次に、本発明の実施の形態について、図� ��を参照しながら説明する。各図面において� ��一の構成または機能を有する構成要素およ� ��相当部分には、同一の符号を付し、その説� ��は省略する。また、本明細書では、同じ構� ��要素が複数存在し、それぞれを区別する場� ��に、符号に接尾辞を付加して、複数の構成� ��素それぞれを区別するものとする。例えば� ��移動局200は、複数の移動局200a~200cのいずれ� ��一つまたは複数を示すものとし、移動局200a (あるいは、移動局200bのように接尾辞を付加� ��た符号を用いる場合)は、複数の移動局のそ れぞれを区別して示すものとする。

 以下の説明では、無線通信システムを構� ��する基地局と移動局とを用いて説明するが� ��本発明は、上りデータの送信に用いる資源� ��割り当てる資源要求を通信端末装置から受� ��する通信制御装置と、上りデータの送信に� ��いる資源を割り当てる通信制御装置へ、前� ��資源の割り当てを要求する資源要求を行な� ��通信端末装置とから構成され、以下の各実� ��形態で説明する情報の送信手順のいずれか� ��行なう無線通信システムに適用することが� ��きる。

 図1にサブフレームの構成の一例を示す。 サブフレームは、無線フレームを時間概念に よって分割したものであり、例えば図1では0. 5msecで構成される例を示している。サブフレ� ��ムは、周波数方向に複数のリソースユニッ� ��を配置することで構成される。リソースユ� ��ットの周波数帯域幅は、予め使用を許可さ� ��、基地局がサポートする帯域であり、例え� ��、1.25MHzや1.6MHzなどであり、図1では1.25MHzの� ��を示している。サブフレーム内のリソース� ��ニットの数は、基地局がサポートする周波� ��帯域幅に依存する。

 例えば、10MHzの帯域を使用する基地局で� �ソースユニットの周波数帯域幅が1.25MHzの場� ��、サブフレーム内のリソースユニットは、8 個となる。リソースユニットは、6個のロン� �ブロック(LB:Long Block)、2個のショートブロッ ク(SB:Short Block)、および、それらの間と先頭� ��位置するサイクリックプレフィクス(CP:Cyclic  Prefix)で構成される。また、図1中、データ� �信用のLong Blockは、網掛けを施した部分、UL� �CQI測定用パイロットのShort Blockは黒塗りに� �た部分、データ復調用パイロットのShort Bloc kは斜線を施した部分、サイクリックプレフ� �クスは白抜きにした部分で示している。

 LBは、ULデータを送信するために使用され る。SBは、リファレンスシグナル(参照信号)� �送信するために利用され、特に、SB#1は、UL  CQI測定用のパイロット信号を送信するために 利用され、SB#2は、データ復調用パイロット� �送信するために利用される。また、CPは、ガ ードインターバル(Guard Interval)とも呼ばれ、� ��線伝搬においてマルチパスによって生じる� ��形の歪み(マルチパスフェージング)の影響� �除去するために使用される。

 資源要求(UL Resource Request、以下、「UL RR 」とも記す)は、移動局が現在使用しているUL 資源に加えてさらに資源を要求する場合に行 なわれ、例えば、UL用送信バッファにデータ� ��到着した場合、新たな無線ベアラを要求す� ��場合、DTX/DRXサイクルの変更、制御信号用リ ソースの要求、バッファステータス、トラフ ィック送信レートの変更、あるいは、UL資源� ��一時的開放などの場合に行なわれる。

 例えば、VoIP(Voice over Internet Protocol)の場 合、定期的なデータが継続的に発生するよう な種類のトラフィックであるが、コーデック によっては発話者が沈黙した場合などにデー タが発生しないサイレントモードというモー ドをサポートしている。この場合、沈黙期間 には、他のユーザに資源を割り当てることに より、効率的な資源利用が可能となる。この サイレントモードからの復帰時には、移動局 から何らかの制御メッセージによって、基地 局に復帰を知らせる必要があり、この場合に 資源要求信号が必要となる。また、サイレン トモードに入る際に、データ領域の制御信号 で基地局に知らせない場合、この資源要求信 号にて、サイレントモード開始要求をするこ とを含めても良い。

