以下、図面により、本発明の実施の形態に� ��いて説明する。
〔第1実施形態〕
 まず、本発明の第1実施形態について説明す ると、図1~6は本発明の第1実施形態について� �明するもので、図1はそのオフセット印刷機� ��要部構成を示す説明図、図2はその下地処理 剤の乾燥に関する概念図、図3はその下地処� �剤に含有される溶媒の粘度と紙への浸透速� �との関係を示す図、図4はその下地処理剤に� ��有される溶媒の粘度と蒸気圧との関係を示� ��図、図5はその新聞用紙の印刷面を示す正面 図、図6はそのオフセット印刷機による印刷� �法を説明するフローチャートである。

 本実施形態は、オフセット印刷機としての� ��聞輪転機に関し、図1に示すように、新聞輪 転機の印刷部(印刷装置)6の上流側に、印刷す るウェブ状(連続紙の状態)の新聞用紙(以下、 ウェブとも言う)10の印刷面に下地処理剤を供 給する下地処理剤供給装置4を追加したもの� �ある。ここでは、下地処理剤として白色イ� �キを用いる例を説明するので、下地処理剤� �給装置については白色インキ供給装置4とも� ��ぶことにする。なお、新聞用紙(ウェブ)10は 、例えば白色度54~55%,坪量42~44g/m ² 程度の一般的なものとするが、これに限るも のではない。

 つまり、新聞輪転機では、給紙部1に巻取紙 1aとして装備されたウェブ10をインフィード� �2から繰り出して印刷部6に搬送し、印刷部6� �備えられた印刷ユニット(図示略)で所要色の インキを転写した上で、冷却部,ウェブパス� �及び折機(何れも図示せず)を経て折帳として 出力する。
 インフィード部2は、インフィードローラ2a� ��、移動してウェブパス距離を変更しながら� ��ェブ10の張力を調整するダンサーローラ2bと 、インフィードローラ2aとウェブ10を挟んで� �向して配置されたガイドローラ3aと、ダンサ ーローラ2bからのウェブ10の出側に配置され� �ガイドローラ3bとを備えて構成され、ウェブ 10を設定された状態に保持しながら印刷部7に 向けて送り出すようになっている。

 なお、印刷部6には、単色印刷の場合には単 数の印刷ユニットが備えられるが、ここでは 、フルカラー等の多色印刷を行なうように複 数の印刷ユニットが備えられている。
 このような既存の新聞輪転機におけるイン� ��ィード部2のウェブパス長を変化させる装置 であるダンサーローラ2bよりも下流であって� ��印刷装置の1色目のブランケット胴ニップ部 (図示略)よりも上流(ここでは、印刷部6入口� �ガイドローラ3c部分よりも上流)に、下地処� �剤供給装置4が追加されている。

 なお、本実施形態は、既存の印刷機に下地� ��理剤供給装置としての白色インキ供給装置4 を追加するものであり、既存の印刷機をより 有効に利用する構成として、図1に示すガイ� �ローラ3bを下地処理剤供給装置の圧胴の代わ りに用いることも考えられる。
 下地処理剤供給装置(白色インキ供給装置)4� ��、下地処理剤処理部(白色インキ供給部)4Aと 、乾燥処理部4Bとを備えている。

 下地処理剤供給部4Aは、一般的なオフセ� �ト印刷の印刷ユニットと同様に構成され、� �地処理剤を刷版に供給する下地処理剤供給� �ール4a,4cと、下地処理剤の印刷領域に応じた 刷版を装着された版胴4b,4dとを備えている。� ��た、必要に応じて、下地処理剤供給ロール4 a,4cの位置に版胴を備え、これらの下地処理� �供給ロール4a,4cから受けた下地処理剤をウェ ブ10の表面(印刷面)に転写する転写胴を版胴4b ,4dの位置に備えるようにしてもよい。この場 合の転写胴は、例えば、商業用オフセット輪 転機(商オフ)や新聞輪転機のブランケット胴� ��相当するものでも差し支えない。

