本発明に係る珪酸質ペーストの添加材の� ��料となる珪酸ソーダ、重炭酸塩、および高� ��子凝集剤について説明する。

 (1)珪酸ソーダについて
 珪酸ソーダは、一般式Na ₂ O・nSiO ₂ ・xH ₂ Oで表される化学物質であり、水に溶解して� �ルカリ性を示すものである。Na ₂ OとSiO ₂ の混合比率により、珪酸ソーダの性状は異な る。一般的には、水ガラスと呼ばれる水飴状 の粘性液体や、結晶状態のメタ珪酸ナトリウ ムおよびその水化物が知られており、掘削す る地盤の土質に応じて適した性状の珪酸ソー ダを選択することができる。SiO ₂ の含有率は1~60重量%の範囲内であることが好� ��しく、より好ましくは3~30重量%の範囲内で� �る。特に、水飴状の珪酸ソーダは、滞水砂� �層や砂層において使用する添加材の原料と� �て適している上、幅広い土質の地盤に対応� �ることが可能であるため好ましい。

 (2)重炭酸塩について
 重炭酸塩としては、重炭酸ナトリウム、重� ��酸カリウム、重炭酸カルシウム、重炭酸マ� ��ネシウム等が挙げられる。これらは、それ� ��れの化合物単体で用いても良く、各種重炭� ��塩の混合物として用いることもできる。特� ��、重炭酸ナトリウム、または重炭酸カリウ� ��、または重炭酸ナトリウムと重炭酸カリウ� ��の混合物を原料とすることが好ましい。重� ��酸塩は水に溶解してアルカリ性を示す。

 (3)高分子凝集剤について
 高分子凝集剤としては、アクリル酸系ポリ� ��ーやアクリルアミド系ポリマー等の公知の� ��分子凝集剤を用いることができる。アクリ� ��酸系ポリマーとしては、ポリアクリル酸ナ� ��リウム、ポリアクリル酸カリウム、ポリア� ��リル酸アンモニウム等が挙げられる。また� ��アクリルアミド系ポリマーとしては、ポリ� ��クリルアミド(アクリル酸ナトリウム等とア クリルアミドの共重合物)等が挙げられる。� �リアクリルアミドは、カチオン系、アニオ� �系、ノニオン系のいずれのポリアクリルア� �ドでも良いが、特にアニオン系ポリアクリ� �アミドを用いることが好ましい、アクリル� �系ポリマー、アクリルアミド系ポリマー等� �ポリマーは水に溶解してアルカリ性を示す� �なお、高分子凝集剤の種類によっては、該� �分子凝集剤が酸性である場合もあるが、一� �的な高分子凝集剤は硫酸のような強酸では� �い。

 高分子凝集剤を添加することによって、� ��ールド掘進の対象地盤、すなわち地下水が� ��富な砂、砂礫、玉石層等の地盤に対して、� ��の含水比や礫率等の大きな変動があっても� ��の性能の添加材に取り換える必要なく、そ� ��まま掘削を続行することができ、作業効率� ��向上すると共にコストの低減も図ることが� ��きる。

 また、高分子凝集剤の分子量は、通常200� ��~3000万のものであれば、ほとんどの土質の� �盤に対応することができる。特に、500万~2000 万の範囲であれば、シールド工法または推進 工法に用いる添加材として安定した性能を発 揮させることができる。

 前記添加材に添加する高分子凝集剤の量は� ��掘削する地盤の土質に応じて決められるが� ��0.01~10kg/m ³ であることが、添加材の性能、および添加材 製造時に原料を混合した際の反応性(ゲル化� �間が短い)の点で好ましい。更に0.3~2kg/m ³ の範囲であることが好ましく、特に0.5~1kg/m ³ の範囲であれば添加材の性能が安定している 。

 <添加材の製造方法>
 次に、本発明に係る添加材の製造方法につ� ��て説明する。図1は、添加材の製造方法を説 明するフロー図である。以下に、珪酸ソーダ として3号珪酸ソーダ(SiO ₂ 含有率:28.0~30.0重量%、JIS規格表
K1408)を用い、重炭酸塩として重炭酸カリウム を用い、高分子凝集剤としてアニオン系ポリ アクリルアミドを用いた場合について説明す る。

