以下、本発明のアキシャルギャップ型モー� ��の一実施形態について添付図面を参照しな� ��ら説明する。
 本実施形態に係るアキシャルギャップ型モ� ��タ10は、図1および図2に示すように、このア キシャルギャップ型モータ10の回転軸O周りに 回転可能に設けられた略円環状のロータ11と� ��回転軸O方向の両側からロータ11を挟みこむ� ��うにして対向配置され、ロータ11を回転さ� �る回転磁界を発生する複数相の各固定子巻� �(図示略)を有する1対のステータ12とを備えて いる。

 このアキシャルギャップ型モータ10は、� �えばハイブリッド車両や電動車両等の車両� �駆動源として搭載され、出力軸がトランス� �ッション(図示略)の入力軸に接続されること で、アキシャルギャップ型モータ10の駆動力� ��トランスミッションを介して車両の駆動輪( 図示略)に伝達される。

 車両の減速時に駆動輪側からアキシャル� ��ャップ型モータ10に駆動力が伝達されると� �アキシャルギャップ型モータ10は発電機とし て機能していわゆる回生制動力を発生し、車 体の運動エネルギーを電気エネルギー(回生� �ネルギー)として回収する。さらに、例えば� ��イブリッド車両においては、アキシャルギ� ��ップ型モータ10の回転軸が内燃機関(図示略) のクランクシャフトに連結されると、内燃機 関の出力がアキシャルギャップ型モータ10に� ��達された場合にもアキシャルギャップ型モ� ��タ10は発電機として機能して発電エネルギ� �を発生させる。

 各ステータ12は、略円環板状のヨーク部21 と、ロータ11に対向するヨーク部21の対向面� �で周方向に所定間隔をおいた位置から回転� �O方向に平行にロータ11に向かって突出する� �共に径方向に伸びる複数のティース22と、適 宜のティース22間に装着される固定子巻線(図 示略)とを備えている。

 各ステータ12は、例えば主極が6個(例えば、 U ⁺ ,V ⁺ ,W ⁺ ,U ^- ,V ^- ,W ^- )とされた6N型であって、一方のステータ(第1� ��テータ)12の各U ⁺ ,V ⁺ ,W ⁺ 極に対して、他方のステータ(第2ステータ)12� ��各U ^- ,V ^- ,W ^- 極が回転軸O方向で対向するように設定され� �いる。
 例えば回転軸O方向で対向する1対のステー� �12に対し、U ⁺ ,V ⁺ ,W ⁺ 極に対応する第1ステータ12の3個のティース22 と、U ^- ,V ^- ,W ^- 極に対応する第2ステータ12の3個のティース22 とが、回転軸O方向で対向するように設定さ� �、回転軸O方向で対向する第1ステータ12のテ� ��ース22と、第2ステータ12のティース22とに対 する通電状態が電気角で反転状態となるよう に設定されている。

 各ティース22の周方向幅は、径方向外方� �ら径方向内方に向かって短縮傾向に変化す� �ように設定されている。周方向で隣り合う� �ィース22同士間の周方向での間隔、つまり周 方向で隣り合うティース22間に形成されて径� ��向に伸びるスロット23のスロット幅は、径� �向において所定の一定値となるように設定� �れている。

 ロータ11は、複数の主磁石極部31と、複数 の副磁石部32と、非磁性材からなるロータフ� ��ーム33とを備えている。主磁石極部31と副磁 石部32とは、周方向において交互に配置され� ��状態で、ロータフレーム33内に収容されて� �る。

 ロータフレーム33は、周方向に所定間隔を� �いて配置された複数の径方向リブ34によって 接続された外周側筒状部35と内周側筒状部36� �、内周側筒状部36の内周面上から内方に向か って突出する円環板状に形成され、外部の駆 動軸(例えば、車両のトランスミッションの� �力軸等)に接続される接続部37とを備えてい� �。
 本実施形態では、ロータフレーム33の内周� �筒状部36が外部の駆動軸に接続されることか ら、径方向リブ34の径方向の内方側がシャフ� ��部側となり、径方向リブ34の径方向の外方� �がリム部側となる。

 ロータフレーム33内に収容された複数の� �磁石極部31は、径方向の両側から内周側筒状 部36と外周側筒状部36とにより挟み込まれる� �共に、径方向リブ34を介して周方向で隣り合 うように配置されている。