 また、VoIPのようなサービスを受信中に、 さらに新たなビデオストリーミングやWEBブラ ウジングのような異なるサービスを追加する 場合には、新たな無線ベアラを要求する必要 があり、この場合にも資源要求信号が必要と なる。また、WEBブラウジングのような頻度が 低く突発的なトラフィックにおいては、DTXモ ードにて間欠送信を行なうが、その突発的な トラフィックの発生時には、資源要求信号が 必要となる。パイロット信号による資源要求 によって割り当てられる資源は、制御信号送 信用の資源またはULデータ送信用の資源であ� ��。

 本発明においては、移動局から基地局へ� ��UL送信する場合の多重化方式として、SC-FDMA( Single Carrier-Frequency Division Multiple Access)を使 用することを想定している。この多重化方式 では、図2と図3に示すような、Distributed送信� �Localized送信の2つの送信方法を用いる。ここ� ��、図2は、Distributed送信の送信データの配置� ��一例を示す図であり、図3は、Localized送信の 配置の送信データの一例を示す図である。Dis tributed送信は、周波数方向に一定間隔のサブ� ��ャリアを送信する方法である。Localized送信� ��、周波数方向に連続したサブキャリアを送� ��する方法である。共にシングルキャリア送� ��であるため、移動局は、Distributed送信とLocal ized送信を同一時間に行なうことは不可能で� �る。

 図4は、基地局の概略構成を示すブロック 図であり、図5は、移動局の概略構成を示す� �ロック図である。図4に示すように、本実施� ��態の基地局は、上りリンクチャネル推定部1 04にパイロット信号検出部111を持ち、本実施� ��態の移動局は、制御データ挿入部208にパイ� ��ット信号制御部211を持つことを特徴とする� ��尚、パイロット信号検出部111の処理手順は� ��図6(右)に規定されるフローチャートを利用� ��ても良い。また、パイロット信号制御部211� ��処理手順は、図6(左)に規定されるフローチ� ��ートを利用しても良い。

 まず、基地局100について説明する。図4に 示す基地局100は、アンテナ部101、無線部102、 復調部103、チャネル推定部104、制御データ抽 出部105、チャネルデコーディング部106、チャ ネルコーディング部107、制御データ挿入部108 、OFDM変調部109、スケジューリング部110、並� �にパイロット信号検出部111を備える。図4に� ��って基地局100の動作の流れに従って各構成� ��素について説明する。

 基地局100では、まず、基地局100が上位ネ� ��トワークノードから移動局200宛てのパケッ� ��データ(下りリンク送信データ)を受信した� �合、受信したパケットデータを基地局内の� �信データバッファ(図示せず)に保存する。上 位ネットワークノードは、例えば、W-CDMA方式 におけるSGSN(Serving GPRS Support Node)やRNC(Radio  Network Control)などであり、図4では示していな い。送信データバッファに保存された下りリ ンク送信データは、チャネルコーディング部 107に入力される。またチャネルコーディング 部107には、スケジューリング部110の出力信号 である下りリンクAMC情報が入力される。下り リンクAMC情報は、下りリンクAMCモードと下り リンク移動局割り当て情報(下りリンクスケ� �ューリング情報)など含む。

 チャネルコーディング部107は、下りリン� ��AMC情報によって定義される下りリンクAMCモ� ��ド(例えば、ターボ符号、符号化率2/3)を用� �て、下りリンク送信データの符号化処理を� �ない、符号化処理した下りリンク送信デー� �を制御データ挿入部108に出力する。下りリ� �ク制御データは、下りリンクパイロットチ� �ネルDPCH、下りリンク共通制御チャネルCCCHお よび下りリンク同期チャネルSNCHの制御デー� �を含む。下りリンク制御データは、制御デ� �タ挿入部108に入力され、下りリンク共通制� �チャネルCCCHの制御データマッピングが行な� ��れる。

 一方、スケジューリング部110が決定した� ��りリンクAMC情報(AMCモード、下りリンクスケ ジューリング情報など)は、制御データ挿入� �108に入力され、下りリンク共用制御シグナ� �ングチャネルSCSCHの制御データマッピングが 行なわれる。制御データ挿入部108は、下りリ ンク共通制御チャネルCCCH、下りリンク共用� �御シグナリングチャネルSCSCHおよび下り共用 データチャネルSDCHをマッピングした下りリ� �ク送信データを、OFDM変調部109へ出力する。O FDM変調部109は、入力した、符号化処理や制御 データのマッピングが行なわれた下りリンク 送信データへ、データ変調、入力信号の直列 /並列変換、拡散符号およびスクランブリン� �コードの乗算、IFFT(Inverse Discrete Fourier Trans form)変換、CP(Cyclic Prefix)挿入、フィルタリン� ��などOFDM信号処理を行ない、OFDM信号を生成� �る。またOFDM変調部109は、スケジューリング� ��110からの下りリンクAMC情報を入力し、各サ� ��キャリアのデータ変調(例えば、16QAM)を制御 する。そして、無線フレームを生成し、無線 部102の送信回路によりRF(Radio Frequency)周波数� ��域に変換され、アンテナ部101から下りリン� ��信号が送信される。