 3号珪酸ソーダを水に溶解させた珪酸ソーダ の水溶液と、重炭酸カリウムとアニオン系ポ リアクリルアミドの混合物を水に溶解させた 重炭酸塩と高分子凝集剤の混合物の水溶液を 調製する。 
 3号珪酸ソーダ、重炭酸カリウム、アニオン 系ポリアクリルアミドの添加量は掘削する地 盤の土質によって決定され、水溶液中におい てゲル化した珪酸質水性物を生成する任意の 割合で混合することができる。

 また、珪酸ソーダを溶解する水の量と、� ��炭酸塩と高分子凝集剤の混合物を溶解する� ��の量は、調製する添加材の製造予定量に応� ��て設定することができる。3号珪酸ソーダは 、珪酸ナトリウムの濃厚水溶液であり、水飴 状の粘性液体であるため、水に溶解させず、 3号珪酸ソーダ自体を珪酸ソーダの水溶液と� �て用いることも可能であるが、水を加えて� �度な流動性を持たせることが望ましい。特� �、等量の二液を混合することによってゲル� �した珪酸質水性物が生成するように水の量� �配分することが望ましい。例えば、トータ� �1リットルの添加材を製造する場合には、3号 珪酸ソーダの水溶液および重炭酸カリウムと アニオン系ポリアクリルアミドの混合物の水 溶液がそれぞれ0.5リットルになるように調製 するのが良い。

 調製した3号珪酸ソーダの水溶液と重炭酸カ リウムとアニオン系ポリアクリルアミドの混 合物の水溶液とを混合すると、ゲル化した珪 酸質水性物が生成する。このゲル化反応は非 常に速やかに進行する。例えば、1m ³ の添加材を製造する場合には、前記ゲル化に 要する時間は通常1~2分である。このゲル化時 間は、3号珪酸ソーダの量に対する重炭酸カ� �ウムの量によって多少変化する。3号珪酸ソ� ��ダに対して重炭酸カリウムが少ない場合は� ��ゲル化に4~5分の時間を要することがあるが� ��この時間は従来の珪酸ソーダと硫酸の反応( ゲル化時間25分/m ³ )に比して十分短時間である。なお、珪酸ソ� �ダに対して過剰な重炭酸カリウムを添加し� �もゲル化時間はほとんど変化しない。

 続いて、ゲル化した珪酸質水性物を、更� ��撹拌、粉砕してゾル化させることによって� ��珪酸質ペーストの添加材を形成する。撹拌� ��よる前記ゲル化した珪酸質水性物の粉砕は� ��ホモジナイザー等による強制撹拌によって� ��うことができる。この強制撹拌は、通常の� ��安としては、ゾルの粒径が約300μm以下のも� ��を主とする微細粒子になるまで継続するの� ��よい。このことによって、珪酸質ペースト� ��流動性が高められるので、掘削機に設けら� ��た添加材導入手段による切羽への添加材の� ��加を円滑に行うことができる。

 なお、図2に示すように、ゲル化珪酸質水性 物が生成した後に水を加えてもよい。 
 前記ゲル化は、珪酸ソーダの水溶液および� ��重炭酸塩と高分子凝集剤の混合物の水溶液� ��濃度が高いほど速やかに進行する上、生成� ��るゲル化した珪酸質水性物は硬いゲルとし� ��形成される。

 すなわち、前記二液をやや高濃度に調製� ��ることによって、速やかにゲル化珪酸質水� ��物を生成させることができ、やや硬めに形� ��された当該ゲル化珪酸質水性物に対して水� ��加え、強制撹拌によってゾル化した珪酸質� ��ーストの流動性が得られるようにすること� ��、効率よく珪酸質ペーストの製造を行うこ� ��ができる。

 前記ゲル化後に加える水の量は特に既定� ��ないが、添加材の製造予定量に応じて調整� ��ることが望ましい。例えば、添加材の製造� ��定量の2~4割程度の水をゲル化後に加えるよ� ��に調製すると、速やかにゲル化珪酸質水性� ��を生成させることができる上、ゾル化のた� ��の強制撹拌を効率よく行うことができるの� ��好ましい。

