図2は本発明の一実施例で使用される周波 数帯域を示す。説明の便宜上、具体的な数値 が使用されるが数値は単なる一例にすぎず、 様々な数値が使用されてもよい。通信システ ムに与えられた周波数帯域(全送信帯域)は一� ��として20MHzの帯域幅を有する。この全送信� �域は4つの周波数ブロック1~4を含み、周波数� ��ロックの各々は1以上のサブキャリアを含む リソースブロックを複数個含む。図示の例で は周波数ブロックの各々に多数のサブキャリ アが含まれている様子が模式的に示される。 本実施例では、通信が行われる帯域幅として 、5MHz、10MHz、15MHz及び20MHzの4種類が用意され� ��おり、ユーザ装置(通信端末、移動端末、固 定端末等を含む)は、1以上の周波数ブロック� ��使用し、4つのうちの何れかの帯域幅で通信 を行う。通信システム内で通信を行う端末は 、4つのどの帯域ででも通信可能かもしれな� �し、何れかの帯域幅でしか通信できないか� �しれない。ただし、少なくとも5MHzの帯域で� ��信できることが必要とされる。或いは、そ� ��ような4種類の帯域を用意せずに、如何なる 通信端末もシステム帯域幅全域で通信できる ように規格で決められていてもよい。より一 般的な説明を行うため、以下の実施例では4� �類の帯域幅の選択肢が用意されている場合� �説明される。但し本発明はそのような帯域� �の選択肢があってもなくても適用可能なこ� �は理解されるであろう。

 本実施例では、データチャネル(共有デー タチャネル)のスケジューリング内容を端末� �通知するための制御チャネル(L1/L2制御シグ� �リングチャネル又は低レイヤ制御チャネル)� ��最小帯域幅(5MHz)で構成され、制御チャネル� ��各周波数ブロックで独立に用意される。例� ��ば5MHzの帯域幅で通信を行う端末が、周波数 ブロック1で通信を行う場合には、周波数ブ� �ック1で用意される制御チャネルを受信し、� ��ケジューリングの内容を得ることができる� ��端末がどの周波数ブロックで通信できるか� ��ついては例えば報知チャネルを用いて予め� ��知されてもよい。また、通信開始後に、使� ��する周波数ブロックが変更されてもよい。1 0MHzの帯域幅で通信を行う端末が、周波数ブ� �ック1及び2で通信を行う場合には、端末は隣 接する2つの周波数ブロックを使用し、周波� �ブロック1及び2で用意される双方の制御チャ ネルを受信し、10MHzの範囲にわたるスケジュ� ��リングの内容を得ることができる。15MHzの� �域幅で通信を行う端末は、隣接する3つの周� ��数ブロックを使用し、周波数ブロック1,2及� ��3で通信を行う場合には、端末は周波数ブロ ック1,2及び3で用意される全ての制御チャネ� �を受信し、15MHzの範囲にわたるスケジューリ ングの内容を得ることができる。20MHzの帯域� ��で通信を行う端末は、全ての周波数ブロッ� ��で用意される制御チャネルを全て受信し、2 0MHzの範囲にわたるスケジューリングの内容� �得ることができる。

 図中、制御チャネルに関して周波数ブロ� ��クの中に4つの離散的なブロックが示されて いるが、これは制御チャネルがその周波数ブ ロック中の複数のリソースブロックに分散し てマッピングされている様子を示す。制御チ ャネルの具体的なマッピング例については後 述される。

 図3Aは本発明の一実施例による基地局の� �分ブロック図を示す。図3Aには、周波数ブロ ック割当制御部31、周波数スケジューリング� ��32、周波数ブロック1での制御シグナリング� ��ャネル生成部33-1及びデータチャネル生成部 34-1、...周波数ブロックMでの制御シグナリン� ��チャネル生成部33-M及びデータチャネル生成 部34-M、報知チャネル(又はページングチャネ� ��)生成部35、周波数ブロック1に関する第1多� �部1-1、...周波数ブロックMに関する第1多重部 1-M、第2多重部37、第3多重部38、他チャネル生 成部39、逆高速フーリエ変換部40(IFFT)及びサ� �クリックプレフィックス(CP)付加部41が描か� �ている。

 周波数ブロック割当制御部31は、端末(移� ��端末でも固定端末でもよい)から報告された 通信可能な最大帯域幅に関する情報に基づい て、その端末が使用する周波数ブロックを確 認する。周波数ブロック割当制御部31は個々� ��端末と周波数ブロックとの対応関係を管理� ��、その内容を周波数スケジューリング部32� �通知する。ある帯域幅で通信可能な端末が� �の周波数ブロックで通信してよいかについ� �は、事前に報知チャネルで報知されていて� �よい。例えば、報知チャネルは、5MHzの帯域� ��で通信するユーザに対して、周波数ブロッ� ��1,2,3,4の何れかの帯域の使用を許可してもよ いし、それらの内の何れかに使用が制限され てもよい。また、10MHzの帯域幅で通信するユ� ��ザに対して、周波数ブロック(1,2)、(2,3)又は (3,4)のような隣接する2つの周波数ブロックの 組み合わせの使用が許可される。これら全て の使用が許可されてもよいし、或いは何れか の組み合わせに使用が制限されてもよい。15M Hzの帯域幅で通信するユーザに対して、周波� ��ブロック(1,2,3)又は(2,3,4)のような隣接する3� ��の周波数ブロックの組み合わせの使用を許� ��する。双方の使用が許可されてもよいし、� ��いは一方の組み合わせに使用が制限されて� ��よい。20MHzの帯域幅で通信するユーザに対� �ては全ての周波数ブロックが使用される。� �用可能な周波数ブロックは所定の周波数ホ� �ピングパターンに従って通信開始後に変更� �れてもよい。

 周波数スケジューリング部32は、複数の� �波数ブロックの各々の中で周波数スケジュ� �リングを行う。1つの周波数ブロック内での� ��波数スケジューリングは、端末から報告さ� ��たリソースブロック毎のチャネル状態情報C QIに基づいて、チャネル状態の良い端末にリ� ��ースブロックを優先的に割り当てるように� ��ケジューリング情報を決定する。

 周波数ブロック1での制御シグナリングチ ャネル生成部33-1は、周波数ブロック1内のリ� ��ースブロックだけを用いて、周波数ブロッ� ��1内でのスケジューリング情報を端末に通知 するための制御シグナリングチャネルを構成 する。他の周波数ブロックも同様に、その周 波数ブロック内のリソースブロックだけを用 いて、その周波数ブロック内でのスケジュー リング情報を端末に通知するための制御シグ ナリングチャネルを構成する。

 周波数ブロック1でのデータチャネル生成 部34-1は、周波数ブロック1内の1以上のリソー スブロックを用いて伝送されるデータチャネ ルを生成する。周波数ブロック1は1以上の端� ��(ユーザ)で共有されてよいので、図示の例� �はN個のデータチャネル生成部1-1~Nが用意さ� �ている。他の周波数ブロックについても同� �に、その周波数ブロックを共有する端末の� �ータチャネルが生成される。

 周波数ブロック1に関する第1多重部1-1は� �周波数ブロック1に関する信号を多重化する� ��この多重化は少なくとも周波数多重を含む� ��制御シグナリングチャネル及びデータチャ� ��ルがどのように多重されるかについては後� ��される。他の第1多重部1-xも同様に周波数ブ ロックxで伝送される制御シグナリングチャ� �ル及びデータチャネルを多重化する。

 第2多重部37は、様々な多重部1-x(x=1,...,M)� �周波数軸上での位置関係を所定のホッピン� �パターンに従って変更する動作を行うが、� �の機能については第2実施例で説明される。

 報知チャネル(又はページングチャネル)� �成部35は、局データのような配下の端末に通 知するための報知情報を生成する。端末の通 信可能な最大周波数帯域とその端末が使用可 能な周波数ブロックとの関係を示す情報が制 御情報に含まれてもよい。使用可能な周波数 ブロックが様々に変更される場合には、それ がどのように変化するかを示すホッピングパ ターンを指定する情報が報知情報に含まれて もよい。なお、ページングチャネルは、報知 チャネルと同じ帯域で送信されてもよいし、 各端末で使用される周波数ブロックで送信さ れてもよい。

 他チャネル生成部39は制御シグナリング� �ャネル及びデータチャネル以外のチャネル� �生成する。例えば他チャネル生成部39はパイ ロットチャネルを生成する。

 第3多重部38は各周波数ブロックの制御シ� ��ナリングチャネル及びデータチャネルと、� ��知チャネル及び/又は他のチャネルとを必要 に応じて多重化する。

 逆高速フーリエ変換部40は第3多重部38か� �出力された信号を逆高速フーリエ変換し、OF DM方式の変調を行う。

 サイクリックプレフィックス(CP)付加部41� ��OFDM方式の変調後のシンボルにガードインタ ーバルを付加し、送信シンボルを生成する。 送信シンボルは例えばOFDMシンボルの末尾(又� ��先頭)の一連のデータを先頭(又は末尾)に付� ��することで作成されてもよい。

 図3Bは図3AのCP付加部41に続く要素を示す� �図示されているように、ガードインターバ� �の付加されたシンボルは、RF送信回路でディ ジタルアナログ変換、周波数変換及び帯域制 限等の処理を経て、電力増幅器で適切な電力 に増幅され、デュプレクサ及び送受信アンテ ナを介して送信される。

 本発明に必須ではないが、本実施例では� ��信時に2アンテナによるアンテナダイバーシ チ受信が行われる。2つのアンテナで受信さ� �た上り信号は、上り信号受信部に入力され� �。

 図4Aは1つの周波数ブロック(x番目の周波� �ブロック)に関する信号処理要素を示す。xは 1以上M以下の整数である。概して、周波数ブ� ��ックxに関する制御シグナリングチャネル生 成部33-x及びデータチャネル生成部34-x、多重� ��43-A,B、多重部1-xが示されている。制御シグ� ��リングチャネル生成部33-xは、不特定制御チ ャネル生成部41及び1以上の特定制御チャネル 生成部42-A,B,...を有する。

 不特定制御チャネル生成部41は制御シグ� �リングチャネルのうち、その周波数ブロッ� �を使用する全ての端末が復号及び復調しな� �ればならない不特定制御チャネル(不特定制� ��情報と呼んでもよいし、共通制御情報と呼� ��でもよい。)の部分にチャネル符号化及び多 値変調を行い、それを出力する。

 特定制御チャネル生成部42-A,B,...は、制御 シグナリングチャネルのうち、その周波数ブ ロックの中で1以上のリソースブロックの割� �当てられた端末が復号及び復調しなければ� �らない特定制御チャネル(特定制御情報と呼� ��でもよい。)の部分にチャネル符号化及び多 値変調を行い、それを出力する。

 データチャネル生成部x-A,B,...は、個々の� ��末A,B,...宛のデータチャネルについてのチャ ネル符号化及び多値変調をそれぞれ行う。こ のチャネル符号化及び多値変調に関する情報 は、上記の特定制御チャネルに含まれる。

 多重部43-A,B,...は、リソースブロックの割 り当てられた端末各々について特定制御チャ ネル及びデータチャネルをリソースブロック に対応付ける。

 上述したように不特定制御チャネルにつ� ��ての符号化(及び変調)は不特定制御チャネ� �生成部41で行われ、特定制御チャネルについ ての符号化(及び変調)は特定制御チャネル生� ��部42-A,B,...で個々に行われる。従って、本実 施例では図6に概念的に示されるように、不� �定制御チャネルは、周波数ブロックxが割り� ��てられているユーザ全員分の情報を含み、� ��れらはまとめて誤り訂正符号化の対象にな� ��てよい。

 別の実施例では不特定制御チャネルもユ� ��ザ毎に誤り訂正符号化されてもよい。この� ��合、各ユーザは個々に誤り訂正符号化され� ��ブロックのどれに自局の情報が含まれてい� ��かを一義的には特定できないので、全ての� ��ロックをデコードする必要がある。この別� ��実施例では符号化の処理がユーザ毎に閉じ� ��いるので、ユーザの追加及び変更が比較的� ��易である。各ユーザはユーザ全員分の不特� ��制御チャネルをデコードし、復調する必要� ��ある。

