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Patent Searching and Data


Title:
LEFT-HANDED RESONATOR AND LEFT-HANDED FILTER USING THE SAME
Document Type and Number:
WIPO Patent Application WO/2009/139139
Kind Code:
A1
Abstract:
A left-hand resonator provides serial bodies connecting inductor components and capacitor components in series, and parallel bodies connecting inductor components and capacitor components in parallel, wherein one serial body and one parallel body are connected, the other parallel body is connected to ground, and the other serial body is connected to ground. Through this configuration, a -1-order mode can be excited by only using one unit cell composed of a serial body and a parallel body, and the form of the left-handed resonator can be reduced in size.

Inventors:
TAMURA MASAYA
Application Number:
PCT/JP2009/002037
Publication Date:
November 19, 2009
Filing Date:
May 11, 2009
Export Citation:
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Assignee:
PANASONIC CORP (JP)
TAMURA MASAYA
International Classes:
H01P7/00; H01P1/20; H03H5/02; H03H7/01; H03H7/42
Domestic Patent References:
WO2007066426A12007-06-14
WO2009044518A12009-04-09
Foreign References:
JP2007174519A2007-07-05
JP2007235431A2007-09-13
US20060066422A12006-03-30
Other References:
S.G.MAO ET AL.: "Design of Composite Right/ Left-Handed Coplanar-Waveguide Bandpass and Dual-Passband Filters", IEEE TRANS. MICROWAVE THEORY AND TECHNIQUES, vol. 54, no. 9, September 2006 (2006-09-01), pages 3543 - 3549, XP002484391
I.H.LIN ET AL.: "Arbitrary Dual-Band Componens Using Composite Right/Left-Handed Transmission Lines", IEEE TRANS. MICROWAVE THEORY AND TECHNIQUES, vol. 52, no. 4, April 2004 (2004-04-01), pages 1142 - 1149, XP011110491
See also references of EP 2273606A4
Attorney, Agent or Firm:
NAITO, Hiroki et al. (JP)
Hiroki Naito (JP)
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Claims:
インダクタとコンデンサを直列に接続した直列体と、
インダクタとコンデンサを並列接続した並列体とを備え、
前記直列体の一方と前記並列体の一方とが接続されていると共に、
前記並列体の他方は接地され、
前記直列体の他方は接地されたことを特徴とする
左手系共振器。
前記左手系共振器は、-1次モードで共振することを特徴とする
請求項1に記載の左手系共振器。
請求項1に記載の左手系共振器を3個有した左手系フィルタであって、
入力端と、第1、第2出力端と、前記入力端と前記第1出力端との間に接続された段間結合素子と、
インダクタとコンデンサとが直列接続された第1直列体とこの第1直列体にインダクタとコンデンサとが並列接続された第1並列体とを有し、前記第1直列体および前記第1並列体が前記入力端と前記段間結合素子の一端との間に接続された請求項1に記載の第1左手系共振器と、
インダクタとコンデンサとが直列接続された第2直列体とこの第2直列体にインダクタとコンデンサとが並列接続された第2並列体とを有し、前記第2直列体および前記第2並列体が前記第1出力端と前記段間結合素子の他端との間に接続された請求項1に記載の第2左手系共振器と、
インダクタとコンデンサとが直列接続された第3直列体とこの第3直列体にインダクタとコンデンサとが並列接続された第3並列体とを有し、前記第3直列体および前記第3並列体が前記第2出力端に接続された請求項1に記載の第3左手系共振器と、を備え、
前記第1並列体が有するインダクタと、前記第3並列体が有するインダクタとが磁界結合することを特徴とする
左手系フィルタ。
入力端と出力端とを有するフィルタであって、
前記入力端と前記出力端との間には結合素子が介在し、
前記入力端と前記結合素子との間には
コンデンサとインダクタとからなる第1直列体の一端が電気的に接続され、
前記第1直列体の一端と前記入力端との間には入力結合素子が電気的に接続され、
前記出力端と前記結合素子の間には
コンデンサとインダクタとからなる第2直列体の一端が電気的に接続され、
前記第2直列体の一端と前記出力端との間には出力結合素子が電気的に接続され、
前記第1直列体の他端にはコンデンサとインダクタとからなる第1並列体の一端が電気的に接続され、
前記第2直列体の他端にはコンデンサとインダクタとからなる第2並列体の一端が電気的に接続され、
前記第1並列体の他端はグランドに電気的に接続されており、
前記第2並列体の他端はグランドに電気的に接続されており、
前記第1直列体と前記第1並列体とにより第1セルを構成し、
前記第2直列体と前記第2並列体とにより第2セルを構成し、
前記第1セルと前記第2セルとが電磁界結合をしていることを特徴とする
左手系フィルタ。
請求項4に記載の左手系フィルタにおいて、
前記第1並列体の一端が前記第1直列体の他端に電気的に接続される代わりに、前記第1直列体の一端に電気的に接続され、
前記第2並列体の一端が前記第2直列体の他端に電気的に接続される代わりに、前記第2直列体の一端に電気的に接続されたことを特徴とする
左手系フィルタ。
請求項1に記載の左手系共振器を2個以上有した左手系フィルタであって、
入力端と出力端と、
前記入力端と前記出力端の間に並列接続された少なくとも2つ以上の請求項1に記載の左手系共振器と、
前記左手系共振器の一端と、隣り合う前記左手系共振器の一端との間に接続された少なくとも1つ以上の結合素子とを備え、
前記結合素子のうち前記入力端に最も近い側の結合素子と前記入力端との間に接続された第1インダクタと、
前記結合素子のうち前記出力端に最も近い側の結合素子と前記出力端との間に接続された第2インダクタと、をさらに備え、
前記第1インダクタと前記第2インダクタとが磁界結合すると共に、
前記左手系共振器の他端が接地されたことを特徴とする
左手系フィルタ。
Description:
左手系共振器とこれを用いた左 系フィルタ

 本発明は、高周波デバイスに用いる左手 共振器と、これを用いた左手系フィルタ、 手系アンテナ、および電子機器に関する。

 図60は従来の左手系共振器の構成図であ 。図60において、従来の左手系共振器101は、 シャントに接地接続されたコンデンサと、直 列に接続されたインダクタと、このインダク タに直列に接続されたコンデンサと、シャン トに接地接続されたインダクタとからなる単 位セル103を複数個備えて構成される。また、 この左手系共振器101を搭載した誘電体基板102 は、端部に配置された単位セル103の傍らに設 けられたギャップ104、105を備える。これらの ギャップ104、105により、左手系共振器101とこ れに接続される伝送路(図示せず)と、を疎結 としている。左手系共振器101における共振 象を明確に測定するためである。さらに、 電体基板102には、左手系共振器101が設けら た面の裏面に接地導体が形成されている。 お、この出願に関する先行技術文献情報と ては、例えば、特許文献1が知られている。

 このような従来の左手系共振器101では、 端ともを開放端、若しくは短絡端であるの 共振周波数の1/2波長分の長さが必要であっ 。そのため、形状が大きく、その分の導体 を有することから無負荷Q値が大きくならな い。

米国特許出願公開第2006/0066422号明細書

 本発明は、左手系共振器の形状を小型化 るものである。

 本発明の左手系共振器は、インダクタと ンデンサを直列に接続した直列体と、イン クタとコンデンサを並列接続した並列体と 備え、直列体の一方と並列体の一方とが接 されていると共に、並列体の他方は接地さ 、直列体の他方は接地されたことを特徴と る。

 このような構成により、直列体と並列体 からなる単位セルを1つ用いるだけで-1次の ードを励振するので、左手系共振器の形状 小型化することができる。

図1は本発明の実施の形態1に係る左手 共振器における左手系伝送線路の等価回路 である。 図2は右手系伝送線路の等価回路である 。 図3は左手系伝送線路の等価回路である 。 図4は一般的な左手系共振器の周波数特 性図である。 図5は一般的な左手系共振器の電圧定在 波を示す特性図である。 図6は本発明の実施の形態1における-1次 のモードを使った左手系共振器の構成図であ る。 図7は本発明の実施の形態1に係る左手 共振器の構造を示す分解斜視図である。 図8は本発明の実施の形態1に係る左手 共振器の別の構造を示す分解斜視図である 図9は実施の形態2における左手系フィ タの等価回路図である。 図10は本発明の実施の形態2の左手系フ ィルタの構造を示す分解斜視図である。 図11は本発明の実施の形態3に係る左手 系アンテナの構造を示す分解斜視図である。 図12は本発明の実施の形態4に係る左手 系フィルタの等価回路図である。 図13は本実施の形態4に係る左手系フィ ルタの周波数特性図である。 図14は、図13における左手系フィルタ 通過特性が0dB近傍の領域を表した領域Xの拡 図である。 図15Aは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図15Bは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図15Cは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図15Dは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図15Eは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図15Fは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図15Gは本発明の実施の形態4に係る左 系フィルタを構成する誘電体積層基板を誘 体基板ごとに分解して、上から順に誘電体 板のパターンを示した分解図である。 図16Aは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Bは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Cは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Dは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Eは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Fは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Gは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Hは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Iは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Jは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Kは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図16Lは本発明の実施の形態4に係る別 左手系フィルタを構成する誘電体積層基板 誘電体基板ごとに分解して、誘電体基板の ターンを上から順に示した分解図である。 図17は本実施の形態6に係る左手系フィ ルタを示す等価回路図である。 図18は本発明の実施の形態6に係る左手 系フィルタの構造を示す分解斜視図である。 図19は本実施の形態7に係る左手系フィ ルタを示す等価回路図である。 図20は本発明の実施の形態7に係る左手 系フィルタの構造を示す分解斜視図である。 図21は本発明の実施の形態8に係る左手 系フィルタの等価回路図である。 図22は本発明の実施の形態8に係る左手 系フィルタにおける第1インダクタと第2イン クタとが磁界結合しない場合の周波数特性 である。 図23は本発明の実施の形態8に係る左手 系フィルタにおける第1インダクタと第2イン クタとが磁界結合する場合の周波数特性図 ある。 図24は本発明の実施の形態8に係る別の 左手系フィルタの等価回路図である。 図25は本発明の実施の形態8に係る左手 系フィルタの構造を示す分解斜視図である。 図26は本発明の実施の形態9に係る左手 系フィルタを示す等価回路である。 図27は本発明の実施の形態9に係る左手 系フィルタの構造を示す分解斜視図である。 図28は本発明の実施の形態10に係る左 系フィルタを示す等価回路図である。 図29は本発明の実施の形態10に係る左 系フィルタの構造を示す分解斜視図である 図30は本実施の形態11に係る左手系フ ルタを示す等価回路図である。 図31は本発明の実施の形態11に係る左 系フィルタの構造を示す分解斜視図である 図32は本実施の形態11に係る左手系フ ルタの周波数特性図である。 図33は本発明の実施の形態12に係る左 系フィルタを示す等価回路図である。 図34は本発明の実施の形態12に係る左 系フィルタの構造を示す分解斜視図である 図35は本発明の実施の形態13に係る左 系フィルタを示す等価回路図である。 図36は本発明の実施の形態13に係る左 系フィルタの構造を示す分解斜視図である 図37は本発明の実施の形態13に係る左 系フィルタの周波数特性図である。 図38は本発明の実施の形態14に係る左 系フィルタを示す等価回路図である。 図39は本発明の実施の形態14に係る左 系フィルタの構造を示す分解斜視図である 図40は本発明の実施の形態14に係る左 系フィルタの周波数特性図である。 図41は本発明の実施の形態15に係る左 系フィルタの等価回路図である。 図42は本発明の実施の形態15に係る左 系フィルタにおいて磁界結合しない場合の 波数特性図である。 図43は本発明の実施の形態15に係る左 系フィルタにおいて磁界結合する場合の周 数特性図である。 図44Aは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Bは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Cは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Dは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Eは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Fは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Gは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Hは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Iは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図44Jは本発明の実施の形態15に係る左 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構成 する誘電体基板のパターンを上から順に示し た分解図である。 図45は本発明の実施の形態16に係る左 系共振器の左手系伝送線路の等価回路図で る。 図46は本発明の実施の形態16に係る左 系共振器の構造を示す分解斜視図である。 図47は、図46の線47-47に沿う断面を矢印 Bの方向から見たときの断面図である。 図48は本発明の実施の形態16に係る別 左手系共振器の構造を示す分解斜視図であ 。 図49は図48の線49-49に沿う断面を矢印D 方向から見たときの断面図である。 図50は本発明の実施の形態16に係る左 系フィルタを示す等価回路図である。 図51は本発明の実施の形態16に係る左 系フィルタのセルを示す等価回路図である 図52は本発明の実施の形態16に係る左 系フィルタのセルを示す別の等価回路図で る。 図53は本発明の実施の形態16に係る左 系フィルタのサセプタンスの周波数特性図 ある。 図54は、本発明の実施の形態16に係る 手系フィルタの構造を示す分解斜視図であ 。 図55は図54において線55-55に沿う断面図 を矢印Fの方向から見たときの断面図である 図56は、本発明の実施の形態17に係る 手系共振器の等価回路図である。 図57は、本発明の実施の形態17に係る 手系共振器の全体斜視図である。 図58は本発明の実施の形態17に係る左 系共振器の共振特性図である。 図59は本発明の実施の形態17に係る別 左手系共振器の全体斜視図である。 図60は従来の左手系共振器の構成図で る。

 (実施の形態1)
 まず、本発明において用いる「単位セル」 いう概念について、図1を用いて説明する。 図1は本発明の実施の形態1に係る左手系共振 における左手系伝送線路の等価回路図であ 。図1において、単位セル3は、コンデンサ1A とインダクタ1Bとからなる直列体1と、この直 列体の一端と接地導体との間に接続されたコ ンデンサ2Aとインダクタ2Bとからなる並列体2 、により構成される。この単位セル3がメタ マテリアルと呼ばれる右手系・左手系複合線 路の最小単位構造となる。なお、コンデンサ 1Aとインダクタ1Bの前後関係は逆でも構わな 。

 続いて、このメタマテリアルについて説 する。通常、自然界に存在する物質は正の 電率と正の透磁率を持ち、これを右手系媒 と呼ぶ。ここで、「右手系」とは、電磁波 電界方向、磁界方向、波の進む方向(位相伝 搬方向)の三つが、右手の親指、人差し指、 指の位置関係になっていることを意味する

 これに対し、誘電率、透磁率の両方が同 に負になる媒質のことを、左手系物質、あ いはメタマテリアルと呼ぶ。ここで、「左 系」とは、電磁波の電界方向、磁界方向、 の進む方向(位相伝搬方向)の三つが、左手 親指、人差し指、中指の位置関係になって ることを意味する。

 これまでに、誘電率のみが負である物質 あるいは透磁率のみが負になる物質の存在 発見されてきた。例えば、前者はプラズマ 後者はフェライトが挙げられる。しかし、 電率と透磁率の両方が同時に負になる物質 自然界で発見されていない。そこで人工的 微細構造を使って作りこみ、見かけ上の誘 率と透磁率を負にすることで、このような 質を作り出している。これを人工媒質と呼 でいる。

 次に、伝送線路型メタマテリアルの動作 理について説明する。

 図2は右手系伝送線路の等価回路である。 図2において、通常の右手系の伝送線路の電 的特性は、直列に接続されたインダクタ1Bと シャントに接地接続されたコンデンサ2Aとか なる無限微小区間が無限個数連なった等価 路で考えることができる。この構造を純粋 右手系伝送線路(Pure right-handed transmission li ne; PRH TL)という。

 これに対し、図3は左手系伝送線路の等価 回路である。図3において、左手系の伝送線 の電気的特性は、直列のコンデンサ1Aとシャ ントに接地接続されたインダクタ2Bとからな 無限微小区間が無限個数連なった等価回路 考えることができる。この構造を純粋な左 系伝送線路(Pure left-handed transmission line; PL H TL)という。

 しかし、図3に示すような直列のコンデン サ1Aを作ろうとすると、物理的な体積を有す ことから、必然的に寄生成分として図1に示 すような右手系の直列インダクタ1Bが発生す 。また、図3に示すような並列のインダクタ 2Bを作ろうとすると、物理的な体積を有する とから、必然的に寄生成分として図1に示す ような右手系の並列コンデンサ2Aが発生する

 従って、実際に実現可能な人工媒質のメ マテリアルは、図1に示すように、インダク タ1Bとコンデンサ1Aを直列に接続した直列体1 、インダクタ2Bとコンデンサ2Aを並列接続し た並列体2とを備え、直列体1の一方と並列体2 の一方が接続されていると共に並列体2の他 は接地された構成である複合右手系左手系 送線路(Composite right/left-handed transmission line;  CRLH TL)となる。

 このCRLH伝送線路は、左手系と右手系の両 方の性質を併せ持つ。すわわち、周波数が高 い領域では右手系の性質を持ち、周波数が低 い領域では左手系の性質を持つ。そして、図 1に示す左手系のコンデンサ1A(CL)と右手系の ンダクタ1B(LR)とからなる直列体1が角周波数 se=1/(CL*LR)で共振する直列共振回路となり、 手系のインダクタ2B(LL)と右手系のコンデン 2A(CR)とからなる並列体2が角周波数ωsh=1/(LL*CR )で反共振する並列共振回路となる。ここで ωse=ωshの場合をバランス・ケースと言い、 手系の周波数領域と左手系の周波数領域が 続的につながる。一方、ωse≠ωshの場合をア ンバランス・ケースと言い、右手系の周波数 領域と左手系の周波数領域の間にギャップが 生じ、その領域では電磁波が伝播できない減 衰帯域となる。

 CRLH伝送線路の入出力端に微小ギャップな どを構成し入出力結合容量を形成すると、CRL Hは右手系の有限長線路と同じように共振器 して動作する。右手系の有限長線路共振器 は、2分の1波長となる最低次の共振とその整 数倍の高調波の共振が認められる。

 これに対して、一般的な左手系共振器で 、セル数により固有の共振周波数の数が決 ってくる。例えば、図1に示す単位セル3を 60に示す単位セル103で実現して、それを7個 続し、微小ギャップ104、105で挟んだセル数n= 7の一般的な左手系共振器101を考える。

 図4は一般的な左手系共振器の周波数特性 図である。図4において、2分の1波長の定在波 がのる+1次の共振から+6次の共振が右手系の 振として存在する。また、後進波の共振と て、2分の1波長の定在波がのる-1次の共振か -6次の共振が左手系の共振として存在する さらに、全てのセルが同電位で同期して振 する0次モードというものが存在する。

 図5は一般的な左手系共振器の電圧定在波 を示す特性図である。図5において、0次モー では定在波が立たないが、このモードは波 が無限大になった特殊な共振モードと考え ことができる。一般的な左手系共振器にお て、+1次と-1次の共振モードは、図5に示す うに定在波の分布を見ると同じである。よ て、右手系の前進波と左手系の後進波の位 速度の絶対値は、左手系のほうが低い周波 で同じになり、左手系の共振周波数は必ず くなる。

 そこで、本願発明は、この点に着目した 小型共振器である。一般的に、左手系共振 持つ共振器を構成するためには、ある特定 左手系共振モードの1/2波長の定在波を励振 せるために必要な数だけ単位セル3を配置す る必要があった。しかし、本願発明の構成で は、段間結合素子を用いて、共振器を複数個 持つ多段左手系フィルタを構成する。