 前記ゲル化後に加える水は、前記ゲル化後� ��あれば、図2に示すように、強制撹拌前(1)、 強制撹拌中(2)、強制撹拌後(3)のいずれのタイ ミングにおいて加えても良い。 
 なお、強制撹拌後(3)に水を加える場合には� ��当該加えた水を均一化させるための撹拌が� ��要となる。 
 また、強制撹拌前(1)と強制撹拌中(2)、強制� ��拌中(2)と強制撹拌後(3)、または強制撹拌前( 1)と強制撹拌後(3)の二回に分けて加えること� ��でき、強制撹拌前(1)、強制撹拌中(2)、強制� ��拌後(3)の3回に分けて加えることもできる。  
 特に、前記ゲル化後、且つ強制撹拌前(1)ま� ��は強制撹拌中(2)に水を加えてゾル化を行い� ��一旦強制撹拌を停止し、そのゾル(珪酸質ペ ースト)の状態によって更に水を添加するか� �かを判断し、流動性を調整するとより好ま� �い。

 なお、前記ゲル化は1~2分で起こるが、二液� ��混合したことによる反応自体は20~30分の時� �をかけて進行する。添加材としての性能を� �揮する珪酸質ペーストを形成するためには1~ 2分のゲル化時間で足りるが、ゲル化時間を30 分程度とれば形成されたゲルはより安定な状 態となり、良好な性状の珪酸質ペーストを形 成することができる。 
 また、より硬くしっかりとしたゲル状の珪� ��質水性物を生成させた後に、ゾル化させた� ��酸質ペーストは、添加材として良好な性状� ��示す傾向がある。

 以上のように、3号珪酸ソーダの水溶液と重 炭酸カリウムと、アニオン系ポリアクリルア ミドの混合物の水溶液と、を混合してゲル化 した珪酸質水性物を生成するために要するゲ ル化時間が短く、1m ³ の添加材を製造する場合では1~2分であり、更 にゲル化した珪酸質水性物を撹拌、粉砕して ゾル化させる時間は、3~4分程度であり、トー タル4~5分の短時間で添加材を製造することが できる。

 すなわち、容量1m ³ の添加材製造装置を用いた場合には、1時間� �たり15~20m ³ の添加材を作製することが可能となり、従来 の硫酸を用いた添加材製造方法(2m ³ /h)よりも製造効率を飛躍的に向上させること ができる。したがって、当該添加材製造装置 の小型化が可能となり、省スペース化および 低コスト化を図ることができる。製造装置を 小型化することによって、掘削現場近く(例� �ばトンネル内)において添加材製造を行うこ� ��も可能となる。

 [実施例1]
 次に、本発明の実施例に係るシールド工法� ��より、地下にトンネルを掘削する場合につ� ��て説明する。 
 本実施例において用いられる掘削機は、従� ��から用いられているものでよく、その特徴� ��構造として、回転しながら地盤を掘削でき� ��切羽カッター部と、掘削した土を充満させ� ��る土圧室と、土圧室内の掘削ずりを排出す� ��排出手段とを備えている。また、前記掘削� ��は、土圧室内の掘削ずりを撹拌する撹拌手� ��を備えている。

 切羽に添加材を添加する添加材導入手段� ��、添加ラインにより添加材供給プラントと� ��通されている。前記添加材供給プラントは� ��送ポンプを介して添加ラインと接続されて� ��る。添加ラインには必要に応じて中継ポン� ��を設けてもよい。

 ここで、添加材供給プラントは地上に配� ��し、長い添加ラインによって前記添加材導� ��手段と連通することもできるが、本発明に� ��る添加材は前述の通り製造効率が良く、該� ��加材の貯留量を少なくすることができるの� ��、添加材供給プラントを小規模化し、地下� ��施工現場近くに配置することも可能である� ��その場合には、掘削機と添加材供給プラン� ��との距離が短くなり、添加ラインを短くす� ��ことができる。また、圧送ポンプの容量も� ��さくて足り、圧送ポンプの小型化を図るこ� ��ができる。

 前記添加材導入手段によって切羽面に添� ��材を添加しながら、切羽カッターを回転さ� ��て地盤を掘削する。添加材導入手段は、前� ��添加材を均一に添加しながら切羽カッター� ��よる掘削を行うことができるように構成さ� ��ていることが望ましい。例えば、切羽カッ� ��ーが設けられている面板に、前記添加材の� ��給口を複数設けることができる。

 前記添加材を切羽面に添加しながら掘削� ��行うことによって、切羽面または土圧室内� ��おいて、掘削ずりの土粒子間および礫間に� ��該添加材が充填される。土圧室内に充満さ� ��た掘削ずりと添加材とを撹拌手段によって� ��一に混合すると、土圧室内に対抗土圧が発� ��し、これによって切羽土圧及び地下水土圧� ��抑制され、切羽から水が噴出する恐れを確� ��に防ぐことができる。