 これに対して、特定制御チャネルは、実� ��にリソースブロックの割り当てられたユー� ��に関する情報しか含まず、ユーザ毎に誤り� ��正符号化される。リソースブロックの割り� ��てられたユーザが誰であるかは、不特定制� ��チャネルをデコード及び復調することで判� ��する。従って特定制御チャネルは全員がデ� ��ードする必要はなく、リソースブロックの� ��り当てられたユーザだけがデコードすれば� ��い。なお、特定制御チャネルについてのチ� ��ネル符号化率や変調方式は通信中に適宜変� ��されるが、不特定制御チャネルについての� ��ャネル符号化率や変調方式は固定されてい� ��もよい。ただし、一定以上の信号品質を確� ��するため送信電力制御(TPC)が行われること� �望ましい。特定制御チャネルは誤り訂正符� �化が施された上で良好なリソースブロック� �伝送される。従って、パンクチャリングを� �うことで下りデータ量がある低度減らされ� �もよい。

 図5Aは下り制御シグナリングチャネルの� �類及び情報項目の一例を示す。下り制御シ� �ナリングチャネルには、報知チャネル(BCH)、 個別L3シグナリングチャネル(上位レイヤ制御 チャネル又は高レイヤ制御チャネル)及びL1/L2 制御チャネル(低レイヤ制御チャネル)が含ま� ��る。L1/L2制御チャネルには下りデータ伝送� �の情報だけでなく上りデータ伝送用の情報� �含まれてもよい。また、L1/L2制御チャネルに はL1/L2制御チャネルの伝送フォーマット(デー タ変調方式及びチャネル符号化率、同時割り 当てユーザ数等)が含まれてもよい。以下、� �チャネルで伝送される情報項目を概説する� �

 (報知チャネル)
 報知チャネルはセル内で不変な情報や低速� ��しか変化しない情報を通信端末(移動端末で も固定端末でもよく、ユーザ装置と呼ばれて もよい)に通知するのに使用される。例えば10 00ms(1秒)程度の周期でしか変化しないような� �報は、報知情報として通知されてもよい。� �知情報には、下りL1/L2制御チャネルの伝送フ ォーマット、同時割当最大ユーザ数、リソー スブロック配置情報及びMIMO方式情報が含ま� �てもよい。同時割当最大ユーザ数(ユーザ多� ��数)は、1サブフレームの下りL1/L2制御チャネ ルの中に何人分の制御情報が多重されている かを示す。この数は、上りリンク及び下りリ ンク別々に指定されてもよいし(N _UMAX ,N _DMAX )、上下リンクを合わせた合計数(N _all )で表現されてもよい。

 伝送フォーマットは、データ変調方式と� ��ャネル符号化率で特定される。チャネル符� ��化率の代わりに、データサイズが通知され� ��もよい。データ変調方式とデータサイズか� ��チャネル符号化率が一意に導出可能だから� ��ある。なお、この伝送フォーマットは後述� ��れるL1/L2制御チャネル内(パート0)で通知さ� �てもよい。

 同時割当最大ユーザ数は、1TTIに,FDM、CDM� �びTDMの1以上を用いて多重可能な最大数を表� ��。この数は上りリンク及び下りリンクで同� ��でもよいし、異なってもよい。

 リソースブロック配置情報は、そのセル� ��使用されるリソースブロックの周波数,時間 軸上での位置を特定するための情報である。 本実施例では、周波数分割多重(FDM)方式とし� ��ローカライズド(localized)FDM方式と、ディス� �リビュート(distributed)FDM方式の2種類を利用可 能である。ローカライズドFDM方式では、周波 数軸上で局所的に良いチャネル状態のユーザ に優先的に連続的な帯域が割り当てられる。 この方式は、移動度の小さなユーザの通信や 、高品質で大容量のデータ伝送等に有利であ る。ディストリビュートFDM方式では、広帯域 に渡って断続的に複数の周波数成分を有する ように下り信号が作成される。この方式は、 移動度の大きなユーザの通信や、音声パケッ ト(VoIP)のような周期的且つ小さなデータサイ ズのデータ伝送等に有利である。何れの方式 が使用されるにせよ、周波数リソースは連続 的な帯域又は離散的な複数の周波数成分を特 定する情報に従って、リソースの割り当てが 行われる。

 図5B上側に示されるように、例えば、ロ� �カライズドFDM方式でリソースが「4番」で特� ��される場合には、フィジカルリソースブロ� ��ク番号4のリソースが使用される。図5B下側� ��示されるようなディストリビュートFDM方式� ��、「4番」でリソースが特定される場合には 、フィジカルリソースブロック2,8の左半分2� �が使用される。図示の例では、1つのフィジ� ��ルリソースブロックが2つに分割されている 。ディストリビュートFDM方式における番号付 けや分割数はセル毎に異なってよい。このた め、リソースブロック配置情報が報知チャネ ルでセル内の通信端末に通知される。

 MIMO方式情報は、基地局に複数のアンテナ が用意されている場合に、シングルユーザマ イモ(SU-MIMO: Single User - Multi Input Multi Outpu t)方式又はマルチユーザマイモ(MU-MIMO: Multi -  User MIMO)方式の何れが行われるかが示され� �。SU-MIMO方式は複数アンテナの通信端末1台と 複数アンテナの基地局が通信を行う方式であ り、MU-MIMO方式は複数の通信端末と同時に基� �局が通信を行う方式である。

 下りリンクのMU-MIMO方式では、基地局の1以� �のアンテナ(例えば、2アンテナの内の第1ア� �テナ)から或るユーザ装置UE _A 宛の信号が送信され、別の1以上のアンテナ(� ��えば、2アンテナの内の第2アンテナ)から別� ��ユーザ装置UE _B 宛の信号が送信される。上りリンクのMU-MIMO� �式では、或るユーザ装置UE _A からの信号と別のユーザ装置UE _B からの信号が基地局の複数のアンテナで同時 に受信される。各ユーザ装置からの信号は、 ユーザ装置毎に割り当てられたリファレンス 信号で区別されてもよい。この目的のリファ レンス信号にはカザック(CAZAC)符号系列を利� �することが望ましい。カザック符号系列は� �同一系列であっても巡回シフト量が異なれ� �互いに直交する性質を有するので、例えば� �直交系列を簡易に用意できるからである。

 (個別L3シグナリングチャネル)
 個別L3シグナリングチャネルも、例えば1000m s周期のような低速で変化する情報を通信端� �に通知するのに使用される。報知チャネル� �セル内の全通信端末に通知されるが、個別L3 シグナリングチャネルは特定の通信端末にし か通知されない。個別L3シグナリングチャネ� ��には、FDM方式の種別及びパーシステントス� ��ジューリング情報が含まれる。個別L3シグ� �リングチャネルは、特定制御チャネルに分� �されてもよい。

 FDM方式の種別は、特定された個々の通信� ��末がローカライズドFDM方式又はディストリ� ��ュートFDM方式の何れで多重されるかを指示� ��る。

 パーシステントスケジューリング情報は� ��パーシステント(Persistent)スケジューリング� ��行われる場合に、上り又は下りデータチャ� ��ルの伝送フォーマット(データ変調方式及び チャネル符号化率)や、使用されるリソース� �ロック等を特定する。

 (L1/L2制御チャネル)
 下りL1/L2制御チャネルには、下りリンクの� �ータ伝送に関連する情報だけでなく、上り� �ンクのデータ伝送に関連する情報が含まれ� �もよい。更に、L1/L2制御チャネルの伝送フォ ーマットを示す情報ビット(パート0)が含まれ てもよい。下りリンクのデータ伝送に関連す る情報は以下のようにパート1、パート2a及び パート2bの3種類に分類できる。パート1及び� �ート2aは不特定制御チャネルに分類でき、パ ート2bは特定制御チャネルに分類できる。

 (パート0)
 パート0情報(以下、簡明化のため「パート0� ��という。)には、L1/L2制御チャネルの伝送フ� ��ーマット(変調方式及びチャネル符号化率、 同時割当ユーザ数又は全体の制御ビット数)� �含まれる。L1/L2制御チャネルの伝送フォーマ ットとして報知チャネルで通知される情報を 用いる場合には、パート0には、同時割当ユ� �ザ数(又は全体の制御ビット数)が含まれる。

 L1/L2制御チャネルに必要なシンボル数は� �同時多重ユーザ数及び多重するユーザの受� �品質に依存する。図5C左側に示されるように 、典型的にはL1/L2制御チャネルのシンボル数� ��十分に大きくしておく。シンボル数を変更� ��る場合には、報知チャネルで通知されるL1/L 2制御チャネルの伝送フォーマットによって� �例えば1000ms(1秒)程度の周期で制御すること� �できる。しかし、図5C右側に示されるように 同時多重ユーザ数が小さければ、制御チャネ ルとして必要なシンボル数は少なくて済む。 従って、短い周期で同時多重ユーザ数及び多 重するユーザの受信品質が変化する場合に、 L1/L2制御チャネル用のリソースがかなり多く� ��保されたままであったとすると、多くの無� ��が生じてしまうおそれがある。

 このようなL1/L2制御チャネルの無駄を低� �するため、L1/L2制御チャネル内で、パート0(� ��調方式及びチャネル符号化率、同時割当ユ� ��ザ数(又は全体の制御ビット数))を通知して� ��よい。L1/L2制御チャネル内で変調方式及び� �ャネル符号化率を通知することで、報知チ� �ネルによる通知より短い周期で変調方式及� �チャネル符号化率を変更することが可能に� �る。1サブフレームの中でL1/L2制御チャネル� �占めるシンボル数が、或る選択肢の範疇に� �約される場合には、その選択肢のどれが使� �されているかを特定することで、伝送フォ� �マットを特定できる。例えば、後述される� �うに4パターンの伝送フォーマットが用意さ� ��ている場合には、このパート0情報は2ビッ� �で表現されてよい。

 (パート1)
 パート1には、ページングインジケータ(PI)� �含まれる。各通信端末はページングインジ� �ータを復調することで、自端末に対する呼� �がなされているか否かを確認できる。より� �体的には、通信端末は、自端末に割り当て� �れているグループ番号がページングインジ� �ータ中に有るか否かを確認し、それが発見� �れた場合にはページングチャネル(PCH)を復調 する。PIとPCHの位置関係は既知であるように� ��る。通信端末は、ページングチャネル(PCH)� �中に自端末の識別情報(例えば、自端末の電� ��番号)が有るか否かを確認することで、着信 の有無を調べることができる。

 L1/L2制御チャネルでページングインジケ� �タ(PI)を送信する方式として、(1)L1/L2制御チ� �ネルの中でPI用に専用に用意された情報部分 を利用する方式と、(2)そのような専用の情報 部分を用意しないことが考えられる。

 図5Dは(1)の方式でページングインジケー� �を伝送する場合の一例を示す。1つのサブフ� ��ームは時間的に一連の所定数個(例えば、10� ��)のOFDMシンボルを含み、例えば最初の3つの� ��ンボルが共通制御情報等に割り当てられて� ��る。図示の例では、システム帯域の中心周� ��数付近の或る帯域に、パート0及びページン グインジケータの情報がディストリビュート FDM方式でマッピングされている。他の部分に はダウンリンク(DL)及びアップリンク(UL)に関� ��る制御情報がディストリビュートFDM方式で� ��ッピングされている。また、これらの制御� ��報とページングチャネル(PCH)は時間多重さ� �ている。この方式では、定期的に又は不定� �的に所定の帯域がページングインジケータ� �用に確保される。

 (2)L1/L2制御チャネルには、所定のサイズ� �単位情報部分が複数個含まれており、この� �位情報部分の個数は、報知情報で指定され� �最大数まで許容される。単位情報部分の各� �は、或る特定のユーザ装置に関する制御情� �を含み、通常は、ユーザ識別情報(UE-ID)、リ� ��ース割当情報等を含む。ページングインジ� ��ータ(PI)に専用のリソースを確保せずに、こ のような単位情報部分の何れかを定期的に又 は不定期的にページングインジケータに使用 することも考えられる。但し、或る単位情報 部分が特定のユーザ装置宛の情報を含むのか 或いはページングインジケータを含むのかが 適切に区別されなければならない。例えば、 ページングインジケータに専用の識別情報(PI -ID)が用意されてもよい。この場合、PI-IDが何 であるかは報知情報等によりユーザ装置に既 知である。