 図6は本発明の実施の形態1における-1次の モードを使った左手系共振器の構成図である 。図6において、本実施の形態1における左手 共振器7は、インダクタ1Bとコンデンサ1Aを 列に接続した直列体1と、インダクタ2Bとコ デンサ2Aを並列接続した並列体2とを備え、 列体1の一方と並列体2の一方とが接続されて いると共に、並列体2の他方は接地され、直 体1の他方は接地された構成である。

 この構成により、左手系の最低次数共振 ある0次のモードを励振する場合と同じ単位 セル数で-1次のモードを励振することができ 。これにより、実施の形態1の左手系共振器 7を構成するセル数が、従来の-1次のモードを 励振させるために必要であったセル数の半分 となり、その結果、無負荷Q値を向上させ、 状を小型化することができる。

 一般的な左手系共振器では、図60に示す 位セル103を7個接続することで、図5に示すよ うな1/2波長の左手系共振が-1次から-7次まで られている。この左手系共振の数は、単位 ルの個数に等しい。故に、例えば、-1次の共 振を得るためには、最低、単位セルが2つ必 であった。

 -1次共振においては、2つの単位セルの共 器上に、1/2波長の電界分布(電圧定在波)が 布する。そして、2つの単位セルの接続点に いて、電界分布の振幅が0となる。よって、 この点を短絡し、1つのセルのみで共振器を 成しても、-1次の共振が発生することが、今 回、発明者の検討により明らかになった。

 さらに、一端を短絡した左手系共振器7は 1/4波長のモードを励振するため、すべてのセ ルが同電位で同期して振動する0次モードを 圧することができ、左手系共振では-1次のモ ードをもつ左手系共振器を提供する事が出来 る。よって、この共振器を用いて-1次の共振 波数を通過帯域としたフィルタを作成すれ 、0次の共振周波数では、信号の通過を抑圧 できる。

 図7は本発明の実施の形態1に係る左手系 振器の構造を示す分解斜視図である。図7に いて、単位セル3(図6参照)は、互いに対向す るよう配置された接地導体8、9間が誘電体10 満たされた構造を有する。また、導体パタ ン11は、図1に示したインダクタ1Bに対応する 。さらに、導体パターン11はビア導体13を介 て導体パターン14、15に接続されており、こ ら導体パターン14、15に挟まれるように導体 パターン12が配置されている。この導体パタ ン12と導体パターン14間の結合と、導体パタ ーン12と導体パターン15間の結合により、図1 示したコンデンサ1Aが構成される。

 導体パターン11はビア導体16を介して接地 導体9に接続される。この導体パターン12によ り、図1に示したインダクタ2Bが構成される。 さらに、主に導体パターン14と、この導体パ ーン14に対向する接地導体8、導体パターン1 5と、この導体パターン15に対向する接地導体 9とにより、図1に示したコンデンサ2Aが構成 れる。なお、導体パターン11、12と接地導体8 、9による結合もコンデンサ2Aに寄与している 。

 また、図6に示す単位セル3の一端6の接地 、図7において導体パターン12がビア導体17 介して接地導体9に接続されることにより実 している。この際、接地導体8、9は同電位 するために側面電極22、23を介して接続され いることが好ましい。

 また、誘電体10の誘電正接は0.1%以下が好 しい。これにより、左手系共振子7の無負荷 Q値を向上させることができる。さらに、誘 体10の比誘電率は10~100が好ましい。これによ り、左手系共振器7の形状を小型化すること できる。

 なお、本実施の形態1では共振現象を明瞭 に抽出するため、導体パターン18と導体パタ ン11を導体パターン19、20で挟み、導体パタ ン18をビア導体21を介して端子電極22Aに接続 する構造を示している。

 図8は本発明の実施の形態1に係る左手系 振器の別の構造を示す分解斜視図である。 8において、図7の導体パターン12に対応する 体パターン24を側面電極25を介して接地導体 9と接続しても構わない。このような構造で 手系共振器7を実現した場合、図7で示したビ ア導体17の持つインダクタンス成分が無くな ため、図1に示したインダクタ1Bが小さくな 、1次のモードを高周波側へシフトさせるこ とができる。

 たとえば、図6に示す左手系共振器7の共 周波数が約2.5GHzになるように設計した場合 コンデンサ1Aは約4.45pF、インダクタ2Bは約0.33 nHとなる。一方、右手系のコンデンサとイン クタの並列共振器における共振周波数が約2 .5GHzになるように設計した場合、その値はそ ぞれ約12pF、約0.33nHとなる。

 このように、この右手系共振器における 子値を本願の左手系共振器7の素子値と比較 した場合、左手系共振器7のコンデンサは小 くて済む。

 (実施の形態2)
 図9は実施の形態2における左手系フィルタ 等価回路図である。図9において、本実施の 態2における左手系フィルタは、入力端27と 力端28とを有するフィルタであって、入力 27と出力端28との間には段間結合素子31が介 する。そして、入力端27と段間結合素子31と 間には左手系共振器7Aの一端29が電気的に接 続され、出力端28と段間結合素子31の間には 手系共振器7Bの一端30が電気的に接続される なお、左手系共振器7A、7Bの構成は実施の形 態1で示した左手系共振器7と同様の構成であ 。また、左手系フィルタは、左手系共振器7 Aの一端29と入力端27との間は入力結合素子32 、左手系共振器7Bの一端30と出力端28との間 は出力結合素子33を介在させる構成である。

 この構成により、左手系共振器7A、7Bが共 振する周波数、すなわち-1次のモードの時に 過帯域を作る左手系フィルタとして動作す 。その結果、右手系フィルタよりも小型な ィルタを実現することができる。

 なお、入力結合素子32、出力結合素子33は コンデンサで図示しているが、これら入力結 合素子32、出力結合素子33の値が例えば8pFで って、通過帯域が2GHzの時、コンデンサのイ ピーダンスはほぼ0ωと考えられるほど小さ なるので、各結合素子32、33は取り除いても 構わない。即ち、通過帯域とコンデンサの値 に応じて結合素子32、33を取り除くことが可 である。

 図10は本発明の実施の形態2の左手系フィ タの構造を示す分解斜視図である。図10に いて、この左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体34、35間が誘電体36 満たされた構造を有する。左手系共振器7Aは 導体パターン37、38及び導体パターン38と接地 導体35とを接続するビア導体39で構成される また、左手系共振器7Bは導体パターン39、40 び導体パターン40と接地導体35とを接続する ア導体41で構成される。

 段間結合素子31は導体パターン42と導体パ ターン38、40との結合で構成され、入力端27、 出力端28はそれぞれ端子電極43、44で構成され る。入力結合素子32、出力結合素子33は上記 たように大きな容量値を必要とし、コンデ サのインピーダンスはほぼ0ωと考えられる ど小さくなるのでそれぞれビア導体45、46を 接導体パターン38、40に接続させることによ り、左手系フィルタは実現される。

 なお、本願に係る左手系フィルタを電子 器(図示せず)等の信号処理回路(図示せず)に 接続することにより、電子機器の小型化を実 現することができる。

 (実施の形態3)
 以下、本発明の実施の形態3における左手系 アンテナについて図面を参照しながら説明す る。

 本実施の形態に示す左手系アンテナは、 施の形態1において示した左手系共振器7と 様の構成で表現できるため、等価回路の説 は省略する。実施の形態1に示す左手系共振 7を使ってアンテナを構成することにより、 小型なアンテナを提供することができる。

 図11は本発明の実施の形態3に係る左手系 ンテナの構造を示す分解斜視図である。図1 1において、下面に接地導体48を配置した誘電 体基板47の上面に櫛型に導体パターンを配置 れたコンデンサ49が、図6に示したコンデン 1Aに対応する。また、このコンデンサ49が持 つ寄生インダクタが、図6に示したインダク 1Bに対応する。さらに、このコンデンサ49と 地導体48との間に持つ寄生コンデンサとが 図6に示したコンデンサ2Aに対応する。また コンデンサ49に電気的に接続された導体パタ ーン50と接地導体48とをビア導体51を介して接 続することによって、図6に示したインダク 2Bが構成される。そして、コンデンサ49の一 に接続された導体パターン52と接地導体48と を、ビア導体53を介して接続することにより 左手系アンテナが実現される。なお、本実 の形態3では、上記の構成により実現される 左手系アンテナと信号源との整合を取るため に、コンデンサ54を介して左手系アンテナと 号源とを接続している。

 また、本願の左手系アンテナを電子機器( 図示せず)等の信号処理回路(図示せず)に組み 込むことにより、電子機器の小型化を実現す ることができる。

 (実施の形態4)
 図12は、本発明の実施の形態4に係る左手系 ィルタの等価回路図である。図12において 本実施の形態4における左手系フィルタ100は 入力端13と第1出力端14Aと、入力端13および 1出力端14Aと電気的に接続した段間結合素子1 5と、を備える。そして、入力端13と段間結合 素子15との間に接続した第1左手系共振器10Aと 、第1出力端14Aと段間結合素子15との間に接続 した第2左手系共振器10Bと、第2出力端14Bに接 した第3左手系共振器10Cと、を備える。

 第1左手系共振器10Aは、一端が入力端13お び段間結合素子15の一端に接続され、他端 接地される。また、第2左手系共振器10Bは、 端が第1出力端14Aおよび段間結合素子15の他 に接続され、他端が接地される。また、第3 左手系共振器10Cは、一端が第2出力端14Bに接 され、他端が接地される。なお、第1左手系 振器10A、第2左手系共振器10B、第3左手系共 器10Cはそれぞれ1つの左手系共振器で構成さ ているが、複数の左手系共振器が直列接続 れて構成されてもよい。

 第1左手系共振器10Aは、並列接続されたコ ンデンサ121Aとインダクタ121Bとからなる第1並 列体121と、直列接続されたコンデンサ111Aと ンダクタ111Bとからなる第1直列体111と、を備 える。第1並列体121は、一端が入力端13および 段間結合素子15の一端に接続される。第1直列 体111は、一端が入力端13、段間結合素子15、 よび、第1並列体121の他端に接続され、他端 接地される。

 第2左手系共振器10Bは、並列接続されたコ ンデンサ122Aとインダクタ122Bとからなる第2並 列体122と、直列接続されたコンデンサ112Aと ンダクタ112Bとからなる第2直列体112と、を備 える。第2並列体122は、一端が第1出力端14Aお び段間結合素子15の他端に接続される。第2 列体112は、一端が第1出力端14A、段間結合素 子15の他端、および、第2並列体122の他端に接 続され、他端が接地される。

 第3左手系共振器10Cは、並列接続されたコ ンデンサ123Aとインダクタ123Bとからなる第3並 列体123と、直列接続されたコンデンサ113Aと ンダクタ113Bとからなる第3直列体113と、を備 える。第3並列体123は、一端が第2出力端14Bに 続される。第3直列体113は、一端が第2出力 14B、および、第3並列体123の他端に接続され 他端が接地される。

 なお、本実施の形態4では、第1左手系共 器10Aが有する第1直列体111は、インダクタ111B が第1並列体121と接続され、コンデンサ111Aが 地される構成となっている。しかし、コン ンサ111Aが第1並列体121と接続され、インダ タ111Bが接地される構成となってもよい。ま 、第2左手系共振器10B、第3左手系共振器10C ついても同様に、直列体が有するインダク とコンデンサの順序が逆の構成となっても い。

 第1並列体121が有するインダクタ121Bと第3 列体123が有するインダクタ123Bとが磁界結合 できるように、配置関係が調整される。すな わち、インダクタ121Bとインダクタ123Bとの間 が近接すると、インダクタ121Bとインダクタ 123Bの磁界結合度は大きくなる。一方、イン クタ121Bとインダクタ123Bとが離れていると、 インダクタ121Bとインダクタ123Bとの磁界結合 結合度は小さくなる。

 これにより、段間結合素子15を介して結 した第1左手系共振器10Aと第2左手系共振器10B からなるフィルタから第1出力端14Aに出力さ る信号と、インダクタ121Bとインダクタ123Bと を介して磁界結合した第1左手系共振器10Aと 3左手系共振器10Cからなるフィルタから第2出 力端14Bに出力される信号との位相差は、180度 となり、差動出力を得ることができる。

 ここで、本実施の形態4の左手系フィルタ 100の特性について説明する。

 図13は本実施の形態4に係る左手系フィル 100の周波数特性図である。図14は、図13にお ける左手系フィルタ100の通過特性が0dB近傍の 領域を表した領域Xの拡大図である。図13、図 14からわかるように、無線LANに利用される2.4~ 2.5GHzの周波数帯域において、良好な通過特性 を得ることができる。

 なお、入力端13と段間結合素子15との間に 入力結合素子が設けられてもよい。この場合 、第1出力端と段間結合素子15との間には第1 出力結合素子が設けられ、第2出力端と第3左 手系共振器10Cとの間は第2の出力結合素子が けられる。

 図15A~図15Gは本発明の実施の形態4に係る 手系フィルタを構成する誘電体積層基板30を 誘電体基板ごとに分解して、上から順に誘電 体基板のパターンを示した分解図である。図 15A~図15Gにおいて、各誘電体基板のパターン 、互いに平行に設けられている。以下、便 上、図15A~図15Gに示される誘電体基板には、 から順に30a~30gの符号を付す。

 誘電体基板30a~30gは、入力端31、第1出力端 32a、第2出力端32b、側面電極33a、33bを備える 図15Aに示されるように、誘電体基板30aは、 1のグランド電極34を備える。図15Gに示され ように、誘電体基板30gは、第2のグランド電 35を備える。第1のグランド電極34、第2のグ ンド電極35は、側面電極33a、33bと接続され 等電位を保っている。入力端31、第1出力端32 aは、第1のグランド電極34、第2のグランド電 35、側面電極33a、33bから絶縁されている。

 図15C~図15Gに示されるように、入力端31は ビア導体36を介して誘電体基板30e上の導体 ターン37、および誘電体基板30c上の導体パタ ーン38と接続されている。導体パターン37は ビア導体39を介して第2のグランド電極35に接 続されている。また、導体パターン37は、第1 のグランド電極34および第2のグランド電極35 対向して配置されている。導体パターン40 、導体パターン38が配置された誘電体基板と 同一の誘電体基板上で接続されている。導体 パターン41は、導体パターン40が配置された 電体基板と異なる誘電体基板30d上に配置さ 、導体パターン40と誘電体を介して対向して 配置されている。

 第1出力端32aは、ビア導体42を介して誘電 基板30f上の導体パターン43と接続されてい 。導体パターン43は、ビア導体44を介して誘 体基板30e上の導体パターン45、およびこの 体パターン45が配置された誘電体基板と誘電 体基板30c上の導体パターン46と接続されてい 。導体パターン45は、ビア導体47を介して第 1のグランド電極34に接続されている。また、 導体パターン45は、第1のグランド電極34およ 第2のグランド電極35と対向して配置されて る。導体パターン48は、導体パターン46が配 置された誘電体基板と同一の誘電体基板30c上 で接続している。導体パターン49は、導体パ ーン48が配置された誘電体基板と異なる誘 体基板30d上に配置され、導体パターン48と誘 電体を介して対向して配置されている。

 第2出力端32bは、ビア導体50を介して誘電 基板30d上の導体パターン51、およびこの導 パターン51が配置された誘電体基板と異なる 誘電体基板30b上の導体パターン52と接続され いる。導体パターン51は、ビア導体53を介し て第1のグランド電極34と接続されている。ま た、導体パターン51は、第1のグランド電極34 よび第2のグランド電極35と対向して配置さ ている。導体パターン54は、導体パターン52 が配置された誘電体基板と同一の誘電体基板 30b上で接続している。導体パターン55は、導 パターン54が配置された誘電体基板と異な 誘電体基板30c上に配置され、導体パターン54 と誘電体を介して対向して配置されている。

 図15B、図15Cに示されるように、導体パタ ン56は、誘電体基板30b上に配置され、導体 ターン38および導体パターン46と対向して配 されている。

 次に、図15A~図15Gにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板30と、図1 2に示された左手系共振器10Aの構成との対応 係について説明する。

 図12に示された第1左手系共振器10Aが有す 第1直列体111に含まれるコンデンサ111Aは、 体パターン40と、この導体パターン40に対向 て配置された導体パターン41とによって構 される。第1左手系共振器10Aが有する第1直列 体111に含まれるインダクタ111Bは、主として 体パターン38および導体パターン40と導体パ ーン41の長さ成分によって構成される。第1 手系共振器10Aが有する第1並列体121に含まれ るコンデンサ121Aは、主として、導体パター 37と、この導体パターン37と対向して配置さ た第1のグランド電極34および第2のグランド 電極35とによって構成される。第1左手系共振 器10Aが有する第1並列体121に含まれるインダ タ121Bは、ビア導体36と導体パターン37の長さ 成分によって構成される。

 次に、図15A~図15Gにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板30と、図1 2に示された第2左手系共振器10Bの構成との対 関係について説明する。

 図12に示された第2左手系共振器10Bが有す 第2直列体112に含まれるコンデンサ112Aは、 体パターン48と、この導体パターン48に対向 て配置された導体パターン49とによって構 される。第2左手系共振器10Bが有する第2直列 体112に含まれるインダクタ112Bは、主として 体パターン48と導体パターン49の長さ成分に って構成される。第2左手系共振器10Bが有す る第2並列体122に含まれるコンデンサ122Aは、 として、導体パターン45と、この導体パタ ン45と対向して配置された第1のグランド電 34および第2のグランド電極35とによって構成 される。第2左手系共振器10Bが有する第2並列 122に含まれるインダクタ122Bは、ビア導体47 導体パターン45の長さ成分によって構成さ る。

 次に、図15A~図15Gにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板30と、図1 2に示された第3左手系共振器10Cの構成との対 関係について説明する。

 図12に示された第3左手系共振器10Cが有す 第3直列体113に含まれるコンデンサ113Aは、 体パターン54と、この導体パターン54に対向 て配置された導体パターン55とによって構 される。第3左手系共振器10Cが有する第3直列 体113に含まれるインダクタ113Bは、主として 体パターン54と導体パターン55の長さ成分に って構成される。第3左手系共振器10Cが有す る第3並列体123に含まれるコンデンサ123Aは、 として、導体パターン51と、この導体パタ ン51と対向して配置された第1のグランド電 34および第2のグランド電極35とによって構成 される。図4に示された第3左手系共振器10Cが する第3並列体123に含まれるインダクタ123B 、ビア導体53と導体パターン51の長さ成分に って構成される。

 したがって、左手系フィルタは、第1左手 系共振器10A、第2左手系共振器10B、第3左手系 振器10Cが誘電体積層基板30に内蔵された構 に形成されている。

 次に、図15A~図15Gにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板30と、図1 2に示された段間結合素子15の構成、および、 インダクタ121Bとインダクタ123Bによる磁界結 との対応関係について説明する。

 図12に示された段間結合素子15は、導体パ ターン56が、導体パターン38および導体パタ ン46と誘電体を介して対向した構造によって 構成される。インダクタ121Bとインダクタ123B 磁界結合は、積層された導体パターン37の さ成分と導体パターン51の長さ成分とが磁界 結合することに対応する。そして、その結合 度は誘電体基板30dと誘電体基板30e間の厚みを 調整して積層することによって、制御可能と なる。

