以下に,本願発明を具体化した実施形態を ,走行車両としての多条刈りコンバインに適� �した場合の図面(図1~図17)に基づいて説明す� �。

 (1).コンバインの概略構造
 まず,図1,図2及び図3を参照しながら,前記多� ��刈りコンバインの概略構造について説明す� ��。

 実施形態における多条刈りのコンバイン� ��,左右の走行部としての左右一対の走行クロ ーラ2にて支持された走行機体1を備えている� ��走行機体1の前部には,圃場の植立穀稈(未刈� ��稈)を刈り取りながら取り込む刈取部3が図� �しない油圧シリンダ等にて昇降調節可能に� �着されている。

 走行機体1には,その前進方向に対して左� �にフィードチェーン5付きの脱穀部4が,右側� �脱穀後の穀粒を貯留するための穀粒タンク6� ��各々搭載されている。また,前記走行機体1� �おける右側には,刈取部3と穀粒タンク6との� �には運転操縦部7及びエンジン8が前後方向に 並べて設けられている。

 前記操縦部7におけるステップ床部材9の� �面には,走行機体1の進行(旋回)方向及び旋回� ��度を変更操作する旋回用操作具としての操� ��ハンドル10,オペレータが着座する操縦座席1 1等が配置されているほか,前記ステップ床部� ��9の上面のうち左側の部分には,サイドコラ� �12が設けられ,このサイドコラム12には,変速� �操作具としての主変速レバー13が設けられて いるほか,前記刈取部3及び脱穀部4等の断続操 作するための各種のクラッチレバー14,15が設� ��られている。

 前記主変速レバー13は,走行停止の中立位� ��を挟んで前方への前進走行と,後方への後退 走行とに操作できるように構成されている。

 前記エンジン8は,前記操縦部9の下方に配� ��され,このエンジン8の前方で,且つ,前記左右 の両走行クローラ2間の部位には,当該エンジ� ��8からの動力を適宜変速して左右の両走行ク ローラ2に伝達するための走行ミッションケ� �ス16が配置されている。

 前記操向ハンドル10は,図3に示すように,� �記ステップ床部材9の上面にステアリングブ� ��ケット17にて自在に倒れ回動するように枢� �したステアリングパイプ18の上端に軸支して 成るというようにして,前後方向及び左右方� �に動かすことができるチルト式の構成であ� �(なお,左右方向に動かす場合は,前記ステア� �ングブラケット17を,図3に実線で示す状態か� ��軸線回りに90度回転する),前記ステアリング パイプ18内には,上端に前記操向ハンドル10を� ��着したハンドル軸19が設けられ,このハンド� ��軸19の下端は,以下に詳しく説明するように, 前記ステップ床部材9の下面側に配設したス� �アリングボックス20への第1旋回入力軸21に,� �在軸継ぎ手22を介して連結されている。

 前記ステアリングボックス20は,完全な密� ��構造であり,詳しくは後述するように,前記� �変速レバー13及び操向ハンドル10に対する機� ��式連動機構を内蔵している。

 (2).コンバインの走行駆動系統
 次に,図4を参照しながら,コンバインの走行� ��動系統について説明する。

 エンジン8の前方に位置する走行ミッショ ンケース16には,第1油圧ポンプ23及び第1油圧� �ータ24からなる直進走行用HST式無段変速機構 25を内蔵していることに加えて,第2油圧ポン� �26及び第2油圧モータ27からなる旋回走行用HST 式無段変速機構28をも内蔵している。

 これら両HST式無段変速機構25,28のうち前� �の直進走行用HST式無段変速機構25は,前記走� �ミッションケース16の上面等の設けた直進用 変速作動レバー25aの回動にて変速作動され,� �者の旋回走行用HST式無段変速機構28は,前記� �行ミッションケース16の上面等の設けた旋回 用変速作動レバー28aの回動にて変速作動され る。

 また,前記両HST式無段変速機構25,28におい� ��は,エンジン8の出力軸8aに,伝達ベルト30a,30b� ��て,第1及び第2油圧ポンプ23,26の入力軸29a,29b� ��連動連結させ,各油圧ポンプ23,26を駆動する� ��うに構成されている。

 第1油圧モータ24の出力軸31には,副変速機� ��32及び差動機構33を介して左右の走行クロー ラ2における各駆動輪34を連動連結させている 。

 差動機構33は左右対称状に配置された一� �の遊星ギヤ機構35,35を有している。各遊星ギ ヤ機構35は,1つのサンギヤ36と,該サンギヤ36の 外周で噛合う3つのプラネタリギヤ37と,これ� �プラネタリギヤ37に噛合うリングギヤ38等に� ��形成されている。