 個々の単位情報部分のビット数は全て同� ��に維持されてもよいし、異なってもよい。� ��述するように共通制御情報中の個々のユー� ��毎にMCSが可変に制御される場合(L1/L2制御チ� ��ネルのMCSがユーザ毎に可変に制御される場� ��)、MCSレベルに依存してビット数は変わるか もしれないからである。

 図5Eは、定期的に又は不定期的に単位情� �部分がページングインジケータに利用され� �様子を示す。各ユーザ装置がその単位情報� �分を復号した際にPI-IDを検出すると、その単 位情報部分をページングインジケータとして 処理する(その単位情報部分に、自端末宛の� �ループIDが示されているか否かを確認し、そ れが発見されればPCHが確認される。)。単位� �報部分がページングインジケータに利用さ� �る場合に、着信の有無が速やかに検出され� �ようにする観点からは、ページングインジ� �ータは、先頭の単位情報部分に含まれるこ� �が望ましい。

 (パート2a)
 パート2aには、下りデータチャネルのリソ� �ス割当情報、割当時間長及びMIMO情報が含ま� ��る。

 下りデータチャネルのリソース割当情報� ��、下りデータチャネルが含まれているリソ� ��スブロックを特定する。リソースブロック� ��特定については、当該技術分野で既知の様� ��な方法が使用可能である。例えば、ビット� ��ップ方式、ツリー分岐番号方式等が使用さ� ��てもよい。

 割当時間長は、下りデータチャネルがど� ��程度の期間連続して伝送されるかを示す。� ��も頻繁にリソース割当内容が変わる場合は� ��TTI毎であるが、オーバーヘッドを削減する� ��点から、複数のTTIにわたって同じリソース� ��当内容でデータチャネルが伝送されてもよ� ��。

 MIMO情報は、通信にMIMO方式が使用される� �合に、アンテナ数、ストリーム数等を指定� �る。ストリーム数は情報系列数と呼んでも� �い。アンテナ数及びストリーム数は適切な� �何なる数でもよいが、一例として4つでもよ� ��。

 なお、パート2aにユーザ識別情報が含ま� �ることは必須でないが、例えば16ビットのユ ーザ識別情報の全部又は一部が含まれてもよ い。

 (パート2b)
 パート2bには、MIMO方式が使用される場合の� ��リコーディング情報、下りデータチャネル� ��伝送フォーマット、ハイブリッド再送制御( HARQ)情報及びCRC情報が含まれる。

 MIMO方式が使用される場合のプリコーディ ング情報は、複数のアンテナの個々に適用さ れる重み係数を特定する。各アンテナに適用 される重み係数(プリコーディングベクトル)� ��調整することで、通信信号の指向性が調整� ��れる。受信側(ユーザ装置)はそのような指� �性に応じたチャネル推定を行う必要がある� �

 図5Fは4つのストリームの内ストリーム1,2(コ ードワード1)がユーザ装置A(UE _A )に、ストリーム3,4(コードワード2)がユーザ� �置B(UE _B )に向くようにプリコーディングベクトルW _A ,W _B がそれぞれ設定される様子を示す。リファレ ンス信号は、無指向性で送信される。ユーザ 装置A,Bには各自のプリコーディングベクトル W _A ,W _B がそれぞれ通知される。ユーザ装置Aはリフ� �レンス信号を受信する際にプリコーディン� �ベクトルW _A による重みを考慮しながら受信する或いは受 信後に重みを導入する。これにより、ユーザ 装置Aに向いた信号についてのチャネル推定� �適切に行うことができる。ユーザ装置Bも同� ��に、リファレンス信号を受信する際にプリ� ��ーディングベクトルW _B による重みを考慮しながら受信する或いは受 信後に重みを導入する。これにより、ユーザ 装置Bに向いた信号についてのチャネル推定� �適切に行うことができる。

 下りデータチャネルの伝送フォーマット� ��、データ変調方式とチャネル符号化率で特� ��される。チャネル符号化率の代わりに、デ� ��タサイズ又はペイロードサイズが通知され� ��もよい。データ変調方式とデータサイズか� ��チャネル符号化率が一意に導出可能だから� ��ある。一例として伝送フォーマットは8ビッ ト程度で表現されてもよい。

 ハイブリッド再送制御(HARQ: Hybrid Automatic  Repeat ReQuest)情報は、下りパケットの再送制 御に必要な情報を含む。具体的には、再送制 御情報は、プロセス番号、パケット合成法を 示す冗長バージョン情報、及び新規パケット であるか再送パケットであるかを見分けるた めの新旧インジケータ(New Data Indicator)を含� �。一例としてハイブリッド再送制御情報は6� ��ット程度で表現されてもよい。

 CRC情報は、誤り検出に巡回冗長検査法が� ��用される場合に、ユーザ識別情報(UE-ID)が畳 み込まれたCRC検出ビットを示す。

 上りリンクのデータ伝送に関連する情報� ��以下のようにパート1乃至パート4の4種類に� ��類できる。これらの情報は、原則として不� ��定制御チャネルに分類されてよいが、下り� ��ータチャネル用にリソースが割り当てられ� ��いる通信端末に対しては、特定制御チャネ� ��として伝送されてもよい。

 (パート1)
 パート1には、過去の上りデータチャネルに 対する送達確認情報が含まれる。送達確認情 報は、パケットに誤りがなかったこと若しく はあったとしても許容範囲内であったことを 示す肯定応答(ACK)、或いはパケットに許容範� ��を超える誤りがあったことを示す否定応答( NACK)を示す。送達確認情報は、実質的には1ビ ットで表現されてよい。

 (パート2)
 パート2には、将来の上りデータチャネルに 対するリソース割当情報、その上りデータチ ャネルの伝送フォーマット、送信電力情報及 びCRC情報が含まれる。

 リソース割当情報は、上りデータチャネ� ��の送信に使用可能なリソースブロックを特� ��する。リソースブロックの特定については� ��当該技術分野で既知の様々な方法が使用可� ��である。例えば、ビットマップ方式、ツリ� ��分岐番号方式等が使用されてもよい。

 上りデータチャネルの伝送フォーマット� ��、データ変調方式とチャネル符号化率で特� ��される。チャネル符号化率の代わりに、デ� ��タサイズ又はペイロードサイズが通知され� ��もよい。データ変調方式とデータサイズか� ��チャネル符号化率が一意に導出可能だから� ��ある。一例として、伝送フォーマットは8ビ ット程度で表現されてもよい。

 送信電力情報は、上りリンクで伝送される� ��ータチャネルがどの程度の電力で送信され� ��べきかを示す。本発明の一形態では、上り� ��イロットチャネルが例えば数ミリ秒程度の� ��較的短い周期Trefで反復的に通信端末から基 地局に送信される。上りパイロットチャネル の送信電力Prefは、過去に送信された上りパ� �ロットチャネルの送信電力以上に又は以下� �なるように、基地局装置から通知された送� �電力制御情報(TPCコマンド)に従って周期Tref� �上に長い周期T _TPC で更新される。上りL1/L2制御チャネルは、上� ��パイロットチャネルの送信電力Prefに、基地 局から通知された第1オフセット電力δ _L1L2 を加えた電力で送信される。上りデータチャ ネルは、上りパイロットチャネルの送信電力 Prefに、基地局から通知された第2オフセット� ��力δ _data を加えた電力で送信される。このようなデー タチャネルに関するオフセット電力δ _data は、パート2の送信電力情報に含まれる。L1/L2 制御チャネル用のオフセット電力δ _L1L2 は、後述のパート4の送信電力情報に含まれ� �。また、パイロットチャネルの送信電力を� �新するためのTPCコマンドもパート4に含まれ� ��。

 第1オフセット電力情報δ _L1L2 は、不変に維持されてもよいし、可変に制御 されてもよい。後者の場合には、報知情報BCH として又はレイヤ3シグナリング情報として� �ーザ装置に通知が行われてもよい。第2オフ� ��ット電力情報δ _data は、L1/L2制御信号でユーザ装置に通知されて� ��よい。第1オフセット電力情報δ _L1L2 は、制御信号に含まれる情報量の多少に応じ て第1オフセット電力も増減するように決定� �れるてもよい。第1オフセット電力情報δ _L1L2 は、制御信号の受信品質の良否に応じて異な るように決定されてもよい。第2オフセット� �力情報δ _data は、データ信号の受信品質の良否に応じて異 なるように決定されてもよい。通信端末が在 圏するセルの周辺セルからの低電力化の要請 (オーバーロードインジケータ)に協力して、� ��りデータチャネルが、上りパイロットチャ� ��ルの送信電力Pref及び第2オフセット電力δ _data の和より少ない電力で送信されてもよい。

 CRC情報は、誤り検出に巡回冗長検査法が� ��用される場合に、ユーザ識別情報(UE-ID)が畳 み込まれたCRC検出ビットを示す。なお、ラン ダムアクセスチャネル(RACH)に対する応答信号 (下りL1/L2制御チャネル)では、UE-IDとして、RAC HプリアンブルのランダムIDが使用されてもよ い。

 (パート3)
 パート3には、上り信号に関する送信タイミ ング制御ビットが含まれる。これは、セル内 の通信端末間の同期をとるための制御ビット である。この情報は、下りデータチャネルに リソースブロックが割り当てられていれば特 定制御情報として通知されてもよいし、不特 定制御情報として通知されてもよい。

 (パート4)
 パート4は通信端末の送信電力に関する送信 電力情報を含み、この情報は、上りデータチ ャネルの伝送用にリソースが割り当てられな かった通信端末が、例えば下りリンクのCQIを 報告するためにどの程度の電力で上り制御チ ャネルを送信すべきかを示す。上記のオフセ ット電力δ _L1L2 及びTPCコマンドはこのパート4の情報に含ま� �る。

 図4Bは図4Aと同様に、1つの周波数ブロッ� �に関する信号処理要素を示すが、個々の制� �情報を具体的に明示している点で図4Aと異な って見える。図4A及び図4Bで同じ参照符号は� �じ要素を示す。図中、「リソースブロック� �マッピング」とは特定の通信端末に割り当� �られた1以上のリソースブロックに限定して� ��ッピングされることを示す。「リソースブ� ��ック外マッピング」とは多数のリソースブ� ��ックを含む周波数ブロック全域にわたって� ��ッピングされることを示す。L1/L2制御チャ� �ル内のパート0は、不特定制御チャネルとし� ��周波数ブロック全域で送信される。L1/L2制� �チャネルの内の上りデータ伝送に関連する� �報(パート1~4)は、下りデータチャネル用にリ ソースが割り当てられていれば特定制御チャ ネルとしてそのリソースで、そうでなければ 不特定制御チャネルとして周波数ブロック全 域で送信される。

 図7Aはデータチャネル及び制御チャネル� �マッピング例を示す。図示のマッピング例� �、1つの周波数ブロック及び1つのサブフレー ムに関するものであり、概して第1多重部1-x� �出力内容に相当する(但し、パイロットチャ� ��ル等は第3多重部38で多重される。)。1つの� �ブフレームは例えば1つの送信時間間隔(TTI)� �対応してもよいし、複数のTTIに対応しても� �い。図示の例では、周波数ブロックに7つの� ��ソースブロックRB1~7が含まれている。この7� ��のリソースブロックは、図3Aの周波数スケ� �ューリング部32によって、チャネル状態の良 い端末に割り当てられる。

