった場合には、端末3は、隣接する無線� ��地局1-2による干渉領域に位置していると判� ��する。そして、この場合は、無線基地局1-1� ��ら取得した重み係数w1を第1重み係数W1、通� �制御装置2で算出した重み係数W2を第2重み係� ��W2として、これら第1重み係数W1および第2重� ��係数W2と、無線基地局1-1から取得した端末3� ��位置情報とを対応させて干渉テーブルに記� ��する。さらに、通信制御装置2は、無線基地 局1-1の重み係数w1に基づいて、無線基地局1-2� ��、干渉領域を避けて、無線基地局1-1の不感� ��域を補間するビームを生成するための第3重 み係数W3を算出し、この算出した第3重み係数 W3を干渉テーブルに記憶する。

 なお、図1では、説明を簡略化するため、 端末3と通信している無線基地局1-1の不感領� �を、隣接する一つの無線基地局1-2で補間す� �ようにしたが、隣接する複数の無線基地局� �補間する場合もある。

 図2は、図1に示す通信システムにおける� �無線基地局1および通信制御装置2の要部の概 略構成を示す機能ブロック図である。各無線 基地局1は、同様に構成されており、端末と� �線通信する端末通信部11と、通信制御装置2� �有線または無線により通信する通信制御装� �通信部12と、全体の動作を制御する制御部13� ��を有する。端末通信部11は、通信中の端末� �らの受信信号に基づいて算出される重み係� �w1や、通信制御装置2から受信した重み係数W2 または第3重み係数W3に基づいて、アンテナの 指向性を制御するビーム生成部15を有する。

 通信制御装置2は、無線基地局1と通信す� �無線基地局通信部21と、隣接無線基地局抽出 部22と、干渉テーブル23と、重み係数算出部24 と、全体を制御する制御部25とを有する。

 図3は、図2に示す干渉テーブル23の生成処 理を示すフローチャートである。以下、図3� �参照して、本実施の形態の具体的動作につ� �て説明する。

 例えば、無線基地局1-1が端末3と通信して いる場合、無線基地局1-1は、端末通信部11に� ��り、端末3から当該端末3が位置している位� �情報を取得して、その位置情報を、通信制� �装置通信部12により通信制御装置2に送信す� �。また、無線基地局1-1は、端末通信部11のビ ーム生成部15がビーム生成に適用する、端末3 からの受信信号に基づいて算出した重み係数 w1を、通信制御装置通信部12により通信制御� �置2に送信する。無線基地局1-2を含む他の無� ��基地局も、同様に、現在のビーム生成に適� ��している重み係数を通信制御装置2に送信す るとともに、通信中の端末があれば、その位 置情報を通信制御装置2に送信する。

 通信制御装置2は、図3に示すように、先� �、無線基地局通信部21を介して、無線基地局 1-1から送信される端末3の位置情報を取得す� �とともに(ステップS31)、無線基地局1-1が端末 3に対するビーム生成に適用している第1重み� ��数w1を取得する(ステップS32)。

 その後、通信制御装置2は、制御部25によ� ��、無線基地局1-1から取得した位置情報が干� ��テーブル23に登録済みであるか否かを検索� �る(ステップS33)。ここで、登録済みであれば 、端末3は無線基地局1-2との干渉領域に位置� �ている可能性がある。したがって、この場� �は、通信制御装置2は、上述したように、端� ��3の位置情報を取得した時点において、無線 基地局1-1および無線基地局1-2がそれぞれ実際 に適用している重み係数w1およびw2を取得し� �、干渉テーブル23に同じ組み合わせの第1重� �係数W1および第2重み係数W2があるかを検索し て、端末3が干渉領域に位置するか否かを判� �する。

 その結果、端末3が無線基地局1-2との干渉 領域に位置していると判定された場合には、 通信制御装置2は、干渉テーブル23から、無線 基地局1-1のビームによる不感領域を、無線基 地局1-2が補間するビームを生成するため第3� �み係数W3を取得して、無線基地局通信部21を� ��して無線基地局1-2に送信する。これにより� ��図1(a)に示したように、端末3は、隣接する� �線基地局1-2の送信波に干渉されず、かつ、� �線基地局1-1による不感領域は、無線基地局1- 2により補間される。