 ここでは、ウェブ10の両面に、下地処理� �を転写するものとしているので、ウェブ10の 一面側に下地処理剤供給ロール4a及び版胴4b� �有する第1の下地処理剤供給系が配備され、� ��ェブ10の他面側に下地処理剤供給ロール4c及 び版胴4dを有する第2の下地処理剤供給系が配 備されているが、ウェブ10の片面側のみに下� ��処理剤を転写するのであれば、不要な側の� ��地処理剤供給系は使用しないように設定す� ��か、或いは、はじめから不要な側の下地処� ��剤供給系を装備しないようにしても良い。

 また、下地処理剤供給装置4における下流に 設けられた乾燥処理部4Bは、ウェブ10の印刷� �に転写した下地処理剤を乾燥するもので、� �実施形態では、乾燥処理部4Bに、下地処理剤 を加熱乾燥する加熱装置5が備えられている� �
 なお、加熱装置5としては、温風をウェブ10� ��印刷面に吹き付けることによる乾燥する温� ��方式や、高温蒸気をウェブ10の印刷面に吹� �付けることによる乾燥する蒸気方式や、赤� �線を照射する方法や、これらの組み合わせ� �もの(いずれも、非接触方式)、或いは、ウェ ブ10の印刷面に高温ロールを接触させウェブ1 0速度と同期した周速度で回転させるように� �た、高温ロール方式など種々のものが適用� �きる。

 ここで、前記温風方式、前記蒸気方式、前� ��赤外線照射方法、前記高温ロール方式のい� ��れについても印刷面からではなく印刷面の� ��側から加熱乾燥させることもできる。さら� ��、下地処理剤が電子線、紫外線などによる� ��ネルギー線硬化型である場合は、電子線や� ��外線照射による乾燥装置とすることもでき� ��。
 特に、高温蒸気を適宜用いると、ウェブ10� �加熱に伴う水分低下によるウェブの収縮等� �不具合が防止されるため好ましい。例えば� �高温ローラをウェブに接触させる接触方式� �ものとすることも可能であり、別途高温ロ� �ラを設けることもできるし、ガイドローラ3C を発熱させて接触式で乾燥させることもでき る。ここでは、温風と高温蒸気とを混合させ た非接触方式のものを用いている。

 なお、例えば白色インキのような下地処� ��剤としては、基準状態(大気圧下で20℃の温� ��状態)で粘度が0.01~50Pであるものが、特にロ� ��ラを用いた下地処理剤供給にとって適切な� ��度である。すなわち、粘度が50P程度よりも� ��きいと下地処理剤が硬すぎてローラを介し� ��インキの転移がし難く成る。一方、ローラ� ��よる下地処理剤の搬送性能が低下し、供給� ��困難となることを防ぐために、下地処理剤� ��粘度下限も例えば水相当の粘度0.01P程度と� �ることが好ましい。

 次に、下地処理剤の乾燥特性に及ぼす下地� ��理剤中の溶媒特性について説明する。
 乾燥工程は、下地処理剤に含有された溶媒� ��、印刷用紙への浸透工程(浸透処理)と、大� �中への揮発工程(揮発処理)と、の2つの工程� �ら乾燥が実施される。
 図2は、下地処理剤の乾燥工程を説明する概 念図であるが、図示するように、下地処理剤 20には、少なくとも、着色剤としての顔料21� �バインダー樹脂22、溶媒23が含有されており� ��下地処理剤20により形成される下地処理層� �、印刷用紙10に塗布された直後には、図2(a)� �示すように、顔料21、バインダー樹脂22、溶� ��23が何れも含有されているが、乾燥工程が� �むに従って、図2(b)に示すように、このうち� ��溶媒23が除去されていく。