 概して、不特定制御チャネル等、パイロ� ��トチャネル等及びデータチャネル等は時間� ��重されている。不特定制御チャネル(L1/L2制� ��チャネル内のパート0を含む)は周波数ブロ� �クの全域にわたって分散してマッピングさ� �ている。即ち不特定制御チャネルは7つのリ� ��ースブロックの占める帯域全体にわたって� ��散している。図示の例では不特定制御チャ� ��ル(L1/L2制御チャネル内のパート0を含む)と� �の制御チャネル(特定制御チャネルを除く)と が周波数多重されている。他のチャネルには 例えば同期チャネル等が含まれてもよい(こ� �ようなチャネルの区別は必須ではなく、同� �チャネルが不特定制御チャネルに含まれて� �よい。)。特にL1/L2制御チャネル内のパート0� ��、遅延時間を短くする必要があるため、先� ��OFDMシンボルに多重することが好ましい。図 示の例では不特定制御チャネル及び他の制御 チャネルは、何らかの間隔を隔てて並んだ複 数の周波数成分を各々が有するように周波数 多重される。このような多重化方式は、ディ ストリビュート周波数分割多重化(distributed F DM)方式と呼ばれる。ディストリビュートFDM方 式は周波数ダイバーシチ効果が得られる点で 有利である。周波数成分同士の間隔は全て同 じでもよいし異なっていてもよい。いずれに せよ、不特定制御チャネルが複数のリソース ブロック全域(実施例ではシステム帯域全域)� ��わたって分散していることを要する。更に� ��ユーザ多重数の増加に対応するため、別法� ��してCDM方式を適用することも可能である。C DM方式では周波数ダイバーシチ効果が更に大� ��くなるという利点がある一方で、直交性の� ��れによる受信品質の劣化が生じる欠点もあ� ��。

 図示の例ではパイロットチャネル等も周� ��数ブロック全域にわたってマッピングされ� ��いる。様々な周波数成分についてのチャネ� ��推定等を正確に行う観点からは、図示のよ� ��にパイロットチャネルが広範囲にマッピン� ��されていることが望ましい。

 図示の例ではリソースブロックRB1,RB2,RB4� �ユーザ1(UE1)に割り当てられ、リソースブロ� �クRB3,RB5,RB6はユーザ2(UE2)に割り当てられ、リ ソースブロックRB7はユーザ3(UE3)に割り当てら れる。上述したようにこのような割り当て情 報は不特定制御チャネルに含まれている。更 に、ユーザ1に割り当てられたリソースブロ� �クの内のリソースブロックRB1の先頭に、ユ� �ザ1に関する特定制御チャネルがマッピング� ��れている。ユーザ2に割り当てられたリソー スブロックの内のリソースブロックRB3の先頭 には、ユーザ2に関する特定制御チャネルが� �ッピングされている。ユーザ3に割り当てら� ��たリソースブロックRB7の先頭には、ユーザ3 に関する特定制御チャネルがマッピングされ ている。図中、ユーザ1,2,3の特定制御チャネ� ��の占める大きさが不均一に描かれている点� ��留意を要する。これは、特定制御チャネル� ��情報量がユーザにより異なってよいことを� ��す。特定制御チャネルはデータチャネルに� ��り当てられたリソースブロックに限定して� ��所的にマッピングされる。この点、様々な� ��ソースブロックにわたって分散してマッピ� ��グされるディストリビュートFDMと異なり、� ��のようなマッピング方式はローカライズド� ��波数分割多重(localized FDM)とも呼ばれる。

 図7Bは不特定制御チャネルの別のマッピ� �グ例を示す。ユーザ1(UE1)の特定制御チャネ� �は、図7Aでは1つのリソースブロックRB1だけ� �マッピングされていたが、図7Bではリソース ブロックRB1,RB2,RB4全体(ユーザ1に割り当てら� �たリソースブロック全体)にわたってディス� ��リビュートFDM方式で離散的に分散してマッ� ��ングされている。また、ユーザ2(UE2)に関す� ��特定制御チャネルも、図7Aに示される場合� �は異なり、リソースブロックRB3,RB5,RB6全体に わたってマッピングされている。ユーザ2の� �定制御チャネルと共有データチャネルは時� �割多重されている。このように、各ユーザ� �特定制御チャネル及び共有データチャネル� �、各ユーザに割り当てられた1以上のリソー� ��ブロックの全部又は一部の中で、時分割多� ��(TDM)方式で及び/又は周波数分割多重方式で( ローカライズドFDM方式及びディストリビュー トFDM方式を含む)多重されてもよい。2以上の� ��ソースブロックにわたって特定制御チャネ� ��をマッピングすることで、特定制御チャネ� ��についても周波数ダイバーシチ効果を期待� ��ることができ、特定制御チャネルの更なる� ��号品質の向上を図ることができる。

 次にL1/L2制御チャネル内のパート0情報の� ��体的なフォーマットを説明する。

 図7CはL1/L2制御チャネルのフォーマット例 を示す。図示の例では、L1/L2制御チャネルの� ��ォーマットとして4パターンが用意され、L1/ L2制御チャネルのシンボル数(又は同時割当ユ ーザ数)はパターン毎に異なる。4パターンの� ��のどれが使用されているかは、パート0情報 で通知される。L1/L2制御チャネルに関し、通� ��端末が報知チャネルで通知された変調方式� ��び符号化率(MCS: Modulation and Coding Scheme)を� ��いる場合、同時割当ユーザ数に応じてL1/L2� �御チャネルに必要なシンボル数はMCSレベル� �応じて異なる。これを識別するために、L1/L2 制御チャネルのパート0情報として、制御ビ� �ト(図7Cでは2ビット)が設けられている。例え ば00の制御ビットをパート0の情報として通知 することにより、通信端末でこの制御ビット を復号してL1/L2制御チャネルのシンボル数が1 00であることを知ることができる。なお、図7 Cの先頭の2ビットがパート0に相当し、可変の 制御チャネルが不特定制御チャネル(下りの� �合はパート1及びパート2a)に相当する。また� ��図7Cでは報知チャネルでMCSが通知されてい� �が、L3シグナリングチャネルでMCSが通知され てもよい。

 図7Dは各MCSの同時割当ユーザ数をパート0� ��通知する場合のL1/L2制御チャネルのフォー� �ット例を示す。予め決められた種類のMCSの� �から通信端末の受信品質に応じて適切なMCS� �用いることにすると、通信端末の受信品質� �応じてL1/L2制御チャネルに必要なシンボル数 が変わってくる。これを識別するために、L1/ L2制御チャネルのパート0の情報として、制御 ビット(図7Dでは8ビット)が設けられている。� ��7Dでは、一例として4種類のMCSが存在し、各M CSの同時割当ユーザ数の最大値が3である場合 を示している。同時割当ユーザ数が0~3である ため、この情報は2ビットで表すことができ� �(00=0ユーザ、01=1ユーザ、10=2ユーザ、11=3ユー ザ)。各MCSについて2ビットが必要になるため� ��この場合のパート0は8ビットとなる。例え� �、01100001の制御ビットをパート0の情報とし� �通知することにより、通信端末はこの制御� �ットに基づいて自分の受信品質に応じた制� �情報(下りの場合はパート2a)を知ることがで� ��る。図示の例では、01,10,00,01の情報に基づ� �て、ユーザ多重数は1,2,0,1であることが分か� ��。受信品質の良否が4段階(最低、低、中、� �)で表現されたとすると、これらは受信品質� ��、低、中、最低、高であることに対応し、� ��の関係はMCSにも反映される(高品質であるほ ど高いMCSが使用され、多重数も大きくなる)� �

 図7Eは3セクタ構成の場合でのL1/L2制御チ� �ネル内の情報ビット(パート0)のマッピング� �示す例である。3セクタ構成の場合には、L1/L 2制御チャネルの伝送フォーマットを示す情� �ビット(パート0)を送信するために3種類のパ� ��ーンを用意しておき、それぞれのパターン� ��周波数領域で重ならないように各セクタに� ��り当ててもよい。隣接セクタ(又はセル)で� �送信パターンが互いに異なるようにパター� �を選択することで、干渉コーディネーショ� �の効果を得ることが可能になる。

 図7Fは様々な多重法の例を示す。上記の� �では様々な不特定制御チャネルはディスト� �ビュートFDM方式で多重されているが、符号� �割多重(CDM)方式や時分割多重(TDM)方式のよう� ��適切な様々な多重法が使用されてもよい。� ��7F(1)はディストリビュートFDM方式で多重が� �われる様子を示す。離散的な複数の周波数� �分を特定する番号1,2,3,4を用いることで、各� ��ーザの信号を適切に直交させることができ� ��。ただし,この例のように規則的でなくても よい。また,隣接するセル間で異なる規則を� �いることで,送信電力制御を行ったときの干� ��量をランダム化することができる。図7F(2)� �符号分割多重(CDM)方式で多重が行われる様子 を示す。コード1,2,3,4を用いることで、各ユ� �ザの信号を適切に直交させることができる� �この方式は他セル干渉を効果的に低減する� �点から好ましい。図7F(3)はディストリビュー トFDM方式で、ユーザ多重数が3に変わった場� �の様子を示す。離散的な複数の周波数成分� �特定する番号1,2,3を再定義することで、各ユ ーザの信号を適切に直交させることができる 。同時割当ユーザ数が最大数未満であった場 合は、図7F(4)に示されるように、基地局は下� ��制御チャネルの送信電力を増やしてもよい� ��これは、受信信号品質を高くする観点から� ��ましいが、このような送信がセル端で行わ� ��る場合には他セル干渉が増えてしまうおそ� ��がある。また,CDMとFDMのハイブリッドも適用 可能である。

 ところで、パート0情報の伝送方法に関し 、パート0情報に適用されるMCS(変調方式チャ� ��ル符号化率の組み合わせ)及び送信電力の双 方が一定に維持されてもよいし、MCSは一定に 維持されるが送信電力は可変に制御されても よい。更に、セルに在圏する全てのユーザに 対してパート0情報が共通に維持されてもよ� �し、ユーザによってL1/L2制御チャネルの伝送 フォーマットが異なってもよい。例えば、基 地局近傍のユーザに対してはパート0情報の� �容を様々に適宜変更することで伝送フォー� �ットが最適化されるが、セル端のユーザに� �してはそのように伝送フォーマットが変更� �れなくてもよい(一定に維持されてもよい。) 。但し、個々のユーザがセル端のグループに 属するか否かを示す情報が、例えば下りL1/L2� ��御チャネルでユーザに通知される必要があ� ��。セル端のグループに属していなければ、� ��宜(極端にはTTI毎に)変更される伝送フォー� �ットでパート0情報が通知され、セル端のグ� ��ープに属していれば一定の伝送フォーマッ� ��で制御情報が通知される。

 図7Gは基地局近傍のユーザ1~4しかセルに� �在しない場合のL1/L2制御チャネルのマッピン グ例を示す。図中の数字は個々のユーザに対 応し、例えば「1」はユーザ1に対応する。ユ� ��ザ1~4にはパート0情報を通じて伝送フォーマ ットが例えばTTI毎に通知される。図7Hは、基� ��局近傍のユーザ1~4に加えてセル端にもユー� ��11~14が存在する場合のL1/L2制御チャネルのマ ッピング例を示す。ユーザ11~14については伝� ��フォーマットに関する明示的な通知はなさ� ��ず、予め決められた伝送フォーマットが使� ��される。ユーザ1~4にはパート0情報を通じて 、予め決められた伝送フォーマットと同じ伝 送フォーマットが明示的に通知される。

 図7Iは、複数のユーザを多重する場合の� �特定制御チャネルの多重例を示す。L1/L2制御 チャネルは各サブフレームにおいて3OFDMシン� ��ル以内にマッピングされる。

 例えば、L1/L2制御チャネルに割り当てら� �たサブキャリアは、複数の制御リソースブ� �ック(Control Resource block)を構成する。例えば 、1制御リソースブロックは、Xサブキャリア( Xは、X>0の整数)により構成される。この値X は,システム帯域等により、最適な値が用意� �れる。複数の制御リソースブロックはFDM、� �しくはCDMとFDMのハイブリッドを用いる。複� �のOFDMシンボルがL1/L2制御チャネルに用いら� �る場合、各制御リソースブロックはすべて� �OFDMシンボルにマッピングされる。この制御� ��ソースブロック数は、報知チャネルで通知� ��れる。

 制御チャネルはQPSK、もしくは16QAMデータ変� ��される。複数の符号化率が用いられる場合( R1、R2、・・・。Rn)、RnはR1/nとする。
上りリンクスケジューリング情報と下りリン クスケジューリング情報が異なるビット数で ある場合でも、レートマッチング(Rate matching )により同一サイズの制御リソースブロック� �使用される。

