以下、本発明に係る接続構造の一例とし� ��、容器と蓋体に適用した実施形態について� ��面を用いて説明する。図1は、本第1実施形� �の接続構造1Aを示す斜視図である。

 図1に示すように、本第1実施形態の接続� �造1Aは、主として、開口部20を備えた第1部材 2としての容器本体2Aと、この容器本体2Aの開� ��部20に着脱される第2部材3としての蓋体3Aと� ��ら構成されている。

 ここで、「容器」とは、一般には物をい� ��るうつわを意味するが、本第1実施形態にお いては、ゴムボートや浮き輪等の水上用運動 具や空気を封入して使う遊具、自動車タイヤ 、自転車タイヤ、ペットボトルやアルミ缶等 の飲料用容器のように、所定の開口部20を介� ��て気体や液体、固体等を収容するうつわや� ��造体等の全般を含むものである。

 以下、各構成部について詳細に説明する� ��第1部材2は、図2から図4に示すように、略円 柱状に突出された接続用起立部21と、この接� ��用起立部21の外側面から外方向に延出され� �係止用フランジ22とを有している。

 接続用起立部21は、第2部材3を接続するた めのものであり、容器本体2Aから略円筒状に� ��立されている。本第1実施形態では、図1か� �図4に示すように、開口部20の周縁部が接続� �起立部21として突出され、略円筒状に形成さ れている。この接続用起立部21は、第2部材3� �接続可能であれば、完全な円筒状でなくて� �よく、適宜変更可能である。

 係止用フランジ22は、第2部材3を接続状態 で係止させるものであり、接続用起立部21の� ��側面から外方向に延出されている。本第1実 施形態では、図2に示すように、開口部20の中 心軸に対して対称位置に2つの係止用フラン� �22,22が形成されている。なお、係止用フラン ジ22の数や配置は、この構成に限られるもの� ��はなく、接続用起立部21の外側面の周方向� �沿って複数設けられていればよい。

 各係止用フランジ22は、図3および図4に示 すように、その下面が下方に凸湾曲状に膨出 された凸湾曲状下面23として構成されている� ��いずれの凸湾曲状下面23もほぼ同一の高さ� �設定されている。本第1実施形態において、� ��凸湾曲状下面23は、最下位置を中心に左右� �称の形状に形成されており、後述するよう� �、第2部材3の係止用凸部33を摺接させながら� ��下位置へ案内ないし誘導する役割を果たす� ��うになっている。

 また、本第1実施形態において、各係止用 フランジ22は、図2に示すように、その外縁形 状が最下位置において最も外方向に延出され る凸湾曲状に形成されており、かつ、最下位 置を中心に左右対称に形成されている。換言 すれば、係止用フランジ22同士の間はほぼフ� ��ンジ状には延出されておらず、前記係止用� ��部33を係合させやすくなっており、最下位� �へ案内するに従って徐々に延出度合いが大� �くされており、前記最下位置において最も� �固に係止できるように構成されている。

 一方、第2部材3は、図5から図7に示すよう に、開口部20を被覆する略円板状の蓋部31と� �この蓋部31の周縁部から垂下される接続用側 壁部32と、この接続用側壁部32の内側面から� �方向に延出された係止用凸部33とを有してい る。

 接続用側壁部32は、第1部材2の接続用起立 部21に重ねられ、係止用凸部33を支持するた� �のものである。本第1実施形態において、接� ��用側壁部32は、図1および図5に示すように、 略円筒状に形成されており、接続用起立部21� ��外側面全体を被覆するようになっている。� ��お、接続用側壁部32の形状は上記の外側面� �体を被覆する円筒状に限られるものではな� �、後述する第3実施形態のように、周方向に� ��って複数の板状ないし棒状の接続用側壁部3 2を垂下させる等、適宜変更してよい。

 係止用凸部33は、第2部材3を接続状態で係 止させるものであり、接続用側壁部32の内側� ��から内方向に延出されている。本第1実施形 態において、係止用凸部33は、図5から図7に� �すように、蓋部31の中心軸に対して対称位置 に2つの係止用凸部33,33が内方向に突出されて いる。そして、本第1実施形態では、第1部材2 の係止用フランジ22,22と、第2部材3の係止用� �部33,33とが相互に係合可能な位置関係に設け られている。