 プラネタリギヤ37は,サンギヤ軸39と同軸� �上に位置したキャリヤ軸40のキャリヤ41にそ� ��ぞれ回転自在に軸支させ,左右のサンギヤ36, 36を挟んで左右のキャリヤ41を対向配置させ� �いる。リングギヤ38は,各プラネタリギヤ37に 噛み合う内歯38aを有していてキャリヤ軸40に� ��転自在に軸支されている。キャリヤ軸40は� �右外向きに延びていて車軸を構成しており,� ��の先端部に前記駆動輪34(図1及び図3参照)が� ��り付けられている。

 直進走行用HST式無段変速機構25は,その直� ��用変速作動レバー25aの回動にて第1油圧ポン プ23の回転斜板の角度変更調節を行うことに� ��り第1油圧モータ24の正逆回転と回転数の制� ��を行うものである。この場合,第1油圧モー� �24の回転出力を,出力軸31の伝達ギヤ42から各� ��ヤ43,44,45及び副変速機構32を経由してサンギ ヤ軸39に固定したセンタギヤ46に伝達し,その� ��果,サンギヤ36を回転させるように構成され� ��いる。

 副変速機構32は,ギヤ44を有する副変速軸47 と,ギヤ45を介してセンタギヤ46に噛合う(高速 用)ギヤ48を有する駐車ブレーキ軸49とを備え� ��いる。副変速軸47とブレーキ軸49との間には ,各一対の低速用ギヤ50,51,中速用ギヤ52,53,高� �用ギヤ54,48を設けており,低中速スライダ55及 び高速スライダ56のスライド操作にて副変速� ��低速・中速・高速の切換を行うように構成� ��ている。

 なお,低速・中速間及び中速・高速間には 中立(副変速の出力が0(零)になる位置)を有し� ��いる。駐車ブレーキ軸49には駐車ブレーキ57 を設けている。また,刈取部3に回転力を伝達� ��る刈取PTO軸58には,ギヤ59,60及び一方向クラ� �チ61を介して副変速軸47を連結させており,刈 取部3を車速同調速度で駆動させ得るように� �成されている。

 上記構成から分かるように,実施形態のコ ンバインは,センタギヤ46からサンギヤ軸39に� ��達された第1油圧モータ24の駆動力を,左右の 遊星ギヤ機構35を介して左右キャリヤ軸40に� �達させると共に,左右キャリヤ軸40に伝達さ� �た回転動力を左右の駆動輪34にそれぞれ伝え ,左右走行クローラ2を駆動するように構成さ� ��ている。

 つまり,これらにより,本発明において,「� ��ンジンの動力を前記左右の走行部に無段変� ��して伝達する直進走行用変速装置」を構成� ��ている。

 一方,旋回走行用HST式無段変速機構28は,そ の旋回用変速作動レバー28aの回動にて第2油� �ポンプ26の回転斜板の角度変更調節を行うこ とにより第2油圧モータ27の正逆回転と回転数 の制御を行うものである。この場合,ミッシ� �ンケース13内には,操向出力ブレーキ62を有す るブレーキ軸63と,操向出力クラッチ64を有す� ��クラッチ軸65と,前述した左右リングギヤ38� �外歯38bに常時噛合させる左右入力ギヤ66,67と を備えている。

 第2油圧モータ27の出力軸68には,前記ブレ� ��キ軸63及び操向出力クラッチ64を介して,ク� �ッチ軸65を連結させ,クラッチ軸65に,正転ギ� �69を介して右入力ギヤ67を連結させている。� ��た,クラッチ軸65には正転ギヤ69及び逆転ギ� �70を介して左入力ギヤ66を連結させている。

 低中速及び高速スライダ55,56を中立にし� �操向出力ブレーキ62を入にし且つ操向出力ク ラッチ64を切にすることにより,第2油圧モー� �27からの回転動力の伝達が阻止される。

 また,前記中立以外の副変速出力時に操向 出力ブレーキ62を切にし且つ操向出力クラッ� ��64を入にすることにより,第2油圧モータ27の� ��転動力は,正転ギヤ69を介して右側のリング� ��ヤ38の外歯38bに伝達されると共に,正転ギヤ6 9及び逆転ギヤ70を介して左側のリングギヤ38� ��外歯38bに伝達される。その結果,第2油圧モ� �タ27の正転(逆転)時は,互いに逆方向の同一回 転数で,左リングギヤ38が逆転(正転)し,右リン グギヤ38が正転(逆転)する。

 つまり,これらにより,本発明において,「� ��記エンジンの動力を前記左右の走行部に当� ��両走行部を互いに逆転するとともに無段変� ��して伝達する旋回走行用変速装置」を構成� ��ている。

 而して,旋回用の第2油圧モータ27を停止さ せて左右リングギヤ38を静止固定させた状態� ��,直進用の第1油圧モータ24を駆動すると,第1� ��圧モータ24からの回転出力はセンタギヤ46か ら左右のサンギヤ36に同一回転数で伝達され, 左右遊星ギヤ機構35のプラネタリギヤ37及び� �ャリヤ41を介して,左右の走行クローラ2が左� ��同一回転方向で同一回転数にて駆動し,走行 機体1の前後方向直進走行が行われる。