 図8Aは本発明の一実施例で使用される移� �端末の部分ブロック図を示す。図8Aにはキャ リア周波数同調部81、フィルタリング部82、� �イクリックプレフィックス(CP)除去部83、高� �フーリエ変換部(FFT)84、CQI測定部85、報知チ� �ネル(又はページングチャネル)復号部86、不� ��定制御チャネル(パート0)復号部87-0、不特定 制御チャネル復号部87、特定制御チャネル復� ��部88及びデータチャネル復号部89が描かれて いる。

 キャリア周波数同調部81は端末に割り当� �られている周波数ブロックの信号を受信で� �るように受信帯域の中心周波数を適切に調� �する。

 フィルタリング部82は受信信号をフィル� �リングする。

 サイクリックプレフィックス除去部83は� �信信号からガードインターバルを除去し、� �信シンボルから有効シンボル部分を抽出す� �。

 高速フーリエ変換部(FFT)84は有効シンボル に含まれる情報を高速フーリエ変換し、OFDM� �式の復調を行う。

 CQI測定部85は受信信号に含まれているパ� �ロットチャネルの受信電力レベルを測定し� �測定結果をチャネル状態情報CQIとして基地� �にフィードバックする。CQIは周波数ブロッ� �内の全てのリソースブロック毎に行われ、� �れらが全て基地局に報告される。

 報知チャネル(又はページングチャネル)� �号部86は報知チャネルを復号する。ページン グチャネルが含まれている場合にはそれも復 号する。

 不特定制御チャネル(パート0)復号部87-0は L1/L2制御チャネル内のパート0の情報を復号す る。このパート0により、不特定制御チャネ� �の伝送フォーマットを認識することが可能� �なる。

 不特定制御チャネル復号部87は受信信号� �含まれている不特定制御チャネルを復号し� �スケジューリング情報を抽出する。スケジ� �ーリング情報には、その端末宛の共有デー� �チャネルにリソースブロックが割り当てら� �ているか否かを示す情報、割り当てられて� �る場合にはリソースブロック番号を示す情� �等が含まれる。

 特定制御チャネル復号部88は受信信号に� �まれている特定制御チャネルを復号する。� �定制御チャネルは共有データチャネルに関� �るデータ変調、チャネル符号化率及びHARQの� ��報が含まれる。

 データチャネル復号部89は、特定制御チ� �ネルから抽出した情報に基づいて、受信信� �に含まれている共有データチャネルを復号� �る。復号結果に応じて肯定応答(ACK)又は否定 応答(NACK)が基地局に報告されてもよい。

 図8Bは図8Aと同様に、移動端末の部分ブロ ック図を示すが、個々の制御情報を具体的に 明示している点で図8Aと異なって見える。図8 A及び図8Bで同じ参照符号は同じ要素を示す。 図中、「リソースブロック内デマッピング」 とは特定の通信端末に割り当てられた1以上� �リソースブロックに限定してマッピングさ� �た情報を抽出することを示す。「リソース� �ロック外デマッピング」とは多数のリソー� �ブロックを含む周波数ブロック全域にわた� �てマッピングされた情報を抽出することを� �す。

 図8Cは図8Aの受信部に関連する要素を示す 。本発明に必須ではないが、本実施例では受 信時に2アンテナによるアンテナダイバーシ� �受信が行われる。2つのアンテナで受信され� ��下り信号は、それぞれRF受信回路(81,82)に入� ��され、ガードインターバル(サイクリックプ レフィックス)が除去され(83)、高速フーリエ� ��換される(84)。各アンテナで受信された信号 は、アンテナダイバーシチ合成部で合成され る。合成後の信号は、図8Aの各復号部へ又は� ��8Bの分離部に与えられる。

 図9Aは本発明の一実施例による動作例を� �すフローチャートである。一例として、10MHz の帯域幅で通信可能な移動端末UE1を有するユ ーザが、20MHzの帯域幅で通信を行っているセ� ��又はセクタに入ったとする。通信システム� ��最低周波数帯域は5MHzであり、図2に示され� �ように全帯域が4つの周波数ブロック1~4に分� ��れているものとする。

 ステップS11では、端末UE1は基地局からの� ��知チャネルを受信し、自局が使用可能な周� ��数ブロックが何であるかを確認する。報知� ��ャネルは全20MHzの帯域の中心周波数を含む5M Hzの帯域で送信されていてもよい。このよう� ��することで、受信可能な帯域幅の異なるど� ��端末も報知チャネルを簡易に受信すること� ��できる。報知チャネルは、10MHzの帯域幅で� �信するユーザに対して、周波数ブロック(1,2) 、(2,3)又は(3,4)のような隣接する2つの周波数� ��ロックの組み合わせの使用を許可する。こ� ��ら全ての使用が許可されてもよいし、或い� ��何れかの組み合わせに使用が制限されても� ��い。一例として周波数ブロック2,3の使用が� ��可されたとする。

 ステップS12では、端末UE1は下りパイロッ� ��チャネルを受信し、周波数ブロック2,3に関� ��る受信信号品質を測定する。測定は各周波� ��ブロックに含まれている多数のリソースブ� ��ック毎に行われ、それら全てがチャネル状� ��情報CQIとして基地局に報告される。

 ステップS21では、基地局は端末UE1及び他� ��端末から報告されたチャネル状態情報CQIに� ��づいて、周波数ブロック毎に周波数スケジ� ��ーリングを行う。UE1宛のデータチャネルは� ��波数ブロック2又は3から伝送されることは� �周波数ブロック割当制御部(図3Aの31)で確認� �び管理されている。

 ステップS22では、基地局はスケジューリ� ��グ情報に従って制御シグナリングチャネル� ��周波数ブロック毎に作成する。制御シグナ� ��ングチャネルには共通制御チャネル(不特定 制御チャネル)及び特定制御チャネルが含ま� �ている。

 ステップS23ではスケジューリング情報に� ��って制御チャネル及び共有データチャネル� ��周波数ブロック毎に基地局から送信される� ��

 ステップS13では、端末UE1は周波数ブロッ� ��2及び3で伝送される信号を受信する。

 ステップS14では、端末UE1は周波数ブロッ� ��2及び3で受信した制御チャネルのパート0か� ��共通制御チャネルの伝送フォーマットを認� ��する。

 ステップS15では、周波数ブロック2で受信 した制御チャネルから共通制御チャネルを分 離し、それを復号し、スケジューリング情報 を抽出する。同様に周波数ブロック3で受信� �た制御チャネルからも共通制御チャネルを� �離し、それを復号し、スケジューリング情� �を抽出する。いずれのスケジューリング情� �にも、端末UE1宛の共有データチャネルにリ� �ースブロックが割り当てられているか否か� �示す情報、割り当てられている場合にはリ� �ースブロック番号を示す情報等が含まれる� �自局宛の共有データチャネルに何らのリソ� �スブロックも割り当てられていなかった場� �には、端末UE1は待ち受け状態に戻り、制御� �ャネルの受信を待機する。自局宛の共有デ� �タチャネルに何らのかのリソースブロック� �割り当てられていた場合には、端末UE1は、� �テップS16で受信信号に含まれている特定制� �チャネルを分離し、それを復号する。特定� �御チャネルは共有データチャネルに関する� �ータ変調、チャネル符号化率及びHARQの情報� ��含まれている。

 ステップS17では、端末UE1は、特定制御チ� ��ネルから抽出した情報に基づいて、受信信� ��に含まれている共有データチャネルを復号� ��る。復号結果に応じて肯定応答(ACK)又は否� �応答(NACK)が基地局に報告されてもよい。以� �同様の手順が反復される。

 図9B及び図9CはステップS14-S16に関する手� �の詳細を示す。図9Bは、パラレル方式の受信 動作例を示すフローチャートである。ステッ プS1では共通制御情報中のパート0情報が確認 される。例えば、パート0情報を示す2ビット� ��値が確認され、L1/L2制御チャネルのパター� �が、所定の選択肢の内のどれであるかが特� �される。

 ステップS2では、特定されたパターンに応� �て、L1/L2制御チャネルの1サブフレーム中の� �ンボル数等が特定される。報知情報で上下� �ンク別々に同時割当最大ユーザ数N _UMAX ,N _DMAX が通知されていたとする。1サブフレーム中� �L1/L2制御チャネルのシンボル数と、同時割当 最大ユーザ数とに基づいて、1ユーザ当たり� �データサイズが導出される。

 ステップS3-1~N _DMAX の各々では、ステップS2で導出された1ユーザ 当たりのデータサイズ毎に、復調が行われる 。このデータサイズ1つの情報部分は、ペー� �ングインジケータの説明(図5E)に関連して言� ��された単位情報部分に相当する。これらの� ��テップは、各単位情報部分を下りリンクに� ��連する制御情報として復調する。実際には� ��最大ユーザ多重数N _DMAX 以下のユーザしか通信していないことが予想 される。図示の例では、これらの処理は並列 に行われるので、処理時間は、単位情報部分 1つを復調するのに要する時間で済む。

 ステップS4では、通信端末は自端末宛の� �り通信用制御情報の存否を確認する。

 ステップS5-1~N _UMAX の各々では、ステップS2で導出された1ユーザ 当たりのデータサイズ毎に、復調が行われる 。これらのステップS5-1~N _UMAX は、ステップS3-1~N _DMAX とは異なり、単位情報部分を上りリンクに関 連する制御情報として復調する。この場合に 、下りリンクに関する単位情報部分と、上り リンクに関する単位情報部分は、同じデータ サイズを有していてもよいし、異なるデータ サイズをそれぞれ有してもよい。この場合も 、実際には、最大ユーザ多重数N _UMAX 以下のユーザしか通信していないことが予想 される。これらの処理は並列に行われるので 、処理時間は、単位情報部分1つを復調する� �に要する時間で済む。

 ステップS6では、通信端末は自端末宛の上� �通信用制御情報の存否を確認する。 
 上記の例では、最大ユーザ多重数が上下リ� ��ク別々に指定されていた。しかしながら上� ��したように上下リンクを合わせた合計数(N _all )しか報知情報で指定されていないことも考� �られる。この場合は、Nallの内いくつまでが� ��り又は下り用であるかが不明なので、単位� ��報部分の復調は、下りリンクについてはス� ��ップS3の段階で合計数Nallだけ反復されなけ� ��ばならない。同様に上りリンクについても� ��テップS5の段階で合計数Nallだけ復調が反復� ��れなければならない。従って通信端末での� ��調回数がかなり増えるかもしれないが、そ� ��代わりに報知情報で通知しなければならな� ��ユーザ多重数を示す情報量を小さくするこ� ��ができる(N _DMAX 及びN _UMAX 双方を通知するよりも、Nallだけを通知する� �が少ない情報量で済む。)。

 図9Cはシリアル方式の受信動作例を示す� �ローチャートである。図9Bの場合と同様に、 ステップS1では共通制御情報中のパート0情報 が確認される。また、ステップS2では、特定� ��れたパターンに応じて、L1/L2制御チャネル� �1サブフレーム中のシンボル数等が特定され� ��。1サブフレーム中のL1/L2制御チャネルのシ� ��ボル数と、同時割当最大ユーザ数とに基づ� ��て、1ユーザ当たりのデータサイズが導出さ れる。

 ステップS3では演算回数を指定するパラ� �ータが初期値に設定される(n=0)。

 ステップS4ではステップS2で導出された1� �ーザ当たりのデータサイズ毎に、復調が行� �れる。このステップは、各単位情報部分を� �りリンクに関連する制御情報として復調す� �。

 ステップS5では自端末宛の下り通信用制御� �報が得られたか否かが確認される。得られ� �いなければフローはステップS6に進み、パラ メータの値を1つ増やし、ステップS4に戻り、 別の単位情報部分を復調する。以後、自端末 宛の下り通信用制御情報が取得されたこと又 はパラメータが最大値N _DMAX に到達したことの何れかのイベントが生じる まで同様な手順が反復される。