 一方、移動局200から送られてきた上りリ� ��ク信号は、アンテナ部101において受信され� ��無線部102の受信回路によりRF周波数からIF、 または直接ベースバンド帯域に変換され、復 調部103に入力される。

 チャネル推定部104は、CQI測定用上りリン� ��パイロットチャネルUPCHを利用して、各移動 局200の個別の上りリンクチャネルの伝搬路品 質を推定し、上りリンク伝搬路品質情報(上� �リンクCQI情報)を算出する。算出した上りリ� ��クCQI情報を、スケジューリング部110へ出力� ��る。また、データ復調用パイロットを利用� ��て、上りリンクデータの伝搬路推定を行な� ��、推定した伝搬路推定結果を復調部103へ出� ��する。復調部103は、入力した伝搬路推定結� ��に基づいてデータを復調し、復調したデー� ��を制御データ抽出部105へ出力する。また、� ��ャネル推定部104は、パイロット信号検出部1 11を備える。パイロット信号検出部111は、チ� ��ネル推定部104が算出した上りリンクCQI情報� ��基づいて、UL RRを検出し、スケジューリン� ��部110へ通知する。詳細については図6を用い て後述する。

 スケジューリング部110が生成した上りリ� ��クAMC情報(上りリンクAMCモードと上りリンク スケジューリング情報など)は、制御データ� �入部108に入力され、下りリンク共用制御シ� �ナリングチャネルSCSCHにマッピングされて、 該当移動局200に送信される。該当移動局200は 、スケジューリング部110が生成した上りリン クAMC情報を通知され、通知された上りリンク AMC情報に従って、決められた上りリンクAMCモ ードと上りリンクスケジューリング情報によ りパケットデータを基地局へ送信する。移動 局が送信したパケットデータの上りリンク信 号は、復調部103およびチャネルデコーディン グ部106に入力される。また、スケジューリン グ部110の出力である上りリンクAMC情報は、復 調部103とチャネルデコーディング部106にも入 力される。復調部103およびチャネルデコーデ ィング部106は、スケジューリング部110から入 力されたAMC情報に従って上りリンク信号の復 調(例えば、QPSK)、復号処理(例えば、畳込み� �号、符号化率2/3)を行なう。

 制御データ抽出部105は、復調部103から入� ��したデータから上りリンクコンテンション� ��ースチャネルUCBCHおよび上りリンク共用制� �シグナリングチャネルUSCSCHの制御情報を抽� �する。また制御データ抽出部105は、上りリ� �ク共用制御シグナリングチャネルUSCSCHを通� �て送られてきた移動局200の下りリンク伝搬� �品質情報(下りリンクCQI情報)を抽出し、スケ ジューリング部110に出力する。

 スケジューリング部110は、上りリンクチ� ��ネル推定部104から上りリンクCQI情報を入力� ��、制御データ抽出部105から下りリンクCQI情� ��を入力し、さらに基地局制御部(図示せず)� �ら各移動局の下り/上りリンク送信データバ� ��ファ情報、上り/下りリンクQoS(Quality of Serv ice)情報、各種サービスクラス情報、移動局� �ラス情報、移動局識別情報など(図4中ではこ れらの情報を総称して「スケジューリング情 報」と記載している)を入力する。スケジュ� �リング部110は、入力したこれらの情報を用� �て、指定または算出された中心周波数にお� �て、選択されたスケジューリングアルゴリ� �ムに従って上り/下りリンクAMC情報を生成し� ��パケットデータの送受信スケジューリング� ��実現する。

 次に、移動局200について説明する。図5に 示す移動局200は、アンテナ部201、無線部202、 OFDM復調部203、チャネル推定部204、制御デー� �抽出部205、チャネルデコーディング部206、� �ャネルコーディング部207、制御データ挿入� �208、変調部209、制御部210、並びにパイロッ� �信号制御部211を備える。また、ベースバン� �信号処理部212は、上記各構成要素のうち、� �ンテナ部201と無線部202とを除く構成要素を� �む部分を指す。図5に従って移動局200の動作� ��流れに従って各構成要素について説明する� ��

 移動局200では、まずアンテナ部201におい� ��下りリンクOFDM信号(下りリンク信号)を受信� ��、無線部202のローカルRF(Radio Frequency)周波� �発振回路(シンセサイザー)、ダウンコンバー ター、フィルター、増幅器などにより、下り リンク受信信号をRF周波数からIF、または直� �ベースバンド帯域に変換し、OFDM復調部203に� ��力する。

 下りリンクチャネル推定部204は、下りリ� ��ク信号に含まれる下りリンクパイロットチ� ��ネルDPCHを利用して(下りリンク共通パイロ� �トチャネルDCPCH、下りリンク個別パイロット チャネルDDPCH、または両者の組合せを利用し� ��)、各移動局200の個別の下りリンクチャネル の伝搬路品質を推定し、下りリンク伝搬路品 質情報(下りリンクCQI情報)を算出する。算出� ��れた下りリンクCQI情報は、制御データ挿入� ��208に入力され、上りリンク共用制御シグナ� ��ングチャネルUSCSCHにマッピングされて、基� ��局100に送信される。また、移動局のチャネ� ��推定部204は、下りリンクパイロットチャネ� ��DDPCHを定期的に測定し、下りリンク伝搬路� �質情報(下りリンクCQI情報)を算出し、制御デ ータ挿入部208を介して、基地局に対してフィ ードバックを行なう。

 OFDM復調部203は、入力信号のCP(Cyclic Prefix) 除去、FFT(Discrete Fourier Transform)変換、拡散符 号およびスクランブリングコードを乗算し、 並列/直列変換、データ復調、フィルタリン� �などOFDM信号復調処理を行ない、復調データ� ��生成し、制御データ抽出部205に入力する。

 制御データ抽出部205は、下りリンク共用� ��ータチャネルSDCH以外の下りリンクチャネル 制御情報(下りアクセス情報、報知情報など)� ��抽出する。下りリンク共用制御シグナリン� ��チャネルSCSCHにマッピングされている下り� �ンクAMC情報(下りリンクAMCモードと下りリン� ��スケジューリング情報など)を抽出し、OFDM� �調部203およびチャネルデコーディング部206� �出力する。また下りリンク共用制御シグナ� �ングチャネルSCSCHにマッピングされている上 りリンクAMC情報(上りリンクAMCモードと上り� �ンクスケジューリング情報など)を抽出し、� ��調部209およびチャネルコーディング部207に� ��力する。

 OFDM復調部203は、下りリンクAMC情報により 定義されたAMCモード(例えば、16QAM)を用いて� �サブキャリアの復調を行なう。チャネルデ� �ーディング部206では、下りリンクAMC情報に� �り定義されたAMCモード(例えば、ターボ符号� ��符号化率2/3)を用いて、下りリンク共用デー タチャネルSDCHにマッピングされている自局� �てのパケットデータの復号を行なう。

 チャネルコーディング部207は、移動局200� ��個別のパケットデータである上りリンク送� ��データが入力され、制御データ抽出部205か� ��出力されている上りリンクAMC情報(例えば、 畳込み符号、符号化率2/3)を用いて符号化を� �ない、制御データ挿入部208に出力する。

 制御データ挿入部208は、下りリンクチャ� ��ル推定部204からの下りリンクCQI情報を上り� ��ケジューリングチャネルUSCHに含まれる上り リンク共用制御シグナリングチャネルUSCSCHに マッピングさせ、上りリンクコンテンション ベースチャネルUCBCHと上りスケジューリング� ��ャネルUSCHを上りリンク送信信号にマッピン グする。また、制御データ挿入部208はパイロ ット信号制御部211を備える。パイロット信号 制御部211は、制御部210からの指示に基づいて 、資源要求(UL RR)する動作を制御する。詳細� ��ついては図6を用いて後述する。

 変調部209は、制御データ抽出部205から出� ��されている上りリンクAMC情報(例えば、QPSK)� ��用いてデータ変調を行ない、無線部202の送� ��回路に出力する。ここで、上りリンク信号� ��変調は、OFDM信号、MC-CDMA信号、またはPAPRを� ��減するためにシングルキャリアSC信号、VSCRF -CDMA信号を使用してもよい。