 以上より、無線LANに用いられる2.4~2.5GHzの 周波数帯域において、良好な平衡不平衡フィ ルタの通過特性を得ることができる。

 (実施の形態5)
 図16A~図16Lは、本発明の実施の形態4に係る の左手系フィルタを構成する誘電体積層基 130を誘電体基板ごとに分解して、誘電体基 のパターンを上から順に示した分解図であ 。図16A~図16Lにおいて、各誘電体基板のパタ ンは、互いに平行に設けられている。以下 便宜上、図16A~図16Lに示される誘電体基板に は、上から順に130a~130Lの符号を付す。

 図16A~図16Lに示されるように、誘電体基板 130a~130Lは、入力端131、第1出力端132a、第2出力 端132b、側面電極133a、133b、133c、133d(133a、133b 133dは、互いに絶縁されている)を備える。

 図16Aにおいて、誘電体基板130aは、第1の ランド電極134aを備える。また、図16Bにおい 、誘電体基板130bは、第2のグランド電極134b 備える。更に、図16Kにおいて、誘電体基板1 30kは、第3のグランド電極134kを備え、図16Lに いて、誘電体基板130Lは、第4のグランド電 134Lを備える。

 第1のグランド電極134a、第2のグランド電 134b、第3のグランド電極134k、第4のグランド 電極134Lは、それぞれ側面電極133c、133dと電気 的に接続されており、等電位を保っている。 また、第1出力端132aと側面電極133aとは電気的 に接続されており、第2出力端132bと側面電極1 33bとは電気的に接続されている。

 図16A~図16Lに示されるように、入力端131は 、ビア導体135を介して誘電体基板130b上の導 パターン136へ接続され、導体パターン136は 体ビア137を介して誘電体基板130c上の導体パ ーン138と接続されている。そして、導体パ ーン138は、側面電極133cを介して第1のグラ ド電極134a、第2のグランド電極134b、第3のグ ンド電極134k、第4のグランド電極134Lに接続 れると共には、ビア導体139を介して誘電体 板130e上の導体パターン140に接続されている 。

 導体パターン140は誘電体基板130d上の導体 パターン141と対向しており、導体パターン141 は側面電極133cと接続されている。また、導 パターン140は誘電体基板130f上の導体パター 142とも対向しており、導体パターン142は側 電極133cと接続されている。

 更に、導体パターン140は、誘電体基板130f 上の導体パターン143の一方と対向しており、 導体パターン143の他方は誘電体基板e上の導 パターン144と対向している。そして、導体 ターン144は、誘電体基板130d上の導体パター 145と対向しており、導体パターン145は側面 極133cと接続されている。また、導体パター ン144は誘電体基板130f上の導体パターン146と 対向しており、導体パターン146は側面電極13 3cと接続されている。

 導体パターン144はビア導体147を介して誘 体基板130c上の導体パターン148に接続され、 導体パターン148は側面電極133cと接続されて る。更に、導体パターン148は、ビア導体149 介して誘電体基板130b上の導体パターン150と 続されており、導体パターン150は、ビア導 151を介して第2出力端132bへ接続される。

 導体パターン142に対向して配置された誘 体基板130g上の導体パターン152は、誘電体基 板130k上の導体パターン153とも対向している 共に、導体パターン152の一端は側面電極133c 接続されている。更に、導体パターン153は 誘電体基板130i上の導体パターン154とも対向 しており、導体パターン154の一端は側面電極 133cと接続されている。

 導体パターン153は、ビア導体155を介して 電体基板130j上の導体パターン156に接続され 、導体パターン156はその端部で側面電極133c 接続されている。また、導体パターン156は ア導体157を介して誘電体基板130k上の導体パ ーン158と接続されており、導体パターン158 側面電極133aと接続されている。更に、導体 パターン158は、ビア導体159を介して第1出力 132aに接続されている。

 第1のグランド電極134aと第2のグランド電 134bとは、ビア導体160を介して接続されると 共に、第3のグランド電極134kと第4のグランド 電極134Lとは、ビア導体161を介して接続され 。

 次に、図16A~図16Lにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板130と、図 12に示された左手系共振器10Aの構成との対応 係について説明する。

 図12に示された第1左手系共振器10Aが有す 第1直列体111に含まれるコンデンサ111Aは、 体パターン140と、この導体パターン140に対 して配置された導体パターン141、142とによ て構成される。第1左手系共振器10Aが有する 1直列体111に含まれるインダクタ111Bは、主 して導体パターン140の長さ成分によって構 される。第1左手系共振器10Aが有する第1並列 体121に含まれるコンデンサ121Aは、主として 導体パターン138と、この導体パターン138と 向して配置された第2のグランド電極134bとに よって構成される。第1左手系共振器10Aが有 る第1並列体121に含まれるインダクタ121Bは、 導体パターン138の長さ成分によって構成され る。

 次に、図16A~図16Lにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板30と、図1 2に示された第2左手系共振器10Bの構成との対 関係について説明する。

 図12に示された第2左手系共振器10Bが有す 第2直列体112に含まれるコンデンサ112Aは、 体パターン144と、この導体パターン144に対 して配置された導体パターン145、146とによ て構成される。第2左手系共振器10Bが有する 2直列体112に含まれるインダクタ112Bは、主 して導体パターン144の長さ成分によって構 される。第2左手系共振器10Bが有する第2並列 体122に含まれるコンデンサ122Aは、主として 導体パターン148と、この導体パターン148と 向して配置された第2のグランド電極134bとに よって構成される。第2左手系共振器10Bが有 る第2並列体122に含まれるインダクタ122Bは、 導体パターン148の長さ成分によって構成され る。

 次に、図16A~図16Lにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板30と、図1 2に示された第3左手系共振器10Cの構成との対 関係について説明する。

 図12に示された第3左手系共振器10Cが有す 第3直列体113に含まれるコンデンサ113Aは、 として、導体パターン153と、この導体パタ ン153に対向して配置された導体パターン152 154とによって構成される。第3左手系共振器1 0Cが有する第3直列体113に含まれるインダクタ 113Bは、主として導体パターン153の長さ成分 よって構成される。第3左手系共振器10Cが有 る第3並列体123に含まれるコンデンサ123Aは 主として、導体パターン157と、この導体パ ーン157と対向して配置された第3のグランド 極134kとによって構成される。第3左手系共 器10Cが有する第3並列体123に含まれるインダ タ123Bは、主として、導体パターン156の長さ 成分によって構成される。

 したがって、左手系フィルタは、第1左手 系共振器10A、第2左手系共振器10B、第3左手系 振器10Cが誘電体積層基板30に内蔵された構 に形成されている。

 次に、図16A~図16Lにおいて示された左手系 フィルタを構成する誘電体積層基板130と、図 12に示された段間結合素子15の構成、および インダクタ121Bとインダクタ123Bによる磁界結 合との対応関係について説明する。

 図12に示された段間結合素子15は、導体パ ターン143が、導体パターン140および導体パタ ーン144と誘電体を介して対向した構造によっ て構成される。インダクタ121Bとインダクタ12 3Bの磁界結合は、導体パターン138の長さ成分 導体パターン156の長さ成分とが磁界結合す ことに対応する。そして、その結合度は誘 体基板30dと誘電体基板30e間の厚みを調整し 積層することによって、制御可能となる。

 また、図12の入力端13は、図16Aの入力端131 と対応し、図12の第1出力端14Aは、図16Aの第1 力端132aと対応し、更に、図12の第2出力端14B 、図16Aの第2出力端132bと対応している。

 図16A~図16Lに示した左手系フィルタは、第 1左手系共振器10Aの上方に第3左手系共振器10C 配置された構成であるため、小型な左手系 ィルタを実現可能である。

 なお、図16A~図16Lに示した左手系フィルタ においては、図12のコンデンサ111Aとコンデン サ113Aとが上下に積層された構成を採用して る。コンデンサ111Aとコンデンサ113Aとが結合 すると、入力端13に供給される信号に対して 第1出力端14Aから出力される信号が-90度の位 相差で出力され、第2出力端14Bから出力され 信号が+90度の位相差で出力されるように設 することが困難となる。

 しかし、本願発明に係る本実施の形態5に おいては、図4のコンデンサ111Aは、図16Eの導 パターン140が、側面電極133c(グランドと接 されている電極)と接続された導体パターン1 41、142で挟み込んだ構成で実現されており、 様に、図12のコンデンサ113Aは、図16Eの導体 ターン144が、側面電極133c(グランドと接続 れている電極)と接続された導体パターン145 146で挟み込んだ構成で実現されているため コンデンサ間の結合を小さくでき、設計の 易な左手系フィルタを実現できる。

 以上より、無線LANに用いられる2.4~2.5GHzの 周波数帯域において、良好な平衡不平衡フィ ルタの通過特性を得ることができる。

 (実施の形態6)
 図17は本実施の形態6に係る左手系フィルタ 示す等価回路図である。図17において、本 施の形態7における左手系フィルタは、入力 613と出力端614とを有するフィルタであって 入力端613と出力端614との間には段間結合素 617が介在する。入力端613と段間結合素子617 の間にはコンデンサ611Aとインダクタ611Bと らなる第1直列体611の一端が接続点615にて電 的に接続される。出力端614と段間結合素子6 17の間にはコンデンサ6110Aとインダクタ6110Bと からなる第2直列体6110の一端が接続点616にて 気的に接続される。第1直列体611の他端には コンデンサ612Aとインダクタ612Bとからなる第1 並列体612の一端が電気的に接続される。第2 列体6110の他端にはコンデンサ6120Aとインダ タ6120Bとからなる第2並列体6120の一端が電気 に接続される。第1並列体612の他端はグラン ドに電気的に接続されている。第2並列体6120 他端はグランドに電気的に接続されている そして、第1直列体611と第1並列体612とによ 第1セル610Aを構成し、第2直列体6110と第2並列 体6120とにより第2セル610Bを構成している。ま た、段間結合素子617と入力端613との間には入 力結合素子618を、段間結合素子617と出力端614 との間には出力結合素子619を介在させる構成 としている。そして、この単位セル610A及び61 0Bがお互いに電磁界結合する構成としている

 さらに、第1並列体612の一端が第1の寄生 分としてのインダクタ653を介してグランド 接続されており、第2並列体6120の一端が第2 寄生成分としてのインダクタ654を介してグ ンドに接続されている。

 このような構成により、段間結合素子617 、電磁界結合した第1セル610A、第2セル610Bと が等価的に並列共振回路を構成する。従って 、入力側、あるいは出力側から見たフィルタ のインピーダンスが0となり信号がグランド 流れる周波数が存在することとなり、通過 域内に1つ極を増やすことができ、その結果 して、減衰特性を向上させることができる

 本発明の実施の形態6に係る左手系フィル タの第1並列体612、第2並列体6120は、グランド と直接接続されたインダクタ612B、612Bを有し いるため、それらインダクタ612B、6120Bには 手系フィルタと比較して大きな高周波電流 流れる。その結果、右手系フィルタと比較 て、単位セル610A、610B間の電磁界結合の強 を大きくでき、通過帯域内に減衰極を増や と共に、その周波数を制御することが容易 なる。

 さらに、入力結合素子618と段間結合素子6 17、出力結合素子619の容量値を調整すること 容易に2個の単位セル610A、610Bの0次の共振の 結合を制御することができる。よって、0次 共振で通過域を形成した左手系フィルタを 成することができる。また、単位セル610A、6 10Bの電磁界結合と段間結合素子617とにより生 じる減衰極を配置・制御することができるの で、一般的な左手系フィルタよりもフィルタ 特性の優れた左手系フィルタを提供すること ができる。なお、入力結合素子618、段間結合 素子617、出力結合素子619はキャパシタではな く、インダクタを用いても構わない。

 図18は本発明の実施の形態6に係る左手系 ィルタの構造を示す分解斜視図である。図1 8において、左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体620、621間を誘電体62 2で満たされた構造を有する。導体パターン62 3は図17に示したインダクタ611Bに対応する。 らに導体パターン623及び導体パターン627は ア導体626を介して接続された導体パターン62 4、625に挟まれるように構成される。これに り図17に示したキャパシタ611Aが構成される

 導体パターン627はビア導体628を介して接 導体621に接続される。これにより図17に示 たインダクタ612Bが構成される。さらに導体 ターン627と接地導体620、621によりキャパシ 612Aが構成される。以上が単位セル610Aに対 する。

 図17に示した単位セル610Bと単位セル610Aと は、図18において線分A-A’において鏡面対称 構成され、導体パターン629がインダクタ6110 Bに対応する。さらに導体パターン629及び導 パターン633はビア導体632を介して接続され 導体パターン630、631に挟まれるように構成 れる。これによりキャパシタ6110Aが構成され る。導体パターン633はビア導体634を介して接 地導体621に接続される。これによりインダク タ6120Bが構成される。さらに導体パターン633 接地導体620、621によりキャパシタ6120Aが構 される。以上が単位セル610Bに対応する。

 図17に示した入力結合素子618は、入力端 635よりビア導体636を介して接続される導体 ターン637と、インダクタ611Bに対応する導体 ターン623とにより構成される。そして、段 結合素子617は、単位セル610Aの一部を構成す る導体パターン623と単位セル610Bの一部を構 する導体パターン629と導体パターン638とに り構成される。また、出力結合素子619は、 力端子639よりビア導体640を介して接続され 導体パターン641と、インダクタ611Bに対応す 導体パターン629とにより構成される。

 さらに、ビア664が導体パターン627と接地 体621との間に設けられると共に、ビア671が 体パターン633と接地導体621との間に設けら る構成となっている。

 このような構成により、入力側、あるい 出力側から見たフィルタのインピーダンス 0となり信号がグランドに流れる周波数が存 在することとなり、通過帯域内に1つ極を増 すことができ、その結果として、減衰特性 向上させることができる。また、図17のイン ダクタ653と単位セル610Aとで1/4波長のモード 励振させてやることで、0次のモードを励振 る場合と同じ単位セル数で-1次のモードを 振することができる。これにより、従来の 分のセル数で-1次のモードを励振させること が可能となり、その結果、無負荷Q値を向上 せることが出来ると共に小型化を図ること できる。

 なお、今回入力結合素子618、出力結合素 619は図17に示すようにキャパシタで表現し 。しかし、それぞれの容量が10pF以上となる 合は、入力結合素子618、出力結合素子619は り除いて直接接続しても構わない。

 なお、本発明の左手系フィルタは、減衰 性を向上させることができるという効果を し、携帯電話等の各種電子機器において有 である。

 (実施の形態7)
 図19は本実施の形態7に係る左手系フィルタ 示す等価回路図である。図19において、本 施の形態7における左手系フィルタは、入力 713と出力端714とを有するフィルタであって 入力端713と出力端714との間には段間結合素 717が介在する。入力端713と段間結合素子717 の間にはコンデンサ712Aとインダクタ712Bと らなる第1並列体712の一端が電気的に接続さ る。出力端714と段間結合素子717の間にはコ デンサ7120Aとインダクタ7120Bとからなる第2 列体7120の一端が電気的に接続される。第1並 列体712の一端にはコンデンサ711Aとインダク 711Bとからなる第1直列体711の一端が電気的に 接続される。第2並列体7120の一端にはコンデ サ7110Aとインダクタ7110Bとからなる第2直列 7110の一端が電気的に接続される。第1並列体 712の他端はグランドに電気的に接続されてい る。第2並列体7120の他端はグランドに電気的 接続されている。そして、第1並列体712と第 1直列体711とにより第1セル710Aを構成し、第2 列体7120と第2直列体7110とにより第2セル710Bを 構成し、第1セル710Aと第2セル710Bとが電磁界 合をしている構成としている。また、段間 合素子717と入力端713との間には入力結合素 718を、段間結合素子717と出力端714との間に 出力結合素子719を介在させる構成としてい 。

 さらに、第1直列体711の他端が第1の寄生 分としてのインダクタ753を介してグランド 接続されており、第2直列体7110の他端が第2 寄生成分としてのインダクタ754を介してグ ンドに接続されている。

 このような構成により、入力側から出力 を見たフィルタのインピーダンスが無限大 なり、通過帯域内に1つ極を増やすことがで きる。その結果、減衰特性を向上させること ができる。また、図19のインダクタ753と単位 ル710Aとで1/4波長のモードを励振させてやる ことで、0次のモードを励振する場合と同じ 位セル数で-1次のモードを励振することがで きる。これにより、従来の半分のセル数で-1 のモードを励振させることができる。その 果、無負荷Q値を向上させることが出来ると 共に小型化を図ることができる。

 さらに、このような構成により、第1並列 体712と第1直列体711、第2並列体7120と第2直列 7110がそれぞれ並列回路を成す構成となる。 って、フィルタの通過帯域を低域側にシフ させることができ、より小型なフィルタを 成することができる。

 また、このような構成により、段間結合 子717と、電磁界結合した第1セル710A、第2セ 710Bとが等価的に並列共振回路を構成する。 従って、入力側、あるいは出力側から見たフ ィルタのインピーダンスが0となり信号がグ ンドに流れる周波数が存在することとなり 通過帯域内に1つ極を増やすことができ、そ 結果として、減衰特性を向上させることが きる。

 さらに、入力結合素子718と段間結合素子7 17、出力結合素子719の容量値を調整すること 容易に2個の単位セル710A、710Bの0次の共振の 結合を制御することができる。よって、0次 共振で通過域を形成した左手系フィルタを 成することができる。また、単位セル710A、7 10Bの電磁界結合と段間結合素子717とにより生 じる減衰極を配置・制御することができるの で、一般的な左手系フィルタよりもフィルタ 特性の優れた左手系フィルタを提供すること ができる。

 本発明の実施の形態7に係る左手系フィル タの第1並列体712、第2並列体7120は、グランド と直接接続されたインダクタ712B、712Bを有し いるため、それらインダクタ712B、7120Bには 手系フィルタと比較して大きな高周波電流 流れる。その結果、右手系フィルタと比較 て、単位セル710A、710B間の電磁界結合の強 を大きくでき、通過帯域内に減衰極を増や と共に、その周波数を制御することが容易 なる。なお、入力結合素子718、段間結合素 717、出力結合素子719はキャパシタではなく インダクタを用いて構成しても構わない。

 図20は本発明の実施の形態7に係る左手系 ィルタの構造を示す分解斜視図である。図2 0において、左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体720、721間が誘電体72 2で満たされた構造を有する。導体パターン72 3は図19に示したインダクタ711Bに対応する。 らに導体パターン723及び導体パターン727は ア導体726を介して接続された導体パターン72 4、725に挟まれるように構成される。これに り図19に示したキャパシタ711Aが構成される

 導体パターン727はビア導体728を介して接 導体721に接続される。これにより図19に示 たインダクタ712Bが構成される。さらに導体 ターン727と接地導体720、721によりキャパシ 712Aが構成される。以上が単位セル710Aに対 する。

 図19に示した単位セル710Bと単位セル710Aと は、図20において線分A-A’において鏡面対称 構成され、導体パターン729がインダクタ7110 Bに対応する。さらに導体パターン729及び導 パターン733はビア導体732を介して接続され 導体パターン730、731に挟まれるように構成 れる。これによりキャパシタ7110Aが構成され る。導体パターン733はビア導体734を介して接 地導体721に接続される。これによりインダク タ7120Bが構成される。さらに導体パターン733 接地導体720、721によりキャパシタ7120Aが構 される。以上が単位セル710Bに対応する。