 この乾燥工程では、溶媒の印刷用紙中への� ��透と、溶媒の揮発による大気中への拡散と� ��同時に進行しながら、下地処理剤の乾燥が� ��成される。この際、当然ながら、溶媒が印� ��用紙中に速やかに浸透するほど、また、溶� ��が速やかに揮発するほど、下地処理剤の乾� ��が速やかに達成されることになる。
 印刷機上において印刷用紙の印刷面に下地� ��理剤を供給し、引き続いて印刷部6で転写さ れる印刷インキで画像や文字を印刷するため には、下地処理剤の乾燥速度が十分に速くな くてはならず、この乾燥速度を速くすること を狙って下地処理剤の溶媒は選定されるが、 その選定の基準として室温における溶媒の粘 度と蒸発速度がポイントとなる。

 溶媒と印刷用紙の濡れ性に大きな差がない� ��合、つまり、撥水処理などを施さない通常� ��紙の場合、図3に示すように、溶媒の粘度が 低いほど溶媒の印刷用紙への浸透速度が速い 傾向がある。
 なお、図3は、粘度が異なるアルコール系溶 媒について、熊谷理機工業(株)のブリストウ( Bristow)式液体動的吸収試験機で測定した紙へ� ��溶媒の浸透速度(1秒あたり単位面積の紙へ� �溶媒浸透量、ml/m ² ・sec)を示すグラフである。更に詳細には、� �25mm×長さ1000mmの新聞紙を幅25mm×直径318.5mmφ� �試料円板周囲に巻き付け、幅15mm、スリット� ��1mmのヘッドボックスに40μlの溶媒を充填し� �、ヘッドボックスと新聞紙との接触圧力0.1MP a、円板回転速度1.25~250mm/secの範囲で測定した 結果である。

 下地処理剤を乾燥するための加熱装置等の� ��担を軽減し、例えば加熱装置を用いること� ��く常温で且つ短時間(印刷用紙の短い走行距 離区間)で下地処理剤の乾燥を完了するため� �は、紙への浸透速度が少なくとも5ml/m ² ・sec以上、好ましくは10ml/m ² ・sec以上が好適であり、その時の溶媒粘度は それぞれ、5cP以下、好ましくは3cP以下、より 好ましくは1cP以下であることが図3より見出� �ことができる。

 さらに、図4に示すように、粘度が低い溶媒 ほど基本的に室温での蒸気圧が高い傾向があ り、室温での蒸発速度も速くなる。
 なお、図4は、本発明の下地処理剤に使用可 能と考えられる溶媒を、脂肪族炭化水素溶媒 、塩素系炭化水素溶媒、アルコール系溶媒、 エーテル系溶媒、ケトン系溶媒、水に分類し 、大気圧下、室温(20℃)における溶媒の粘度� �蒸気圧の関係を調査した結果を示すグラフ� �ある。

 下地処理剤を乾燥するための加熱装置等の� ��担を軽減し、例えば加熱装置を用いること� ��く常温で且つ短時間(印刷用紙の短い走行距 離区間)で下地処理剤の乾燥を完了するため� �は、溶媒の蒸気圧は少なくとも1mmHg以上、好 ましくは10mmHg以上、より好ましくは50mmHg以上 が好適であることが図4より見出すことがで� �る。
 従って、本発明の課題である「印刷用紙(ウ ェブ)が印刷部6で印刷インキを転写される前� ��、白色インキなどの下地処理剤を乾燥させ� ��」ためには、本発明の下地処理剤に用いる� ��媒は、大気圧下、20℃の温度状態において� �粘度5cP以下且つ蒸気圧1mmHg以上、好ましくは 粘度3cP以下且つ蒸気圧10mmHg以上、より好まし くは粘度1cP以下且つ蒸気圧50mmHg以上のものが 好適である。もちろん、粘度と蒸気圧との最 適領域の組み合わせはこれに限らず、粘度の 方をより限定したものにしたり、蒸気圧の方 をより限定したものにしたりしてもよい。

 ただし、本発明でいう乾燥状態とは、少� ��くとも紙面の下地処理剤が印刷部6で転写さ れる印刷インキと混ざり合って印刷インキに 濁りを生じせしめることのない状態になるこ とであり、下地処理剤中の全ての溶媒が、紙 面上の下地処理層から印刷用紙中、あるいは 大気中に移行する必要はない。従って、乾燥 性を速くするための溶媒は、下地処理剤中に 重量部として1~30%含有されていれば良い。1%� �満であると乾燥性向上の効果が発現しない� �一方、30%以上であると乾燥、とりわけ蒸発� �早すぎて印刷機上での下地処理剤のハンド� �ングが難しくなるという不具合が発生する� �それが高くなる。