 一方,直進用の第1油圧モータ24を駆動させ ながら,旋回用の第2油圧モータ27を駆動させ� �と,左右の走行クローラ2の相互間には,前記� �回走行用変速装置による逆回転にて速度差� �付与されるから,走行機体1が左右に旋回して 進路が修正される。走行機体1の旋回半径は� �2油圧モータ27の出力回転数によって決定さ� �る。

 (3).ステアリングボックス及び機械式連動機 構
 図5~図9に示すように,前記ステアリングボッ クス20には,前記主変速レバー13及び操向ハン� ��ル10に応じて,前記直進走行用HST式無段変速� ��構25及び旋回走行用HST式無段変速機構28の両 方を前記したように作動するための機械的連 動機構71を内蔵している。

 この機械的連動機構71は,前記ステアリン� ��ボックス20内に両端を軸支して設けた第2旋� ��入力軸72を備え,この第2旋回入力軸72の上端� ��,前記ステアリングボックス20内において前� ��第1旋回入力軸21に,互いに噛合するギヤ73,74� ��介して連動し,前記操向ハンドル10にて回転� ��るように構成されている。

 また,前記第2旋回入力軸72における上部に はスライダー75が摺動自在に被嵌され,下部に はホルダー部材76を回転及び摺動不能に嵌着� ��れ,前記スライダー75は,前記第2旋回入力軸72 に対して,ボール型キー77にて自在に摺動でき る状態のもとで当該第2旋回入力軸72と一緒に 回転するように構成されている。

 更にまた,前記第2旋回入力軸72のうち前記 ホルダー部材76より下側の部分には巻きばね7 8が被嵌して設けられ,この巻きばね78におけ� �始端78a及び終端78bの両方は,前記ステアリン� ��ボックス20に固着したピン79と,前記ホルダ� �部材76に固着したピン80との両方に係合する� ��とで,前記操向ハンドル10を,この巻きばね78� ��て,当該操向ハンドル10を左右に回した位置� ��ら常時直進走行の位置に戻し付勢するよう� ��構成している。

 すなわち,前記操向ハンドル10における左� ��方向への回転操作は,前記巻きばね78におけ� ��弾性に抗して行われ,元の直進走行位置には 前記巻きばね78の弾性力にて戻すように構成� ��ている。

 前記操向ハンドル10は,図示しないが,当該 操向ハンドル10における直進走行位置から右� ��向及び左方向への回転操作角度を,図8に示� �ように,左右の両方向への所定の最大切れ角� ��θ1,θ2(例えば,θ1=67.5度,θ2=67.5度)の範囲内に� ��制するように構成されている。

 前記ステアリングボックス20内の下部に� �いて,前記ホルダー部材76を挟んで左右両側� �うち一方側の部分には変速制御体81が,他方� �の部分には旋回制御体82が各々配設されてい る。

 前記変速制御体81の外周には,前記第2旋回 入力軸72の軸線72aの方向から見た平面視にお� ��て,図8に示すように,丸棒状体を前記第2旋回 入力軸72の回転中心を中心とする半径Rの半円 形に曲げることで構成した半円形カム81aが設 けられ,この変速制御体81の両端部は,当該変� �制御体81が前記第2旋回入力軸72の回転中心を 通って前記第2旋回入力軸72の軸線72aと直交す るように延びる変速軸線Xの回りに自在に回� �するようにピン軸83にて枢着されている。

 一方,前記旋回制御体82の外周には,同様に ,前記第2旋回入力軸72の軸線72aの方向から見� �平面視において,図8に示すように,棒状体を� �記第2旋回入力軸72の回転中心を中心とする� �径Rの半円形に曲げることで構成した半円形� ��ム82aが設けられ,この旋回制御体82の中央部� ��,前記ホルダー部材76に対して,前記第2旋回� �力軸72の軸線72aの方向から見て(図7),当該旋� �制御体82が前記第2旋回入力軸72の回転中心を 通って前記第2旋回入力軸72の軸線72aと前記変 速軸線Xとの両方に直交するように延びる旋� �軸線Yを中心として,この旋回軸線Yの回りに� �端が上下動するように回転自在にピン軸84に て枢着されている。

 前記ステアリングボックス20内における� �部において,前記第2旋回入力軸72を挟んで左� ��両側のうち一方側の部分には,前記第2旋回� �力軸72の軸線72aの方向から見て(図7),前記第2� ��回入力軸72に対して直交するように延びる� �変速レバー入力軸85が,他方側の部分には,同� ��く前記第2旋回入力軸72の軸線72aの方向から� ��て(図7),前記第2旋回入力軸72に対して直交す るように延びる変速出力軸86が,その各々にお ける一端部が前記ステアリングボックス20に� ��ける各側面のうち前記走行ミッションケー� ��16側における一つの側面(走行機体1の前進方 向に対して左側の側面)20″に突出するように 軸支されている。