 図19に示した入力結合素子718は、入力端 735よりビア導体736を介して接続される導体 ターン737と、インダクタ712Bに対応する導体 ターン727より構成される。そして、段間結 素子717は、単位セル710Aの一部を構成する導 体パターン727と単位セル710Bの一部を構成す 導体パターン733と導体パターン738とにより 成される。また、出力結合素子719は、出力 子739よりビア導体740を介して接続される導 パターン741と、インダクタ712Bに対応する導 パターン733とにより構成される。

 さらに、ビア764が導体パターン723と接地 体721との間に設けられると共に、ビア771が 体パターン729と接地導体721との間に設けら る構成となっている。

 このような構成により、ビア764と図19に したインダクタ711Bをなす導体パターン723と キャパシタ711Aをなす導体パターン723、724、 725、727及びビア導体726と、インダクタ712Bを す導体パターン727及びビア導体728と、キャ シタ712Aをなす導体パターン727と接地導体720 721により構成された単位セル710Aが並列共振 回路を作る。また、ビア771とインダクタ7110B なす導体パターン729と、キャパシタ7110Aを す導体パターン729、730、731、733及びビア導 32と、インダクタ7120Bをなす導体パターン733 びビア導体734と、キャパシタ7120Aをなす導 パターン723と接地導体720、721により構成さ た単位セル710Bが並列共振回路を作る。従っ 、フィルタの通過帯域を低域側にシフトさ ることができ、より小型なフィルタを構成 ることができる。

 なお、今回入力結合素子718、出力結合素 719は図4に示すようにキャパシタで表現した が、それぞれの容量が10pF以上となる場合は 入力結合素子718、出力結合素子719は取り除 て直接接続しても構わない。

 (実施の形態8)
 図21は本発明の実施の形態8に係る左手系フ ルタの等価回路図である。図21において、 実施の形態8における左手系フィルタ8100は、 入力端813と出力端814と、入力端813および出力 端814と電気的に接続した段間結合素子817と、 段間結合素子817と接続した共振器810Aおよび 振器810Bと、を備える。また、入力端813と段 結合素子817と共振器810Aとの間に接続された 第1インダクタ818と、出力端814と段間結合素 817と共振器810Bとの間に接続された第2インダ クタ819と、を備える。

 共振器810Aは、一端が段間結合素子817の一 端に接続され、他端が接地される。ここで、 共振器810Aの一端と段間結合素子817の一端と 接続する点を接続点815と定義する。また、 振器810Bは、一端が段間結合素子817の他端に 続され、他端が接地される。ここで、共振 810Bの一端と段間結合素子817の他端とが接続 する点を接続点816と定義する。

 なお、本実施の形態8では、共振器810A、81 0Bの他端はそれぞれ接地されているが、開放 れていてもよい。また、共振器810A、810Bは れぞれ1つの共振器で構成されているが、複 の共振器が直列接続されて構成されてもよ 。

 共振器810Aは、並列接続されたコンデンサ 812Aとインダクタ812Bとからなる並列体812と、 列接続されたコンデンサ811Aとインダクタ811 Bとからなる直列体811とを備える。直列体811 、一端が段間結合素子817の一端815に接続さ る。並列体812は、一端が直列体811の他端に 続され、他端が接地される。共振器810Bは共 器810Aと同じ構造であるため、ここでは説明 を省略する。

 なお、本実施の形態8では、共振器810Aが する直列体811は、インダクタ811Bが並列体812 接続され、コンデンサ811Aが接続点815と接続 される構成となっている。しかし、コンデン サ811Aが並列体812と接続され、インダクタ811B 接続点815と接続される構成となってもよい 共振器810Bについても同様の構成となっても よい。

 第1インダクタ818は、接続点815と入力端813 との間に接続される。第2インダクタ819は、 続点816と出力端814との間に接続される。第1 ンダクタ818と第2インダクタ819とは、第1イ ダクタ818と第2インダクタ819とが磁界結合で るように、配置関係を調整される。すなわ 、第1インダクタ818と第2インダクタ819との の間隔が近づけられている。第1インダクタ8 18と第2インダクタ819とがある一定の距離以下 に近づくと、第1インダクタ818と第2インダク 819とは磁界結合する。一方、第1インダクタ 818と第2インダクタ819とがある一定の距離よ 離れていると第1インダクタ818と第2インダク タ819とは磁界結合しない。

 ここで、第1インダクタ818と第2インダク 819とが磁界結合する場合の左手系フィルタ81 00の特性について説明する。

 図22は本発明の実施の形態8に係る左手系 ィルタにおける第1インダクタ818と第2イン クタ819とが磁界結合しない場合の周波数特 図である。図23は本発明の実施の形態8に係 左手系フィルタにおける第1インダクタ818と 2インダクタ819とが磁界結合する場合の周波 数特性図である。図22、図23において、第1イ ダクタ818と第2インダクタ819とが磁界結合す る場合、左手系フィルタ8100には、通過帯域 に減衰極が新たに生じる。したがって、第1 ンダクタ818と第2インダクタ819とが磁界結合 することで、左手系フィルタ8100に生じる減 極を増やすことができる。さらに、第1イン クタ818と第2インダクタ819との間の間隔を調 整することによって、左手系フィルタ8100が 来有する減衰極も含めたすべての減衰極を 意の周波数に配置することができる。した って、本実施形態8の左手系フィルタによれ 、減衰特性の向上と減衰特性の調整を両立 せることができる。

 なお、本実施の形態8では、入力端813と出 力端814との間に並列接続された左手系共振器 は、共振器810Aと共振器810Bの2つであるが、並 列接続された左手系共振器は、3つ以上であ てもよい。この場合、各左手系共振器の間 は、段間結合素子がそれぞれ1つずつ接続さ る。そして、第1インダクタ818は、入力端813 と、入力端813に最も近い側の左手系共振器と 、入力端813に最も近い側の段間結合素子との 間に接続される。また、第2インダクタ819は 出力端814と、出力端814に最も近い側の左手 共振器と、出力端814に最も近い側の段間結 素子との間に接続される。

 図24は本発明の実施の形態8に係る別の左 系フィルタの等価回路図である。図24にお て、左手系フィルタ8200は、実施の形態8を示 す図21の構成に加え、第1インダクタ818と接続 点815との間に接続された入力結合素子820と、 第2インダクタ819と接続点816との間に接続さ た出力結合素子821と、をさらに備える。こ ような構成により、減衰特性の向上と減衰 性の調整を容易に両立させることができる

 図25は本発明の実施の形態8に係る左手系 ィルタの構造を示す分解斜視図である。図2 5において、左手系フィルタ8300は、互いに対 するよう配置された接地導体822、823間が誘 体824で満たされた構造となっている。接地 体823と同一平面上には、接地導体823と絶縁 れた入力端825および出力端826とが設けられ いる。また、入力端825と出力端826とは、互 に絶縁されている。入力端825には、ビア導 827を介して導体パターン828が接続される。 体パターン828は、導体パターン829と導体パ ーン830とそれぞれ接続され、互いに同一平 上に配置されている。導体パターン828は、 電体824を介して導体パターン831と対向して る。導体パターン829は、誘電体824を介して 体パターン32と対向している。導体パター 30は、ビア導体33を介して接地導体823と接続 れている。出力端826には、ビア導体834を介 て導体パターン835が接続される。導体パタ ン835は、導体パターン836と導体パターン837 それぞれ接続され、互いに同一平面上に配 されている。すなわち、導体パターン828、8 29、830、835、836、837はそれぞれ同一平面上に 置されている。導体パターン835は、誘電体8 24を介して導体パターン831と対向している。 体パターン836は、誘電体824を介して導体パ ーン838と対向している。導体パターン837は ビア導体839を介して接地導体823と接続され いる。また、導体パターン831、832、838はそ ぞれ同一平面上に配置されている。接地導 822、823は、側面電極840、841に接続される。 たがって、接地導体822の電位と、接地導体8 23の電位とは同電位に保たれる。

 次に、図25に示された左手系フィルタ8300 構造と、図21に示された共振器810Aの構成と 対応関係について説明する。

 図21コンデンサ811Aは、導体パターン829と この導体パターン829に対向して配置された 体パターン832とによって構成される。また インダクタ811Bは、これらの導体パターン829 、832が有する寄生インダクタによって構成さ れる。インダクタ812Bは、接地導体823に接続 れるビア導体833が有する寄生インダクタに って構成される。また、コンデンサ812Aは、 に導体パターン829、830、832と、これらの導 パターン829、830、832に対向して配置された 地導体822、823とによって構成される。共振 810Bは線分A-A’において共振器810Aと線対称 配置され、その構成は共振器810Aと同様であ ので、ここでは省略する。

 次に、図25に示された左手系フィルタ8300 構造と、図21に示された段間結合素子817の 成との対応関係について説明する。

 段間結合素子817は、導体パターン828と導 パターン831とが誘電体824を介して対向した 造、および、導体パターン835と導体パター 831とが誘電体824を介して対向した構造によ て構成される。

 次に、図25に示された左手系フィルタ8300 構造と、図21に示された第1インダクタ818の 成および第2インダクタ819の構成との対応関 係について説明する。

 第1インダクタ818は、ビア導体827が有する 寄生インダクタで構成される。また、第2イ ダクタ819は、ビア導体834が有する寄生イン クタで構成される。このビア導体827とビア 体834との間の間隔を調整して積層すること よって、左手系フィルタ8300が本来有する減 極も含めたすべての減衰極を任意の周波数 配置することができる。

 このような構成で左手系フィルタ8300が積 層構造を実現した場合、すでに設計された左 手系フィルタの構成素子を調節する必要がな くなる。そして、インダクタを新たに設ける だけで通過帯域を確保しながら、左手系フィ ルタ8300に生じる減衰極を増やすことができ 。さらに、ビア導体間の距離を調整するだ で、左手系フィルタ8300が本来有する減衰極 含めたすべての減衰極を任意の周波数に配 することができる。したがって、新たに設 をやり直す必要が無くなる。さらに、ビア 体によるインダクタを、すでに設計によっ 定められたスペース内に収めることができ ので、新たにスペースを確保する必要が無 なる。以上より、製造コストを抑え、左手 フィルタの小型化を維持したまま通過帯域 確保しながら、生じる減衰極を増やし、左 系フィルタが本来有する減衰極も含めたす ての減衰極を制御することができる。

 また、左手系フィルタ8300の構造には、図 24に示される入力結合素子820や出力結合素子8 21に相当する構成がない。入力結合素子820や 力結合素子821は、一般的に大きなスペース 必要とする素子であり、小型化を妨げる構 である。したがって、図6に示されるように 、入力結合素子820や出力結合素子821に相当す る構成を除いた左手系フィルタ8300によって 製造コストを抑え、左手系フィルタの小型 を維持したまま通過帯域を確保しながら、 じる減衰極を増やし、左手系フィルタ8100が 来有する減衰極も含めたすべての減衰極を 御することができるだけでなく、さらなる 型化を実現することもできる。

 本発明の実施の形態8に係る左手系フィル タは、製造コストを抑え、左手系フィルタの 小型化を維持し、通過帯域を確保しながら、 生じる減衰極を増やし、左手系フィルタが本 来有する減衰極も含めたすべての減衰極を制 御することができ、携帯電話等の各種電子機 器において有用である。

 (実施の形態9)
 図26は本発明の実施の形態9に係る左手系フ ルタを示す等価回路である。図26において 本実施の形態9における左手系フィルタは、 力端915と出力端916とを有するフィルタであ て、入力端915と出力端916との間には段間結 素子919が介在し、入力端915と段間結合素子9 19との間にはコンデンサ911Aとインダクタ911B からなる第1直列体911の一端が接続点917にて 気的に接続されている。また、出力端916と 間結合素子919の間にはコンデンサ9110Aとイ ダクタ9110Bとからなる第2直列体9110の一端が 続点918にて電気的に接続されている。第1直 列体911の他端にはコンデンサ912Aとインダク 912Bとからなる第1並列体912の一端が電気的に 接続されている。第2直列体9110の他端にはコ デンサ9120Aとインダクタ9120Bとからなる第2 列体9120の一端が電気的に接続されている。 1並列体912の他端はグランドに電気的に接続 されている。第2並列体9120の他端はグランド 電気的に接続されている。そして、第1直列 体911と第1並列体912とにより第1セル910Aを構成 し、第2直列体9110と第2並列体9120とにより第2 ル9100Aを構成している。さらに、第1直列体9 11の他端はコンデンサ913Aとインダクタ913Bと らなる第3直列体913の一端と接続されている 第2直列体9110の他端はコンデンサ9130Aとイン ダクタ9130Bとからなる第4直列体9130の一端と 続されている。第3直列体913の他端にはコン ンサ914Aとインダクタ914Bとからなる第3並列 914の一端が電気的に接続されている。第4直 列体9130の他端にはコンデンサ9140Aとインダク タ9140Bとからなる第4並列体9140の一端が電気 に接続されている。第3並列体914の他端はグ ンドに電気的に接続されている。第4並列体 9140の他端はグランドに電気的に接続されて る。そして、第3直列体913と第3並列体914とに より第3セル910Bを構成し、第4直列体9130と第4 列体9140とにより第4セル9100Bを構成している 。

 また、段間結合素子919と入力端915との間 は入力結合素子920を、段間結合素子919と出 端916との間には出力結合素子921を介在させ 構成としている。そして、単位セル910A及び 910Bからなる第1のCRLH共振器922と単位セル9100A び9100Bからなる第2のCRLH共振器923がお互いに 電磁界結合する構成としている。

 このような構成により、段間結合素子919 、第1のCRLH共振器922と第2のCRLH共振器923との 電磁界結合により、入力側、あるいは出力側 から見たフィルタのインピーダンスが0とな 信号がグランドに流れる周波数が存在する ととなり、通過帯域内に1つ極を増やすこと でき、その結果として、減衰特性を向上さ ることができる。

 さらに、入力結合素子920と段間結合素子9 19、出力結合素子921の容量値を調整すること 容易に2個のCRLH共振器922、923の-1次の共振の 結合を制御することができる。よって、-1次 共振で通過域を形成した左手系フィルタを 成することができる。また、CRLH共振器922、 923の電磁界結合と段間結合素子915とにより生 じる減衰極を配置・制御することができるの で、一般的な左手系フィルタよりもフィルタ 特性の優れた左手系フィルタを提供すること ができる。

 本発明の実施の形態9に係る左手系フィル タの第1並列体912、第2並列体9120、第3並列体91 4、第4並列体9140は、グランドと直接接続され たインダクタ912B、9120B、914B、9140Bを有してい る。よって、それらインダクタ912B、9120B、914 B、9140Bには右手系フィルタと比較して大きな 高周波電流が流れる。その結果、右手系フィ ルタと比較して、CRLH共振器922、923間の電磁 結合の強さを大きくでき、通過帯域内に減 極を増やすと共に、その周波数を制御する とが容易となる。なお、入力結合素子920、 間結合素子919、出力結合素子921はキャパシ ではなく、インダクタを用いて構成しても わない。

 図27は本発明の実施の形態9に係る左手系 ィルタの構造を示す分解斜視図である。図2 7において、左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体924、925間が誘電体92 6で満たされた構造を有し、導体パターン927 図26に示したインダクタ911Bに対応する。さ に導体パターン927及び導体パターン928はビ 導体929を介して接続された導体パターン930 931に挟まれるように構成される。これによ キャパシタ912Aが構成される。導体パターン9 28はビア導体932を介して接地導体925に接続さ る。これによりインダクタ912Bが構成される 。さらに導体パターン928と接地導体924、925に よりキャパシタ912Aが構成される。以上が単 セル910Aに対応する。

 導体パターン928は図26に示したインダク 913Bにも対応する。さらに導体パターン928及 導体パターン933はビア導体934を介して接続 れた導体パターン935、936に挟まれるように 成される。これによりキャパシタ913Aが構成 される。導体パターン933はビア導体937を介し て接地導体925に接続される。これによりイン ダクタ914Bが構成される。さらに導体パター 933と接地導体924、925により図26に示したキャ パシタ914Aが構成される。以上が単位セル910B 対応する。この単位セル910Aと910Bは第1のCRLH 共振器922をなす。

 図26に示した第1のCRLH共振器922と第2のCRLH 振器923とは、図27において線分A-A’におい 鏡面対称に構成され、導体パターン938がイ ダクタ9110Bに対応する。さらに導体パターン 938及び導体パターン939はビア導体940を介して 接続された導体パターン941、942に挟まれるよ うに構成される。これによりキャパシタ9110A 構成される。導体パターン939はビア導体943 介して接地導体925に接続される。これによ インダクタ9120Bが構成される。さらに導体 ターン939と接地導体924、925によりキャパシ 9120Aが構成される。以上が単位セル9100Aに対 する。

 導体パターン939は図26に示したインダク 9130Bにも対応する。さらに導体パターン939及 び導体パターン947はビア導体944を介して接続 された導体パターン945、946に挟まれるように 構成される。これによりキャパシタ9130Aが構 される。導体パターン947はビア導体948を介 て接地導体925に接続される。これによりイ ダクタ9140Bが構成される。さらに導体パタ ン947と接地導体924、925によりキャパシタ9140A が構成される。以上が単位セル9100Bに対応す 。この単位セル9100Aと9100Bは第2のCRLH共振器9 23をなす。

 図26に示した入力結合素子920は、入力端 949よりビア導体950を介して接続される導体 ターン951と、インダクタ911Bに対応する導体 ターン927とにより構成される。段間結合素 919は、単位セル910Aの一部を構成する導体パ ターン927と単位セル9100Aの一部を構成する導 パターン938と導体パターン952とにより構成 れる。出力結合素子921は、出力端子953より ア導体954を介して接続される導体パターン9 55と、インダクタ9110Bに対応する導体パター 938とにより構成することで表現される。

 本実施の形態9のように誘電体926内に内蔵 することで第1のCRLH共振器922、第2のCRLH共振 923同士を電磁界結合させることができる。 の場合、その電磁界結合と段間結合素子919 共振により図9に示すように新たに減衰極を けることができ、減衰特性を向上させるこ ができる。この際、接地導体924、925は側面 極956、957で接続されていることが好ましい

 なお、今回入力結合素子920、出力結合素 921は図26に示すようにキャパシタで表現し が、それぞれの容量が10pF以上となる場合は 入力結合素子920、出力結合素子921は取り除 て直接接続しても構わない。

 (実施の形態10)
 図28は本発明の実施の形態10に係る左手系フ ィルタを示す等価回路図である。図28におい 、本実施の形態10に示す左手系フィルタは 第3並列体1014の一端が第1の寄生成分として インダクタ1058を介してグランドに接続され おり、第4並列体10140の一端が第2の寄生成分 としてのインダクタ1059を介してグランドに 続されている点において実施の形態9と異な ている。なお、実施の形態9と同様の構成に 関しては、同一の符号を付し、その説明を省 略する。

 図29は本発明の実施の形態10に係る左手系 フィルタの構造を示す分解斜視図である。図 29において、ビア導体1060が導体パターン1033 接地導体1025との間に設けられると共に、ビ 導体1061が導体パターン1047と接地導体1025と 間に設けられる構成となっている。このよ な構成により、不要な通過帯域を形成する0 次共振を高周波側にシフトさせることができ る。

