本発明の織物は、導電性を発現するとい� ��目的からすれば導電糸のみから構成されて� ��よいが、安価に導電性を発現させるために� ��非導電糸と導電糸から構成されることが好� ��しい。

 本発明の織物に使用される非導電糸とし� ��は、合成繊維や天然繊維、すなわち、ポリ� ��ステル、ナイロンなどのフィラメント糸や� ��績糸、ポリエステルやナイロンなどのステ� ��プルとレーヨンステープル、綿繊維などと� ��混紡糸、さらに、親水性ポリマーをブレン� ��したり、親水基を導入した制電性ポリエス� ��ルフィラメント糸や制電性ナイロン糸など� ��好ましく用いられる。

 本発明の織物に用いる導電糸とは、導電� ��成分を含んでいる繊維であればよく、例え� ��金属被覆繊維や、繊維基質となるポリエス� ��ルやポリアミド系の非導電性ベースポリマ� ��と、カーボンもしくは金属や金属化合物な� ��の導電性微粒子、または、白色導電性セラ� ��ックス微粒子などとを複合紡糸で含有させ� ��導電繊維からなる糸もしくはこれらの導電� ��維を含む糸のことである。本発明において� ��、酸やアルカリ環境下における耐久性や洗� ��耐久性の面で、カーボンを導電性成分とす� ��導電糸が好ましい。

 また、導電成分を繊維に複合させる手法� ��して、芯鞘・被覆・部分表面露出型などの� ��維とする方法がある。清浄度の高いクリー� ��ルーム用防塵衣として使用する場合、導電� ��成分で芯糸を被覆した被覆型導電性繊維や� ��電性成分が表面に一部露出した部分表面露� ��型繊維は、導電性成分が発塵し、作業場の� ��染に繋がることがあるので、導電性成分を� ��包した芯鞘型繊維が好適に用いられる。一� ��、それほど高清浄度を必要とされない作業� ��においては、前記部分表面露出型繊維を用� ��ることで、表面電気抵抗値のより低い布帛� ��得ることができる。

 部分表面露出型繊維としては、繊維を構� ��する単糸の断面において周方向に導電成分� ��部分的に露出し、かつ単糸の長手方向にそ� ��露出した導電成分が連続して露出している� ��維をいう。なかでも、表面抵抗値を低下さ� ��るという点からは、図2(a)に示すような円形 断面または図2(b)に示すような凸部を有する� �形断面の単繊維からなる導電糸であって、� �単繊維の外周面に、導電性成分が周方向に3� ��所以上かつ長手方向に連続して露出してい� ��ものが好ましい。なお、異型断面糸の場合� ��、導電成分が周方向の凸部に露出している� ��とが好ましい。

 さらに、これらの導電性成分を含む繊維� ��、合成繊維若しくは天然繊維とを、合糸、� ��糸、または混繊し、本発明における導電糸� ��することもできる。

 導電糸の形態としては、短繊維を用いる� ��とができるが、その場合、単繊維間の電気� ��抗が増大するため、非導電糸との混用では� ��く導電糸単独で用いるのが好ましい。より� ��ましくは、導電糸を長繊維とするものであ� ��、単繊維間の電気抵抗の増大を最小限に抑� ��ることが可能となる。

 導電糸は、例えば単繊維繊度が1~10dtex、総� �度が10~150dtexのものが用いられる。また、導� ��糸の電気抵抗値は、10 ⁹ ω/cm以下、特に10 ⁸ ω/cm以下が好ましい。かかる電気抵抗値は、� ��電性成分を表面の一部に露出させることで� ��容易に達成することができる。なお、導電� ��の電気抵抗値は、20℃,30%RH環境下において� �10cmにフィラメントカットした両端に電圧を� ��可(この場合は500Vとした)したときの比抵抗� ��ことである。