 この両軸のうち主変速レバー入力軸85の� �出端に固着した主変速アーム87には,図3及び� ��4に示すように,前記運転操縦部7における主� ��速操作レバー13が,当該主変速レバー13の回� �操作にて前記主変速レバー入力軸85が回転す るようにロッド等の連動連結手段88にて連結� ��れている。

 一方,前記変速出力軸86の突出端に固着し� ��変速出力アーム89には,同じく図3及び図4に� �すように,前記走行ミッションケース16の直� �走行用HST式無段変速機構25における直進用変 速作動レバー25aが,前記変速出力軸86の回転に よって変速作動するようにロッド等のような 連動連結手段90にて連結されている。

 前記主変速レバー入力軸85のうち前記ス� �アリングボックス20内の部分には,主変速フ� �ークアーム91が固着され,この主変速フォー� �アーム91の先端に設けたボールベアリング92� ��,前記スライダー75の外周に設けた環状溝75a� ��嵌まり係合しており,これにより,前記スラ� �ダー75が,前記主変速レバー入力軸85の回転,� �いては,前記主変速レバー13の回動操作によ� �て前記第2旋回入力軸72に沿って上下摺動す� �ように構成している。

 すなわち,前記スライダー75は,前記主変速 レバー13を中立位置にしているとき,図6に実� �で示す部位に位置しているが,前記主変速レ� ��ー13の中立位置から前後への回動操作によ� �て上下動するように構成されている。

 また,前記スライダー75と前記変速制御体8 1との間,及び前記スライダー75と前記旋回制� �体82との間の両方は,各々リンク93,94にて連結 されていて,前記主変速レバー13が中立位置に あるときには,前記スライダー75は上下動する ことなく,従って,前記変速制御体81及び前記� �回制御体82の両方はいずれも中立位置の水平 姿勢のままで傾き回動しないが,前記主変速� �バー13を,前記中立位置から前後に回動操作� �ると,前記スライダー75が上下動することに� �り,前記変速制御体81が,図9に示すように,そ� �ピン軸83を中心として変速軸線Xの回りに,水� ��姿勢を挟んで上下方向に適宜角度α1,α2の範 囲内を傾き回動するとともに,前記旋回制御� �82が,図6に示すように,そのピン軸84を中心と� ��て旋回軸線Yの回りに,その両端が水平姿勢� �挟んで上下方向に適宜角度β1,β2の範囲内に� ��いに逆方向に天秤状に上下動するように傾� ��回動するように構成している。

 そして,前記ステアリングボックス20の側� ��のうち前記一つの側面20″と反対側におけ� �他の側面20′には,前記変速出力軸86の略真下 の部位に前記変速出力軸86と平行に構成した� ��間軸95がステアリングボックス20内に突出す るように軸支され,この中間軸95の内端には,� �変速リンク96が上下方向に自在に回動するよ うに設けられ,この主変速リンク96のうち前記 第2旋回入力軸72における軸線72aの方向から見 て(図8)前記旋回軸線Yの延長線上の部位には,� ��該部位において前記変速制御体81のうち半� �形カム81aに嵌まり係合するように構成した� �速用滑り子部材97が,前記旋回軸線Yの回りに� ��在に回転するように設けられている。

 前記主変速リンク96は,これに前記変速出� ��軸86に基端を回転自在に被嵌した変速出力� �ンク98の先端がリンク99を介して連結されて� ��ることにより,前記変速制御体81におけるそ� ��変速軸線Xの回りの傾き回動に連動して,前� �変速出力リンク98が回動するように構成され ている。

 また,前記変速出力軸86には,非減速アーム 100の基端が回転自在に被嵌され,この非減速� �ーム100は,その先端に穿設した長孔100aに前記 主変速フォークアーム91の先端におけるピン1 01が嵌まり係合することで,前記主変速フォー クアーム91における上下動に連動して回動す� ��ように構成されている。

 更にまた,前記変速出力軸86には,前記変速 出力リンク98と,前記非減速アーム100との間に 部位に,前記変速出力軸86にスプライン係合又 は滑りキー等にて回転不能に構成される切り 換え部材102が,軸線方向に摺動自在に設けら� �,この切り換え部材102をステアリングボック� ��20の外側から摺動操作することにより,図7に 示すように,そのピン103の前記変速出力リン� �98への係合にて前記変速出力軸86と前記変速� ��力リンク98とを結合する減速状態と,そのピ� ��103の前記非減速アーム100への係合にて前記� ��速出力軸86と前記非減速アーム100とを結合� �る非減速状態とに選択的に切り換えること� �できるように構成している。