 本発明の左手系フィルタは、減衰特性を 上させることができるという効果を有し、 帯電話等の各種電子機器において有用であ 。

 (実施の形態11)
 図30は本実施の形態11に係る左手系フィルタ を示す等価回路図である。図30において、本 施の形態30における左手系フィルタは、入 端1115と出力端1116とを有するフィルタであっ て、入力端1115と出力端1116との間には段間結 素子1119が介在し、入力端1115と段間結合素 1119との間にはコンデンサ1112Aとインダクタ11 12Bとからなる第1並列体1112の一端が接続点1117 にて電気的に接続されている。また、出力端 1116と段間結合素子1119の間にはコンデンサ1112 0Aとインダクタ11120Bとからなる第2並列体11120 一端が接続点1118にて電気的に接続されてい る。第1並列体1112の一端にはコンデンサ1111A インダクタ1111Bとからなる第1直列体1111の一 が電気的に接続されている。第2並列体11120 一端にはコンデンサ11110Aとインダクタ11110B からなる第2直列体11110の一端が電気的に接 されている。第1並列体1112の他端はグラン に電気的に接続されている。第2並列体11120 他端はグランドに電気的に接続されている そして、第1直列体1111と第1並列体1112とによ 第1セル1110Aを構成し、第2直列体11110と第2並 列体11120とにより第2セル11100Aを構成している 。さらに、第1直列体1111の他端はコンデンサ1 114Aとインダクタ1114Bとからなる第3並列体1114 一端と接続されている。第2直列体11110の他 はコンデンサ11140Aとインダクタ11140Bとから る第4並列体11140の一端と接続されている。 3並列体1114の一端にはコンデンサ1113Aとイン ダクタ1113Bとからなる第3直列体1113の一端が 気的に接続されている。第4並列体11140の一 にはコンデンサ11130Aとインダクタ11130Bとか なる第4直列体11130の一端が電気的に接続さ ている。第3並列体1114の他端はグランドに電 気的に接続されている。第4並列体11140の他端 はグランドに電気的に接続されている。そし て、第3直列体1113と第3並列体1114とにより第3 ル1110Bを構成し、第4直列体11130と第4並列体1 1140とにより第4セル11100Bを構成している。

 また、段間結合素子1119と入力端1115との には入力結合素子1120を、段間結合素子1119と 出力端1116との間には出力結合素子1121を介在 せる構成としている。そして、単位セル1110 A及び1110Bからなる第1のCRLH共振器1122と単位セ ル11100A及び11100Bからなる第2のCRLH共振器1123が お互いに電磁界結合する構成としている。

 このような構成により、段間結合素子1119 と、電磁界結合した第1のCRLH共振器1122、第2 CRLH共振器1123とが等価的に並列共振回路を構 成するため、入力側、あるいは出力側から見 たフィルタのインピーダンスが0となり信号 グランドに流れる周波数が存在する。よっ 、通過帯域内に1つ極を増やすことができ、 の結果として、減衰特性を向上させること できる。

 さらに、入力結合素子1120と段間結合素子 1119、出力結合素子1121の容量値を調整するこ で容易に2個のCRLH共振器1122、1123の-1次の共 の結合を制御することができる。よって、- 1次の共振で通過域を形成した左手系フィル を構成することができる。また、CRLH共振器1 122、1123の電磁界結合と段間結合素子1119とに り生じる減衰極を配置・制御することがで るので、一般的な左手系フィルタよりもフ ルタ特性の優れた左手系フィルタを提供す ことができる。

 本発明の実施の形態11に係る左手系フィ タの第1並列体1112、第2並列体11120、第3並列 1114、第4並列体11140は、グランドと直接接続 れたインダクタ1112B、1112Bを有しているため 、それらインダクタ1112B、11120B、1114B、11140B は右手系フィルタと比較して大きな高周波 流が流れる。その結果、右手系フィルタと 較して、CRLH共振器1122、1123間の電磁界結合 強さを大きくでき、通過帯域内に減衰極を やすと共に、その周波数を制御することが 易となる。なお、入力結合素子1120、段間結 素子1119、出力結合素子1121はキャパシタで なく、インダクタで構成しても構わない。

 図31は本発明の実施の形態11に係る左手系 フィルタの構造を示す分解斜視図である。図 31において、左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体1124、1125間が誘電 1126で満たされた構造を備え、導体パターン1 127はビア導体1132を介して接地導体1125に接続 れる。これは図30に示したインダクタ1112Bに 対応する。さらに導体パターン1127は接地導 1124、1125によりキャパシタ1112Aが構成される 導体パターン1127及び導体パターン1128はビ 導体1129を介して接続された導体パターン1130 、1131に挟まれるように構成される。これに りキャパシタ1111Aが構成される。また、導体 パターン1128は図30に示したインダクタ1111Bに 対応する。以上が単位セル1110Aに対応する

 導体パターン1128はビア導体1137を介して 地導体1125に接続される。これにより図30に したインダクタ1114Bが構成される。導体パタ ーン1128はさらに導体パターン1133と接地導体1 124、1125によりキャパシタ1114Aが構成される。 導体パターン1128及び導体パターン1133はビア 体1134を介して接続された導体パターン1135 1136に挟まれるように構成される。これによ キャパシタ1113Aが構成される。導体パター 1133はインダクタ1113Bにも対応する。以上が 位セル1110Bに対応する。この単位セル1110Aと1 110Bは第1のCRLH共振器1122をなす。

 図30に示した第1のCRLH共振器1122と第1のCRLH 共振器1123とは、図31において線分A-A’におい て鏡面対称に構成され、導体パターン1138は ア導体1143を介して接地導体1125に接続される 。これはインダクタ11120Bに対応する。さらに 導体パターン1138は接地導体1124、1125によりキ ャパシタ11120Aが構成される。導体パターン113 8及び導体パターン1139はビア導体1140を介して 接続された導体パターン1141、1142に挟まれる うに構成される。これによりキャパシタ1111 0Aが構成される。また、導体パターン1139はイ ンダクタ11110Bにも対応する。以上が単位セル 11100Aに対応する。

 導体パターン1139はビア導体1148を介して 地導体1125に接続される。これにより図30に したインダクタ11140Bが構成される。さらに 体パターン1139と接地導体1124、1125によりキ パシタ11140Aが構成される。導体パターン1139 び導体パターン1147はビア導体1144を介して 続された導体パターン1145、1146に挟まれるよ うに構成される。これによりキャパシタ11130A が構成される。導体パターン1147はインダク 11130Bにも対応する。以上が単位セル11100Bに 応する。この単位セル11100Aと11100Bは第2のCRLH 共振器1123をなす。

 図30に示した入力結合素子1120は、入力端 1149よりビア導体1150を介して接続される導 パターン1151と、インダクタ1112Bに対応する 体パターン1127とにより構成される。段間結 素子1119は、単位セル1110Aの一部を構成する 体パターン1127と単位セル11100Aの一部を構成 する導体パターン1138と導体パターン1152とに り構成される。図30に示した出力結合素子11 21は、出力端子1153よりビア導体1154を介して 続される導体パターン1155と、インダクタ1112 0Bに対応する導体パターン1138とにより構成す ることで表現される。

 図32は本実施の形態11に係る左手系フィル タの周波数特性図である。図32において、誘 体1126内に内蔵することで第1のCRLH共振器1122 、第2のCRLH共振器1123同士を電磁界結合させる と、その電磁界結合と段間結合素子1119の共 により新たに減衰極を設けることができ、 衰特性を向上させることができる。この際 接地導体1124、1125は側面電極1156、1157で接続 れていることが好ましい。

 なお、今回入力結合素子1120、出力結合素 子1121は図30に示すようにキャパシタで表現し たが、それぞれの容量が10pF以上となる場合 、入力結合素子20、出力結合素子21は取り除 て直接接続しても構わない。

 (実施の形態12)
 図33は本発明の実施の形態12に係る左手系フ ィルタを示す等価回路図である。図33におい 、本実施の形態12に示す左手系フィルタは 第3直列体1213の他端が第1の寄生成分として インダクタ1258を介してグランドに接続され おり、第4直列体12130の他端が第2の寄生成分 としてのインダクタ1259を介してグランドに 続されている点において、実施の形態11と異 なっている。なお、実施の形態11と同様の構 に関しては、同一の符号を付し、その説明 省略する。

 図34は本発明の実施の形態12に係る左手系 フィルタの構造を示す分解斜視図である。図 34において、ビア導体1260が導体パターン1233 接地導体1225との間に設けられると共に、ビ 導体1261が導体パターン1247と接地導体1225と 間に設けられる構成となっている。

 このような構成により、実施の形態11の 性を兼ね備えるとともに不要な通過帯域を 成する0次共振を高周波側にシフトさせるこ ができる。

 (実施の形態13)
 図35は本発明の実施の形態13に係る左手系フ ィルタを示す等価回路図である。図35におい 、本実施の形態13における左手系フィルタ 、入力端1315と第1出力端1316Aと第2出力端1316B を有するフィルタであって、入力端1315と第 1出力端1316Aとの間には段間結合素子1319Aが介 し、入力端1315と段間結合素子1319Aとの間に コンデンサ1311Aとインダクタ1311Bとからなる 第1直列体1311の一端が接続点1317にて電気的に 接続されている。また、第1出力端1316Aと段間 結合素子1319Aの間にはキャパシタ13110Aとイン クタ13110Bとからなる第2直列体13110の一端が 続点1318にて電気的に接続されている。第1 列体1311の一端にはコンデンサ1312Aとインダ タ1312Bとからなる第1並列体1312の一端が電気 に接続されている。第2直列体13110の一端に コンデンサ13120Aとインダクタ13120Bとからな 第2並列体13120の一端が電気的に接続されて る。第1並列体1312の他端はグランドに電気 に接続されている。第2並列体13120の他端は ランドに電気的に接続されている。そして 第1直列体1311と第1並列体1312とにより第1セル 1310Aを構成し、第2直列体13110と第2並列体13120 により第2セル13100Aを構成している。

 さらに、第1直列体1311の他端はコンデン 1313Aとインダクタ1313Bとからなる第3直列体131 3の一端と接続されている。また、第2直列体1 3110の他端はコンデンサ13130Aとインダクタ13130 Bとからなる第4直列体13130の一端と接続され いる。第3直列体1313の一端にはコンデンサ131 4Aとインダクタ1314Bとからなる第3並列体1314の 一端が電気的に接続されている。第4直列体13 130の一端にはコンデンサ13140Aとインダクタ131 40Bとからなる第4並列体13140の一端が電気的に 接続されている。第3並列体1314の他端はグラ ドに電気的に接続されている。第4並列体131 40の他端はグランドに電気的に接続されてい 。そして、第3直列体1313と第3並列体1314とに より第3セル1310Bを構成し、第4直列体13130と第 4並列体13140とにより第4セル13100Bを構成して る。

 また、段間結合素子1319Aと入力端1315との には入力結合素子1320を介在させている。さ らに、段間結合素子1319Aと第1出力端1316Aとの には出力結合素子1321Aを介在させている。 3セル1310Bの他端と第4セル13100Bの他端との間 は段間結合素子1319Bを介在させている。そ て、第4セル13100Bの他端と第2出力端1316Bとの には出力結合素子1321Bを介在させる構成と ている。

 このような構成により、CRLH共振器を構成 するセル数が2セルとなるので、0次と-1次の 手系の共振が発生する。その結果として、 動で信号を取り出すと同電位で振動する0次 共振は打ち消しあい、共振器の両端で電位 振幅が逆相となるように振動する-1次の共 のみ取り出すことができる。

 加えて、単位セル1310A及び1310Bからなる第 1のCRLH共振器1322と単位セル13100A及び13100Bから なる第2のCRLH共振器1323がお互いに電磁界結合 する構成としている。段間結合素子1319A、1319 Bと、電磁界結合した第1のCRLH共振器1322、第2 CRLH共振器1323と、が等価的に並列共振回路 構成するため、入力側、あるいは出力側か 見たフィルタのインピーダンスが0となる。 って、信号がグランドに流れる周波数が存 することとなり、通過帯域内に1つ極を増や すことができる。その結果として、減衰特性 を向上させることができる。

 さらに、入力結合素子1320と段間結合素子 1319A、1319B、出力結合素子1321A、1321Bの容量値 調整することにより、容易に2個のCRLH共振 1322、1323の-1次の共振の結合を制御すること できる。よって、-1次の共振で通過域を形 した左手系フィルタを構成できる。また、CR LH共振器1322、1323の電磁界結合と段間結合素 1315とにより生じる減衰極を配置・制御する とができる。従って、一般的な左手系フィ タよりもフィルタ特性の優れた左手系フィ タを提供することできる。

 本発明の実施の形態13に係る左手系フィ タの第1並列体1312、第2並列体13120、第3並列 1314、第4並列体13140は、グランドと直接接続 れたインダクタ1312B、1312Bを有している。よ って、それらインダクタ1312B、13120B、1314B、13 140Bには右手系フィルタと比較して大きな高 波電流が流れる。その結果、右手系フィル と比較して、CRLH共振器1322、1323間の電磁界 合の強さを大きくでき、通過帯域内に減衰 を増やすと共に、その周波数を制御するこ が容易となる。なお、入力結合素子1320、段 結合素子1319A、1319B、出力結合素子1321A、1321 Bはキャパシタではなく、インダクタで構成 ても構わない。

 図36は本発明の実施の形態13に係る左手系 フィルタの構造を示す分解斜視図である。図 36において、左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体1324、1325間が誘電 1326で満たされた構造を有し、導体パターン1 327は図35に示したインダクタ1311Bに対応する また、導体パターン1327及び導体パターン1328 はビア導体1329を介して接続された導体パタ ン1330、1331に挟まれるように構成される。こ れによりキャパシタ1311Aが構成される。導体 ターン1328はビア導体1332を介して接地導体13 25に接続される。これはインダクタ1312Bに対 する。さらに導体パターン1328は接地導体1324 、1325により図35に示したキャパシタ1312Aが構 される。以上が単位セル1310Aに対応する。

 導体パターン1328は図35に示したインダク 1313Bにも対応する。導体パターン1328及び導 パターン1333はビア導体1334を介して接続さ た導体パターン1335、1336に挟まれるように構 成される。これによりキャパシタ1313Aが構成 れる。導体パターン1333はビア導体1337を介 て接地導体1325に接続される。これによりイ ダクタ1314Bが構成される。さらに導体パタ ン1333と接地導体1324、1325によりキャパシタ13 14Aが構成される。以上が単位セル1310Bに対応 る。この単位セル1310Aと1310Bは第1のCRLH共振 1322をなす。

 図35に示した第1のCRLH共振器1322と第1のCRLH 共振器1323とは、図36において線分A-A’におい て鏡面対称に構成され、導体パターン1338は ンダクタ13110Bに対応する。また、導体パタ ン1338及び導体パターン1339はビア導体1340を して接続された導体パターン1341、1342に挟ま れるように構成される。これによりキャパシ タ13110Aが構成される。導体パターン1339はビ 導体1348を介して接地導体1325に接続される。 これはインダクタ13120Bに対応する。さらに導 体パターン1339は接地導体1324、1325によりキャ パシタ13120Aが構成される。以上が単位セル131 00Aに対応する。

 導体パターン1339は図35に示したインダク 13130Bにも対応する。導体パターン1339及び導 体パターン1347はビア導体1344を介して接続さ た導体パターン1345、1346に挟まれるように 成される。これによりキャパシタ13130Aが構 される。導体パターン1347はビア導体1348を介 して接地導体1325に接続される。これにより ンダクタ13140Bが構成される。さらに導体パ ーン1347と接地導体1324、1325によりキャパシ 13140Aが構成される。以上が単位セル13100Bに 応する。この単位セル13100Aと13100Bは第2のCRLH 共振器1323をなす。

 図35に示した入力結合素子1320は、入力端 1354よりビア導体1355を介して接続される導 パターン1356と、インダクタ13120Bに対応する 体パターン1338とにより構成される。段間結 合素子1319Aは、単位セル1310Aの一部を構成す 導体パターン1327と単位セル13100Aの一部を構 する導体パターン1338と導体パターン1352と より構成される。段間結合素子1319Bは、イン ダクタ1314Bに対応する導体パターン1333とイン ダクタ13140Bに対応する導体パターン1347と導 パターン1353とにより構成される。出力結合 子1321Aは、第1出力端子1349よりビア導体1350 介して接続される導体パターン1351と、イン クタ1312Bに対応する導体パターン1327とによ 構成される。出力結合素子1321Bは、第2出力 子1357よりビア導体1358を介して接続される 体パターン1359と、インダクタ13140Bに対応す 導体パターン1347とにより構成することで表 現される。

 図37は本発明の実施の形態13に係る左手系 フィルタの周波数特性図である。図37におい 、誘電体1326内に内蔵することで第1のCRLH共 器1322、第2のCRLH共振器1323同士を電磁界結合 させると、その電磁界結合と段間結合素子131 9の共振により新たに減衰極を設けることが き、減衰特性を向上させることができる。 の際、接地導体1324、1325は側面電極1360、1361 接続されていることが好ましい。

 なお、今回入力結合素子1320、出力結合素 子1321A、1321Bは図35に示すようにキャパシタで 表現したが、それぞれの容量が10pF以上とな 場合は、入力結合素子1320、出力結合素子1321 A、1321Bは取り除いて直接接続しても構わない 。

 本発明の左手系フィルタは、減衰特性を 上させることができるという効果を有し、 帯電話等の各種電子機器において有用であ 。

 (実施の形態14)
 図38は本発明の実施の形態14に係る左手系フ ィルタを示す等価回路図である。図38におい 、本実施の形態14における左手系フィルタ 、入力端1415と第1出力端1416Aと第2出力端1416B を有するフィルタであって、入力端1415と第 1出力端1416Aとの間には段間結合素子1419Aが介 し、入力端1415と段間結合素子1419Aとの間に コンデンサ1411Aとインダクタ1411Bとからなる 第1直列体1411の一端が接続点1417にて電気的に 接続されている。また、第1出力端1416Aと段間 結合素子1419Aの間にはコンデンサ14110Aとイン クタ14110Bとからなる第2直列体14110の一端が 続点1418にて電気的に接続されている。第1 列体1411の一端にはコンデンサ1412Aとインダ タ1412Bとからなる第1並列体1412の一端が電気 に接続されている。第2直列体14110の一端に コンデンサ14120Aとインダクタ14120Bとからな 第2並列体14120の一端が電気的に接続されて る。第1並列体1412の他端はグランドに電気 に接続されている。第2並列体14120の他端は ランドに電気的に接続されている。そして 第1直列体1411と第1並列体1412とにより第1セル 1410Aを構成し、第2直列体14110と第2並列体14120 により第2セル14100Aを構成している。

 さらに、第1直列体1411の他端はコンデン 1413Aとインダクタ1413Bとからなる第3直列体141 3の一端と接続されている。第2直列体14110の 端はコンデンサ14130Aとインダクタ14130Bとか なる第4直列体14130の一端と接続されている 第3直列体1413の一端にはコンデンサ1414Aとイ ダクタ1414Bとからなる第3並列体1414の一端が 電気的に接続されている。第4直列体14130の一 端にはコンデンサ14140Aとインダクタ14140Bとか らなる第4並列体14140の一端が電気的に接続さ れている。第3並列体1414の他端はグランドに 気的に接続されている。第4並列体14140の他 はグランドに電気的に接続されている。そ て、第3直列体1413と第3並列体1414とにより第 3セル1410Bを構成し、第4直列体14130と第4並列 14140とにより第4セル14100Bを構成している。