 一方、無線基地局1-1から取得した通信中� ��端末3の位置情報が、干渉テーブル23に登録� ��れていない場合には、制御部25は、端末3に� ��求される通信品質が所定の品質を満たすか� ��かを判断する(ステップS34)。その結果、所� �の品質を満たさない場合には、端末3を干渉� ��域確認対象端末として(ステップS35)、該端� �3から取得した位置情報に基づいて、隣接す� ��無線基地局1-2が端末3にビームを向けるため の重み係数W2を算出する(ステップS36)。

 ここで、ステップS34では、例えば、端末3 が行っている通信の優先度(プライオリティ)� ��基づいて、通信品質を判定する。例えば、� ��アルタイム性の低い通信(Webアクセスなど)� �場合には、端末3を干渉領域確認のための対� ��端末とする。

 また、リアルタイム性が要求される通信( 例えば、VoIP(Voice over IP)など)の場合であっ� �も、無線基地局1-1の端末3に対する帯域割り� ��てに余裕がある場合には、端末3を干渉領域 確認のための対象端末とする。例えば、VoIP� �信の場合、20ms間隔でRTP(Real Time Transport Prot ocol)パケットが送出されるが、例えば、WiMAX� �場合には、1フレームが5msであるので、無線� ��信上において、VoIPの1パケットが1回破棄さ� ��たとしても、次のVoIPパケットの送出までの 間に再送処理にて、補間することが可能であ る。したがって、この場合には、端末3を干� �領域確認のための対象端末とする。

 この場合、後述するステップS37において� ��端末3が無線基地局1-2により干渉を受けたか 否かを確認する際は、通信制御装置2から干� �確認タイミング後のフレームにて、無線基� �局1-1から端末3への再送用の帯域確保を要求� ��る。そして、干渉確認タイミングにて、端� ��3からの送信が無線基地局1-1にて受信できな かった場合には、前もって確保していた再送 タイミングで送信するように要求する。なお 、干渉確認タイミングにて、端末3からの送� �が無線基地局1-1にて受信できた場合には、� �もって確保していた再送用の帯域は、破棄� �るか、あるいは、他の端末にて必要と判断� �た場合には、他の端末に割り当てる。

 また、ステップS36では、隣接無線基地局� ��出部22により、端末3の位置情報を中心とし� ��通信可能距離を半径とする円に含まれる無� ��基地局を、隣接する無線基地局として抽出� ��る(接続中の無線基地局1-1は除く)。そして� �抽出された隣接する無線基地局について、� �み係数算出部24により、端末3の位置情報に� �づいて、端末3に対して通信の干渉要因とな� ��重み係数W2を算出する。なお、隣接する無� �基地局が複数抽出された場合には、重み係� �算出部24は、距離の短い方から重み係数W2を� ��出し、干渉テーブル23には、同一位置にお� �て、未計算の無線基地局がある旨を保持し� �おく。また、同一位置(距離が一定値以下)の 場合は、重み係数算出部24は、未計算の基地� ��を優先して演算を行う。

 通信制御装置2は、重み係数算出部24にお� ��て重み係数W2を算出したら、これを無線基� �局通信部21から対応する無線基地局(ここで� �、無線基地局1-2)へ送信する。これにより、� ��線基地局1-2は、ビーム生成部15により、図1( b)に示したように、端末3にビームを向けるよ うに制御する。

 その後、通信制御装置2は、無線基地局1-1 に対して、端末3からの送信信号が受信でき� �か否かを問い合わせる(ステップS37)。その結 果、受信できた旨のメッセージを無線基地局 1-1から受信した場合には、端末3に対する干� �はないものとして、干渉テーブル23に記憶す ることなく処理を終了する。これに対し、無 線基地局1-1から端末3からの送信信号が受信� �きなかった旨のメッセージを受信した場合� �は、端末3は、無線基地局1-2の送信波に干渉� ��れているものとして、無線基地局1-1から取� ��した重み係数w1を第1重み係数W1とし、重み� �数算出部24で算出した重み係数W2を第2重み係 数W2とし、無線基地局1-1から取得した端末3の 位置情報を干渉領域を示す位置情報として、 これらを対応させて、例えば図4に示す記録� �ォーマットで、干渉テーブル23に保存する(� �テップS38)。