 前記ステアリングボックス20の側面のう� �前記一つの側面20″には,前記変速出力軸86の 略真下の部位に前記変速出力軸86と平行に構� ��した旋回出力軸104が,ステアリングボックス 20の内外に突出するように軸支されている。

 この旋回出力軸104のうちステアリングボ� ��クス20内への内端には,旋回リンク105の基端� ��回転不能に固着され,この旋回リンク105のう ち前記第2旋回入力軸72における軸線72aの方向 から見て(図8)前記旋回軸線Yの延長線上の部� �には,当該部位において前記旋回制御体82の� �ち半円形カム82aに嵌まり係合するように構� �した旋回用滑り子部材106が,前記旋回軸線Yの 回りに自在に回転するように設けられていて ,これにより,前記旋回出力軸104が,前記旋回制 御体82がその旋回軸線Yの回りに天秤状に傾き 回動した状態で前記第2旋回入力軸72にて回転 することに連動して回転するように構成され ている一方,前記旋回出力軸104のうち外端に� �着した旋回出力アーム107には,図3及び図4に� �すように,前記旋回出力軸104の回転によって� ��記走行ミッションケース16の旋回走行用HST� �無段変速機構28における旋回用変速作動レバ ー28aが変速作動するようにロッド等の連動連 結手段108にて連結されている。

 なお,前記ステアリングボックス20におけ� ��前記主変速アーム87,変速出力アーム89及び� �回出力アーム107と,その各々における主変速� ��バー13,直進用変速作動レバー25a及び旋回用� ��速作動レバー28aとを連結するロッド等の連� ��連結手段88,90,108には,その間における寸法誤 差等に対応するために,ターンバックル等の� �さ調節機構が設けられていることはいうま� �もない。

 前記機械式連動機構71を内蔵するステア� �ングボックス20は,前記第2旋回入力軸72にお� �る軸線72aと直角の平面Aで,ダイキャスト製の 上部ボックス体20aと,同じくダイキャスト製� �下部ボックス体20aとの二つ割りで,この両者� ��その間にシール用のガスケット(図示せず)� �挟んだ状態で,周囲に配設した複数本のボル� ��(図示せず)にて着脱可能に結合し,その内部� ��は,コンバインにおける各種の油圧機器(例� �ば,前記刈取部3を昇降動する油圧シリンダ)� �使用される作動油,又は,前記直進走行用HST式 無段変速機構25及び/又は旋回走行用HST式無段 変速機構28に使用される作動油が出入りする� ��成であり,且つ,この出入りする作動油にて� �記機械式連動機構71を潤滑するという構成に なっており,このステアリングボックス20には ,図示していないが,前記の作動油が出入りす� ��ための入り口及び出口が設けられている。

 しかも,前記両ボックス体20a,20bの両方は,� ��じ鋳物型にて同じ形状にして鋳造されるか, 或いは,同じ金型にて同じ形状にしてダイキ� �ストされる。

 すなわち,前記上部ブックス体20aには,前� �第1旋回入力軸21を軸支するボス部109,前記第2 旋回入力軸72の上端を軸支するボス部110,前記 主変速レバー入力軸85の両端を軸支するボス� ��111,112,及び,前記変速出力軸86の両端を軸支� �るボス部113,114を設けている。

 一方,前記下部ボックス20bを,前記上部ブ� �クス体20aにおける各ボス部109,110,111,112,113,114 の箇所に各々に,同じようにボス部109″,110″, 111″,112″,113″,114″を設けてダイキャストし ,これらボス部のうちボス部111″にて前記第2� ��回入力軸72の下端を,ボス部113″にて前記中� ��軸を,ボス部114″にて前記旋回出力軸104を各 々軸支し,その他のボス部109″,111″,112″を塞 いだままでダイキャストするか,前記上部ボ� �クス20Aと同じように機械加工したあとで軸� �け孔を塞ぐという構成にすることにより,前� ��両ボックス体20a,20bを,同じ鋳造型にて鋳造� �るか,或いは,同じ金型によってダイキャスト することができるから,製造コストを大幅に� �減できる。

 また,前記ステアリングボックス20のうち� ��記第1旋回入力軸21,主変速レバー入力軸85,変 速出力軸86及び旋回出力軸104が貫通して突出� ��る部分には,内部の作動油のもれを阻止する ためのオイルシールが設けられていることは いうまでもない。

 (4).機械式連動機構の作動
 次に,図5~図9を参照しながら,主変速レバー73 や操向ハンドル10を操作したときの前記機械� ��連動機構71の作動について説明する。

 前記主変速レバー73が中立位置のときは,� ��れに連動連結手段88,主変速アーム87,主変速� ��バー入力軸85,及び主変速フォークアーム91� �介して連動するスライダー75は上下動するこ とはなく,前記変速制御体81及び前記旋回制御 体82の両方はいずれも中立位置の水平姿勢の� ��まで傾き回動しないので,この状態では,操� �ハンドル10を左右のいずれの方向に回動操作 しても,変速出力軸86及び旋回出力軸104の両方 といずれも回転することはないから,両方のHS T式無段変速機構25,28は駆動することはない。