 以上の構成において、本第1実施形態では 、図2および図5に示すように、第2部材3にお� �る蓋部31の中心軸から係止用凸部33の先端ま� ��の寸法R1が、第1部材2における接続用起立部 21の半径R2以上であって、かつ、開口部20の中 心軸から係止用フランジ22の先端までの寸法R 3以下に形成されている。これにより、蓋部31 をかぶせた際に係止用凸部33が係止用フラン� ��22に容易に係合しやすく、回転させること� �確実に係止するようになっている。

 また、本第1実施形態では、図4および図6� ��示すように、接続用起立部21の上端面から� �止用フランジ22の凸湾曲状下面23の最下位置� ��での寸法H1と、蓋部31の天井面から係止用凸 部33の上端面までの寸法H2とが略同一に形成� �れている。このため、後述するように、係� �用凸部33が、係止用フランジ22の凸湾曲状下� ��23の最下位置まで案内されたとき、蓋部31の 天井面が開口部20に密着し、容器本体2Aを密� �するようになっている。なお、前記蓋部31の 天井面にOリング等のシーリングを配置する� �とによって密閉性を高めてもよい。この場� �、前記寸法H1としては、そのシーリングの弾 性変形度合いを考慮して適宜設定すればよい 。

 さらに、図1および図4に示すように、第1� ��材2には、その接続用起立部21の基端部周辺� ��分に、複数の係止用フランジ22の凸湾曲状� �面23と接合しうるように、その形状およびそ の形成位置に合わせて複数の凹湾曲状接合面 24が形成されている。一方、第2部材3には、� �の接続用側壁部32の下面に、前記凹湾曲状接 合面24の形状およびその形成位置に合わせて� ��数の凸湾曲状接合面34が形成されている。� �のため、第1部材2と第2部材3とが接続された� ��き、両者の外側面がぴったりと接合して重� ��るように構成されている。

 つぎに、以上のような構成を備えた本第1 実施形態における接続構造1Aの作用について� ��8を参照しつつ説明する。なお、以下の説明 では、第1部材2としての容器本体2Aに、第2部� ��3としての蓋体3Aを接続する場合を例にして� ��明する。

 まず、本第1実施形態の接続構造1Aによっ� ��、容器本体2Aの開口部20に蓋体3Aを接続する� ��合、図8(a)に示すように、接続用起立部21の� ��側面のうち係止用フランジ22が形成されて� �ない部分ないし係止用フランジ22同士の境界 にある延出度合いの小さい部分に係止用凸部 33を位置合わせし、蓋体3Aを上から開口部20に 被せる。このとき、各係止用凸部33が、係止� ��フランジ22に当接せずに嵌め合わせられ、� �続用側壁部32を接続用起立部21に重ねられる� ��ともに、蓋部31を開口部20の上方に配置する 。

 つづいて、蓋体3Aを回転させると、図8(b)� ��示すように、各係止用凸部33が各係止用フ� �ンジ22の凸湾曲状下面23に摺接しながら緩や� ��に下方へと案内される。これにより、蓋体3 Aが開口部20に対して徐々に下降する。このと き、各係止用フランジ22の凸湾曲状下面23は� �左右対称に形成されているため、蓋体3Aを左 右方向のいずれに回転させても、同様に動作 する。また、本第1実施形態では、各係止用� �部33の先端部が、各係止用フランジ22の先端� ��よりも内側に突出しているため、蓋体3Aを� �器本体2Aに対して係止させられる。

 そして、引き続き、蓋体3Aを同方向に回� �させると、図8(a)の状態から約90°回転したと ころで、図8(c)に示すように、各係止用凸部33 が凸湾曲状下面23の最下位置まで案内される� ��これにより、蓋部31の天井面が接続用起立� �21の上端面に当接し開口部20を閉じる。また� ��このとき、接続用側壁部32の下面が接続用� �立部21の基端側周辺部分の上面に重ね合わさ れるため、接続の完了が容易に視認できると ともに、接続状態における美観も斬新なもの となる。