 図4に示す記録フォーマットは、位置情報 に対して、関連する無線基地局数と、無線基 地局数に応じた識別子と、データポインタと を有する。各々の無線基地局の重み係数は、 識別子に続くデータポインタが示すアドレス に記憶する。例えば、アドレスP1,P2で示すよ� ��に、基地局識別子、位置情報、搬送波帯域� ��報、アンテナ数、データポインタを保持し� ��アドレスを設け、そのデータポインタに、� ��ドレスP3,P4で示すように、対応する無線基� �局に配されたアンテナの識別子と対応させ� �重み係数を記憶する。なお、別に無線基地� �の識別子毎のインディックスファイルを生� �し、個々の無線基地局に関係する重み係数� �有する情報にリンクできるようにしてもよ� �。例えば、無線基地局の識別子1に対して、� ��み情報として、アドレスP1をリンクさせる� �

 本実施の形態の通信制御装置2では、端末 3と通信中の無線基地局の重み係数に対して� �端末3が干渉領域に位置するか否かを判定す� ��ため、端末3と通信中の無線基地局から、該 当する第1重み係数が存在するかを容易に検� �できるようにする。このため、好ましくは� �無線基地局毎にデータポインタ(例えば、ア� ��レスP1)を集めた集合を作っておく。また、� ��搬特性は、搬送波周波数に応じて異なるの� ��、例えば、図5に示すように、搬送波周波数 に応じて、探索の分岐ができるように構造化 しておく。

 さらに、本実施の形態の通信制御装置2で は、図3のステップS38において、干渉領域の� �置情報と対応させて無線基地局1-1の第1重み� ��数W1と、無線基地局1-2の第2重み係数W2とを� �渉テーブル23に記憶するのに合わせて、重み 係数算出部24において、第1重み係数W1に基づ� ��て、無線基地局1-2が、この干渉領域を避け� ��、無線基地局1-1の不感領域を補間するビー� ��を生成するための第3重み係数W3を算出し、� ��の算出した第3重み係数を、当該位置情報あ るいは第1重み係数W1に対応させて、干渉テー ブル23に記憶する。

 したがって、本実施の形態において、通� ��制御装置2の無線基地局通信部21が受信部、� ��信部および重み係数取得部を構成し、制御� ��25が干渉領域判定部を構成している。

 以下、通信制御装置2の重み係数算出部24� ��算出する第3重み係数の算出処理の一例につ いて説明する。先ず、第3重み係数の算出に� �立って、重み係数算出部24は、無線基地局1-1 の不感領域を探索する。不感領域を探索する には、例えば、地図情報をボクセル空間上に 配置して、ボクセル空間上に地図情報に基づ いた(反射係数を有する)建造物を構成する。� ��た、無線基地局1-1を含む隣接する各無線基� ��局1のアンテナ配置情報を取得して、端末3� �通信中の無線基地局1-1については、端末3に� ��する重み付け(第1重み係数)を優先してアン� ��ナの指向性を設定し、他端末と無線接続さ� ��ない無線基地局については、アンテナを無� ��向性に設定する。

 例えば、図6に示すように、無線基地局1-1 ~1-3が設置されたエリアに、端末3および端末4 が存在し、端末3は無線基地局1-1と通信し、� �末4は待ち受け状態にある場合、無線基地局1 -2および無線基地局1-3は、いずれの端末とも� ��信を行っていないので、無線基地局1-2およ� ��無線基地局1-3については、それぞれのアン� ��ナを無指向性に設定する。また、端末3と通 信中の無線基地局1-1については、端末3との� �信に使用されているアンテナは、端末3に対� ��る重み付けを優先して指向性を設定し、通� ��に関与しないアンテナは無指向性に設定す� ��。

 この状態で、重み係数算出部24は、各無� �基地局1の送信電力特性を取得して、各無線� ��地局1を中心として送信電力特性を均等に膨 張する。ここで、送信電力特性をボクセル空 間上で膨張させる場合、建造物などに衝突し た場合には、その衝突点における反射特性に 応じて、膨張方向を変更する。