 ステップS7では演算回数を指定するパラ� �ータが再び初期値に設定される(n=0)。

 ステップS8ではステップS2で導出された1� �ーザ当たりのデータサイズ毎に、復調が行� �れる。このステップは、各単位情報部分を� �りリンクに関連する制御情報として復調す� �。

 ステップS9では自端末宛の上り通信用制御� �報が得られたか否かが確認される。得られ� �いなければフローはステップS10に進み、パ� �メータの値を1つ増やし、ステップS8に戻り� �別の単位情報部分を復調する。以後、自端� �宛の上り通信用制御情報が取得されたこと� �はパラメータが最大値N _UMAX に到達したことの何れかのイベントが生じる まで同様な手順が反復され、かくてフローは 終了する。

 図示の例では、これらの単位情報部分の復� ��は直列に行われるので、処理時間は、最も� ��くて下り単位情報部分を1回及び上り単位情 報部分を1回復調する程度の時間を要し、最� �長くて下り単位情報部分をN _DMAX 回及び上り単位情報部分をN _UMAX 回復調する程度の時間を要する。

 この例についても上下リンクを合わせた合� ��数(N _all )しか報知情報で指定されていないことが考� �られる。Nallの内いくつまでが上り又は下り� ��であるかが不明なので、単位情報部分の復� ��は、下りリンクについてはステップS5の段� �で合計数Nall以下の数だけ反復されなければ� ��らない。同様に上りリンクについてもステ� ��プS9の段階で合計数Nall以下の数だけ復調が� ��復されなければならない。従って通信端末� ��の復調回数がかなり増えるかもしれないが� ��その代わりに報知情報で通知しなければな� ��ないユーザ多重数を示す情報量を小さくす� ��ことができる(N _DMAX 及びN _UMAX 双方を通知するよりも、Nallだけを通知する� �が少ない情報量で済む。)。

 不特定制御チャネル(パート0を含む)は全� ��ーザが必要とする情報であり、この不特定� ��御チャネルに基づいてデータチャネルを復� ��するため、不特定制御チャネルに誤り検出( CRC)符号化及びチャネル符号化が行われる。� �発明の第2実施例では、この誤り検出符号化� ��びチャネル符号化の具体例について説明す� ��。図4Bは、L1/L2制御情報(パート0)とL1/L2制御� ��報(パート2a及び2b)とを別々にチャネル符号� ��する構成に対応する図である(それぞれの制 御情報についてチャネル符号化・拡散・デー タ変調部41、42-Aを有する)。この代替構成に� �いて以下に説明する。

 図10Aはパート0とパート2a及び2bとを併せ� �誤り検出符号化し、パート0とパート2a及び2b とを別にチャネル符号化する場合を示す。通 信端末UE1及びUE2は、パート0とパート2a及び2b� ��を併せて誤り検出し、パート0に基づいてパ ート2a及び2bの中から自通信端末用のL1/L2制御 チャネルを用いる。

 パート0の制御ビットに比較してパート0� �誤り検出(CRC)符号が大きくなる可能性がある ため、この場合には誤り検出符号化のオーバ ーヘッドを低減することが可能になる。

 図10Bはパート0とパート2a及び2bとを別に� �り検出符号化し、パート0とパート2a及び2bと を別にチャネル符号化する場合を示す。図10A の場合に比べてオーバーヘッドは大きくなる が、パート0の誤り検出に失敗した場合に、� �ート2a及び2bの処理を行う必要がなくなる利� ��がある。

 図10Cはパート0とパート2a及び2bとを併せ� �誤り検出符号化し、パート0とパート2a及び2b とを併せてチャネル符号化する場合を示す。 この場合には、パート0とパート2a及び2bとを� ��せて復号しなければパート0の情報を抽出す ることができなくなるが、チャネル符号化率 の効率が高くなる利点がある。

 図10A~10Cではパート0とパート2a及び2bとの� ��り検出符号化及びチャネル符号化について� ��明したが、パート2a及び2b以外の不特定制御 チャネルにも同様に適用可能である。

 ところで、制御チャネルの受信信号品質� ��高める観点からはリンクアダプテーション� ��行うことが望ましい。本発明の第3実施例で はリンクアダプテーションを行う手法として 送信電力制御(TPC: Transmission Power Control)及び 適応変調符号化(AMC: Adaptive Modulation and Codin g)制御が使用される。図11は送信電力制御が� �われる様子を示し、下りリンクチャネルの� �信電力を制御することで受信側で所要品質� �達成することが意図される。より具体的に� �基地局から遠いユーザ1に対するチャネル状� ��は悪いことが予想されるので、大きな送信� ��力で下りリンクチャネルが送信される。逆� ��、基地局に近いユーザ2に対してはチャネル 状態の良いことが予想される。この場合に、 ユーザ2への下りリンクチャネルの送信電力� �大きかったとすると、ユーザ2にとっての受� ��信号品質は良いかもしれないが、他のユー� ��にとっては干渉が大きくなってしまう。ユ� ��ザ2のチャネル状態は良いので、送信電力は 小さくても所要品質を確保することはできる 。従ってこの場合は比較的小さな送信電力で 下りリンクチャネルが送信される。送信電力 制御が単独に行われる場合には変調方式及び チャネル符号化方式は一定に維持され、送信 側及び受信側で既知の組み合わせが使用され る。従って、送信電力制御のもとでチャネル を復調するのに、変調方式等が別途通知され ることは不要である。

 図12は適応変調符号化制御が行われる様� �を示し、チャネル状態の良否に応じて変調� �式及び符号化方式の双方又は一方を適応的� �変えることで、受信側での所要品質を達成� �ることが意図される。より具体的には、基� �局からの送信電力が一定であったとすると� �基地局から遠いユーザ1に対するチャネル状� ��は悪いことが予想されるので、変調多値数� ��小さく及び/又はチャネル符号化率も小さく 設定される。図示の例ではユーザ1に対する� �調方式にQPSKが使用され、1シンボル当たり2� �ットの情報が伝送される。これに対して基� �局に近いユーザ2に対してはチャネル状態の� ��いことが予想され、変調多値数は大きく及� ��/又はチャネル符号化率も大きく設定される 。図示の例ではユーザ2に対する変調方式に16 QAMが使用され、1シンボル当たり4ビットの情� ��が伝送される。これによりチャネル状態の� ��いユーザに対しては信頼度を高めることで� ��要品質が達成され、チャネル状態の良いユ� ��ザに対しては所要品質を維持しつつスルー� ��ットを向上させることができる。適応変調� ��号化制御では受信したチャネルを復調する� ��に、そのチャネルに施された変調方式、符� ��化方式、シンボル数等の情報が必要である� ��で、何らかの手段でその情報が受信側に通� ��されることを要する。また、チャネル状態� ��良否に応じて1シンボル当たりに伝送可能な ビット数が異なるので、チャネル状態が良け れば少ないシンボル数で情報を伝送できる反 面、そうでなければ多くのシンボル数を必要 としてしまう。

 本発明の第3実施例では、不特定のユーザ が復号しなければならない不特定制御チャネ ルについて送信電力制御が行われ、リソース ブロックの割り当てられた特定のユーザが復 号すればよい特定制御チャネルについて送信 電力制御及び適応変調符号化制御の一方又は 双方が行われる。具体的には以下の3つの手� �が考えられる。

 (1)TPC-TPC
 第1の手法では、不特定制御チャネルに送信 電力制御が行われ、特定制御チャネルにも送 信電力制御のみが行われる。送信電力制御で は変調方式等は固定されているので、チャネ ルが良好に受信されたならば、変調方式等に 関する事前の通知なしにそれを復調すること ができる。不特定制御チャネルは周波数ブロ ック全体にわたって分散しているので、全周 波数範囲にわたって同じ送信電力で送信され る。これに対してあるユーザに関する特定制 御チャネルはそのユーザに関する特定のリソ ースブロックしか占めない。従ってリソース ブロックの割り当てられたユーザ各自にとっ て受信信号品質が良くなるように特定制御チ ャネルの送信電力が個々に調整されてもよい 。例えば図7A,Bに示される例では、不特定制� �チャネルは送信電力P ₀ で送信され、ユーザ1(UE1)の特定制御チャネル はユーザ1に相応しい送信電力P ₁ で送信され、ユーザ2(UE2)の特定制御チャネル はユーザ2に相応しい送信電力P ₂ で送信され、ユーザ3(UE3)の特定制御チャネル はユーザ3に相応しい送信電力P ₃ で送信されてもよい。ちなみに共有データチ ャネルの部分は同一又は別の送信電力P _D で送信されてよい。

 上述したように不特定制御チャネルは不特� ��のユーザ全員が復号しなければならない。� ��かしながら、制御チャネルを伝送する主な� ��的は、受信されるべきデータが有ること及� ��そのスケジューリング情報等をリソースブ� ��ックが実際に割り当てられたユーザに通知� ��ることにある。従って不特定制御チャネル� ��送信する際の送信電力は、リソースブロッ� ��の割り当てられたユーザにとって所要品質� ��満たされるように調整されてよい。例えば� ��7A,Bの例においてリソースブロックの割り当 てられたユーザ1,2,3全員が基地局の近傍に位� ��していた場合に、不特定制御チャネルの送� ��電力P ₀ は比較的小さく設定されてよい。この場合、 ユーザ1,2,3以外の例えばセル端のユーザは不� ��定制御チャネルを良好に復号できないかも� ��れないが、それらの者にリソースブロック� ��割り当てられていないので実害はない。

 (2)TPC-AMC
 第2の手法では、不特定制御チャネルに送信 電力制御が行われ、特定制御チャネルには適 応変調符号化制御のみが行われる。AMC制御が 行われる場合には、一般に、変調方式等が事 前に通知される必要がある。本手法では特定 制御チャネルについての変調方式等の情報は 不特定制御チャネルに含められる。従って各 ユーザは先ず不特定制御チャネルを受信し、 復号及び復調し、自局宛のデータの有無を判 別する。それが存在していたならば、スケジ ューリング情報を抽出することに加えて特定 制御チャネルに適用されている変調方式、符 号化方式及びシンボル数等についての情報も 抽出する。そして、スケジューリング情報及 び変調方式等の情報に従って特定制御チャネ ルが復調され、共有データチャネルの変調方 式等の情報が取得され、共有データチャネル が復調される。

 制御チャネルは、共有データチャネルに� ��べて、高スループットに伝送することをさ� ��ど要しない。従って不特定制御チャネルに� ��いてAMC制御が行われる場合に、変調方式等� ��組み合わせ総数は共有データチャネル用の� ��調方式等の組み合わせ総数より少なくてよ� ��。一例として不特定制御チャネルのAMCの組� ��合わせとして、変調方式はQPSKに固定され、 符号化率が7/8,3/4,1/2,1/4のように変更されても よい。

 第2の手法によれば不特定制御チャネルの 品質を全ユーザにわたって一定レベル以上に 確保しつつ、特定制御チャネルの品質を良好 にすることができる。特定制御チャネルは、 特定の通信端末各自にとってチャネル状態の 良いリソースブロックにマッピングされ且つ 適切な変調方式及び/又は符号化方式が使用� �れているからである。制御チャネルの内、� �定制御チャネルの部分に適応変調符号化制� �を行うことで、その部分の受信品質を向上� �せることができる。

 なお、変調方式及びチャネル符号化率の� ��み合わせ数を著しく少なく限定し、受信側� ��全ての組み合わせについて復調を試行させ� ��もよい。良好に復調できた内容が最終的に� ��用される。このようにすると、変調方式等� ��関する情報が事前に通知されなくても、あ� ��程度のAMC制御を行うことができる。

 (3)TPC-TPC/AMC
 第3の手法では、不特定制御チャネルに送信 電力制御が行われ、特定制御チャネルには送 信電力制御及び適応変調符号化制御の双方が 行われる。上述したようにAMC制御が行われる 場合には、原則として変調方式等が事前に通 知される必要がある。また、大きく変動する フェージングがあっても所要品質を確保する 観点からは、変調方式及びチャネル符号化率 の組み合わせ総数は多い方が望ましい。しか しながらその総数が多いと、変調方式等の決 定処理も複雑になり、通知に要する情報量も 多くなり、演算負担及びオーバーヘッドが大 きくなってしまう。第3の手法ではAMC制御に� �えて送信電力制御も併用され、双方の制御� �よって所要品質が維持される。従って大き� �変動するフェージングの全てをAMC制御だけ� �補償しなくてよい。具体的には所要品質近� �に到達する変調方式等が選択され、選択さ� �た変調方式等の下で送信電力を調整するこ� �で所要品質が確保される。このため、変調� �式及びチャネル符号化方式の組み合わせ総� �は少なく限定されてよい。