 本発明の織物は、上記した導電糸を経方� ��および緯方向に挿入することで格子状に間� ��をあけて配列した織物である。導電糸は経� ��向または緯方向の一方、もしくはその両方� ��二重組織で組み込み、同方向の地組織を構� ��する地糸(通常は非導電糸)の上(裏面側では� ��)に配置させる。つまり二重組織で導電糸を 織物上に浮糸として露出させ、地組織よりも 突出した形態とする。こうすることで、織物 表面への導電糸の露出面積が増加し、かつ他 方向の導電糸との接触性が向上し、静電気の 中和・拡散が容易となる。なお、導電糸を同 方向の非導電糸(地糸)の上(または下)に配置� �ずに、同方向の非導電糸同士の間に配置す� �と、導電糸が地糸(非導電糸)に埋まり、かつ 直交する導電糸との接触性が低下するために 静電気の中和・拡散が不充分となる。

 本願発明においては、以上のようにして� ��電糸を織物表面へ露出させるが、二重組織� ��織物に組み込む導電糸は、二重組織部の導� ��糸露出率が相加平均で50%以上となるように� ��るのが好ましい。さらに好ましくは70%以上� ��ある。

 ここで言う二重組織部の導電糸露出率と� ��、導電糸条Aを二重組織で挿入し浮糸とした 面を上面から見た時の、二重組織として挿入 された導電糸条Aの総面積に対する、該導電� �条Aの、浮糸となり、かつ、直交する非導電� ��条に被覆されずに露出している部分の面積� ��割合である。なお、「二重組織として挿入� ��れた導電糸条Aの総面積」とは、導電糸条A� �幅と該導電糸条Aの長さの積であって、直交� ��る別の糸条によって表面に露出していない� ��うな部分も当該面積に含まれる。また、こ� ��でいう導電糸条Aの「直交する非導電糸に被 覆されずに露出している部分」に、直交する 導電糸条に被覆された部分は含まれ、一方、 前記導電糸条Aの一部であっても、浮糸とな� �ていない部分、すなわち地組織である非導� �糸の上に配置されずに非導電糸の横に転が� �落ちた配置をとっているような部分は含ま� �ない。

 なお、本発明においては、二重組織で挿� ��した導電糸の長手方向2.54cm(1インチ)当たり� ��導電糸露出率を算出する。また、ランダム� ��抽出した5箇所の該導電糸露出率から相加平 均を算出する。ここでいう相加平均とは、デ ータの数値を全て足しあわせて、データ数(n� ��)で除することにより求められる。従って、 5箇所の該導電糸露出率の値を全て足しあわ� �て、足しあわせた値を5で除するものである� ��

 経方向および緯方向の両方に二重組織で� ��電糸を組み込んだ場合は、織物の表裏のど� ��らの面においても導電糸が露出した形態と� ��ることが可能となる。この場合、二重組織� ��の導電糸露出率は、表面、裏面のそれぞれ� ��ついて、先述した方法で算出すればよく、� ��発明においてはいずれかの面において、導� ��糸露出率の相加平均が50%以上であればよい� ��

 導電糸露出率の相加平均50%以上を達成す� ��手法としては、非導電糸と導電糸の総繊度� ��を調節することが好ましい。つまり、二重� ��織部で導電糸を非導電糸の完全に上(裏面側 ではまたは下)に配置させるためには、導電� �の糸条総繊度D1を、同方向の地組織を形成し ている非導電糸の糸条総繊度D2未満(D1<D2)に することが好ましい。

 二重組織で挿入する導電糸の糸条総繊度� ��、地糸の非導電糸の糸条総繊度より小さく� ��ると、導電糸は地糸(非導電糸)の上に配置� �た形態をとりやすく、導電糸交差点におい� �効率よく電荷の受け渡しが行われ電気導通� �を向上させることができる。特に、織物に� �いては導電糸に直交する他の糸によって押� �えつけられる力が作用するが、D1<D2を満た すことにより、二重組織で挿入した導電糸が 地糸の上に配置されやすくなる。そのため、 導電糸の糸条総繊度またはフィラメント数を 小さくしても表面抵抗が極端に悪化すること はなく、導電糸の細繊度化による製織コスト の低減も可能となる。