 重み係数算出部24は、送信電力特性の膨� �ステップを繰り返し、端末3と通信中の無線� ��地局1-1の送信電力特性と、隣接する無線基� ��局1-2の送信電力特性とが接した場合には、� ��張ステップを停止し、その状態で、無線基� ��局1-1と、隣接する無線基地局1-2および無線� ��地局1-3とのそれぞれの送信電力特性に包含� ��れない領域を、無線基地局1-1の不感領域Bと して設定する。

 このようにして無線基地局1-1の不感領域B を探索したら、重み係数算出部24は、隣接す� ��無線基地局1-2および無線基地局1-3について� ��それぞれ端末の通信に関与しないアンテナ� ��用いて不感領域Bを包含する重み付け(第3重� ��係数)を算出する。

 次に、不感領域Bの重み付けを算出する処 理の一例について説明する。先ず、図7に示� �ように、ボクセル空間内で、任意の不感領� �Bを目的領域Cとして、その目的領域Cの任意� �点を代表点Dとして算出する。次に、代表点� ��ら全方向に光線追跡法による光線を走らせ� ��。光線は、建築物5などに衝突した場合、衝 突点の反射特性(例えば、ランバート反射)、� ��線ベクトルに基づいて、予め定めた拡散本� ��分、拡散させる。

 光線は、その進行距離に応じた減衰特性に� ��り、生存値が一定値以下になった場合は、� ��該光線を消滅(追跡を終了)させる。ここで� �光線の生存値は、送信電力の減衰特性に基� �いて算出する。すなわち、送信された電力� �、距離の2乗に反比例して減衰するので、距� ��Rを半径する球面上の微小面積δSを通過する 電力P(R)は、元の送信電力をPとすると、P(R)=δ S/(4πR ² )×P、となる。したがって、生存値P(R)が、一� ��値以下になった場合には、当該光線を消滅� ��せる。なお、この場合の元の送信電力Pは、 好ましくは、最後に隣接する無線基地局(図6� ��は、無線基地局1-2)から、代表点Dを含む不� �領域Cに対してビームを向けることを考慮し� ��、ビームを向けた際の無線基地局1-2の送信� ��力とする。

 光線が隣接する無線基地局1-2に到達した� ��合には、その時の光路および反射に応じた� ��(光路長Lおよび反射によって減衰した電力)� ��、当該代表点Dにおける電界特性として、加 算し、その光線の追跡を終了する。

 その後、隣接する無線基地局1-2のアンテ� ��への光線の到来角度φ、光線の生存値に基� �いて、仮想送信電力特性を形成する。この� �合のアンテナのビーム方向は、無線基地局1- 2に到達した光線のうち、光線の到達時の電� �が最も大きい方向とする。ただし、最も大� �い値を有する光線が複数ある場合には、各� �線の光路長Lnと搬送波周波数fとから、位相� �(Ln/(1/f))を算出し、位相差を特定角度で区分� ��て、その時のヒストグラムを取った場合に� ��最も個数の多い区分に含まれる光線を有効� ��して、その光線の方向をビーム方向とする� ��

 光線が、隣接する1つの無線基地局ではな く、隣接する複数の無線基地局に到達した場 合には、各々の無線基地局においてビーム方 向を決定した光線による電力合計(1つの光線� ��みの場合は、その光線が基地局に到達した� ��の電力、複数の光線を選択した場合はその� ��計)を比較し、最も電力合計が大きい無線基 地局を選択して、その選択した無線基地局の みが、その代表点にビームを向けるようにす る。

 その後、仮想送信電力特性から、生存値� ��高い方向にビームのピークが合い、生存値� ��低い方向にヌルが合うように第3重み係数を 算出する。

 なお、このようにして算出した第3重み係 数を用いて、隣接する無線基地局1-2のビーム を生成しても、端末3と通信中の無線基地局1- 1から、端末3からの送信信号が受信できない� ��のメッセージを受けた場合には、例えば、� ��表点Dからの(異なる方向への)光線数を増加( 例えば、2倍)にしたり、反射点で拡散する光� ��数を増加(例えば、2倍)したり、ボクセルを� ��分化(例えば、ボクセルの1辺の長さを実空� �における10mから5mに半分に)したりして、前� �の重み係数算出時の条件よりも、高分解能� �条件下で、第3重み係数を詳細に算出する。