 主磁石極部31は、例えば図3および図4に示 すように、厚さ方向(つまり、回転軸O方向)に 磁化された略扇形板状の主永久磁石片41と、� ��の主永久磁石片41を厚さ方向の両側から挟� �込む1対の磁性部材42とを備えている。周方� �で隣り合う主磁石極部31は、各主永久磁石片 41の磁化方向が互いに異方向となるように設� ��されている。つまり、回転軸O方向の一方側 がN極とされた主永久磁石片41を具備する主磁 石極部31には、回転軸O方向の一方側がS極と� �れた主永久磁石片41を具備する主磁石極部31� ��周方向で隣り合う。

 ロータフレーム33内に収容された複数の主� �石極部31は、径方向の両側から内周側筒状部 36と外周側筒状部35とにより挟み込まれると� �に、径方向リブ34を介して周方向で隣り合う ように配置されている。
 つまり、ロータフレーム33内において、各� �磁石極部31の主永久磁石片41は2つの径方向リ ブ34によって周方向の両側から挟み込まれて� ��る。

 主永久磁石片41の厚さ方向の一方の表面お� �び他方の表面を覆う1対の磁性部材42は、厚� �方向に対する断面形状が主永久磁石片41と同 等の略扇形とされている。
 磁性部材42の周方向両端部には、面取り形� �の面取り部42aが形成されている。

 副磁石部32は、例えばロータフレーム33内 において回転軸O方向の両側から径方向リブ34 を挟み込む1対の副永久磁石片43を備えている 。回転軸O方向で対向する1対の副永久磁石片4 3は、例えば図4に示すように、それぞれ回転� ��O方向および径方向に直行する方向(略周方� �)に磁化され、互いに磁化方向が異方向とさ� ��ている。

 ロータフレーム33内において、周方向で隣� �合う副磁石部32の副永久磁石片43同士は、主� ��石極部31の磁性部材42を周方向の両側から挟 み込んでいる。
 ロータ11のロータフレーム33とロータフレー ム33以外の構成要素(つまり、主磁石極部31お� ��び副磁石部32)とを分離して示す図2と、ロー タ11のロータフレーム33以外の構成要素(つま� ��、主磁石極部31および副磁石部32)を示す図3� ��においては、回転軸O方向で対向する1対の� �永久磁石片43間および周方向で隣り合う主永 久磁石片41間に、ロータフレーム33の径方向� �ブ34が配置される空間部34aが形成されている 。

 磁性部材42を介して周方向で対向する1対の� ��永久磁石片43同士は、例えば図4に示すよう� ��、互いに磁化方向が異方向とされている。
 回転軸O方向の一方側に配置された1対の副� �久磁石片43同士は、回転軸O方向に磁化され� �主永久磁石片41の一方側の磁極と同極の磁極 を対向させ、回転軸O方向の他方側に配置さ� �た1対の副永久磁石片43同士は、回転軸O方向� ��磁化された主永久磁石片41の他方側の磁極� �同極の磁極を対向させるように配置されて� �る。

 つまり、例えば回転軸O方向の一方側がN極� �つ他方側がS極とされた主永久磁石片41に対� �て、回転軸O方向の一方側において磁性部材4 2を周方向の両側から挟み込む1対の副永久磁� ��片43は、互いのN極が周方向で対向するよう� ��配置され、回転軸O方向の他方側において磁 性部材42を周方向の両側から挟み込む1対の副 永久磁石片43は、互いのS極が周方向で対向す るように配置されている。
 これにより、いわゆる永久磁石のハルバッ� ��配置による磁束レンズ効果により、主永久� ��石片41および各副永久磁石片43の各磁束が収 束し、各ステータ12に鎖交する有効磁束が相� ��的に増大する。

 例えば図5に示すように、磁性部材42の回転� ��O方向の長さLY(>LS)は、副永久磁石片43の回 転軸O方向の長さLSよりも長く形成されている 。なお、図5において、符号a1が磁石磁束、符 号a2が短絡磁束を示す。
 ステータ12のティース22の先端部での外周側 周方向幅Bおよび内周側周方向幅bと、周方向� ��隣り合う磁性部材42同士の第1間隔h(つまり� �互いの面取り部42aの周方向に沿う内端p同士� ��間隔)および第2間隔H(つまり、互いの面取り 部42aの周方向に沿う外端q同士の間隔)とに対� ��、第2間隔Hは外周側周方向幅B以上とされ、� ��1間隔hは内周側周方向幅b以上とされている� ��

 上述したように、本実施形態によるアキシ� ��ルギャップ型モータ10によれば、主永久磁� �片41の周方向端部に、主永久磁石片41の磁化� ��向と直交する方向に磁化された副永久磁石� ��43を備えることにより、いわゆる主永久磁� �片41および副永久磁石片43のハルバッハ配置� ��よる磁束レンズ効果によって、主永久磁石� ��41および副永久磁石片43の磁束を収束させる ことができ、ステータ12の固定子巻線に鎖交� ��る磁束量を増大させることができる。
 そして、主永久磁石片41の表面上に磁性部� �42を備えることにより、リラクタンストルク を増大させることができると共に、主永久磁 石片41のパーミアンスの低下を防止し、主永� ��磁石片41の減磁を抑制できる。
 しかも、磁性部材42の回転軸O方向の長さLY(& gt;LS)は、副永久磁石片43の回転軸O方向の長さ LSよりも長く形成され、ステータ12に向かっ� �副永久磁石片43よりも突出している。したが って、より一層、リラクタンストルクを増大 させることができ、ロータ11での永久磁石量� ��増大させること無しに、出力可能なトルク� ��増大させることができる。

 さらに、磁性部材42の周方向端部を面取� �形状とすることにより、ステータ12からロー タ11に向かって突出するティース22の先端部� �例えば略直角等に屈曲することで磁束の漏� �が生じ易い先端(例えば、図5に示す先端e)に� ��して、空隙を増大させることができると共� ��、磁性部材42の周方向端部を磁束の漏洩が� �じ難い形状とできる。これにより、ティー� �22の先端部と磁性部材42の周方向端部との間� ��磁石磁束(特に、副永久磁石片43の磁石磁束) の短絡ループが発生することを抑制し、トル クポテンシャルの低下を防止できる。しかも 、面取り部42aを備えることにより、トルクリ ップルの発生を抑制できる。

 また、磁性部材42同士の第2間隔Hはティー ス22の外周側周方向幅B以上とされ、磁性部材 42同士の第1間隔hはティース22の内周側周方向 幅b以上とされていることにより、より一層� �磁石磁束(特に、副永久磁石片43の磁石磁束)� ��短絡ループが発生することを抑制し、トル� ��ポテンシャルの低下を防止できる。

 なお、上述した実施形態では、例えば図6 に示すように、磁性部材42の周方向両端部に� ��方向外方から径方向内方に向かって同等の� ��Wを有する面取り形状の面取り部42aを備える としたが、これに限定されず、例えば図7お� �び図8に示すように、径方向外方から径方向� ��方に向かって縮小傾向に変化する面取り部4 2cを備えてもよい。

 この場合、ステータ12の周方向に配置さ� �た各ティース22の周方向幅は、径方向外方か ら径方向内方に向かって短縮傾向に変化する 。これに対して、副永久磁石片43の周方向幅� ��、径方向内方側および径方向外方側におい� ��同等となるように形成される。この副永久� ��石片43を周方向の両側から挟みこむ磁性部� �42間の周方向間隔も、径方向内方側および径 方向外方側において同等となる。したがって 、ティース22の先端部と磁性部材42の周方向� �部との間の距離は、径方向外方から径方向� �方に向かって増大傾向に変化する。このた� �、磁性部材42の周方向端部の面取り部42cを径 方向外方から径方向内方に向かって縮小傾向 に変化させることによって、ティース22の先� ��部と磁性部材42の面取り部42cとの間の距離� �、径方向内方側および径方向外方側におい� �同等とできる。これにより、例えば、この� �離が径方向で不均一となることで磁束の漏� �が生じ易い箇所が生じてしまうことを防止� �きる。

 なお、上述した実施形態では、磁性部材4 2の周方向両端部には、面取り形状の面取り� �42a,42cが形成されているとしたが、これに限� ��されず、例えば図9に示すように、面取り部 42aの換わりに、磁性部材42の周方向端部に径� ��向断面略円弧状の曲面部42bを備えてもよい( この図9において、符号a1が磁石磁束、符号a2� ��短絡磁束を示す)。さらに、曲面部42bは径方 向外方から径方向内方に向かって縮小傾向に 変化してもよい。

 以上、本発明の好ましい実施形態を説明� ��たが、本発明はこれら実施形態に限定され� ��ことはない。本発明の趣旨を逸脱しない範� ��で、構成の付加、省略、置換、およびその� ��の変更が可能である。本発明は前述した説� ��によって限定されることはなく、添付のク� ��ームの範囲によってのみ限定される。