 また、段間結合素子1419Aと入力端1415との には入力結合素子1420を介在させている。段 間結合素子1419Aと第1出力端1416Aとの間には出 結合素子1421Aを介在させている。第3セル1410 Bの他端と第4セル14100Bの他端との間には段間 合素子1419Bを介在させている。そして、第4 ル14100Bの他端と第2出力端1416Bとの間には出 結合素子1421Bを介在させる構成としている

 このような構成により、CRLH共振器を構成 するセル数が2セルとなるので、0次と-1次の 手系の共振が発生する。その結果として、 動で信号を取り出すと同電位で振動する0次 共振は打ち消しあい、共振器の両端で電位 振幅が逆相となるように振動する-1次の共 のみ取り出すことができる。

 加えて、単位セル1410A及び1410Bからなる第 1のCRLH共振器1422と単位セル14100A及び14100Bから なる第2のCRLH共振器1423がお互いに電磁界結合 する構成とすると、段間結合素子1419A、1419B 、電磁界結合した第1のCRLH共振器1422、第2のC RLH共振器1423とが等価的に並列共振回路を構 する。よって、入力側、あるいは出力側か 見たフィルタのインピーダンスが0となり信 がグラウンドに流れる周波数が存在する。 れにより通過帯域内に1つ極を増やすことが でき、その結果として、減衰特性を向上させ ることができるのである。

 さらに、入力結合素子1420と段間結合素子 1419A、1419B、出力結合素子1421A、1421Bの容量値 調整することにより、容易に2個のCRLH共振 1422、1423の-1次の共振の結合を制御すること できる。よって、-1次の共振で通過域を形 した左手系フィルタを構成することができ 。また、CRLH共振器1422、1423の電磁界結合と 間結合素子1419A、1419Bとにより生じる減衰極 配置・制御することができるので、一般的 左手系フィルタよりもフィルタ特性の優れ 左手系フィルタを提供することができる。

 本発明の実施の形態14に係る左手系フィ タの第1並列体1412、第2並列体14120、第3並列 1414、第4並列体14140は、グランドと直接接続 れたインダクタ1412B、1412Bを有しているため 、それらインダクタ1412B、14120B、1414B、14140B は右手系フィルタと比較して大きな高周波 流が流れる。その結果、右手系フィルタと 較して、CRLH共振器1422、1423間の電磁界結合 強さを大きくでき、通過帯域内に減衰極を やすと共に、その周波数を制御することが 易となる。なお、入力結合素子1420、段間結 素子1419A、1419B、出力結合素子1421A、1421Bは ャパシタではなく、インダクタで構成して 構わない。

 図39は本発明の実施の形態14に係る左手系 フィルタの構造を示す分解斜視図である。図 39において、左手系フィルタは互いに対向す よう配置された接地導体1424、1425間が誘電 1426で満たされた構造を有し、導体パターン1 427はビア導体1432を介して接地導体1425に接続 れる。これは図38に示したインダクタ1412Bに 対応する。さらに導体パターン1427は接地導 1424、1425によりキャパシタ1412Aが構成される 導体パターン1427及び導体パターン1428はビ 導体1429を介して接続された導体パターン1430 、1431に挟まれるように構成される。これに りキャパシタ1411Aが構成される。また、導体 パターン1428はインダクタ1411Bにも対応する。 以上が単位セル1410Aに対応する。

 導体パターン1428はビア導体1437を介して 地導体1425に接続される。これにより図38に したインダクタ1414Bが構成される。導体パタ ーン1428はさらに導体パターン1433と接地導体1 424、1425によりキャパシタ1414Aが構成される。 導体パターン1428及び導体パターン1433はビア 体1434を介して接続された導体パターン1435 1436に挟まれるように構成される。これによ キャパシタ1413Aが構成される。導体パター 1433はインダクタ1413Bにも対応する。以上が 位セル1410Bに対応する。この単位セル1410Aと1 410Bは第1のCRLH共振器1422をなす。

 図38に示した第1のCRLH共振器1422と第1のCRLH 共振器1423とは、図39において線分A-A’におい て鏡面対称に構成され、導体パターン1438は ア導体1443を介して接地導体1425に接続される 。これはインダクタ14120Bに対応する。さらに 導体パターン1438は接地導体1424、1425によりキ ャパシタ14120Aが構成される。導体パターン143 8及び導体パターン1439はビア導体1440を介して 接続された導体パターン1441、1442に挟まれる うに構成される。これによりキャパシタ1411 0Aが構成される。また、導体パターン1439はイ ンダクタ14110Bにも対応する。以上が単位セル 14100Aに対応する。

 導体パターン1439はビア導体1448を介して 地導体1425に接続される。これにより図38に したインダクタ14140Bが構成される。さらに 体パターン1439と接地導体1424、1425によりキ パシタ14140Aが構成される。導体パターン1439 び導体パターン1447はビア導体1444を介して 続された導体パターン1445、1446に挟まれるよ うに構成される。これによりキャパシタ14130A が構成される。導体パターン1447はインダク 14130Bにも対応する。以上が単位セル14100Bに 応する。この単位セル14100Aと14100Bは第2のCRLH 共振器1423をなす。

 図38に示した入力結合素子1420は、入力端 1449よりビア導体1450を介して接続される導 パターン1451と、インダクタ1412Bに対応する 体パターン1427とにより構成される。また、 間結合素子1419Aは、単位セル1410Aの一部を構 成する導体パターン1427と単位セル14100Aの一 を構成する導体パターン1438と導体パターン1 452とにより構成される。段間結合素子1419Bは インダクタ1413Bに対応する導体パターン1433 インダクタ14130Bに対応する導体パターン1447 と導体パターン1453とにより構成される。出 結合素子1421Aは、第1出力端子1454よりビア導 1455を介して接続される導体パターン1456と インダクタ14120Bに対応する導体パターン1438 により構成される。出力結合素子1421Bは、 2出力端子1457よりビア導体1458を介して接続 れる導体パターン1459と、インダクタ14130Bに 応する導体パターン1447とにより構成するこ とで表現される。

 図40は本発明の実施の形態14に係る左手系 フィルタの周波数特性図である。図40におい 、誘電体1426内に内蔵することで第1のCRLH共 器1422、第2のCRLH共振器1423同士を電磁界結合 させると、その電磁界結合と段間結合素子141 9の共振により新たに減衰極を設けることが き、減衰特性を向上させることができる。 の際、接地導体1424、1425は側面電極1460、1461 接続されていることが好ましい。

 なお、今回入力結合素子1420、出力結合素 子1421A、1421Bは図38に示すようにキャパシタで 表現したが、それぞれの容量が10pF以上とな 場合は、入力結合素子1420、出力結合素子1421 A、1421Bは取り除いて直接接続しても構わない 。

 本発明の左手系フィルタは、減衰特性を 上させることができるという効果を有し、 帯電話等の各種電子機器において有用であ 。

 (実施の形態15)
 図41は本発明の実施の形態15に係る左手系フ ィルタの等価回路図である。図41において、 実施の形態15における左手系フィルタ15100は 、入力端1513と出力端1514と、入力端1513および 出力端1514と電気的に接続した第1の段間結合 子1517と、第2の段間結合素子1520と、第3の段 間結合素子1521と、を備える。また、第1の段 結合素子1517および第2の段間結合素子1520と 続した第1左手系共振器1510Aと、第1の段間結 合素子1517および第3の段間結合素子1521と接続 した第2左手系共振器1510Bと、第2の段間結合 子1520と第3の段間結合素子1521と接続した第3 手系共振器1510Cと、を備える。さらに、入 端1513と第1の段間結合素子1517と第2の段間結 素子1520と第1左手系共振器1510Aとの間に接続 された第1インダクタ1518と、出力端1514と第1 段間結合素子1517と第3の段間結合素子1521と 2左手系共振器1510Bとの間に接続された第2イ ダクタ1519と、を備える。

 第1左手系共振器1510Aは、一端が第1の段間 結合素子1517の一端および第2の段間結合素子1 520の一端に接続され、他端が接地される。こ こで、第1左手系共振器1510Aの一端と第1の段 結合素子1517の一端および第2の段間結合素子 1520の一端とが接続する点を接続点1515と定義 る。また、第2左手系共振器1510Bは、一端が 1の段間結合素子1517の他端および第3の段間 合素子1521の一端に接続され、他端が接地さ れる。ここで、第2左手系共振器1510Bの一端と 第1の段間結合素子1517の他端および第3の段間 結合素子1521の一端とが接続する点を接続点15 16と定義する。また、第3左手系共振器1510Cは 一端が第2の段間結合素子1520の他端および 3の段間結合素子1521の他端に接続され、他端 が接地される。

 なお、本実施の形態15では、第1左手系共 器1510A、第2左手系共振器1510B、第3左手系共 器1510Cの他端はそれぞれ接地されているが 開放されていてもよい。また、第1左手系共 器1510A、第2左手系共振器1510B、第3左手系共 器1510Cはそれぞれ1つの左手系共振器で構成 れているが、複数の左手系共振器が直列接 されて構成されてもよい。

 第1左手系共振器1510Aは、並列接続された ンデンサ15121Aとインダクタ15121Bとからなる 列体15121と、直列接続されたコンデンサ15111 Aとインダクタ15111Bとからなる直列体15111とを 備える。直列体15111は、一端が第1の段間結合 素子1517の一端、および第2の段間結合素子1520 の一端に接続される。並列体15121は、一端が 列体15111の他端に接続され、他端が接地さ る。

 第2左手系共振器1510Bは、並列接続された ンデンサ15122Aとインダクタ15122Bとからなる 列体15122と、直列接続されたコンデンサ15112 Aとインダクタ15112Bとからなる直列体15112とを 備える。直列体15112は、一端が第1の段間結合 素子1517の他端、および第3の段間結合素子1521 の一端に接続される。並列体15122は、一端が 列体15112の他端に接続され、他端が接地さ る。

 第3左手系共振器1510Cは、並列接続された ンデンサ15123Aとインダクタ15123Bとからなる 列体15123と、直列接続されたコンデンサ15113 Aとインダクタ15113Bとからなる直列体15113とを 備える。直列体15113は、一端が第2の段間結合 素子1520の他端、および第3の段間結合素子1521 の他端に接続される。並列体15123は、一端が 列体15113の他端に接続され、他端が接地さ る。

 なお、本実施の形態15では、第1左手系共 器1510Aが有する直列体15111は、インダクタ151 11Bが並列体15121と接続され、コンデンサ15111A 接続点1515と接続される構成となっている。 しかし、コンデンサ15111Aが並列体15121と接続 れ、インダクタ15111Bが接続点1515と接続され る構成となってもよい。第2左手系共振器1510B 、第3左手系共振器1510Cについても同様の構成 となってもよい。

 第1インダクタ1518は、接続点1515と入力端1 513との間に接続される。第2インダクタ1519は 接続点1516と出力端1514との間に接続される 第1インダクタ1518と第2インダクタ1519と第3左 手系共振器1510Cの並列体15123のインダクタ15123 Bは、第1インダクタ1518と第2インダクタ1519と 3左手系共振器1510Cの並列体15123のインダク 15123Bとがそれぞれ磁界結合できるように、 置関係を調整される。第1インダクタ1518と第 2インダクタ1519と第3左手系共振器1510Cの並列 15123のインダクタ15123Bとがそれぞれ近接す と、第1インダクタ1518と第2インダクタ1519と 3左手系共振器1510Cの並列体15123のインダク 15123Bとのそれぞれの磁界結合度は大きくな 。一方、第1インダクタ1518と第2インダクタ15 19と第3左手系共振器1510Cの並列体15123のイン クタ15123Bとが離れて配置されると、第1イン クタ1518と第2インダクタ1519と第3左手系共振 器1510Cの並列体15123のインダクタ15123Bとは磁 結合度は小さくなる。

 図42は本発明の実施の形態15に係る左手系 フィルタにおいて磁界結合しない場合の周波 数特性図である。図43は本発明の実施の形態1 5に係る左手系フィルタにおいて磁界結合す 場合の周波数特性図である。図42、図43にお て、第1インダクタ1518と第2インダクタ1519と 第3左手系共振器1510Cの並列体15123のインダク 15123Bとが磁界結合する場合、左手系フィル 15100には、通過帯域内に減衰極が新たに生 る。したがって、第1インダクタ1518と第2イ ダクタ1519と第3左手系共振器1510Cの並列体1512 3のインダクタ15123Bとが磁界結合することに り、左手系フィルタ15100に生じる減衰極を増 やすことができる。

 さらに、第1インダクタ1518と第2インダク 1519と第3左手系共振器1510Cの並列体15123のイ ダクタ15123Bとの間の間隔をそれぞれ調整す ことによって、左手系フィルタ15100が本来 する減衰極も含めたすべての減衰極を任意 周波数に配置することができる。したがっ 、本実施の形態15の左手系フィルタによれば 、減衰特性の向上と減衰特性の調整を両立さ せることができる。特に、図43の領域Xで示さ れるように、W-LANで利用される2.4GHz~2.5GHzの周 波数帯域においては30dB以上減衰させ、携帯 話の送受信用の1.9GHz~2.2GHzの周波数帯域にお ては減衰させないようにすることができる よって、互いに周波数領域が近いW-LANと携 電話の送受信とで混信を起こさないように ることができる。

 なお、本実施の形態15では、入力端1513と 力端1514との間に並列接続された左手系共振 器は、第1左手系共振器1510A、第2左手系共振 1510B、第3左手系共振器1510Cとの3つであるが 並列接続された左手系共振器は、3つ以上で ってもよい。この場合、各左手系共振器の には、段間結合素子がそれぞれ1つずつ接続 される。そして、第1インダクタ1518は、第1の 段間結合素子の一端と、第2の段間結合素子 一端に接続される。また、第2インダクタ1519 は、第1の段間結合素子の他端と、第3の段間 合素子の一端に接続される。また、本実施 形態15では、さらに第1インダクタ1518と接続 点1515との間に接続された入力結合素子、第2 ンダクタ1519と接続点1516との間に接続され 出力結合素子とをさらに備えてもよい。

 図44A~図44Jは本発明の実施の形態15に係る 手系フィルタにおける誘電体積層基板を構 する誘電体基板のパターンを上から順に示 た分解図である。図44A~図44Jにおいて、各誘 電体基板のパターンは、互いに平行に設けら れている。以下、便宜上、図44A~図44Jで示さ る誘電体基板には、上から順に1530a~1530jの符 号を付す。

 誘電体基板1530a~1530jは、入力端1531、出力 1532、側面電極1533a、1533bを備える。図44A、 44Jに示されるように、入力端1531と出力端1532 は、誘電体積層基板1530の側面に沿って誘電 積層基板1530の上面と下面に伸びている。図4 4Aに示されるように、誘電体基板1530aは、第1 グランド電極1534を備える。図44Jに示される ように、誘電体基板1530jは、第2のグランド電 極1535を備える。第1のグランド電極1534、第2 グランド電極1535は、側面電極1533a、1533bと接 続して等電位を保っている。入力端1531、出 端1532は、第1のグランド電極1534、第2のグラ ド電極1535、側面電極1533a、1533bから絶縁さ ている。

 図44H~図44Jに示されるように、入力端1531 、ビア導体1536を介して導体パターン1537と接 続されている。出力端1532は、ビア導体1538を して導体パターン1539と接続されている。導 体パターン1537は、ビア導体1540を介して導体 ターン1541と接続されている。導体パターン 1539は、ビア導体1542を介して導体パターン1543 と接続されている。

 図44G~図44Iに示されるように、導体パター ン1541は、ビア導体1544を介して導体パターン1 545に接続される。また、導体パターン1543は ビア導体1546を介して導体パターン1547に接続 される。導体パターン1545の一端と、導体パ ーン1547の一端は、側面電極1533bに接続され いる。また、導体パターン1545と、導体パタ ン1547とは、第1のグランド電極1534、および 第2のグランド電極1535と対向して配置され いる。

 図44E~図44Gに示されるように、導体パター ン1545は、ビア導体1548を介して導体パターン1 549と接続されている。また、導体パターン154 7は、ビア導体1550を介して導体パターン1551と 接続されている。導体パターン1549は、同じ 電体基板上で、別の導体パターン1552と接続 れている。また、導体パターン1551は、同じ 誘電体基板上で、別の導体パターン1553と接 されている。

 図44E、図44Fに示されるように、導体パタ ン1554は、導体パターン1552と対向して配置 れている。また、導体パターン1555は、導体 ターン1553と対向して導体パターン1554と同 誘電体基板上に配置されている。また、導 パターン1556は、導体パターン1554、1555と同 誘電体基板上に配置されている。図44D、図44 Eに示されるように、導体パターン1557は、導 パターン1549、1551と対向して配置されてい 。図44A、図44B、図44D、図44Jに示されるよう 、導体パターン1558は、導体パターン1557、第 1のグランド電極1534、第2のグランド電極1535 対向して配置されている。図44B、図44Cに示 れるように、導体パターン1559は、導体パタ ン1558と対向して配置されている。図44B~図44 Jに示されるように、導体パターン1558は、ビ 導体1560を介して第2のグランド電極1535と接 されている。

 図41に示された第1左手系共振器1510Aの直 体15111に含まれるコンデンサ15111Aは、導体パ ターン1552と、この導体パターン1552に対向し 配置された導体パターン1554とによって構成 される。また、第1左手系共振器1510Aの直列体 15111に含まれるインダクタ15111Bは、主に、導 パターン1552と導体パターン1554の奥行き方 成分によって構成される。第1左手系共振器1 510Aの並列体15121に含まれるコンデンサ15121Aは 、主に、導体パターン1545と、この導体パタ ン1545と対向して配置された第1のグランド電 極1534および第2のグランド電極1535とによって 構成される。第1左手系共振器1510Aの並列体151 21に含まれるインダクタ15121Bは、導体パター 1545の奥行き成分によって構成される。

 図41に示された第2左手系共振器1510Bの直 体15112に含まれるコンデンサ15112Aは、導体パ ターン1553と、この導体パターン1553に対向し 配置された導体パターン1555とによって構成 される。また、第2左手系共振器1510Bの直列体 15112に含まれるインダクタ15112Bは、主に、導 パターン1553と導体パターン1555の奥行き方 成分によって構成される。第2左手系共振器1 510Bの並列体15122に含まれるコンデンサ15122Aは 、主に、導体パターン1547と、この導体パタ ン1547と対向して配置された第1のグランド電 極1534および第2のグランド電極1535とによって 構成される。第2左手系共振器1510Bの並列体151 22に含まれるインダクタ15122Bは、導体パター 1547の奥行き成分によって構成される。

 図41に示された第3左手系共振器1510Cの直 体15113に含まれるコンデンサ15113Aは、導体パ ターン1558と、この導体パターン1558に対向し 配置された導体パターン1559とによって構成 される。また、第3左手系共振器1510Cの直列体 15113に含まれるインダクタ15113Bは、主に、導 パターン1558と導体パターン1559の奥行き方 成分によって構成される。第3左手系共振器1 510Cの並列体15123に含まれるコンデンサ15123Aは 、主に、導体パターン1558と、この導体パタ ン1558と対向して配置された第1のグランド電 極1534および第2のグランド電極1535とによって 構成される。第3左手系共振器1510Cの並列体151 23に含まれるインダクタ15123Bは、ビア導体1560 によって構成される。