 また、転写性、画質、メンテナンス性、貯� ��安定性、安全性など下地処理剤に求められ� ��他の特性付与のために、必要であれば、乾� ��性を速くするための溶媒の他に、大気圧下� ��20℃において粘度5cP以上、蒸気圧1mmHg以下の 溶媒を適当量含んでいても良いことはいうま でもない。
 なお、この下地処理剤供給装置4によるウェ ブ10上への下地処理剤の供給は、図5の印刷及 び切断された新聞紙11に示すように、印刷面( 印刷ページ)11a,11bにおける所要の箇所(ここで は、写真の印刷箇所13及び広告の印刷箇所14,1 5)のみに行なうようになっている。なお、新� ��紙11へ供給する下地処理剤は、その一例と� �て、白色インキがあげられる。記事を印刷� �る箇所12には、白色インキを供給しない。つ まり、所要の箇所13,14,15に応じた白色インキ� ��の刷版を用意し、版胴4b,4dに装着し印刷を� �なうことで、このような処理を行なうこと� �できる。

 なお、白色インキ、あるいは基本インキや� ��色インキ用の刷版は、印刷部分をベタ(網点 面積率100%)刷りとしても良いが、ベタ刷りで� ��ない適宜の網点形状としても良い。この場� ��、ウェブ10の印刷面の白色度、あるいはイ� �キの光学濃度の向上をある程度実現しなが� �、各インキの乾燥をはやめることができる� �
 また、白色インキ供給装置4は、上述のよう に、インフィード部2のウェブパス長を変化� �せる装置であるダンサーローラ2bより下流で あって、印刷装置の1色目のブランケット胴� �ップ部の上流に設けられるので、白色イン� �用の刷版を印刷部6における各刷版の位相と� ��わせることが容易であり、上記のような所� ��の箇所13,14,15への白色インキの印刷を確実� �行なえるものになっている。

 本発明の第1実施形態にかかるオフセット印 刷機としての新聞輪転機は上述のように構成 されているので、図6のフローチャートに示� �ように、ウェブ10の表面(印刷面)への印刷が� ��なわれる。
 つまり、まず、給紙部1からインフィード部 2で張力状態を調整されながら送り出された� �ェブ10の印刷面に、白色インキ供給装置4の� �色インキ供給部4Aにより白色インキ(下地処� �剤)が供給される(ステップS10;下地処理剤供� �ステップ)。この白色インキの供給は、印刷� ��式で所要の箇所13,14,15(図5)のみに行なわれ� �。

 次に、ウェブ10は乾燥処理部4Bに進み、加熱 装置5により印刷面上の白色インキ(下地処理� ��)が加熱され乾燥処理される(ステップS20;乾� ��ステップ)。そして、印刷部6において印刷� �行なわれる(ステップS30; 印刷ステップ)。
 上述のように、印刷面上の白色インキは乾� ��処理され、印刷部6において印刷が開始され る段階では、印刷部6で転写される印刷イン� �に対して混ざり合って印刷インキに濁りを� �じせしめることの無い状態になっているの� �、印刷インキに濁りが生じることなく印刷� �行なわれる。

 これにより、白色度の低い新聞用紙(ウェ ブ)10の表面が白色インキにより高い白色度に 処理された上に、フルカラーの写真(図5の印� ��箇所13)や広告(図5の印刷箇所14,15)が印刷イ� �キに濁り等を生じることなく印刷されるこ� �になり、高白色度の下地を利用して再現し� �い色調の印刷を実現できるようになる。写� �の場合には、原画に忠実に印刷することが� �能になり、広告の場合には、例えば原画に� �実に印刷することやより鮮やかで広告効果� �高い印刷を実現するができる。

