次に図面に示す好ましい実施の形態に基づ� ��て本発明をさらに詳しく説明する。
 本発明の1実施形態の断熱パネル10は、図1に 示すように、板状樹脂発泡体Aの形状が、同� �形状の矩形の2枚の樹脂発泡体1、1を幅方向(� ��さ方向でもよい)に位置を違えて重ねた形状 であり、上記2枚の樹脂発泡体のそれぞれに� �空断熱材2、2が内包されている。上記樹脂発 泡体1、1と真空断熱材2、2との関係は、該断� �パネルの2個(1個は破線で示されている)がそ� ��端部同士を突き合わされた状態で、上記そ� ��ぞれの断熱パネル中の真空断熱材2と、隣接 している断熱パネル(破線表示)の真空断熱材2 ’が、それらの端部α,α’において、断熱パ� ��ルの厚さ方向からみて相互に重なる関係に� ��る。

 図1に示す断熱パネル10は、板状樹脂発泡� ��Aの形状が、同一形状の矩形の2枚の樹脂発� �体1、1を幅方向に位置を違えて重ねた形状で あるが、2枚の樹脂発泡体1、1を長さ方向に位 置を違えて重ねた形状であってもよい(不図� �)。さらに図2に示すように、板状樹脂発泡体 Aの形状が、同一形状の矩形の2枚の樹脂発泡� ��1、1を幅方向および長さ方向に位置を違え� �重ねた形状であってもよい。この実施例の� �熱パネルの側面図を図2aに、上面図を図2bに� ��図2aのA-A’線断面図を図2cに、図2bのB-B’線� ��面図を図2dに示す。この実施例の断熱パネ� �の他の構成は図1に示す実施例と同じである� ��

 また、本発明の別の実施形態の断熱パネ� ��10は、図3に示すように、板状樹脂発泡体Aの 形状が、幅が異なる矩形の2枚の樹脂発泡体1� ��1を、中心を同じにして重ねた形状であり、 上記2枚の樹脂発泡体1、1のうちの大サイズの 方に真空断熱材2が内包されており、前記図1� ��示す実施形態と同様に、上記樹脂発泡体1、 1と真空断熱材2との関係が、該断熱パネル1、 1の2個(1個は破線で示されている)が、その端� ��同士を突き合わされた状態で、上記それぞ� ��の断熱パネル中の真空断熱材2、2’が、そ� �らの端部α,α’において、断熱パネルの厚さ 方向からみて相互に重なる関係にある。

 図3に示す断熱パネル10は、板状樹脂発泡� ��Aの形状が、幅が異なる矩形の2枚の樹脂発� �体1、1を、中心を同じにして重ねた形状であ るが、図4に示すように、図面上、下側に位� �する樹脂発泡体1が、上側に位置する樹脂発� ��体よりも幅も長さも小さくてもよい。この� ��施例の断熱パネル10の側面図を図4aに、上面 図を図4bに、図4aのA-A’線断面図を図4cに、図 4bのB-B’線断面図を図4dに示す。この実施例� �断熱パネルの他の構成は図3に示す実施例と� ��じである。

 上記本発明の断熱パネル10は、図1、図3に 示すように、その複数個を突き合わせて壁面 などの断熱施工を行うと、隣接する断熱パネ ルを厚さ方向から見た場合、真空断熱材同士 がその端部で重なった状態であるから、室内 或いは室外からの輻射線をくまなく反射する ことができることから、断熱性が顕著に改善 されている。

 上記の樹脂発泡体は、何れの樹脂の発泡� ��でもよいが、成形性の点からはポリウレタ� ��系発泡体であることが好ましい。ポリウレ� ��ン系発泡体は、ポリオール成分とポリイソ� ��アネート成分と発泡剤とを混合し、任意の� ��内に注入して発泡成形することによって任� ��の形状で得られる。断熱性と強度との関係� ��発泡体の発泡倍率は、5~50倍程度が好ましい 。

 本発明で使用する真空断熱材は、ガラス� ��維が積層されてなる芯材が外被袋で包被さ� ��、かつ外被袋内が減圧されている断熱材で� ��る。該真空断熱材自体は公知であり、公知� ��何れの真空断熱材も本発明で使用すること� ��できる。好ましい真空断熱材は、その外被� ��アルミニウム蒸着ポリエチレンフィルムの� ��く、少なくとも1層の金属層を含むものであ る。このような金属層を含むことにより、特 に夏期における断熱性(遮熱性)が向上する。� ��れらの真空断熱材の厚みは通常3~20mm程度で� ��り、サイズは190~1,300mm×190~1,300mm程度である� ��

 以上の樹脂発泡体と真空断熱材とからな� ��本発明の断熱パネルの形成方法は特に限定� ��れないが、好ましい1例は以下の通りである 。図1に示す実施形態の場合には、図5に示す� ��状の断熱パネル部材20(図1の太い破線の上半 分に相当する)を、所定の形状の型内の所定� �位置に真空断熱材2を保持した状態でポリウ� ��タン原液を注入し発泡成形する。このよう� ��成形した断熱パネルの2枚を、互いに幅方向 (および/または長さ方向)にずらして一体化す ることで、図1に示す本発明の断熱パネル10が 得られる。

 また、図3に示す断熱パネル10は、図5に示 す断熱パネル部材20に、同じ樹脂発泡体であ� ��が、真空断熱材2を内包しておらず、断熱パ ネル部材20よりも幅(および/または長さ)の狭� ��不図示の樹脂発泡体(図3の太い破線の下半� �に相当する)を成形し、これを断熱パネル部� ��20に対してその中心を合わせて一体化する� �とで形成することができる。

 次に本発明の断熱パネル10のサイズにつ� �て説明する。図1に示す断熱パネル10におい� �は、その長さ(L)は200~2,000mm程度であり、900~1, 800mmであることがより好ましい。長さ(L)が200m m未満であると熱性能が劣り、一方、長さ(L)� �2,000mmを超えると搬送性、施工性に劣り好ま� ��くない。幅(W)は長さ(L)と同じ理由で200mm以� �が好ましく、400~1,500mm程度がより好ましい。

 厚み(H)は30~100mm程度であり、切り欠き幅(a )は10~110mm程度であり、40~90mmが好ましい。全� �の上または下半分の部分の幅(b)は350~1,450mm程 度であり、その厚み(c)は15~50mm程度であり、� �空断熱材2の長さは上記発泡体の長さ(L)と同� ��であり、厚さおよびサイズは前記と同様で� ��り、真空断熱材2の端部と樹脂発泡体1の端� �との間隔(d)は3~20mm程度である。

 また、図3に示す断熱パネルにおいては、 図中の太い破線の上半分の寸法は、前記断熱 パネル部材20と同様であり、破線下部の部分� ��厚みは前記厚み(c)と同様であり、切り欠き� ��(a)の幅は前記(a)と同様である。

 上下の真空断熱材2の重なり幅α、α’は5m m以上が好ましく、30~80mmがより好ましい。重� ��り幅が5mm未満であるとパネル同士を突き合� ��せた状態での保持がしにくいばかりでなく� ��性能が劣る。一方、重なり幅が80mmを超える とパネルの端部の強度が劣り好ましくない。 また、真空断熱材の面間隔(e)は6mm以上が断熱 性に優れるため好ましく、20~50mmであること� �より好ましい。

 以上の如き本発明の断熱パネルは、各種� ��物の各種壁、天井、床或いは屋根の断熱、� ��種保冷庫、保冷車、冷蔵庫、車両などの断� ��材として有用であり、優れた断熱性と施工� ��を有している。