 以上のように、本実施の形態の通信シス� ��ムは、通信制御装置2の干渉テーブル23に、� ��いに隣接する無線基地局1-1および無線基地� ��1-2による干渉領域を示す位置情報と、この� ��渉領域に、無線基地局1-1がビームを向ける� ��めの第1重み係数W1と、無線基地局1-2がビー� ��を向けるための第2重み係数W2と、を対応さ� ��て記憶するとともに、一方の無線基地局が� ��渉領域に位置する端末3と通信中は、他方の 無線基地局が、この干渉領域を避けて、一方 の無線基地局の不感領域を補間するようにビ ームを生成するための第3重み係数W3を記憶す る。そして、例えば、無線基地局1-1が端末3� �通信中は、無線基地局1-1および無線基地局1- 2がそれぞれ適用している重み係数w1およびw2� ��取得して、干渉テーブル23に同じ組み合わ� �の第1重み係数W1および第2重み係数W2がある� �否かによって、端末3が干渉領域に位置する� ��否かを判定する。その結果、端末3が干渉領 域に位置する場合には、第3重み係数W3を無線 基地局1-2に適用して、端末3に対して、無線� �地局1-2の送信波が干渉しないようにビーム� �成を制御する。これにより、隣接する無線� �地局1-1,1-2間に生じる干渉領域を、各々の無� ��基地局の重み係数と関連させて取得する。� ��たがって、隣接する無線基地局間において� ��干渉領域および不感領域を低減した重み係� ��を設定できるので、隣接する無線基地局1-2� ��干渉されることなく、安定して通信するこ� ��ができる。

 なお、上記第1実施の形態においては、隣 接する無線基地局が同一周波数帯域を使用す るものとしたが、使用周波数帯域が異なる場 合でも、隣接する無線基地局からの送信波が 妨害波となるような場合には、上記第1実施� �形態を有効に適用することができる。また� �上記第1実施の形態において、端末3が干渉領 域に位置する場合、隣接する無線基地局のビ ーム生成を制御する第3重み係数W3は、不感領 域が他の隣接する無線基地局のビームにも影 響されるので、干渉テーブル23に記憶するこ� ��なく、端末3と通信中の無線基地局から取得 した重み係数w1および隣接する各無線基地局� ��ら取得した重み係数に基づいて、その都度� ��出して、適用することもできる。

(第2実施の形態)
 図8は、本発明の第2実施の形態に係る通信� �ステムの原理を説明するための図である。� �8に示す通信システムは、複数の無線基地局1 01-1,101-2,・・・と、これらを制御する通信制� ��装置102とを有している。各無線基地局101-1,1 01-2,・・・(以下、一つの無線基地局を指す場 合には、無線基地局101とも記す)は、同一周� �数帯域を使用して、無線基地局間でフレー� �同期したTDDにより、当該無線基地局101の通� �エリアに存在する端末(無線通信装置)103と無 線通信が可能である。また、各無線基地局101 は、複数のアンテナを有し、通信している端 末103に対して、アンテナの指向性を制御して リンク状況を改善するアダプティブアレイア ンテナを採用している。

 本実施の形態の通信システムは、例えば� ��図8(a)に示すように、無線基地局101-1が端末1 03と通信中に、端末103からの送信信号を受信� ��きなかった場合には、無線基地局101-1は、� �の旨を通信制御装置102に通知する。これに� �り、通信制御装置102は、端末103が干渉領域� �位置するか否かを判定する。その結果、図8( a)に示すように、端末103が隣接する無線基地� ��101-2との干渉領域に位置する場合には、通� �制御装置102は、その旨を通信中の無線基地� �101-1に送信する。これにより、無線基地局101 -1は、端末103への送信を停止、または送信出� ��を低減して、図8(b)に示すように、端末103が 無線基地局101-2へハンドオーバするように、� ��御する。