 特に、白色インキを印刷面における写真� ��所や広告箇所のみに、つまり、印刷面の一� ��に供給するので、効率よく下地処理を行な� ��、処理コストを抑制することができる。ま� ��、記事部分12は下地処理をしないことでむ� �ろ読み易くなる。

〔第2実施形態〕
 次に、本発明の第2実施形態について説明す ると、図7は本発明の第2実施形態のオフセッ� ��印刷機の要部構成を示す説明図である。図7 において、図1と同符号は同様なものを示し� �これらの説明は一部省略する。

 第1実施形態では、下地処理剤供給装置(� �地処理剤供給部4A及び乾燥処理部4B)4が既存� �新聞輪転機に追加されたものとしているが� �本実施形態は、下地処理剤供給装置4をはじ� ��から新聞輪転機に組み込んだものとしてい� ��。つまり、図7に示すように、印刷ユニット 6a,6b等を備えた印刷部6の上流部に、これに並 んで、下地処理剤供給装置4が装備されてい� �。これ以外は、第1実施形態と同様に構成さ� ��る。なお、本実施形態では、下地処理剤と� ��て白色インキを用いた場合を例に説明する� ��

 なお、本実施形態の場合も、第1実施形態 と同様に、白色インキ供給装置4は、インフ� �ード部2のウェブパス長を変化させる装置で� ��るダンサーローラ2bよりも下流(ただし、こ� ��では、ウェブ10を印刷装置6に導くガイドロ� ��ラ3cの下流)であって、印刷装置6の1色目の� �刷ユニット6aのブランケット胴ニップ6cより� ��上流に設けられるので、白色インキ用の刷� ��を印刷部6における各刷版の位相と合わせる ことが容易であり、上記第1実施形態で説明� �た所要の箇所13,14,15への白色インキの印刷を 確実に行なえるものになっている。

 このような構成によっても、第1実施形態 と同様に、印刷インキに白色インキによる濁 り等が生じることなく印刷インキによる印刷 が行なわれるようになって、高白色度の下地 を利用して再現したい色調の印刷を実現でき るようになるという効果が得られる。

〔第3実施形態〕
 次に、本発明の第3実施形態について説明す ると、図8は本発明の第3実施形態のオフセッ� ��印刷機の要部構成を示す説明図である。図8 において、図1と同符号は同様なものを示し� �これらの説明は一部省略する。本実施形態� �も、下地処理剤として白色インキを用いた� �合を例に説明する。

 本実施形態では、下地処理剤供給装置4自体 は、第1,2実施形態と同様であるが、印刷機の 下地処理剤供給装置4よりも上流の部分が第1, 2実施形態とは異なっている。
 つまり、第1,2実施形態では、ウェブパス長� ��変化させる装置としてダンサーローラを備� ��ているが、本実施形態では、図8に示すよう に、ダンサーローラはなく、ウェブパス長を 変化させる装置としてフローティングローラ 7が備えられている。

 このフローティングローラ7は給紙テンシ ョンの変動を吸収する装置であり、輪転機の 加減速時やペースター時や緊急停止時などに 給紙テンションが下がった場合には、図8中� �左側(二点鎖線部参照)の方向へ動きテンショ ン低下分を吸収する。逆に給紙テンションが 上がった場合は、図8の右側(二点鎖線部参照) の方向へ動きテンション上昇分を吸収する。

 なお、第1,2実施形態で説明したダンサー� ��ーラ2b及びインフィードローラ2a(図1,図7参� �)は,印刷ユニット入口のテンションを積極的 に検出してダンサーローラ2bの位置及びイン� ��ィードローラ2aの周速を変えてテンション� �動を抑え、印刷ユニット入口のテンション� �安定させる為の装置であり、ダンサーロー� �2bを駆動する駆動装置をそなえるが、このフ ローティングローラ7は特に駆動装置はつい� �おらず(単なる振り子ローラ)、単に、テンシ ョン変動を吸収するための装置である。しか し、ウェブパス長を変化させる点では、ダン サーローラ2b及びインフィードローラ2aと共� �する。