 一方、上記の係止状態から、さらに蓋体3 Aを同方向へ回転させると、各係止用凸部33が 各係止用フランジ22の最下位置から外れて解� ��される。このとき、係止させる場合と同様� ��蓋体3Aを逆方向に回転させても同様に解放� �れる。したがって、ユーザは、蓋体3Aを回転 させる方向を意識することなく、開閉のいず れもが容易に行える。

 また、本第1実施形態では、係止用凸部33� ��案内するための構成として、従来のような� ��ではなく、係止用フランジ22を採用してい� �。このため、容器本体2Aには、係止用凸部33� ��下端側に接触する部分が存在しないことか� ��、開閉時の摩擦抵抗を従来のものに比べて� ��減できる。また、溝ではないため砂や埃等� ��ゴミが溜まり難く、例えゴミが付着しても� ��易に除去しうる。さらに、ゴミが付着した� ��ま蓋体3Aを回転させても、係止用凸部33がゴ ミを掻き出して排出し易いことから、摺動の 妨げになるのを防止する。

 以上のような本第1実施形態によれば、
1.第2部材3をいずれの方向に回転させても小� �な回転量で第1部材2に着脱することができる 。
2.砂やゴミなどの影響を受けにくいため、海� ��等のように接続用起立部21に砂やゴミが付� �しやすい場所での使用にも耐えられる。
3.第1部材2を着脱する際の摩擦抵抗を低減し� �子供や高齢者、手の不自由な方であっても� �単に軽い力で開閉させることができる。
4.第1部材2が第2部材3に接続されているか否か やその接続度合いを容易に目視で確認するこ とができる等の効果を奏する。

 つぎに、本発明に係る接続構造1Bの第2実� ��形態について説明する。なお、本第2実施形 態の構成のうち、上述した第1実施形態の構� �と同等または相当する構成については同一� �符号を付し、再度の説明を省略する。

 本第2実施形態の特徴は、図9から図11に示 すように、第1部材2としての容器本体2Bにお� �て、接続用起立部21の上端面から凸湾曲状下 面23の最下位置までの寸法が異なる二以上の� ��止用フランジ群を設けた点にある。当該寸� ��を異ならせることによって係止高さが変え� ��れて係止度合いの強弱を調整することが可� ��となる。

 具体的には、各係止用フランジ群は、前� ��寸法が等しい複数の係止用フランジ22によ� �て構成されている。本第2実施形態では、図1 0に示すように、前記寸法H3が小さい一対の係 止用フランジ22によって構成された係止度合� ��の弱い弱係止用フランジ群25と、前記寸法H4 が大きい一対の係止用フランジ22によって構� ��された係止度合いの強い強係止用フランジ� ��26とを有している。各係止用フランジ群を� �成する係止用フランジ22は、図11に示すよう� ��、開口部20の中心軸に対して対称位置に設� �られ、他の係止用フランジ群を構成する各� �止用フランジ22とは、互いに周方向に約90°� �らして設けられている。

 つぎに、以上のような構成を備えた本第2 実施形態における接続構造1Bの作用について� ��12を参照しつつ説明する。なお、以下の説� �では、第1部材2としての容器本体2Bに、第2部 材3としての蓋体3Aを接続する場合を例にして 説明する。

 まず、本第2実施形態の接続構造1Bによっ� ��、容器本体2Bの開口部20に蓋体3Aを接続する� ��合、図12(a)に示すように、接続用起立部21の 外側面のうち係止用フランジ22が形成されて� ��ない部分ないし係止用フランジ22同士の境� �部分における延出度合いの小さい部分に係� �用凸部33を位置合わせし、蓋体3Aを上から開� ��部20に被せる。

 つづいて、蓋体3Aを一方向に約45°回転さ� ��ると、図12(b)に示すように、各係止用凸部33 が弱係止用フランジ群25の凸湾曲状下面23に� �接しながら当該フランジ群25の最下位置へ案 内される。このため、蓋体3Aが開口部20に対� �て徐々に下降し、各係止用凸部33が弱係止用 フランジ群25に対して浅い位置で係止する。� ��たがって、蓋体3Aは容器本体2Bに対して仮留 めのように軽く接続される。