 つまり,主変速レバー13を中立位置にセッ� ��して走行機体1の直進を停止させた状態では ,オペレータの不用意な接触等にて操向ハン� �ル10を回動させたとしても,両方のHST式無段� �速機構25,28は駆動することはなく,走行機体1� ��確実に停止状態に維持できる。

 従って,例えばメンテナンス作業等に際し ては,主変速レバー13を中立位置にセットして おけば,オペレータの意図に反して走行機体1� ��予想外の挙動をするおそれを確実に回避で� ��,安全性を十分に確保できる。

 次に,前記操向ハンドル10を直進走行位置� ��維持した状態のもとで,前記主変速レバー13� ��前記中立位置から回動操作をしたときは,こ れに連動して前記スライダー75が上下動する� ��とにより,前記変速制御体81が,図9に二点鎖� �で示すように,その変速軸線X回りに上下動す るように傾き回動して,当該変速制御体81にお ける半円形カム81aが上下動する一方,前記旋� �制御体82が,図6に二点鎖線で示すように,その 旋回軸線Y回りに傾き回動して,当該旋回制御� ��82における半円形カム82aが天秤状に傾斜す� �。

 このとき,前記変速出力軸86における切り� ��え部材102におけるピン103を,変速出力リンク 98に係合することにより,前記変速出力リンク 98と前記変速出力軸86とが一体に回転するよ� �に連結しておく。

 すると,前記変速制御体81における傾き回� ��にてその半円形カム81aが上下動するとによ� ��,この半円形カム81aが嵌まり係合する変速用 滑り子部材97が上下動し,この変速用滑り子部 材97の上下動が,主変速リンク96,リンク99,変速 出力リンク98,切り換え部材102,変速主力軸86,� �速出力アーム89及び連動連結手段90を介して, 前記直進走行用HST式無段変速機構25における� ��進用変速作動レバー25aに伝達することによ� ��,前記直進走行用HST式無段変速機構25が,前記 変速制御体81におけるその変速軸線X回りの傾 き回転にて中立位置から変速作動する一方,� �記旋回制御体82は傾き回転していても,前記� �向ハンドル10を操作しない限りこの旋回制御 体82による前記旋回走行用HST式無段変速機構2 8における中立位置からの変速作動はなく,左� ��の両走行クローラ2には,前記直進走行用HST� �無段変速機構25にて同じ回転数が同時に伝達 されるから,走行機体1は,前進又は後退方向に 直進走行する。

 この直進走行時における車両速度は,前記 直進走行用HST式無段変速機構25における直進� ��変速作動レバー25aの中立位置からの変速作� ��量にて決まり,この中立位置からの変速作動 量は,前記変速制御体81が水平姿勢の中立位置 からの傾き回転するときの角度,ひいては,前� ��主変速レバー13における操作量にて増減で� �るから,走行機体1の直進走行時における車両 速度を,前記主変速レバー13の中立位置からの 操作に基づいた所定値にすることができる。

 次に,前記した直進走行の状態で,操向ハ� �ドル10を直進走行位置から右又は左方向に回 転操作して第2旋回入力軸72を回転すると,前� �変速制御体81及び旋回制御体82の両方が,前記 したように傾き回転した状態のままで前記第 2旋回入力軸と一緒に回転する。

 この場合,前記旋回制御体82は,その半円形 カム82aが天秤状に傾斜したままで前記第2旋� �入力軸72にて回転することにより,前記半円� �カム82aが嵌まり係合している旋回用滑り子� �材106が,前記第2旋回入力軸72による回転にて� ��下動し,この上下動が,旋回リンク105,旋回出� ��軸104,旋回出力アーム107及び連動連結手段108 を介して,前記旋回走行用HST式無段変速機構28 における旋回用変速作動レバー28aに伝達する ことにより,前記旋回走行用HST式無段変速機� �28が中立位置から変速作動する。

 これにより,前記左右の走行クローラ2に� �,この旋回走行用HST式無段変速機構28の中立� �置からの変速作動にて互いに逆方向の回転� �同時に伝達され,前記左右の走行クローラ2の 相互間には,速度差が付与されるから,走行機� ��1は,前記操向ハンドル10を操作する方向に旋 回する。

 そして,前記旋回走行用HST式無段変速機構 28における中立位置からの変速作動量は,前記 旋回制御体82がその旋回軸線Y回りに傾き回転 した状態のままで第2旋回入力軸72にて回転す ることに基づいて,前記操向ハンドル10におけ る直進走行位置からの回転操作角度,つまり,� ��作量に比例するから,前記旋回に際しての前 記旋回走行用HST式無段変速機構28による速度� ��は,前記操向ハンドル10における直進走行位� ��からの回転操作角度,つまり,操作量に比例� �て増大し,走行機体1における旋回半径が小さ くなる。