 切羽面への添加材の添加量は、地盤の有� ��間隙率または間隙率を目安に行い、排出土� ��の礫が均一に混合された状態の塑性化土に� ��質されるように調節される(以下、改質土と 称する)。

 土圧室内の改質土は、スクリューコンベ� ��またはリボンスクリュー等の排出手段によ� ��て排出される。その際、スクリューの回転� ��御によって排出手段のスクリュー内にも前� ��改質土を充満させ、土圧を制御しながら排� ��ゲートから排出する。これらを連続的に行� ��ことによって掘進が行われる。

 切羽面への添加材の添加によって、掘削� ��りを粘度が高く均一性が高い改質土とする� ��とができ、切羽の止水性及び掘削ずりの保� ��性を向上させることができる。すなわち、� ��削ずりは全体に絡まりが良好となり、切羽� ��ら水が噴出する恐れを確実に防ぐことがで� ��る。

 [実施例2]
 次に、本発明の実施例に係るシールド工法� ��より、地下にトンネルを掘削する場合につ� ��て、他の例を挙げて説明する。本実施例は� ��実施例1に説明したようなシールド工法によ って掘削を行う際に、掘削途中で地盤の土質 変化があった場合に、添加材を希釈水によっ て希釈しながら掘削を行う方法である。 
 本実施例において用いられる掘削機の基本� ��な構成は、実施例1と同様であるため、その 説明は省略する。

 掘削機による掘進を行うと途中で土質(含 水比、礫率等)が変化する場合がある。切羽� �添加する添加材は、その土質に応じて変更� �る必要があるが、本実施例では、前記希釈� �を添加材に供給し、その供給量を調整する� �とよって、該添加材の性状をコントロール� �る。

 添加材への希釈水の供給は、例えば図3に 示すように、添加材貯留タンク3と、希釈水� �留タンク4とをラインで繋ぎ、供給量を流量� ��整バルブ5、6によって調整しながら添加材1� ��希釈水2とを合流させ、合流した添加材1と� �釈水2とがラインミキサー7により均一に混合 されて切羽に添加できるように構成するとよ い。

 珪酸質ペーストの添加材1は、予想される 地盤の土質に基づいて、高濃度の珪酸質ペー ストを調製しておき、その高濃度珪酸質ペー ストを添加材1として用いながら、土質の変� �に応じて希釈水2を供給し、該希釈水2の供給 量を増減させる。このことによって幅広い範 囲の含水率、礫率の地盤に対して対応可能と なり、土質の変化によって添加材を変更する ことなく連続的に掘削を行うことができる。

 [実施例3]
 次に、本発明の実施例に係るシールド工法� ��より、地下にトンネルを掘削する場合につ� ��て、更に他の例を挙げて説明する。本実施� ��は、混合することによって添加材を形成す� ��二液を個別のラインを用いて切羽の近くま� ��圧送し、該切羽直前で二液を混合して添加� ��を形成させ、その添加材を切羽に添加して� ��削を行うシールド工法の例である。 
 本実施例において用いられる掘削機の基本� ��な構成は、実施例1と同様であるため、その 説明は省略する。

 本実施例において前記添加材は、珪酸ソ� ��ダの水溶液と重炭酸塩の水溶液、または珪� ��ソーダの水溶液と重炭酸塩と高分子凝集剤� ��混合物の水溶液、の二液を個別のラインで� ��羽の近くまで送り、該切羽の近くで前記二� ��を混合して珪酸質ペーストを形成させたも� ��である。切羽の近くで形成させた当該珪酸� ��ペーストの添加材を切羽面に添加して掘削� ��による掘進を行う。

 珪酸ソーダの水溶液と重炭酸塩の水溶液の� ��液を混合して、珪酸質ペーストを形成させ� ��場合を例に挙げて説明する。 
 珪酸ソーダの水溶液と重炭酸塩の水溶液は� ��それぞれ別のプラントに貯留されている。� ��酸ソーダの水溶液を貯留するプラントと、� ��炭酸塩の水溶液を貯留するプラントに、そ� ��ぞれ圧送ポンプを介してラインが接続され� ��二液が切羽の近くまで圧送される。各ライ� ��には必要に応じて中継ポンプを設けてもよ� ��。