 図9は、図8に示す通信システムにおける� �無線基地局101および通信制御装置102の要部� �概略構成を示す機能ブロック図である。各� �線基地局101は、同様に構成されており、端� �と無線通信する端末通信部111と、通信制御� �置102と有線または無線により通信する通信� �御装置通信部112と、全体の動作を制御する� �御部113とを有する。端末通信部111は、通信� �の端末からの受信信号に基づいて算出され� �重み係数に基づいて、アンテナの指向性を� �御するビーム生成部115を有する。

 通信制御装置102は、無線基地局101と通信� ��る送信部および受信部を含む無線基地局通� ��部121と、干渉領域判定部122と、干渉テーブ� ��123と、全体を制御する制御部125とを有する� ��

 干渉テーブル123には、本実施の形態では� ��互いに隣接する無線基地局101-1および無線� �地局101-2による干渉領域を示す位置情報と、 該干渉領域に無線基地局101-1がビームを向け� ��ための第1重み係数と、無線基地局101-2がビ� ��ムを向けるための第2重み係数とを対応させ て、例えば図4および図5に示した記録フォー� ��ットと同様の記録フォーマットで、記憶し� ��おく。

 以下、図10に示すフローチャートを参照� �ながら、本実施の形態の具体的動作につい� �説明する。

 例えば、無線基地局101-1が端末103と通信� �る場合には、無線基地局101-1は、端末103から の受信信号に基づいて、ビーム生成部115によ り端末103にビームを向けるのに適用する重み 係数を算出するととともに(ステップS51)、端� ��103に対して帯域を割り当てて(ステップS52)� �通信を開始する。

 その後、通信中において、無線基地局101- 1の端末通信部111により、端末103からの送信� �号を受信でなかった場合には(ステップS53)、 その時点でビーム生成に適用している重み係 数を、通信制御装置通信部112により通信制御 装置102に送信して、通信制御装置102に、端末 103が干渉領域に位置するか否かを問い合わせ る。

 通信制御装置102は、無線基地局通信部121� ��介して、無線基地局101-1からの干渉領域の� �い合わせを受信したら、その時点において� �隣接する無線基地局101-2がビーム生成に適用 している重み係数を、無線基地局通信部121を 介して、無線基地局101-2から取得する。そし� ��、干渉領域判定部122において、無線基地局1 01-1および無線基地局101-2から取得した実際の 重み係数と、干渉テーブル123に格納されてい る第1重み係数および第2重み係数との比較に� ��づいて、同じ組み合わせがあるか否かを検� ��する。その結果、同じ組み合わせあれば、� ��末103は干渉領域に位置すると判定し、同じ� ��み合わせがなければ、端末103は干渉領域に� ��置していないと判定する(ステップS54)。

 ここで、端末103が無線基地局101-2との干� �領域に位置していると判定した場合には、� �信制御装置102は、その旨を無線基地局通信� �121を介して無線基地局101-1へ送信する。これ により、無線基地局101-1の端末通信部111は、� ��末103への送信を停止、または送信出力を低� ��するように送信を制御して(ステップS55)、� �8(b)に示したように、端末103が無線基地局101- 2へハンドオーバするように促す。

 すなわち、干渉領域では、端末103は、無� ��基地局101-1および隣接する無線基地局101-2か らの信号を混在して受信することになるため 、受信強度が同程度となって、どちらの信号 も受信(解読)することができなくなる。しか� ��、上述したように、無線基地局101-1から端� �103への送信を停止、または送信出力を低減� �れば、端末103では、無線基地局101-1からの信 号の受信強度が低くなるので、無線基地局101 -2からの受信強度が変わらない場合には、無� ��基地局101-1の信号は、無線基地局101-2の信号 に埋没することになる。その結果、端末103は 、これまで無線接続していた無線基地局101-1� ��信号は受信できない代わりに、無線基地局1 01-2の信号を受信できるようになるので、無� �基地局101-1から無線基地局101-2へのハンドオ� ��バ要求が上がることになる。これにより、� ��末103は、無線基地局101-1から無線基地局101-2 へスムーズにハンドオーバすることが可能と なる。