 したがって、ウェブ10の所要の箇所に対し� �白色インキの供給といった下地処理をする� �合、下地処理をした印刷位置の位相がウェ� �パス長の変化によって生じる印刷位置の位� �ズレを防ぐために、白色インキ供給装置(下� ��処理剤供給装置)4を、ウェブパス長を変化� �せる装置であるフローティングローラ7より� ��下流に配置している。
 このような構成によっても、第1,2実施形態� ��同様に、印刷インキに白色インキによる濁� ��等が生じることなく印刷されるようになっ� ��、高白色度の下地を利用して再現したい色� ��の印刷を実現できるようになるという効果� ��得られる。

 なお、「ウェブパス長を変化させる装置� ��が複数ある場合は、給紙部から1色目のブラ ンケット胴のニップ部までのうち、より下流 側に位置する「ウェブパス長を変化させる装 置」よりも下流側に白色インキ供給装置(下� �処理剤供給装置)4を配置することが好ましい 。

〔その他〕
 以上、本発明の実施の形態を説明したが、� ��発明はかかる構成に限定されるものではな� ��、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、かか� ��構成を適宜変更して実施することができる� ��のである。

 例えば、上記の実施の形態では、新聞輪転� ��を例に説明したが、本発明は新聞輪転機に� ��らずオフセット印刷機に広く適用しうる。
 また、下地処理剤として、白色インキを用� ��ているが、白色度を向上させる場合にも、� ��えば脱色剤等の白色インキ以外の白色度向� ��剤を用いても良い。脱色剤を用いる場合に� ��、印刷機上では洗浄工程は実施し難いため� ��この脱色剤は新聞紙の着色成分と自分自身� ��昇華(あるいは蒸発)するような薬剤である� �とが要求される。

 また、下地処理を行なう対象の印刷用紙� ��、新聞用紙のような低白色度の印刷用紙に� ��らない。当然ながら、下地処理剤も白色度� ��上剤に限るものではなく、例えば透明イン� ��(例えばニスなど)をはじめとした用紙表面� �平滑性を向上させるものや、例えば金属成� �を含有するインキや、反射率向上剤といっ� �明度(白色度とは異なる)を向上させるものな ども適用できる。

 また、下地処理剤として、白色以外の特� ��インキ、つまり、シアン,マゼンタ,イエロ� �の基本インキ色及び白色,黒色のインキ色以� ��のインキ色の特色インキを用いることも考� ��られる。このような特色インキの下地への� ��用は、色彩の表現バリエーションが大幅に� ��加し、極めて印象の高い発色も可能になる� ��め、特に、広告に採用することで、広告効� ��の向上に寄与しうる。

 また、下地処理剤を複数用いるようにして� ��よい。つまり、白色インキ供給装置4のよう な下地処理剤供給装置を複数設けて、それぞ れ異なる下地処理を行なう。これによれば、 例えば、同一紙面上に白色度の向上とその他 の色の明度の向上や表面平滑化等の異なる下 地処理を実施することができ、印刷に対する さまざまな要求に対応することができる。
 また、上記の実施形態では、印刷面におけ� ��写真箇所や広告箇所については、白色イン� ��(下地処理剤)を全領域に供給しているが、� �真箇所や広告箇所の中の必要な箇所のみに� �色インキ(下地処理剤)を部分的に供給しても よい。つまり、下地がほとんどでない領域に は下地処理を施さないようにする。これによ り、より効率よく下地処理を行なえ、処理コ ストをさらに抑制することができる。なお、 この場合も、下地処理の輪郭は大きめに取っ て、インキにより下地がほとんどない領域の 境界部分にも下地処理を行なうようにして、 下地処理しない箇所が露出しないようにする ことが好ましい。

 また、上記の実施形態では、乾燥処理部4 Bに加熱装置5を装備したが、前述のように、� ��色インキ等の下地処理剤が速乾性のもので� ��って常温で短期間に乾燥するものであれば� ��乾燥処理部4Bの具体例として、乾燥処理部4B を、加熱装置5を装備しない単なるスペース� �すなわち自然乾燥(または常温乾燥)区間とす ることも可能である。