 第1の段間結合素子1517は、導体パターン15 56および導体パターン1557が、導体パターン154 9および導体パターン1551と誘電体を介して対 した構造によって構成される。第2の段間結 合素子1520は、主に、導体パターン1557が、導 パターン1549および導体パターン1558と誘電 を介して対向した構造によって構成される 第3の段間結合素子1521は、主に、導体パター ン1557が、導体パターン1551および導体パター 1558と誘電体を介して対向した構造によって 構成される。

 第1インダクタ1518は、導体パターン1537と この導体パターン1537に接続されたビア導体 1540と、このビア導体1540とに接続された導体 ターン1541と、この導体パターン1541とに接 されたビア導体1544とが有する寄生インダク によって構成される。第2インダクタ1519は 導体パターン1539と、この導体パターン1539に 接続されたビア導体1542と、このビア導体1542 に接続された導体パターン1543と、この導体 パターン1543とに接続されたビア導体1546とが する寄生インダクタによって構成される。

 導体パターン1537、1539、1541、1543、および 、ビア導体1544、ビア導体1546、ビア導体1560の 間隔を調整して積層することによって、左手 系フィルタが本来有する減衰極も含めたすべ ての減衰極を任意の周波数に配置することが できる。

 このような構成で左手系フィルタが積層 造を実現した場合、すでに設計された左手 フィルタの構成素子を調節することなく、 手系フィルタに新たに減衰極を増やし、こ 減衰極を制御することが可能となる。つま 、インダクタとして動作する導体パターン びビア導体間の距離を調整するだけで、左 系フィルタが本来有する減衰極も含めたす ての減衰極を任意の周波数に配置すること できる。さらに、類似した構造の第1左手系 共振器1510Aと第2左手系共振器1510Bに対して、 ア導体1560によってインダクタを表現した第 3左手系共振器1510Cを使用することにより、第 1左手系共振器1510Aと第2左手系共振器1510Bに積 層して第3左手系共振器1510Cを配置できる。よ って、平面上に新たにスペースを確保する必 要が無くなる。

 以上より、製造コストを抑え、左手系フ ルタの小型化を維持したまま通過帯域を確 しながら、生じる減衰極を増やし、左手系 ィルタが本来有する減衰極も含めたすべて 減衰極を制御することができる。

 本発明の左手系フィルタは、製造コスト 抑え、左手系フィルタの小型化を維持し、 過帯域を確保しながら、生じる減衰極を増 し、左手系フィルタが本来有する減衰極も めたすべての減衰極を制御することができ 携帯電話等の各種電子機器において有用で る。

 (実施の形態16)
 図45は本発明の実施の形態16に係る左手系共 振器の左手系伝送線路の等価回路図である。 図45において、本実施の形態16における左手 共振器16100は、第1セル16101と、この第1セル16 101に接続された第2セル16102とから構成される 。第1セル16101は、コンデンサ16110aとインダク タ16110bとからなる第1直列体16110と、コンデン サ16120aとインダクタ16120bとからなる第1並列 16120とから構成される。第1並列体16120の一端 は、入出力端16170に接続され、第1並列体16120 他端は、グランドに接続される。すなわち コンデンサ16120aの一端と、インダクタ16120b 一端とは、入出力端16170に接続される。そ て、コンデンサ16120aの他端と、インダクタ16 120bの他端とは、グランドに接続される。ま 、第1並列体16120の一端には、第1直列体16110 一端が接続される。すなわち、コンデンサ16 120aの一端とインダクタ16120bの一端とには、 ンデンサ16110aの一端とインダクタ16110bの一 とが接続される。なお、入出力端16170には、 先に第1並列体16120の一端が接続され、この第 1並列体16120の一端に第1直列体16110の一端が接 続されている。しかし、逆の順序で接続され てもよい。

 第2セル16102は、コンデンサ16130aとインダ タ16130bとからなる第2直列体16130と、コンデ サ16140aとインダクタ16140bとからなる第2並列 体16140とから構成される。第2並列体16140の一 は、第1直列体16110の他端に接続され、第2並 列体16140の他端は、グランドに接続される。 なわち、コンデンサ16140aの一端と、インダ タ16140bの一端とは、コンデンサ16110aの他端 インダクタ16110bの他端に接続される。そし 、コンデンサ16140aの他端と、インダクタ1614 0bの他端とは、グランドに接続される。また 第2並列体16140の一端には、第2直列体16130の 端が接続される。すなわち、コンデンサ1614 0aの一端とインダクタ16140bの一端とには、コ デンサ16130aの一端とインダクタ16130bの一端 が接続される。なお、第1セル16101の他端に 当する第1直列体16110の他端には、先に第2並 列体16140の一端が接続され、この第2並列体161 40の他端に第2直列体16130の一端が接続されて る。しかし、逆の順序で接続されてもよい

 コンデンサ16150は、一端が入出力端16170を 介して第1セル16101に接続され、他端がグラン ド16160に接続される。左手系共振器16100に並 にコンデンサ16150を接続することにより、こ のコンデンサ16150のサセプタンス成分が左手 共振器16100のサセプタンス成分に加えられ 。その結果、左手系共振器16100のもつサセプ タンス成分のゼロ点は低周波数側へシフトし 、その近傍での左手系共振器16100のもつサセ タンス成分の変化量は小さい値となる。

 なお、第2直列体16130の他端が、寄生成分 してのインダクタを介してグランドに接続 れてもよい。このような構成により、共振 は左手系及び右手系の奇数次共振のみを励 する。このため、周波数に対する共振器の セプタンス成分の変化量を緩やかにするこ ができる。

 図46は本発明の実施の形態16に係る左手系 共振器の構造を示す分解斜視図である。図47 、図46の線47-47に沿う断面を矢印Bの方向か 見たときの断面図である。図46、図47に示さ る左手系共振器16200の接続関係について説 する。

 左手系共振器16200は、互いに対向するよ 配置された接地導体16201、16202間が誘電体1620 3で満たされた構造となっている。接地導体16 202と同一平面上に、接地導体16202と絶縁され 入出力端16204が設けられている。この入出 端16204には、ビア導体16205を介して導体パタ ン16206が接続されている。この導体パター 16206に誘電体16203を介して対向する導体パタ ン16207が設けられている。また、導体パタ ン16208は、導体パターン16207と誘電体16203を して対向している。この導体パターン16208は 、ビア導体16209を介して接地導体16201と接続 れている。また、導体パターン16208は、ビア 導体16210を介して導体パターン16211に接続さ ている。また、導体パターン16208は、ビア導 体16212を介して導体パターン16213に接続され いる。この導体パターン16213と誘電体16203を して対向する導体パターン16214は、ビア導 16215を介して接地導体16202と接続されている また、導体パターン16216が、誘電体16203を介 して導体パターン16211と導体パターン16213と 挟まれている。この導体パターン16216は、ビ ア導体16217を介して接地導体16201に接続され いる。導体パターン16216には、ビア導体16218 介して導体パターン16219が接続される。ま 、導体パターン16216には、ビア導体16220を介 て導体パターン16221が接続される。導体パ ーン16222は、誘電体16203を介して導体パター 16219と導体パターン16221とに挟まれている。 なお、導体パターン16206、16207、16208によって 、左手系共振器16200が共振したときの出力の 衰を大きくすることができ、出力の変化を 瞭にすることができる。また、接地導体1620 1、16202は、側面電極16223、16224で接続される したがって、接地導体16201の電位と、接地導 体16202の電位を同電位に保つことができる。

 次に、図46、図47に示された左手系共振器 16200の構造と、図45に示された左手系共振器16 100の構成との対応関係について説明する。

 図45に示されたキャパシタ16110aは、導体 ターン16211と導体パターン16216とが誘電体1620 3を介して対向した構造、および、導体パタ ン16213と導体パターン16216とが誘電体16203を して対向した構造によって構成される。イ ダクタ16110bは、主として導体パターン16216の 奥行き方向によって構成される。キャパシタ 16120aは、主として導体パターン16211と接地導 16201とが誘電体16203を介して対向した構造に よって構成される。インダクタ16120bは、ビア 導体16209によって構成される。

 図45に示されたキャパシタ16130aは、導体 ターン16219と導体パターン16222とが誘電体1620 3を介して対向した構造、および、導体パタ ン16221と導体パターン16222とが誘電体16203を して対向した構造によって構成される。イ ダクタ16130bは、主として導体パターン16216の 奥行き方向によって構成される。キャパシタ 16140aは、主として導体パターン16219と接地導 16201とが誘電体16203を介して対向した構造に よって構成される。インダクタ16140bは、ビア 導体16217によって構成される。

 図45に示されたコンデンサ16150は、導体パ ターン16213と導体パターン16214とが誘電体16203 を介して対向した構造によって構成される。 このように、左手系共振器16200を積層構造と た場合、左手系共振器16200の一部を使って ンデンサ16150を設けることができるため、コ ンデンサ16150を設けるために新たにスペース 確保する必要がない。したがって、少ない 造コストで、左手系共振器の大きさを変え に帯域幅を広くできる。

 図48は本発明の実施の形態16に係る別の左 手系共振器の構造を示す分解斜視図である。 図49は図48の線49-49に沿う断面を矢印Dの方向 ら見たときの断面図である。図48、図49に示 れる左手系共振器16300の接続関係について 明する。

 左手系共振器16300は、互いに対向するよ 配置された接地導体16301、16302間が誘電体1630 3で満たされた構造となっている。接地導体16 302と同一平面上に、接地導体16302と絶縁され 入出力端16304が設けられている。この入出 端16304には、ビア導体16305を介して導体パタ ン16306が接続されている。この導体パター 16306に誘電体16303を介して対向する導体パタ ン16307が設けられている。また、導体パタ ン16308は、導体パターン16307と誘電体16303を して対向している。この導体パターン16308は 、ビア導体16309を介して接地導体16301と接続 れている。また、導体パターン16308は、ビア 導体16310を介して導体パターン16311に接続さ ている。また、導体パターン16308は、ビア導 体16312を介して導体パターン16313に接続され いる。また、導体パターン16308は、ビア導体 16314を介して導体パターン16315と接続されて る。また、導体パターン16316が、誘電体16303 介して導体パターン16313と導体パターン16315 とに挟まれている。この導体パターン16316は ビア導体16317を介して接地導体16301に接続さ れている。また導体パターン16316には、ビア 体16318を介して導体パターン16319が接続され る。また、導体パターン16316には、ビア導体1 6320を介して導体パターン16321が接続される。 導体パターン16322は、誘電体16303を介して導 パターン16319と導体パターン16321とに挟まれ いる。なお、導体パターン16306、16307、16308 よって、左手系共振器16300が共振したとき 出力の減衰を大きくすることができ、出力 変化を明瞭にすることができる。

 次に、図48、図49に示された左手系共振器 16300の構造と、図45に示された左手系共振器16 100の構成との対応関係について説明する。

 図45に示されたキャパシタ16110aは、導体 ターン16313と導体パターン16316とが誘電体1630 3を介して対向した構造、および、導体パタ ン16315と導体パターン16316とが誘電体16303を して対向した構造によって構成される。イ ダクタ16110bは、主として導体パターン16316の 奥行き方向によって構成される。キャパシタ 16120aは、主として導体パターン16313と接地導 16301とが誘電体16303を介して対向した構造に よって構成される。インダクタ16120bは、ビア 導体16309によって構成される。

 図45に示されたキャパシタ16130aは、導体 ターン16319と導体パターン16322とが誘電体1630 3を介して対向した構造、および、導体パタ ン16321と導体パターン16322とが誘電体16303を して対向した構造によって構成される。イ ダクタ16130bは、主として導体パターン16316の 奥行き方向によって構成される。キャパシタ 16140aは、主として導体パターン16319と接地導 16301とが誘電体16303を介して対向した構造に よって構成される。インダクタ16120bは、ビア 導体16317によって構成される。

 図45に示されたコンデンサ16150は、導体パ ターン16311と左手系共振器16300の一部ではな 接地導体16302とが誘電体16303を介して対向し 構造によって構成される。接地導体16302は 面積が広く、左手系共振器16300の一部ではな い。したがって、コンデンサ16150を構成する きに、導体パターン16311の面積がほぼその まコンデンサ16150の面積になり、導体パター ン16311の配置は左手系共振器16300のサイズに 響されない。したがって、コンデンサ16150を 左手系共振器16300に大きな面積で形成するこ ができる。なお、接地導体16301、16302は側面 電極16323、16324で接続されていることが好ま い。

 次に、本実施の形態16に係る左手系フィ タの全体構成について説明する。図50は本発 明の実施の形態16に係る左手系フィルタを示 等価回路図である。図50において、左手系 ィルタ1620は、入力端1613と、出力端1614と、 力端1613および出力端1614と接続した結合素子 群1615と、結合素子群1615と接続したセル群1616 と、結合素子群1615と接続したコンデンサ群16 17と、コンデンサ群1617と接続したグランド群 1618とを備える。結合素子群1615は、一端が入 端1613と接続した入力結合素子1615aと、一端 入力結合素子1615aの他端と接続した段間結 素子1615bと、一端が段間結合素子1615bの他端 接続し、他端が出力端1614と接続した出力結 合素子1615cと、を備える。セル群1616は、第1 ルの集合体1616aと、第2セルの集合体1616bとを 備える。

 第1セルの集合体1616aは、一端が入力結合 子1615aと段間結合素子1615bとの間に設けられ た第1の接続点1619aに接続される。第2セルの 合体1616bは、一端が段間結合素子1615bと出力 合素子1615cとの間に設けられた第2の接続点1 619bに接続される。なお、第1セルの集合体1616 aの他端は開放、または、接地されている。 た、第2セルの集合体1616bの他端は、開放、 たは、接地されている。

 図51は本発明の実施の形態16に係る左手系 フィルタのセルを示す等価回路図である。図 51において、第1セルの集合体1616aは、一端が 1の接続点1619aに接続されたセル16401と、一 がこのセル16401の他端に直列接続されたセル 16402とを備える。なお、本実施の形態16では 第1セルの集合体1616aは、直列接続された2つ セル16401、16402で構成されているが、少なく とも1つ以上のセルが直列接続されて構成さ てもよい。なお、例えば、-1次の共振モード が用いられる場合であって、第1セルの集合 1616aが1つのセルで構成された場合、第1セル 集合体1616aの他端は、接地されている。ま 、第1セルの集合体1616aが2つ以上のセルで構 された場合、第1セルの集合体1616aの他端は 開放されている。

 セル16401は、一端が第1の接続点1619aに接 された第1直列体16410と、一端が第1の接続点1 619aに接続され他端がグランド16420cに接続さ た第1並列体16420と、を備える。第1直列体1641 0は、一端が第1の接続点1619aに接続されたイ ダクタ16410bと、一端がインダクタ16410bの他 に接続されたコンデンサ16410aと、を備える なお、コンデンサ16410aとインダクタ16410bの 置は逆であってもよい。

 第1並列体16420は、一端が第1の接続点1619a 接続され、他端がグランド16420cに接続され コンデンサ16420aと、一端が第1の接続点1619a 接続され、他端がグランド16420cに接続され インダクタ16420bと、を備える。セル16402は 一端がコンデンサ16410aの他端に接続された 2直列体16430と、一端がコンデンサ16410aの他 に接続され、他端がグランド16440cに接続さ た第2並列体16440とを備える。

 第2直列体16430は、一端がコンデンサ16410a 他端に接続されたインダクタ16430bと、一端 インダクタ16430bの他端に接続されたコンデ サ16430aとを備える。なお、コンデンサ16430a インダクタ16430bの配置は逆であってもよい

 第2並列体16440は、一端がコンデンサ16410a 他端に接続され、他端がグランド16440cに接 されたコンデンサ16440aと、一端がコンデン 16410aの他端に接続され、他端がグランド1644 0cに接続されたインダクタ16440bと、を備える

 図52は本発明の実施の形態16に係る左手系 フィルタのセルを示す別の等価回路図である 。図52において、第2セルの集合体1616bは、一 が第2の接続点1619bに接続されたセル16403と 一端がこのセル16403の他端に直列接続された セル16404とを備える。なお、第2セルの集合体 1616bは、直列接続された2つのセル16403、16404 構成されるが、少なくとも1つ以上のセルが 列接続されて構成されてもよい。

 セル16403は、一端が第2の接続点1619bに接 された第1直列体16450と、一端が第2の接続点1 619bに接続され、他端がグランド16460cに接続 れた第1並列体16460とを備える。第1直列体1645 0は、一端が第2の接続点1619bに接続されたイ ダクタ16450bと、一端がインダクタ16450bの他 に接続されたコンデンサ16450aとを備える。 お、コンデンサ16450aとインダクタ16450bの配 は逆であってもよい。

 第1並列体16460は、一端が第2の接続点1619b 接続され、他端がグランド16460cに接続され コンデンサ16460aと、一端が第2の接続点1619b 接続され、他端がグランド16460cに接続され インダクタ16460bとを備える。

 セル16404は、一端がコンデンサ16450aの他 に接続された第2直列体16470と、一端がコン ンサ16450aの他端に接続され、他端がグラン 16480cに接続された第2並列体16480とを備える

 第2直列体16470は、一端がコンデンサ16450a 他端に接続されたインダクタ16470bと、一端 インダクタ16470bの他端に接続されたコンデ サ16470aとを備える。なお、コンデンサ16470a インダクタ16470bの配置は逆であってもよい

 第2並列体16480は、一端がコンデンサ16450a 他端に接続され、他端がグランド16480cに接 されたコンデンサ16480aと、一端がコンデン 16450aの他端に接続され、他端がグランド1648 0cに接続されたインダクタ16480bとを備える。

 なお、図50に示すコンデンサ群1617は、一 が第1の接続点1619aと接続され他端が第1のグ ランド1618aと接続された第1コンデンサ1617aと 一端が第1の接続点1619bと接続され他端が第2 のグランド1618bと接続された第2コンデンサ161 7bと、を備える。

 図53は本発明の実施の形態16に係る左手系 フィルタのサセプタンスの周波数特性図であ る。図53の実線に示されるように、各周波数 域で左手系共振器である第1セルの集合体161 6a、第2セルの集合体1616bのアドミタンスのう サセプタンス成分が上がり、サセプタンス 分がゼロになる近傍での周波数変化がなだ かになる。よって、左手系共振器である第1 セルの集合体1616a、第2セルの集合体1616bは広 帯域幅をとることができる。したがって、 来よりも少ない数の共振器で同じ帯域幅の 手系フィルタを構成することができ、左手 フィルタの小型化や、部品点数の削減が可 になる。

 図54は、本発明の実施の形態16に係る左手 系フィルタの構造を示す分解斜視図である。 図55は図54において線55-55に沿う断面図を矢印 Fの方向から見たときの断面図である。図54、 図55において、左手系フィルタ16500の接続関 について説明する。左手系フィルタ16500は、 互いに対向するよう配置された接地導体16501 16502間が誘電体16503で満たされた構造となっ ている。

 接地導体16502と同一平面上に、接地導体16 502と絶縁された入力端16504aが設けられている 。この入力端16504aには、ビア導体16505aを介し て導体パターン16506aが接続されている。この 導体パターン16506aに誘電体16503を介して対向 る導体パターン16507が設けられている。ま 、導体パターン16506aは、ビア導体16508aを介 て接地導体16501に接続されている。導体パタ ーン16506aは、ビア導体16509aを介して導体パタ ーン16510aに接続されている。導体パターン165 06aは、ビア導体16511aを介して導体パターン165 12aに接続されている。導体パターン16506aは、 ビア導体16513aを介して導体パターン16514aに接 続されている。