 ところで,前記実施の形態において,前記� �速制御体81の外周に設けた半円形カム81aが嵌 まり係合する変速用滑り子部材97を,前記変速 制御体81におけるその変速軸線X回りの傾き回 転にて上下動することによって,前記直進走� �用HST式無段変速機構25を変速作動するように 構成した場合には,前記操向ハンドル10の回転 操作で走行機体1を旋回するときの旋回半径� �,前記の場合よりも更に小さくすることがで� ��る。

 すなわち,前記操向ハンドル10を直進走行� ��置から回転操作すると,前記変速制御体81が� ��2旋回入力軸72にて回転することで,この変速 制御体81における半円形カム81aが嵌まり係合� ��る変速用滑り子部材97は,前記変速制御体81� �第2旋回入力軸72による回転に伴って,前記半� ��形カム81aのうちその端部の部分に移行する� ��とにより,この変速用滑り子部材97における� ��記半円形カム81aによる上下動の距離が,当該 変速用滑り子部材97が前記操向ハンドル10の� �進走行位置で半円形カム81aにおける中央部� �に位置している場合よりも小さくなり,ひい� ��は,前記直進走行用HST式無段変速機構25の変� ��作動量が小さくなって,左右の走行クローラ 2への伝達回転数が減速され,前記左右の走行� ��ローラ2の相互間の速度差が大きくなるから ,走行機体1の旋回半径は小さくなる。

 しかし,このように走行機体1の旋回半径� �より小さくすることは,湿田等のように,地面 が柔らかい地面の場合において,両走行クロ� �ラ2の地面へのめり込みが増大するになる。

 この場合には,前記機械的連動機構71の変� ��出力軸86における切り換え部材102を,当該切� ��換え部材102にて前記変速用滑り子部材97に� �動する変速出力リンク98を前記変速出力軸85� ��結合する状態から,前記主変速フォークアー ム91に連動する非減速アーム100を当該切り換� ��部材102にて前記変速出力軸86に結合する状� �に切り換え操作する。

 これにより,前記主変速レバー13の操作は, 前記操向ハンドル10の回転操作にかかわらず, そのまま,連結手段88,主変速アーム87,主変速� �バー入力軸85,主変速フォークアーム91,非減� �アーム100,変速出力軸86,変速出力アーム89及� �連結手段88を介して前記直進走行用HST式無段 変速機構25における直進用変速作動レバー25a� ��伝達されることになって,前記操向ハンドル 10を回転操作したときにおける前記変速制御� ��81の半円形カム81aによる減速状態から解除� �れ,走行機体1の旋回半径が所定値より小さく なることを規制できるから,柔らかい地面へ� �めり込みを抑制できるというように,コンバ� ��ンを湿田仕様にできる。

 また,前記機械的連動機構71を内蔵するス� ��アリングボックス20を,運転操作部7における ステップ床部材9の下面側に配設し,このステ� ��リングボックス20のうち前記両走行クロー� �2の間に位置する走行ミッションケース16側� �おける一つの側面(前進方向に対して左側の� ��面)20″に,前記主変速レバー13から前記機械� ��連動機構71への入力部であるところの主変� �アーム87を設けることに加えて,前記機械的� �動機構71から走行ミッションケース16におけ� ��直進走行用HST式無段変速機構25への出力部� �あるところの変速出力アーム89,及び,前記機� ��的連動機構71から走行ミッションケース16に おける旋回走行用HST式無段変速機構28への出� ��部であるところの旋回出力アーム107を設け� ��という構成にしたことにより,前記機械的連 動機構71と,前記主変速レバー13及び前記走行� ��ッションケース16との連結手段88,90,108にお� �て,その構成を簡単化できるばかりか,長さを 短くできるとともに,遠隔的操作の感度を向� �できる利点がある。

 (5).半円形カム及び滑り子部材の第1別例
 図10~図15には半円形カム及び滑り子部材の� �1別例を示している。当該第1別例では,各半� �形カム81a,82aの外周側に形成されたカム溝81a� ��に,旋回軸線Y回りに回転可能となるように� �リンク96,105に設けられた滑り子部材197,206を� ��動可能に係合させている点において,先の実 施形態と相違している。その他の構成は先の 実施形態と同様である。

 すなわち,変速制御体81における半円形カ� ��81aの外周側には,カム溝81a″が円周方向に延 びるように設けられている一方,旋回制御体82 における半円形カム82aの外周側にも,カム溝82 a″が円周方向に延びるように設けられてい� �。

 ステアリングボックス20内にある主変速� �ンク96のうち前記第2旋回入力軸72における軸 線72aの方向から見て(図13)前記旋回軸線Yの延� ��線上の部位には,当該部位において前記変速 制御体81における半円形カム81aに摺動自在に� ��合する変速用滑り子部材197が,前記旋回軸線 Yの回りに自在に回転するように設けられて� �る。