 一方、図12(a)の状態から蓋体3Aを逆方向に 約45°回転させると、図12(c)に示すように、各 係止用凸部33が強係止用フランジ群26の凸湾� �状下面23に摺接しながら当該フランジ群26の� ��下位置へ案内される。このため、蓋体3Aが� �口部20に対して徐々に下降し、各係止用凸部 33が強係止用フランジ群26に対して最深位置� �係止する。したがって、蓋体3Aは容器本体2B� ��対して強固に接続される。なお、図12(c)の� �態は、前記図12(b)の状態をさらに同方向に約 45°回転させることによって最深位置での係� �状態に至らせてもよい。

 以上のような本第2実施形態の接続構造1B� ��よれば、上述した第1実施形態の作用効果に 加えて、接続させるのに必要な回転量をより 小さくすることができ、第1部材2と第2部材3� �の接続の度合を適宜調節することができる� �

 なお、係止用フランジ群の構成は、上記� ��成に限られるものではなく、適宜変更する� ��とができる。例えば、接続用起立部21の上� �面から凸湾曲状下面23の最下位置までの寸法 が互いに異なる3群の係止用フランジ群を設� �、周方向に約60°ずつずらして配置するよう� ��してもよい。これにより、第1部材2と第2部� ��3との係止力を大、中、小の3段階に調節す� �ことができる。

 つぎに、本発明に係る接続構造1Cの第3実� ��形態について説明する。なお、本第3実施形 態の構成のうち、上述した第1実施形態の構� �と同等または相当する構成については同一� �符号を付し、再度の説明を省略する。

 本第3実施形態の特徴は、図13から図15に� �すように、第2部材3としての蓋体3Cにおいて� ��接続用側壁部32を一対の板状ないし棒状の� �続用側壁部32,32によって構成した点、および 蓋部31の下面に密閉部材35を設けた点にある� �

 本第3実施形態において、一対の接続用側 壁部32,32は、蓋部31の中心軸に対して対称位� �から垂下されている。そして、各接続用側� �部32の下端から係止用凸部33が内方向に突出� ��れている。なお、接続用側壁部32の数や形� �はこの構成に限られるものではなく、複数� �接続用側壁部32を周方向に等角度間隔で設け るようにしてもよい。また、密閉部材35は、� ��口部20との気密性や水密性を向上させるた� �のものであり、開口部20よりも大径のOリン� �等から構成されている。

 つぎに、以上のような構成を備えた本第3 実施形態における接続構造1Cの作用について� ��16を参照しつつ説明する。なお、以下の説� �では、第1部材2としての容器本体2Aに、第2部 材3としての蓋体3Cを接続する場合を例にして 説明する。

 まず、本第3実施形態の接続構造1Cによっ� ��、容器本体2Aの開口部20に蓋体3Cを接続する� ��合、図16(a)に示すように、接続用起立部21の 外側面のうち係止用フランジ22が形成されて� ��ない部分ないし係止用フランジ22同士の境� �部分における延出度合いの小さい部分に係� �用凸部33を位置合わせし、蓋体3Aを上から開� ��部20に被せる。

 つづいて、蓋体3Cを回転させると、図16(b) に示すように、各係止用凸部33が各係止用フ� ��ンジ22の凸湾曲状下面23に摺接しながら下方 へ案内され、図16(a)の状態から約90°回転した ところで、図16(c)に示すように、各係止用凸� ��33が凸湾曲状下面23の最下位置に案内される 。これにより、蓋体3Cが開口部20に対して徐� �に下降し、各係止用凸部33が係止用フランジ 22に対して係止するため、蓋体3Cが容器本体2A に対して接続される。

 このとき、本第3実施形態では、各接続用 側壁部32が接続用起立部21の外側面を完全に� �覆しないため、当該外側面は常に露出した� �態となる。したがって、接続用側壁部32と係 止用フランジ22との位置関係を目視するだけ� ��、接続が完了したか否かの接続状態を容易� ��判別できる。また、本第3実施形態では、蓋 部31の下面に設けられた密閉部材35が開口部20 の周縁に圧接されるため、容器本体2Aの気密� ��および水密性を向上することができる。

 以上のような本第3実施形態の接続構造1C� ��よれば、上述した第1実施形態の作用効果に 加えて、第1部材2と第2部材3との接続状態を� �認し易くでき、容器本体2Aの気密性および水 密性を高めることができる。