 個別のラインで切羽の近くまで送られた� ��記二液は、そのラインの端部(先端)におい� �混合される。例えば、二重管、またはY字管� ��用いて合流させ、ラインミキサーによって� ��拌して二液を混合することができるように� ��成することができる。

 前記二液を混合すると速やかにゲル化し� ��珪酸質水性物が生成し、該ゲル化した珪酸� ��水性物を更に強制撹拌することによってゾ� ��化した珪酸質ペーストが形成される。形成� ��れた珪酸質ペーストを添加材として切羽に� ��加し、掘削機による掘進を行う。

 すなわち、珪酸ソーダの水溶液と、重炭酸� ��の水溶液を混合することによって進行する� ��ル化反応は、極めて速やかに進行するため� ��切羽に添加する直前に二液を混合して珪酸� ��ペーストの添加材を形成させ、その添加材� ��切羽に添加して掘削を行うことができる。� �
 このことによって、施工現場において前記� ��液を混合し添加材を製造するための、二液� ��合撹拌槽や、製造した添加材の貯槽が不要� ��なり、省スペース化を図ることができる。

 前記重炭酸塩の水溶液の代わりに、重炭� ��塩と高分子凝集剤との混合物の水溶液を用� ��ることによって、珪酸ソーダの水溶液と重� ��酸塩と高分子凝集剤との混合物の水溶液か� ��なる珪酸質ペーストを形成させることがで� ��る。

 更に、珪酸ソーダの水溶液、重炭酸塩の� ��溶液、重炭酸塩と高分子凝集剤との混合物� ��水溶液は、いずれの水溶液も添加材(珪酸質 ペースト)より粘性が低いため圧送が容易で� �り、より長距離の圧送が可能となる。更に� �添加材を切羽面に添加するに際して、当該� �加材に希釈水を供給し、該希釈水の供給量� �調整するように構成することによって、幅� �い範囲の含水率、礫率の地盤に対して対応� �ることができる。

 [添加材の性能評価試験]
 本発明に係る添加材の性能評価のための試� ��(スランプ試験)を行った。本試験は、礫率70 %以上の礫率の高い地盤を対象とするもので� �る。

 <珪酸ソーダの水溶液(水溶液A)の調製>
 3号珪酸ソーダ126gを清水に溶解し、0.5リッ� �ルの珪酸ソーダ水溶液(以下、この水溶液を� ��溶液Aと称する場合がある)を調製した。

 <重炭酸塩とアクリルアミド系ポリマーの 混合物の水溶液(水溶液B)の調製>
 礫率70%以上の地盤を対象とするため、重炭� ��塩と高分子凝集剤の混合物の水溶液を用い� ��。重炭酸塩として重炭酸カリウム、高分子� ��集剤としてアニオン系ポリアクリルアミド� ��用い、高分子凝集剤(アニオン系ポリアクリ ルアミド)の添加量の異なる二種類の重炭酸� �と高分子凝集剤の混合物の水溶液(以下、水� ��液B1および水溶液B2と称する場合がある)を� �製した。
[水溶液B1]:重炭酸カリウム38.5g、アニオン系� �リアクリルアミド1.5gを清水に溶解し、0.5リ� ��トルの重炭酸塩と高分子凝集剤の混合物の� ��溶液とした。
[水溶液B2]:重炭酸カリウム38.5g、アニオン系� �リアクリルアミド1.0gを清水に溶解し、0.5リ� ��トルの重炭酸塩と高分子凝集剤の混合物の� ��溶液とした。

 <被検地盤>
 添加材を添加する被検地盤としては、礫率� ��高い二種類の地盤[モデルII(礫率70%)および� �デルIII(礫率85%)]を用いた。モデルIIおよびモ デルIIIの粒径加積曲線を図4に、モデルIIおよ びモデルIIIの地盤の性状を表1に示す。モデ� �IIおよびモデルIIIの地盤の含水率は、それぞ れのモデルについて含水率5%および含水率8%� �条件のものを用意した。

 <添加材>
 添加材としては、前記水溶液Aと前記水溶液 B(水溶液B1および水溶液B2)を下記の割合で配� �した4種類のについて試験を行った。

 タイプ1:水溶液A+水溶液B1(50:50)
 タイプ2:水溶液A+水溶液B2(50:50)
 タイプ3:水溶液A+水溶液B1+清水(40:40:20)
 タイプ4:水溶液A+水溶液B2+清水(40:40:20)