 この変速用滑り子部材197は,図15に示すよ� ��に,前記主変速リンク96に対してボールベア� ��ング197bにて回転自在に軸支した軸部197aと,� ��の軸部197aの先端に一体に設けた球体197cと� �よって構成され,その球体197cを,前記変速制� �体81の半円形カム81aにおけるカム溝81a″内に ,摺動及び回転自在に挿入するという構成に� �っている。

 ステアリングボックス20内にある旋回リ� �ク105のうち前記第2旋回入力軸72における軸� �72aの方向から見て(図13)前記旋回軸線Yの延長 線上の部位には,当該部位において前記旋回� �御体82における半円形カム82aに摺動自在に係 合する旋回用滑り子部材206が,前記旋回軸線Y� ��回りに自在に回転するように設けられてい� ��。

 この旋回用滑り子部材106も,図15に示すよ� ��に,前記旋回リンク105に対してボールベアリ ング206bにて回転自在に軸支した軸部206aと,こ の軸部206aの先端に一体に設けた球体206cとに� ��って構成され,その球体206cを,前記旋回制御� ��82における半円形カム82aのカム溝82a″内に,� ��動及び回転自在に挿入するという構成にな� ��ており,これにより,前記旋回制御体82がその 旋回軸線Yの回りに天秤状に傾き回動した状� �で前記第2旋回入力軸72にて回転することに� �動して,前記旋回出力軸104が回転するように� ��成されている。

 以上の構成において,主変速レバー73や操� ��ハンドル10を操作したときの前記機械式連� �機構71の作動態様は,先の実施形態の場合と� �様である。第1別例によると,変速制御体81及� ��旋回制御体82における半円形カム81a,82aを,カ ム溝81a″,82a″が円周方向に延びるように設� �た構成とし,変速用滑り子部材197及び旋回用� ��り子部材206を,前記半円形カム81a,82aにおけ� �カム溝81a″,82a″内に嵌まる構成としている� ��ら,各滑り子部材197,206の剛性を,これらを溝� ��にして棒状断面の半円形カムに被嵌すると� ��う構成にした場合よりも向上できる。従っ� ��,前記各滑り子部材197,206の耐久性を確保で� �るという効果を奏する。

 また,第1別例では,前記変速用滑り子部材9 7及び旋回用滑り子部材106のうちその各々の� �形カム81a,82aにおけるカム溝81a″,82a″内に摺 動自在に嵌まる球体97c,106cを,軸部97a,106aにて� ��転自在に支持するという構成にしたことに� ��り,これらの相互間における摺動摩擦抵抗を 大幅に低減できるという利点もある。

 (6).その他の別例
 本願発明における変速用滑り子部材及び旋� ��用滑り子部材は,前記図示した構成の変速用 滑り子部材97,197及び旋回用滑り子部材106,206� �することに限らず,図16又は図17に示すように ,前記溝型カム(半円形カムのカム溝)内に嵌ま るリング体を,その支持軸に,回転自在に且つ� ��該支持軸の軸線に対して任意の方向に自在� ��傾くことができるように被嵌した構成にす� ��ことができる。

 図16は,変速用滑り子部材197″及び旋回用� ��り子部材206″のうちいずれか一方又は両方� ��,前記円形カム81a,82aにおけるカム溝81a″,82� �内に摺動自在に嵌めたリング体215と,変速出� ��アーム96及び/又は旋回出力アーム107に取付� ��た支持軸216とで構成して,前記リング体215を ,前記支持軸216に一体に設けた球体217に,回転� ��在に且つ当該支持軸の軸線に対して任意の� ��向に自在に傾くことができるように被嵌し� ��場合である。

 図17は,変速用滑り子部材197′及び旋回用� ��り子部材206′のうちいずれか一方又は両方� ��,変速出力アーム96及び/又は旋回出力アーム 107に取付けた支持軸218と,この支持軸218に被� �した自動調心玉軸受219とで構成し,前記自動� ��心玉軸受219を,前記円形カム81a,82aにおける� �ム溝81a″,82″内に摺動自在に嵌めることに� �り,当該自動調心玉軸受219の外側におけるリ� ��グ体219aを,回転自在に且つ当該支持軸の軸� �に対して任意の方向に自在に傾くことがで� �るようにした場合である。

 上記いずれの構成においても,これらの相 互間における摺動摩擦抵抗を大幅に低減でき る。

 なお,前記各実施形態は,コンバインに適� �した場合であったが,本発明はこれに限らず, 走行機体が左右の走行クローラ等のような走 行部にて支持されているものであれば,田植� �又はトラクタ等の各種の農作業とか,各種の� ��機又は各種のクレーン車等その他の走行車� ��にて適用できることは言うまでもない。