 なお、無線基地局101-1は、端末103に対す� �送信電力の低減、もしくは停止を行った後� �端末103の送信状況を追跡し、一定期間、他� �無線基地局へのハンドオーバが確認できな� �場合には、送信電力を戻して、通信を再開� �る。また、ステップS54において、端末103が� �線基地局101-2との干渉領域に位置していない と判定された場合には、無線基地局101-1は、� ��えば、端末103への送信出力を増大するよう� ��端末通信111を制御する。

 したがって、本実施の形態において、各� ��線基地局101の端末通信部111は、当該無線基� ��局101と通信中の端末からの送信信号の受信� ��有無を検出する信号検出部と、通信中の端� ��に対して送信を制御する送信制御部とを構� ��する。

 以上のように、本実施の形態の通信シス� ��ムは、無線基地局101-1が端末103と通信中に� �端末103からの送信信号を受信できなかった� �合には、通信制御装置102において、干渉テ� �ブル123を参照して、端末103が干渉領域に位� �するか否かを判定する。その結果、干渉領� �に位置する場合には、隣接する無線基地局10 1-2へハンドオーバするように、無線基地局101 -1の送信を制御する。これにより、端末103が� ��渉領域に存在する時間(不通時間)を低減し� �、端末103を隣接する無線基地局101-2へ迅速に ハンドオーバすることができるので、通信の 安定性を確保することができる。

 なお、上記第2実施の形態においては、隣 接する無線基地局が同一周波数帯域を使用す るものとしたが、使用周波数帯域が異なる場 合でも、隣接する無線基地局からの送信波が 妨害波となるような場合には、上記第2実施� �形態を有効に適用することができる。また� �上記第2実施の形態では、端末103と通信中の� ��線基地局101-1側において、端末103からの送� �信号を受信できなかった場合、通信制御装� �102において、干渉テーブル123を用いて、端� �103が干渉領域に位置するか否かを判定した� �、干渉テーブル123を用いることなく、端末10 3と通信中の無線基地局101-1側において、端末 103からの送信信号を受信できなかった場合に は、干渉領域に位置する可能性が高いものと して、端末103への送信を制御して、端末103の 隣接する無線基地局へのハンドオーバを促す ように構成することもできる。また、上記第 2実施の形態では、端末103と通信中の無線基� �局101-1側において、端末103からの送信信号の 受信の有無を検出して端末103が干渉領域に位 置するか否かを判定したが、端末103からの送 信信号の受信の有無を検出することなく、無 線基地局101-1において適用している重み係数� ��干渉テーブルの記憶内容との比較に基づい� ��、端末103が干渉領域に位置するか否かを判� ��することもできる。

 また、上記第2実施の形態では、干渉テー ブル123に、互いに隣接する無線基地局101-1お� ��び無線基地局101-2による干渉領域を示す位� �情報と、該干渉領域に無線基地局101-1がビー ムを向けるための第1重み係数と、無線基地� �101-2がビームを向けるための第2重み係数と� �対応させて記憶したが、各無線基地局につ� �て、隣接する無線基地局から通信干渉を受� �る干渉領域を示す位置情報と、少なくとも� �該無線基地局が干渉領域にビームを向ける� �めの重み係数と、を対応させて記憶するよ� �にしてもよい。この場合には、通信中の無� �基地局101-1から取得した重み係数と、干渉テ ーブル123に記憶されている対応する無線基地 局101-1の重み係数との比較に基づいて、例え� ��、アンテナ毎に重み係数の差分値を算出し� ��重み係数の差分値の分散が一定値内の場合� ��、端末103は干渉領域に位置していると判定� ��ればよい。この場合、隣接するどの無線基� ��局が干渉を引き起こす可能性のある電波を� ��出しているか限定できないが、他の無線基� ��局との干渉を起す可能性がある領域に端末1 03が存在する可能性は高いことを意味するこ� ��になる。なお、この判定方法を採用する場� ��には、好ましくは、無線基地局101-1が端末10 3に対する送信を制御して、端末103が無線基� �局101-2にハンドオーバした場合には、干渉と 判断した際の無線基地局101-1の重み係数と、� ��ンドオーバ先の無線基地局101-2の重み係数� �を対応させて、干渉テーブル23に登録する。