 <スランプ試験>
 スランプ試験は、JIS-A1101に準じて行った。� ��ち、上端内径10cm、下端内径20cm、高さ30cmの� ��筒状のスランプコーン(試験器)に、地盤に� �して添加材を加えた試料(改質土)を入れ、静 かにスランプコーンを引き上げた後、引き上 げる前のコーン上部からのさがり距離を測定 しこれをスランプ(cm)とした。 
 各被検地盤に対して、タイプ1~タイプ4の添� ��材を15vol%または20vol%の添加率で加えて試験1 ~試験9を行った。その結果を表2に示す。

 試験1~試験6は、同条件の被検地盤(礫率70% 、含水率5%)に対して行ったものである。タイ プ1の添加材を添加すると、添加率15vol%(試験1 )では、改質土の粘性が高く糸を引く状態で� �り、保水性は優れているものの流動性が不� �していた。添加率20vol%(試験2)では、添加材� �添加量が増えたことによりスランプは大き� �なった(9.0cm)が、改質土の流動性はまだ不十� ��であった。タイプ1の添加材を水で希釈した 添加材であるタイプ3の添加材を用いた場合(� ��験3および試験4)も、試験1および試験2とほ� �んど同じような結果となった。

 タイプ1よりも高分子凝集剤の添加量が少 ないタイプ2の添加材を添加率20vol%で添加し� �場合(試験5)では、スランプが良好(8.0cm)であ� ��とともに、高分子凝集剤の添加量が多い試� ��2の場合に比して改質土の粘性が低下し、流 動性が改善された。更に、タイプ2の添加材� �水で希釈した添加材であるタイプ4の添加材� ��用いた場合(試験6)では、適度なスランプの� ��を示し、更に改質土の絡まり状態がよく、� ��動性も確保され、特に良好な改質土の状態� ��あった。

 試験7および試験8は、試験1~6と同じモデルII の地盤であるが、含水率が高い被検地盤(礫� �70%、含水率8%)について試験を行ったもので� �る。 
 タイプ4の添加材を用い、添加率15vol%に設定 した試験7では、適度なスランプの値を示し� �が、改質土としては糸を引く状態で、全体� �絡まりがやや不十分であった。 
 試験7と同じタイプ4の添加材を用い、添加� �を20vol%に増加した試験8は、全体的に改質土� ��絡まりが良い状態であり、流動性も確保さ� ��、特に良好な改質土の状態であった。

 試験9は、礫率の高いモデルIII(礫率85%)を� ��いた試験である。タイプ4の添加材を添加率 20vol%で添加することによって、スランプの値 が大きくばらけ易いが、改質土の絡まりは良 い状態であった。

 以上のように、本発明に係る添加材は、� ��率70%以上の地盤に対して良好な改質土を形� ��させることが可能であるとともに、礫率お� ��び含水比が変化した場合でも、該添加材を� ��釈水によって希釈して用いたり、高分子凝� ��剤の含有量を調整したりすることによって� ��改質土の性状(土性値)を容易に調整するこ� �ができる。

 特に、本発明に係る添加材は、礫率85%(細粒 分0%)という高礫率の地盤に対して用いた場合 (試験9)においても良好な改質土を形成するこ とでき、多様な地盤性状に対応することが可 能であると言える。 
 このように、添加材の添加量を調整するこ� ��によって、改質土の保水性を確保するとと� ��に、ポンプによる圧送を行うことができる� ��動性をもたせることができる。このことに� ��って、礫率85%のような高礫率の地盤におい� ��も掘削した土砂(改質土)を圧送により排出� �ることが可能となり、作業効率を大幅に向� �させることができる。

 更に、地盤の含水比が高い(8%など)の場合で も、土性値は変わることなく改良が可能であ り、地下水の量による影響を受けにくいと考 えられる。 
 なお、図4および表1に示すモデルI(礫率52%)� �ような、礫率の低い地盤に対しては、高分� �凝集剤を添加しない添加材を用いることも� �能である。

 本発明によれば、掘削機による掘削の対� ��地盤、すなわち地下水が豊富な砂、砂礫、� ��石層等の地盤において、その含水比や礫率� ��の大きな変動があっても、添加材の添加率� ��増減、希釈水の添加、高分子凝集剤の含有� ��の調整等によって、改質土の性状(土性値)� �容易に調整することができるので、他の性� �の添加材に取り換える必要なくそのまま掘� �を続行することができ、作業効率が向上す� �と共にコストの低減も図ることができる。