 D1≧D2であっても、導電性織物の性能とし て何ら差し支えはないが、導電糸のコストが 大きくなる一方で、織物の導電性能は頭打ち となるので好ましい形態とは言えない。また 、導電糸の糸条総繊度が大きいと二重組織で 挿入した時に、地糸の上に配置することが困 難になり、例えば導電糸が地糸の上から部分 的に転げ落ちた配置をとったり、織物におけ る導電糸挿入部の引っ掛かりが強くなるとい った問題が発生する。

 なお、導電糸の細繊度化は製織時の糸切� ��による収率低下に繋がることがあるので、� ��電性繊維に非導電性繊維を混繊または合撚� ��て導電糸とすることも好ましい。こうする� ��とで、糸強度を調整し、製織性を安定させ� ��ことができる。混繊糸および合撚糸中の導� ��性繊維の繊度割合としては、良好な表面抵� ��値を得るために、30%以上が好ましく、50%以� ��がより好ましい。

 前記の構成要件を満たすことで、本発明� ��おいては、織物表面に導電糸がより多く露� ��した導電性織物を得ることができる。そし� ��、織物表面に導電糸がより多く露出してい� ��ため、本発明の導電性織物を縫合したとき� ��は生地間で導電糸の点接触が容易になされ� ��縫製品全体での導通性もより高めることが� ��きる。

 本発明においては、二重組織に直交する� ��電糸の挿入方法は特に限定されないが、織� ��における経方向および緯方向の導電糸が互� ��に交差して接触する割合(導電糸交差接触率 )の相加平均が40%以上であることが必要であ� �。40%未満であると織物の斜め方向の導通性� �不充分となり、縫合した時に織物間の導通� �が充分に得られない。一方、40%以上とする� �とで、斜め方向の導通性も得やすくなり、� �合した時の織物間にも良好な導通性が得ら� �る。導電糸交差接触率の相加平均は、好ま� �くは50%以上で、より好ましくは60%以上であ� �。例えば、導電糸を緯二重組織で挿入する� �合、緯糸導電糸を奇数本に1本の割合で間隔� ��あけて配列し、経導電糸を平組織で挿入す� ��と、導電糸交差接触率は50%となり充分な導� ��性が得られる。一方、経糸導電糸を表は1本 飛ばし、裏は2本飛ばしに挿入すると、導電� �交差接触率は33%となり導通性が充分に得ら� �ない。

 ここで言う導電糸交差接触率とは、直交� ��る導電糸の交差点数に対する、導電糸同士� ��直接接触している交差点数の割合のことで� ��る。すなわち、導電糸が経方向に5本、緯方 向に5本挿入されている場合、計25点の導電糸 直交交差点における導電糸交差接触点数から 算出するものであり、たとえば導電糸交差接 触点数が15点ならば、導電糸交差接触率60%と� ��出できる。なお、本発明においては、ラン� ��ムに選択された計5箇所の相加平均が40%以上 であればよい。

 本発明においては、必ずしも経方向およ� ��緯方向の両方に二重組織で導電糸を挿入す� ��必要はなく、一方のみが二重組織であれば� ��い。つまり、導電糸は、経方向または緯方� ��の一方で二重組織として挿入されていれば� ��もう一方の交差する導電糸は交差点におい� ��導電糸と接触することになるから、斜め方� ��においても導通性が確保される。

 二重組織以外の導電糸挿入方法としては� ��地糸に導電糸を組み込んだ形態でも問題な� ��が、上述したような導電糸交差接触率60%以� ��を満たすためには、織り組織として綾また� ��サテン組織を用いることが好ましい。平織� ��の場合は、二重組織で挿入した導電糸が交� ��する導電糸と接触するように織設計を行え� ��問題はない。その他の方法として、ドビー� ��機を用いた変化織りも好適に用いられ、織� ��表面に導電糸を配置し、導電糸交差接触率� ��60%以上を満たす設計にすれば、織物の全領� ��にわたってより良好な表面抵抗値が得られ� ��。