 上記の何れの手法でも不特定制御チャネ� ��については送信電力制御のみが行われるの� ��、所要品質が維持されつつユーザは容易に� ��御情報を得ることができる。AMC制御とは異� ��り1シンボル当たりの情報伝送量は不変なの で固定フォーマットで簡易に伝送できる。不 特定制御チャネルは周波数ブロック全域又は 多数のリソースブロックにわたって分散して いるので周波数ダイバーシチ効果が大きい。 従って長周期的な平均レベルを調整するよう な簡易な送信電力制御で所要品質を十分に達 成することが期待できる。なお、不特性制御 チャネルについて送信電力制御のみが行われ ることは本発明に必須ではない。例えば、報 知チャネルを用いて、不特性制御チャネルに 使用される伝送フォーマットが低速に制御さ れてもよい。

 特定制御チャネル用のAMC制御情報(変調方 式等を特定するための情報)を不特定制御チ� �ネル中に含ませることで、特定制御チャネ� �についてAMC制御を行うことができる。この� �め特定制御チャネルの伝送効率や品質を向� �させることができる。不特定制御チャネル� �必要なシンボル数はほぼ一定であるが、特� �制御チャネルに必要なシンボル数は、AMC制� �の内容やアンテナ数等によって異なる。例� �ばチャネル符号化率が1/2でアンテナ数が1つ� ��場合に必要なシンボル数がNであったとする と、チャネル符号化率が1/4でアンテナ数が2� �の場合に必要なシンボル数は4Nに増える。こ のように制御チャネルに必要なシンボル数が 変化したとしても、本実施例では図7A,Bに示� �れるような簡易な固定フォーマットで制御� �ャネルを伝送することができる。シンボル� �の変化する内容は不特定制御チャネルには� �まれず、それは特定制御チャネルにしか含� �れない。従って特定のリソースブロックの� �で特定制御チャネルと共有データチャネル� �占める割合を変えることで、そのようなシ� �ボル数の変化に柔軟に対応することができ� �。

 データチャネルの伝送フォーマットはL1/L 2制御チャネルで通知される。従ってL1/L2制御 チャネルの伝送フォーマットはユーザ装置に 既知である必要がある。最も簡易な手法は、 L1/L2制御チャネルの伝送フォーマットを在圏� ��ルの全ユーザに対して1つに固定することで ある。しかしながら無線リソースの有効活用 又はリンクアダプテーションを図る観点から は、L1/L2制御チャネルの伝送フォーマットで� ��えユーザ毎に適応的に変えることが望まし� ��。但し、伝送フォーマットが変わる場合に� ��どのような伝送フォーマットが使用される� ��が各ユーザ装置に通知されなければならな� ��。本発明の第4実施例ではL1/L2制御チャネル� ��伝送フォーマットが可変に制御される。

 一般に、伝送される情報ビット数が一定� ��あったとしても、伝送フォーマットが異な� ��ば実際の伝送に要するデータサイズは異な� ��。伝送フォーマットは、変調方式及びチャ� ��ル符号化方式の組み合わせ(MCS情報)等を含� �パラメータで特定される。MCS情報は、変調� �式及びデータサイズの組み合わせで特定さ� �てもよい。

 図13に示されるように、ある情報をMCS2(変 調方式=QPSK,チャネル符号化方式R=1/4)で伝送す るには、MCS1(変調方式=QPSK,チャネル符号化方� ��R=1/2)で伝送するのに要するデータサイズの2 倍を要する。その情報をMCS3(変調方式=QPSK,チ� ��ネル符号化方式R=1/6)で伝送するには、MCS1(� �調方式=QPSK,チャネル符号化方式R=1/2)で伝送� �るのに要するデータサイズの3倍を要する。� ��のようにL1/L2制御チャネルに適用されるMCS� �可変に制御される場合、それを表現するデ� �タサイズは異なる。従って復号時にMCSが未� �であれば、最も多くて、可能なMCSの数だけ� �号処理が反復されなければならない。そし� �MCS毎に行われる復号処理の中で自装置宛の� �御情報の有無を最終的に突き止めるには、L1 /L2制御チャネルに何人分の制御情報が多重さ れているかを知る必要がある(高々その多重� �の回数だけ復号処理を行うことで自装置宛� �制御情報を(もしそれがあれば)取り出すこと ができるからである。)。

 第1実施例の第9B及び第9C図で言及された� �うに、L1/L2制御チャネル中に多重されている ユーザ数(ユーザ多重数)は上下リンク別々に� ��ーザ装置に通知されてもよいし、上下リン� ��双方の総数で通知されてもよい。但し、ど� ��ように通知されるかに依存して通知に要す� ��無線リソース量や、ユーザ装置側での処理� ��担量等が異なる。

 本発明の第4実施例による様々な方法を説 明する前に、説明に使用される記号を予め定 義しておく。

 N _MCS :L1/L2制御チャネルのために用意されたMCSの総 数を表す。即ち、L1/L2制御チャネルに使用さ� ��るデータ変調方式及びチャネル符号化方式� ��組み合わせは、MCS-1~MCS-N _MCS の何れかで表現される。

 N _L1L2(max) :1TTIに多重可能なL1/L2制御チャネルの数を表� �(ただし,最も効率のよいMCSが使用された場合 の数を表す)
= N’ _D  + N’ _U  。

 N _UE,D (m):下りリンクでMCS-mのユーザ数を表す(高伝� �効率のMCSほど若い番号が使用されるものと� �る。)。

 N _UE,U (m):上りリンクでMCS-mのユーザ数を表す(高伝� �効率のMCSほど若い番号が使用されるものと� �る。)
。

 N _D :下りリンクの伝送に関連する下りL1/L2制御チ ャネルの多重数を表す(N’ _D
は最も伝送効率のよいMCSが使用された場合の N _D を表す。)。

 N _U :上りリンクの伝送に関連するL1/L2制御チャネ ルの多重数を表す(N’ _U
は最も効率のよいMCSが使用された場合のN _u を表す。)。

 N _Dmax :下りリンクの伝送に関連するL1/L2制御チャネ ルの最大多重数を表す(N _D ≦N _DMAX )。

 N _Umax :上りリンクの伝送に関連するL1/L2制御チャネ ルの最大多重数を表す(N _U ≦N _UMAX )。

 N _L1L2(max) は任意のサブフレームについて多重可能な最 大数を表し、(N’ _D
+ N’ _U  )は或る特定のサブフレームで多重可能な最 大数を表す。

 図14Aは4つのTTIで様々な多重数で下りL1/L2制� ��チャネルが伝送される様子を模式的に示す� ��図14Bは、図14Aに関し、上記のように定義さ� ��た多重数の具体例を示す。図14Aで「D」は下 りリンクに関連する情報を示し、「U」は上� �リンクに関連する情報を示す。適用されるMC Sに応じてデータサイズが異なっている様子� �示されている。図14A,14Bでは簡明化のためMCS� ��2種類(MCS1はMCS2より高伝送効率である)しか� �されていない。例えば、TTI1で使用される帯� ��は、仮に全ユーザがMCS1で伝送されるならば 9ユーザ分の情報を伝送できる(N _L1/L2(max) =9)。下りリンクに関し、U3は高効率のMCS1を使 用するが、U1,U2は伝送効率の低いMCS2を利用す る(このため、N _UE,D については「1」及び「2」が示されている。) 。図13に関して説明したように高効率の場合� ��どデータサイズは小さくて済む。上りリン� ��に関し、U2,U3は高効率のMCS1を使用するが、U 1は伝送効率の低いMCS2を利用する(このため、 N _UE,U については「2」及び「1」が示されている。) 。TTI1では下りリンクについて最大で5ユーザ� ��重可能であるが(N’ _D =5)、実際には3ユーザしか多重されていない(N _D =3)。また、上りリンクについて最大で4ユー� �多重可能であるが(N’ _U =4)、実際には3ユーザしか多重されていない(N _U =3)。他のTTIについても同様に各パラメータの 数値が列挙されている。

 以下、L1/L2制御チャネルに適用される伝� �フォーマット(具体的にはMCS番号)が可変に制 御される場合に、ユーザ多重数をどのように ユーザ装置に通知するかが方法1乃至方法7に� ��たって検討される。各方法の主な特徴は図1 7に示されている。

 (方法1)
 第1の方法では、TTI毎に且つMCS毎にユーザ数 (N _UE,D (m),
N _UE,U (m) )がユーザ装置に通知される。上下リンク 別々にユーザ多重数が通知されるので、ユー ザ装置は、高々 N _UE,D (m)+N _UE,U (m) の回数(以下、この回数は「ブラインド検 出位置数」とも呼ばれる。)だけデコードを� �うことで自装置宛の制御情報を(もしも存在� ��れば)特定できる。この方式では各ユーザの MCS-mはユーザ毎に自由に設定可能であるため, L1/L2制御チャネルを最も効率よく伝送するこ� ��ができる(最も無線リソースの効率が高い)� �L1/L2制御チャネルに必要なシンボル数は、パ ート0情報として通知されるので、L1/L2制御チ ャネルと共有データチャネルの境界はTTI毎に 変わってもよい。

 (方法2)
 第2の方法でもTTI毎にL1/L2制御チャネルのMCS� ��ユーザ毎に可変に制御される。本方法では� ��TTI毎にL1/L2制御チャネルの多重数(最も効率� ��よい場合の値:N’ _D ,N’ _U )が上下リンク別々にユーザ装置に通知され� �。TTI毎にMCSは可変に制御されるが、各ユー� �装置のMCSが何であるかは具体的には通知さ� �ない。従って、ブラインド検出位置数は,N _MCS x(N’ _D +N’ _U )になる。

 方法1に比較してブラインド検出数は大幅 に増えてしまうが、多重数を表現するのに要 するビット数が少なくて済む。この方法はパ ート0情報のビット数を節約する観点から好� �しい。TTI毎にMCSがユーザ毎に制御されるの� �無線リソースの利用効率は方法1と同程度に� ��い。

 (方法3)
 第3の方法でもTTI毎にL1/L2制御チャネルのMCS� ��可変に制御される。本方法では、TTI毎にL1/L 2制御チャネルの多重数の和(最も効率のよい� ��合の総多重数:N’ _D +N’ _U )が上下リンクまとめて通知される。本方法� �もMCSは可変に制御されるが、各ユーザ装置� �MCSが何であるかは具体的には通知されない� �従って、ブラインド検出位置数は、2xN _MCS x(N’ _D
+ N’ _U )になる。

 方法2に比較してブラインド検出数はさら に増えてしまうが(方法2の場合の2倍)、パー� �0情報のビット数を更に節約できる。TTI毎にM CSがユーザ毎に制御されるので無線リソース� ��利用効率は方法1と同程度に高い。

 (方法4)
 第4の方法では、各ユーザのMCSはTTI毎には制 御されず、それはより長い周期で上位レイヤ で(例えば、L3制御情報で)通知されるが、ユ� �ザ多重数はTTI毎に上下リンク別々に通知さ� �る。各ユーザのMCSは方法1-3の場合よりも低� �で制御される。瞬時的なフェージングに対� �ては送信電力制御を行うことで、品質を維� �することが好ましい。本方法ではTTI毎にL1/L2 制御チャネルの多重数(最も効率のよい場合� �多重数:N’ _D ,N’ _U )が上下リンク別々に通知される。ブライン� �検出位置数は、MCSに依存するが、最大でN’ _D
+ N’ _U で済む。

 本方法は、各ユーザのMCSを低速でしか通� ��しないので、パート0情報のビット数を方法 1の場合よりも節約できる。その反面、MCSは� �繁には更新されないので、無線リソースの� �用効率は方法1の場合より劣るかもしれない� ��

 (方法5)
 第5の方法でも各ユーザのMCSはTTI毎には制御 されず、それはより長い周期で上位レイヤで (例えば、L3制御情報で)通知される。ユーザ� �重数はTTI毎に上下リンクまとめて通知され� �。方法4の場合と同様に、各ユーザのMCSは低� ��でしか制御されないので、瞬時的なフェー� ��ングに対しては送信電力制御を行うことで� ��品質を維持することが好ましい。本方法で� ��TTI毎にL1/L2制御チャネルの多重数の和(最も� ��率のよい場合の総多重数:N’ _D
+ N’ _U )が通知される。ブラインド検出位置数は、MC Sに依存するが、最大で2x(N’ _D  + N’ _U )になる。

 本方法も各ユーザのMCSを低速でしか通知� ��ないので、無線リソースの利用効率は方法4 と同程度である。本方法ではユーザ多重数が 上下リンクまとめて通知されるので、ブライ ンド検出数は増えてしまうが、パート0情報� �方法4の場合よりも節約できる。

 (方法6)
 第6の方法でも各ユーザのMCSはTTI毎には制御 されず、それはより長い周期で上位レイヤで (例えば、L3制御情報で)通知される。本方法� �は、TTI毎に多重可能な最大総数が上下リン� �まとめてユーザに通知され、TTIより長い周� �で上下リンク別々に多重可能な最大数(N _Dmax ,
N _Umax )が上位レイヤで(例えば、報知情報(BCH)で)通� ��される。本方法でも各ユーザのMCSは低速で� ��か制御されないので、瞬時的なフェージン� ��に対しては送信電力制御を行うことで、品� ��を維持することが好ましい。TTI毎に通知さ� ��るL1/L2制御チャネルの多重数は、最も伝送� �率のよいMCSが使用された場合に実現可能な� �重総数(N’ _D +N’ _U )で表現される。

 本方法では、上りリンクに関連する制御� ��報と、下りリンクに関連する制御情報との� ��ッピング位置関係(無線リソースの配置)が� �前に決められている。より具体的には、例� �ば、周波数軸上で下りリンクに関する制御� �報がユーザが毎に順に並べられた後に、上� �リンクに関連する制御情報がユーザ毎に順� �並べられる。例えば、図15の「○」印で示さ れるように制御情報はマッピングされるよう 強制され、「×」印で示されるようなマッピ� ��グは禁止される。マッピング方法自体は図� ��の配置に限らず適切な如何なるものが使用� ��れてもよいが、事前に固定されていること� ��要する。このようにマッピングの位置関係� ��事前に固定することで、ブラインド検出数� ��減らすことができる。

 図16は一例として、N _Dmax =6,N _Umax =4,N _D + N _U =9であった場合に、ブラインド検出の対象と� ��る部分を破線で示している。ユーザ装置は� ��線で囲まれていない部分についてブライン� ��検出を行わなくて済む。上下リンクに関す� ��制御情報のマッピング位置関係を予め決め� ��ことで、ユーザ装置で行われるブラインド� ��出回数を減らすことができる。

 本方法も各ユーザのMCSを低速でしか通知� ��ないので、無線リソースの利用効率は方法4 と同程度である。本方法ではユーザ多重数が 上下リンクまとめて通知されるので、パート 0情報を方法4の場合よりも節約できる。

 (方法7)
 第7の方法では、MCSはセルに在圏する全ての ユーザに共通に固定される。TTI毎に多重可能 な最大総数(最も伝送効率のよい場合に可能� �総多重数:N’ _D +N’ _U )が上下リンクまとめてユーザに通知され、TT Iより長い周期で上下リンク別々に多重可能� �最大数(N _Dmax ,
N _Umax )が上位レイヤで(例えば、報知情報(BCH)で)通� ��される。

 方法6と同様に、上下リンクに関する制御 情報のマッピング位置関係を予め決めること で、ユーザ装置で行われるブラインド検出回 数を減らすことができる。本方法では各ユー ザのMCSは一意に固定されるので、無線リソー スの利用効率はどの方法より劣るかもしれな いが、本方法ではユーザ多重数が上下リンク まとめて通知されるので、パート0情報を方� �4の場合よりも節約できる。

 上述したように、プリコーディングベク� ��ル、伝送フォーマット及びHARQ関連情報等を 含む下りデータ伝送関連情報(ダウンリンク� �ケジューリンググラント-Down Link Scheduling G rant-情報)に要する制御ビット数は、MIMO伝送� �行われる場合には選択されたMIMO伝送方式に� ��じて変化することが予想される。例えば、� ��トリーム数、コードワード数、周波数選択� ��リコーディングベクトル数等が変わるかも� ��れないからである。

 このような制御ビット数の変化があった� ��しても、ダウンリンクスケジューリンググ� ��ント情報のチャネル符号化方式は、効率的� ��伝送(これは、より大きな符号化利得に結び つく)、迅速なデコード処理(最短では、1回の デコード処理で済むこと)及びブランド検出� �数の低減(符号化ブロックサイズが固定され� ��又は予め知られていること)を可能にするこ とが望ましい。チャネル符号化については第 6図に関連して概説されているが、本発明の� �5実施例ではチャネル符号化に関する発明が� ��に詳細に説明される。

 以下、ダウンリンクスケジューリンググ� ��ント情報のチャネル符号化方式について3つ の方法例が説明される。

 (方法1)
 図18は、全ユーザに同じチャネル符号化方� �が適用される部分とそうでない部分とが制� �信号に存在する例を示す。第1の方法では、� ��御信号は基本データサイズの部分と追加的� ��部分とに分けられる。基本データサイズは� ��1ストリーム伝送に必要な全ての情報を含む 程度に大きく設定される。基本データサイズ 以下の制御情報しか必要としないユーザに対 しては、全て同じチャネル符号化方式が適用 される。ストリーム数が1より大きかった場� �には、基本データサイズの部分とは別に追� �的な部分(additional part)が用意される。追加� �な部分のデータサイズはユーザ毎に異なっ� �よい。従って追加的な部分にはユーザ毎に� �立にチャネル符号化が施される(各ユーザで� ��なるチャネル符号化方式が使用されてよい� ��、複数のユーザでたまたま同じチャネル符� ��化方式が使用されてもよい。)。ユーザ装置 は、制御信号を受信すると、先ず基本データ サイズの部分をデコードし、制御情報を取得 する。そして、自装置用の制御情報が1スト� �ームより多くの内容を含んでいたことが判� �すると、ユーザ装置は追加的な部分をデコ� �ドすることで、全ストリームに関する制御� �報を全て取得することができる。本方法に� �れば、1ストリームしか伝送しないユーザ装� ��は1回のデコード処理で済むことに加えて、 ユーザ毎に制御情報量が異なっても符号化効 率を高く維持できる。

 (方法2)
 図19Aは全ユーザに同じチャネル符号化方式� ��適用される部分とそうでない部分とが制御� ��号に存在する別の例を示す。第2の方法では 、第1の方法における基本データサイズの大� �さが、より小さく固定されている点が異な� �。第1の方法では1ストリーム伝送に必要な制 御情報量自体が変化してもよい。第2の方法� �は、制御情報の内、固定長部分と可変長部� �とがシステムで事前に固定されている。固� �長部分(Fixed Part)はダウンリンクリソース割� ��情報及びストリーム数情報を含んでよい。� ��変長部分(Variable Part)はプリコーディング情 報、伝送フォーマット及びHARQ関連情報を全� �トリームについて含んでもよい。この方法� �も第1の方法と同様に符号化効率を高く維持� ��きる。

 図19Bは、全ユーザに同じチャネル符号化� ��式が適用される部分とそうでない部分とが� ��御信号に存在する場合に、ユーザ装置にお� ��て行われる下りリンクスケジューリンググ� ��ント(Downlink Scheduling grant)の復号方法を示� �。

 (オプション1)基本データサイズの部分と追� ��的な部分とに分けて復号を行う。
この場合、追加的な部分は、制御リソースブ ロック(Control Resource Block)にマッピングされ� ��この追加的な制御リソースブロックのイン� ��ックスは予め決定される。例えば、図19Bで� ��、基本データサイズの部分が第1ブロック(1s tblock)にマッピングされ、第1ブロックに隣接� ��る第2ブロック(2ndblock)に追加的な部分がマ� �ピングされる。第2ブロックは、共有データ� ��ャネルに割り当てられたリソースブロック� ��もよい。

 (オプション2)固定長部分と可変部分とに分� ��て復号を行う。
例えば、図19Bでは、基本データサイズの部分 が1stブロックにマッピングされ、追加的な部 分は、予め決定されたリソースブロック、例 えば、制御リソースブロック又は共有データ チャネルに割り当てられたリソースブロック の一部にマッピングされる。

 (方法3)
 図20は制御信号のチャネル符号化方式がユ� �ザ毎に異なる例を示す。第3の方法では全ユ� ��ザに共通のチャネル符号化方式が施される� ��とは意図的にはなされない(通信状況によっ ては結果的に全ユーザにたまたま同じチャネ ル符号化方式が適用されるかもしれない。)� �MIMOに関する可変な制御情報量を含む全ての� ��御情報はユーザ毎にまとめてチャネル符号� ��される。この方法ではチャネル符号化の単� ��がユーザ装置毎にできるだけ長く確保され� ��ので、この方法は符号化利得を高く維持で� ��る点で好ましい。

 図21は各方法の比較例を示す図表である� �

 図22は各情報項目に使用されるデータサ� �ズの一例を示す図表である。

 図23は各方法をシンボル数の観点で比較し� �例を示す。より具体的には、プリコーディ� �グ情報、伝送フォーマット情報及びHARQ関連� ��報のデータサイズが固定され、ブラインド� ��出回数が小さく維持されていた場合に、ダ� ��ンリンクスケジューリンググラント情報に� ��するシンボル数が示されている。この比較� ��算例では、図22に示されるようなデータサ� �ズが使用されている。方法1に関し、CRCは基� ��データサイズの部分にしか付加されていな� ��(即ち、このCRCは基本データサイズの部分及 び追加的な部分の双方についての演算結果で ある。)。ダウンリンクスケジューリンググ� �ント情報についての変調方式及びチャネル� �号化方式の組み合わせ(MCS)は、{QPSK及びR=1/2}� ��ある。プリコーディングベクトル情報のビ� ��ト数(B)及びコードワード数N _codeword がパラメータとして変えられている。

 図23の比較結果に示されるように、プリ� �ーディング情報の制御ビット数が少ない場� �(ケースAの場合)、方法2に対する方法1のオー バーヘッド増加量は無視できる。一方、オー バーヘッド増加量の最大値は方法3で5MHzの場� ��に30%程度であり、20MHzの場合に16%程度にな� �ている。プリコーディング情報の制御ビッ� �数が多かった場合(ケースBの場合)、方法2に� ��較して方法1,3のオーバーヘッド増加量は大� ��くなる。

  以上本発明は特定の実施例を参照しな� �ら説明されてきたが、各実施例は単なる例� �に過ぎず、当業者は様々な変形例、修正例� �代替例、置換例等を理解するであろう。発� �の理解を促すため具体的な数値例を用いて� �明がなされたが、特に断りのない限り、そ� �らの数値は単なる一例に過ぎず適切な如何� �る値が使用されてもよい。各実施例の区分� �は本発明に本質的ではなく、2以上の実施例� ��必要に応じて使用されてよい。説明の便宜� ��、本発明の実施例に係る装置は機能的なブ� ��ック図を用いて説明されたが、そのような� ��置はハードウエアで、ソフトウエアで又は� ��れらの組み合わせで実現されてもよい。本� ��明は上記実施例に限定されず、本発明の精� ��から逸脱することなく、様々な変形例、修� ��例、代替例、置換例等が本発明に包含され� ��。

 本国際出願は2007年1月9日に出願した日本� ��特許出願第2007-001862号に基づく優先権を主� �するものであり、その全内容を本国際出願� �援用する。

 本国際出願は2007年3月20日に出願した日本国 特許出願第2007-073732号に基づく優先権を主張� ��るものであり、その全内容を本国際出願に� ��用する。