 導体パターン16515aは、導体パターン16512a 誘電体16503を介して対向している。導体パ ーン16515aは、導体パターン16514aと誘電体16503 を介して対向している。導体パターン16515aは 、ビア導体16516aを介して接地導体16501と接続 れている。導体パターン16515aは、ビア導体1 6517aを介して導体パターン16518aと接続されて る。導体パターン16515aは、ビア導体16519aを して導体パターン16520aと接続されている。

 導体パターン16521aは、導体パターン16518a 誘電体16503を介して対向している。導体パ ーン16521aは、導体パターン16520aと誘電体16503 を介して対向している。なお、接地導体16501 16502は側面電極16522、16523で接続されている とが好ましい。

 また、接地導体16502と同一平面上に、接 導体16502と絶縁された出力端16504bが設けられ ている。この出力端16504bには、ビア導体16505b を介して導体パターン16506bが接続されている 。この導体パターン16506bと導体パターン16507 は、誘電体16503を介して対向している。ま 、導体パターン16506bは、ビア導体16508bを介 て接地導体16501に接続されている。導体パタ ーン16506bは、ビア導体16509bを介して導体パタ ーン16510bに接続されている。導体パターン165 06bは、ビア導体16511bを介して導体パターン165 12bに接続されている。導体パターン16506bは、 ビア導体16513bを介して導体パターン16514bに接 続されている。

 導体パターン16515bは、導体パターン16512b 誘電体16503を介して対向している。導体パ ーン16515bは、導体パターン16514bと誘電体16503 を介して対向している。導体パターン16515bは 、ビア導体16516bを介して接地導体16501と接続 れている。導体パターン16515bは、ビア導体1 6517bを介して導体パターン16518bと接続されて る。導体パターン16515bは、ビア導体16519bを して導体パターン16520bと接続されている。

 導体パターン16521bは、導体パターン16518b 誘電体16503を介して対向している。導体パ ーン16521bは、導体パターン16520bと誘電体16503 を介して対向している。なお、接地導体16501 16502は側面電極16522、16523で接続されている とが好ましい。

 次に、図54、図55に示された左手系フィル タ16500の構造と、図50に示された左手系フィ タ1620の構成との対応関係について説明する まず、図54、図55に示された左手系フィルタ 16500の構造のうちどの構造が図51に示された 1セルの集合体1616aに対応するかについて説 する。

 図51に示されたキャパシタ16410aは、導体 ターン16512aと導体パターン16515aとが誘電体16 503を介して対向した構造、および、導体パタ ーン16514aと導体パターン16515aとが誘電体16503 介して対向した構造によって構成される。 ンダクタ16410bは、主として導体パターン1651 5aの奥行き方向によって構成される。キャパ タ16420aは、主として導体パターン16512aと接 導体16501とが誘電体16503を介して対向した構 造によって構成される。インダクタ16420bは、 ビア導体16508aによって構成される。キャパシ タ16430aは、導体パターン16518aと導体パターン 16521aとが誘電体16503を介して対向した構造、 よび、導体パターン16520aと導体パターン1652 1aとが誘電体16503を介して対向した構造によ て構成される。インダクタ16430bは、主とし 導体パターン16515aの奥行き方向によって構 される。キャパシタ16440aは、主として導体 ターン16518aと接地導体16501とが誘電体16503を して対向した構造によって構成される。イ ダクタ16440bは、ビア導体16516aによって構成 れる。

 次に、図54、図55に示された左手系フィル タ16500の構造のうちどの構造が図51に示され 第2セルの集合体1616bに対応するかについて 明する。

 図52に示されたキャパシタ16450aは、導体 ターン16512bと導体パターン16515bとが誘電体16 503を介して対向した構造、および、導体パタ ーン16514bと導体パターン16515bとが誘電体16503 介して対向した構造によって構成される。 ンダクタ16450bは、主として導体パターン1651 5bの奥行き方向によって構成される。キャパ タ16460aは、主として導体パターン16512bと接 導体16501とが誘電体16503を介して対向した構 造によって構成される。インダクタ16460bは、 ビア導体16508bによって構成される。キャパシ タ16470aは、導体パターン16518bと導体パターン 16521bとが誘電体16503を介して対向した構造、 よび、導体パターン16520bと導体パターン1652 1bとが誘電体16503を介して対向した構造によ て構成される。インダクタ16470bは、主とし 導体パターン16516bの奥行き方向によって構 される。キャパシタ16480aは、主として導体 ターン16518bと接地導体16501とが誘電体16503を して対向した構造によって構成される。イ ダクタ16480bは、ビア導体16516bによって構成 れる。

 次に、図54、図55に示された左手系フィル タ1620の構造のうちどの構造が図50に示された 結合素子群1615に対応するかについて説明す 。

 図50に示された入力結合素子1615aは、ビア 導体16505aによって構成される。また、出力結 合素子1615cはビア導体16505bによって構成され 。これら入力結合素子1615a、出力結合素子16 15cの値が例えば8pF程度であって、通過帯域が 2GHz程度のとき、入力結合素子1615a、出力結合 素子1615cのインピーダンスはほぼ0ωと考えら るほど小さくなる。よって、通過帯域とコ デンサの値に応じて入力結合素子1615a、出 結合素子1615cを取り除いてもよい。これをタ ップ給電とよび、本実施の形態ではこのタッ プ給電が用いられている。したがって、入力 結合素子1615aを構成するコンデンサは除かれ 、入力端16504aと導体パターン16506aとを直接 続したビア導体16505aによって構成される。 た、出力結合素子1615cを構成するコンデン は除かれて、出力端16504bと導体パターン16506 bとを直接接続したビア導体16505bによって構 される。さらに、段間結合素子1615bは、導体 パターン16506aと導体パターン16507とが誘電体1 6503を介して対向した構造、および、導体パ ーン16506bと導体パターン16507とが誘電体16503 介して対向した構造によって構成される。

 次に、図54、図55に示された左手系フィル タ1620の構造のうちどの構造が図50に示された コンデンサ群1617に対応するかについて説明 る。

 図50に示されたコンデンサ1617aは、導体パ ターン16510aと接地導体16502とが誘電体16503を して対向した構造によって構成される。ま 、コンデンサ1617bは、導体パターン16510bと接 地導体16502とが誘電体16503を介して対向した 造によって構成される。グランド群1618は、 地導体16502で構成される。なお、接地導体16 501、16502は側面電極16522、16523で接続されてい ることが好ましい。

 このような構成により、左手系共振器で る第1セルの集合体1616aと第2セルの集合体161 6bとが並列に接続されてなる左手系フィルタ1 620を積層構造で実現できる。そして、左手系 共振器に導体パターン16510aと接地導体16502と 誘電体16503を介して対向した構造であるコ デンサ1617aと、導体パターン16510bと接地導体 16502とが誘電体16503を介して対向した構造で るコンデンサ1617bとを設けることによって、 共振周波数のスロープを緩やかにすることが できる。したがって、より少ない数の左手系 共振器によって左手系フィルタを設計するこ とが可能となり、左手系フィルタの小型化に 適している。

 なお、本実施の形態16では、入力結合素 1615a、出力結合素子1615cは図54、図55に示され るようにビア導体で直接接続するように表現 した。しかし、これはそれぞれの容量が10pF 上となる、すなわち通過帯域において接地 態に見える場合である。よって、入力結合 子1615a、出力結合素子1615cが上記の値より小 い場合は実際にコンデンサを設けることが ましい。

 なお、図50に示される第1セルの集合体1616 aの他端が、寄生成分としてのインダクタを してグランドに接続されてもよい。また、 2セルの集合体1616bの他端が、寄生成分とし のインダクタを介してグランドに接続され もよい。このような構成により、共振器は 左手系及び右手系の奇数次共振のみを励振 る。これにより、共振器は、これまで不要 として存在していた偶数次(ここでは0次)の 振を励振しないため、通過帯域外の減衰特 が改善される。

 本発明によれば、左手系共振器を通過す 帯域幅を向上させることができ、左手系フ ルタのフィルタ特性を向上させることがで るという効果を有し、携帯電話等の各種電 機器において有用である。

 (実施の形態17)
 図56は、本発明の実施の形態17に係る左手系 共振器の等価回路図である。図56において、 実施の形態17における左手系共振器17100は、 第1並列体17111と、1ポート端子17101および第1 列体17111に接続した第1直列体17121と、この第 1直列体17121に接続したインダクタ17131と、イ ダクタ17131と接続した第2直列体17122と、第2 列体17122に接続した第2並列体17112と、第2並 体17112および第2直列体17122に接続した開放 17141と、を備える。

 この共振器の特性を確認する方法として 、例えば、入力と出力の機能を持つ1ポート 端子17101と、1ポート端子17101と電気的に接続 た入出力結合素子17102と、入出力結合素子17 102と接続した第1並列体17111に接続する方法が 挙げられる。

 第1並列体17111は、並列接続された第1コン デンサ17111Aおよび第1インダクタ17111Bと、を える。第1コンデンサ17111Aおよび第1インダク タ17111Bは、一端が1ポート端子17101および第1 列体17121の一端に接続し、他端が接地される 。

 第1直列体17121は、直列接続された第2コン デンサ17121Aおよび第2インダクタ17121Bと、を える。第2インダクタ17121Bは、一端が1ポート 端子17101および第1並列体17111に接続され、他 が第2コンデンサ17121Aの一端に接続されてい る。また、第2コンデンサ17121Aの他端は、イ ダクタ17131の一端に接続されている。

 第2並列体17112は、並列接続された第3コン デンサ17112Aおよび第3インダクタ17112Bと、を える。第3コンデンサ17112Aおよび第3インダク タ17112Bは、一端が開放端17141および第2直列体 17122の他端に接続し、他端が接地される。

 第2直列体17122は、直列接続された第4コン デンサ17122Aおよび第4インダクタ17122Bと、を える。第4コンデンサ17122Aは、一端がインダ タ17131の他端に接続され、他端が第4インダ タ17122Bの一端に接続されている。また、第4 インダクタ17122Bの他端は、第2並列体17112の一 端および開放端17141に接続されている。

 第1直列体17121と第2直列体17122とは、容量 合ができるように、配置関係が調整される すなわち、第1直列体17121と第2直列体17122と 間隔が近づけられている。第1直列体17121と 2直列体17122とが所定の距離以下に近づくと 第1直列体17121と第2直列体17122とは容量結合 る。ここで、少なくとも、第1直列体17121が する第2コンデンサ17121Aと第2直列体17122が有 する第4コンデンサ17122Aとが容量結合する。 た、第1直列体17121が有する第2コンデンサ1712 1Aおよび第2インダクタ17121Bと、第2直列体17122 が有する第4コンデンサ17122Aおよび第4インダ タ17122Bとが磁界結合してもよい。

 これにより、第1並列体17111および第1直列 体17121と、第2並列体17112と第2直列体17122とを なる平面上に配置することが可能になるの 、左手系共振器の小型化を図ることができ 。

 図57は、本発明の実施の形態17に係る左手 系共振器の全体斜視図である。すなわち、左 手系共振器17200を導体パターンと導体ビアの ごとに分解した分解斜視図である。図57に いて、左手系共振器17200は、互いに対向する よう配置された第1のグランド電極17201、第2 グランド電極17202間が積層された誘電体17203 満たされた構造となっている。第1のグラン ド電極17201と第2のグランド電極17202は、図示 ない側面電極によって接続され、等電位に たれている。

 第1のグランド電極17201と同一平面上には 第1のグランド電極17201と絶縁された端子1720 4が設けられている。この端子17204は、入力端 と出力端の機能を果たす1ポート端子として いられる。端子17204には、ビア導体17205を介 て導体パターン17206が接続される。

 この導体パターン17206と対向配置された 体パターン17207には、導体パターン17208が接 されている。導体パターン17208は、ビア導 17209を介して第1のグランド電極17201と接続さ れている。

 導体パターン17207は、ビア導体17210を介し て導体パターン17211および導体パターン17212 接続されている。また、導体パターン17207は 、導体パターン17211と導体パターン17212との に、導体パターン17211と導体パターン17212と 向配置されている。

 さらに、導体パターン17213が、導体パタ ン17211と導体パターン17212との間に、導体パ ーン17211と導体パターン17212と対向配置され ている。導体パターン17213は、ビア導体17214 介して導体パターン17215と接続されている。

 この導体パターン17215は、導体パターン17 216と導体パターン17217との間に、導体パター 17216と導体パターン17217と対向配置されてい る。導体パターン17216と導体パターン17217と 、ビア導体17218を介して接続されている。導 体パターン17217は、導体パターン17212から絶 され、導体パターン17212と対向配置されてい る。また、導体パターン17219は、ビア導体1721 8を介して導体パターン17216と導体パターン172 17と接続されている。そして、導体パターン1 7219は、導体パターン17216と導体パターン17217 の間に、導体パターン17216と導体パターン17 217と対向配置されている。また、導体パター ン17219には、導体パターン17220が接続されて る。この導体パターン17220は、ビア導体17221 介して第2のグランド電極17202と接続されて る。

 図56に示された1ポート端子17101は、端子17 204によって構成される。入出力結合素子17102 、対向配置され導体パターン17206および導 パターン17207によって構成される。開放端171 41は、導体パターン17219の先端部分17222によっ て構成される。

 図56に示された第1コンデンサ17111Aは、導 パターン17207と導体パターン17208に対向配置 された第1のグランド電極17201、および、導体 パターン17207と導体パターン17208に対向配置 れた第2のグランド電極17202によって構成さ る。また第1インダクタ17111Bは、導体パター 17207と導体パターン17208とビア導体17209の長 成分とによって構成される。

 図56に示された第2コンデンサ17121Aは、導 パターン17213に対向配置された導体パター 17211、および、導体パターン17213に対向配置 れた導体パターン17212によって構成される また、第2インダクタ17121Bは、導体パターン1 7211と導体パターン17212の長さ成分によって構 成される。

 図56に示された第3コンデンサ17112Aは、導 パターン17219と導体パターン17220に対向配置 された第1のグランド電極17201、および、導体 パターン17219と導体パターン17220に対向配置 れた第2のグランド電極17202によって構成さ る。また、第3インダクタ17112Bは、導体パタ ン17219と導体パターン17220とビア導体17221の さ成分とによって構成される。

 図56に示された第4コンデンサ17122Aは、導 パターン17215に対向配置された導体パター 17217、および、導体パターン17215に対向配置 れた導体パターン17216によって構成される また、第4インダクタ17122Bは、導体パターン1 7217と導体パターン17216の長さ成分によって構 成される。

 図56に示されたインダクタ17131は、ビア導 体17214の長さ成分によって構成される。第2コ ンデンサ17121Aを構成する導体パターン17212と 第4コンデンサ17122Aを構成する導体パターン 17217とを、誘電体17203を介して導体パターン17 212と導体パターン17217の間隔を調整して積層 ることによって、導体パターン17212と導体 ターン17217の容量結合量を制御することがで きる。

 図58は本発明の実施の形態17に係る左手系 共振器の共振特性図である。図58において、 振特性を示す曲線X、Y、Zに示されるように 導体パターン17212と導体パターン17217との間 隔を離すにつれて曲線Xから曲線Yへ、さらに 曲線Yから曲線Zへとシフトする。言い換え と、図57に示された左手系共振器17200の構造 共振特性は、導体パターン17212と導体パタ ン17217との間隔を離すにつれて、高周波数帯 域側にシフトする。

 このような構造にすることにより、左手 共振器17200の面積を単純に従来の半分程度 することができるだけでなく、導体パター 17212と導体パターン17217との容量結合によっ 波長の短縮効果が得られ、さらに左手系共 器17200の面積を小さくすることができる。 たがって、左手系共振器17200の小型化が可能 になる。

 また、この左手系共振器17200を用いて平 不平衡変換左手系フィルタを構成した場合 従来の平衡不平衡変換左手系フィルタに用 られている左手系共振器よりも左手系共振 の占有面積が狭くなるため、左手系フィル の小型化が可能になる。また、この左手系 ィルタを搭載した携帯電話等の電子機器は 高集積化により処理速度等の性能を向上さ ることができる。

 なお、導体パターン17212と導体パターン17 217とインダクタ17131の間隔を調整して積層し 導体パターン17212と導体パターン17217とイン ダクタ17131とを磁界結合させてもよい。この 合、さらに、波長の短縮効果が得られ、左 系共振器17200をさらに小型化することがで る。

 なお、本実施の形態17では、導体パター 17207から導体パターン17208を接続し、ビア導 17209と導体パターン17207との間隔をあけて、 ビア導体17209を第1のグランド電極17201に接地 た。しかし、導体パターン17208を設けず、 体パターン17207にビア導体17210を直接接続し 第1のグランド電極17201に接地してもよい。 の場合、信号の損失を抑えることができる さらに、導体パターン17219から導体パター 17220を接続し、導体パターン17219とビア導体1 7221との間隔をあけて、ビア導体17221を第2の ランド電極17202に接地した。しかし、導体パ ターン17220を設けず、導体パターン17219にビ 導体17221を直接接続して第2のグランド電極17 202に接地してもよい。この場合も信号の損失 を抑えることができる。

 なお、本実施の形態17では、1ポート入力 子17101を用いたが、入力端と出力端とを別 設けてもよい。この場合、図57に示される左 手系共振器17200には、第1のグランド電極17201 同一平面上に、第1のグランド電極17201と絶 された入力端、出力端が設けられ、この入 端と出力端とには、導体パターン17207にそ ぞれ対向配置された2つの導体パターンがそ ぞれビア導体を介して接続される。

 また、本実施の形態17では、第2コンデン 17121Aを形成するために、導体パターン17213 対向配置された導体パターン17211、および、 導体パターン17213に対向配置された導体パタ ン17212を用いた。しかし、導体パターン17213 に対向配置された導体パターン17212のみを用 てもよい。さらに、第4コンデンサ17122Aを形 成するために、導体パターン17215に対向配置 れた導体パターン17217、および、導体パタ ン17215に対向配置された導体パターン17216を いた。しかし、導体パターン17215に対向配 された導体パターン17217のみを用いてもよい 。これにより、さらなる小型化と、コスト削 減が可能になる。

 図59は本発明の実施の形態17に係る別の左 手系共振器の全体斜視図である。図59におい 、導体パターン17213は、ビア導体17214を介し て導体パターン17219と接続する。そして、導 パターン17219と接続した導体パターン17220は 、ビア導体17221を介して第2のグランド電極172 02と接続する。したがって、導体パターン1721 3は、第2のグランド電極17202と接続する。ま 、導体パターン17215は、他の導体パターンや ビア導体から絶縁されている。なお、図56に される開放端17141は、この導体パターン17215 によって構成される。

 本発明のフィルタは、小型化とフィルタ 設定された規格のインピーダンスを得るこ との両立を図ることができるという効果を し、携帯電話等の各種電子機器において有 である。

 本発明に係る左手系共振器および左手系 ィルタは、より小型化できる構成により、 帯電話等の各種電子機器において有用であ 。

1  直列体
1A,2A  コンデンサ
1B,2B  インダクタ
2  並列体
3  単位セル
7  左手系共振器




 
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