 そして、本発明において、二重組織部の� ��電糸条の、直交する地糸(非導電糸)による� �束本数は、少ない程、表面抵抗値が低下傾� �を示すが、スナッギング性能の点で6本/2.54cm 以上が好ましい。

 また、本発明の織物においては、上述し� ��ように、導電糸が経方向と緯方向のそれぞ� ��にたとえば一定の間隔で格子状に挿入・配� ��される。該導電糸を挿入・配置させる間隔� ��しては、狭い方が導電特性がよくなるが、� ��電特性と風合い、審美性・品位、および、� ��スト等との兼ね合いで、ピッチが1~20mm程度� ��なるようにすることが好ましい。ピッチが1 mm未満では、導電糸の配置本数が多くなりす� ��て、風合いや外観・品位、導電糸生産コス� ��の点から好ましくない。また、ピッチが20mm を超える場合には、衣服にする時に、縫い目 を挟む表面抵抗を増加させないよう縫い代幅 を多くとる必要があり、また織物の生産コス ト上からも好ましくない。ピッチは、1~10mm程 度であることがより好ましい。

 以上のような本発明によれば、構成する織� ��表面に導電糸が多く露出しているため、縫� ��された生地間で導電糸の点接触が容易にな� ��れる。そのため、本発明の織物によれば、� ��電気管理の要求特性であるIEC(国際電気標準 会議)61340-5-1,5-2規定を満たすものとすること� ��可能となる。すなわち、23℃・25%RH温調環境 下で、少なくとも縫い目を1つ挟む斜め方向� �30cm離れた2点間の、印加電圧10Vまたは100Vに� �ける表面抵抗値を測定したときに、その表� �抵抗値Rが1.0×10 ¹² ω以下である織物、衣服とすることができる� ��お、印加電圧は、試験体の表面抵抗によっ� ��選択されるものであり、10 ⁵ ω以下の領域では10Vを、10 ⁶ ω以上の領域では100Vを選択する。

 この要求特性を達成するために、本発明の� ��物は、縫い目を挟まないように変更した以� ��はIEC(国際電気標準会議)61340-5-1,5-2と同様に� ��た測定で、表面抵抗値RがR≦1.0×10 ¹² ωであることが好ましい。静電気拡散性を考� ��すると、かかる測定におけるRは1.0×10 ¹⁰ ω以下であることがさらに好ましく、1.0×10 ⁶ ω~1.0×10 ⁹ ωであることが最も好ましい。このような範� ��であれば、効率よく素早く静電気を拡散さ� ��、かつ帯電体からのスパーク感電を防ぐこ� ��ができ、制電作業着や防塵衣用途として好� ��に用いることが可能となる。

 縫い目を挟む2点間での表面抵抗値を1.0×10 ¹² ω以下にする場合、縫合時に布帛間の導電糸� ��接触させる必要がある。このとき、縫い代� ��おける導電糸接触点が増加するほどに、布� ��間の表面抵抗値は低下するが、二重組織を� ��いて導電糸を地糸の上に配置させた本発明� ��、導電糸接触の縫合を考えるうえで非常に� ��利な設計であり、容易に縫い目を挟む2点間 での表面抵抗値が上記範囲を満たすことが可 能である。

 以上のような本発明の織物は、導電糸が� ��重組織で挿入され浮糸となっている面を衣� ��表側に用いることで、いかなる部分に静電� ��が発生しても、織物、衣服全体が安定的に� ��通しているので、導電糸からのコロナ放電� ��たはアースが積極的に行われる、制電性に� ��れた衣服となる。

 本発明の織物を用いて衣服を作成する場� ��、縫合時のステッチ、縫い目はなんら限定� ��せるものではない。本縫い・単環縫い・二� ��環縫い・オーバーロックなどのあらゆるス� ��ッチを選択可能であり、また縫い目に関し� ��も、巻き縫い・折り伏せ縫い・インターロ� ��ク・パイピングなどの各種用途に適した縫� ��目を制限なく用いることが可能である。