 制御部210は、移動局クラス情報、固有周� ��数帯域幅情報、移動局識別情報を保有して� ��る。そして制御部210は、指定または算出さ� ��た中心周波数にシフトする制御信号を無線� ��202に送ると、無線部202のローカルRF周波数� �信回路(シンセサイザー)を使用して中心周波 数シフトを行なう。さらに、制御部210は、移 動局が現在使用しているUL資源に加えてさら� ��資源要求する場合の制御をつかさどる。資� ��要求する場合は、前述の通り、UL用送信バ� �ファにデータが到着した場合、新たな無線� �アラを要求する場合、トラフィック送信レ� �トの変更、あるいは、UL資源の一時的開放な どの場合がある。制御部210は、現在移動局が 使用している資源に加えてさらに資源が必要 かを判断し、さらに資源が必要であると判断 した場合に、パイロット信号制御部211へ資源 要求することを指示する。

 無線部202のローカルRF周波数発振回路(シ� ��セサイザー)、アップコンバーター、フィル ター、および増幅器などにより、ベースバン ド信号はRF周波数帯域へ変換され、アンテナ� ��201から上りリンク信号が送信される。なお� ��各種チャネルについては、非特許文献4を参 照のこと。

 以下の各実施形態では図4に示した基地局 と図5に示した移動局から構成される無線通� �システムにおいて、資源要求(UL RR)を行なう 場合の動作について説明する。図6は、資源� �求の動作の一例を示すフローチャートであ� �、図面左側が移動局、右側が基地局の動作� �一例を示す。また、図6に示す動作は一例で� ��り、以下の各実施形態では図6を用いて資源 要求並びに資源割当の動作を説明するが、各 実施形態の動作は図6に示したものに限られ� �わけではない。

 (第1の実施形態)
 第1の実施形態では、DTX/DRXモードにある移� �局を例に挙げ、図7を用いて、詳細に説明を� ��なう。本実施形態では、パイロット信号の� ��信を停止して資源要求(UL RR)を実施する一� �様を説明する。図7は、第1の実施形態におけ るUL資源要求に伴うパイロット信号の変動の� ��例を示すシーケンス図である。図7は、左側 に移動局(UE)、右側に基地局(NB)のシーケンス� ��を示している。図7中、データ送信用のLong  Blockは、網掛け部分、UL CQI測定用パイロット のShort Blockは黒塗り部分、データ復調用パイ ロットのShort Blockは斜線部分で示しており、 以下の各実施形態で用いる同様の図において も同様である。以下、図6、図7を用いてUL RR� ��動作について説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図7に示� �ように、常時通信を行なっているわけでは� �いが、同期を維持するために、ある時間周� �数位置において、少なくともUL CQI測定用の� ��イロット信号(図7中上段の黒塗りのブロッ� �)を、移動局200から基地局100へ、同期維持可� ��な期間内に(例えば、最大でも500msecごとに)� ��間欠送信している場合を想定する(図7のpilot  signal transmission)。一方、基地局100において� ��、前記パイロット信号を同期維持可能な期� ��内に(例えば、最大でも500msecごとに)、間欠� ��信している場合を想定する。ここで、前記� ��イロット信号の時間周波数位置については� ��基地局100と移動局200が共に、事前に知って� ��るものとする。また、パイロット信号の定� ��送信とUL RRとは、それぞれ独立して行なう� ��とを前提とする。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 移動局200では、制御部210は、UL RR(資源要 求)する必要があるか否かを判断し(S11)、移動 局200がUL資源を要求する場合(S11でYes)、制御� �210は、パイロット信号制御部211へUL RRの実� �を指示し、パイロット信号制御部211は、前� �パイロット信号の送信を意図的に停止させ� �(S12)。図7では、UL Resource Request(T1)のタイミ� ��グでUL RRを実施したことを示している。点� ��で示した矩形がパイロット信号の送信を停� ��したタイミングを示している。

 本実施形態では、パイロット信号の送信� ��意図的に停止(一時的に停止)させることに� �って、UL RRを移動局200から基地局100に通知� �るものであり、この動作が資源を要求する� �とを示す。UL RRを必要としない場合は、ス� �ップS11の判断に戻る。パイロット信号の送� �を停止することが、UL RRを表すということ� �ついては、基地局100と移動局200が共に、事� �に知っているものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100では、通常はパイロット信号� �定期送信を検出しているが、移動局200がUL R Rした場合には、これまで移動局200から同期� �持可能な期間内で定期的に送信されていた� �記パイロット信号を受信しなくなる。この� �き、基地局100のパイロット信号検出部111は� �予め前記パイロット信号の送信停止が、UL R Rを表すことを事前に知っているため、前記� �イロット信号の変動を検出し(S21でYes)、UL RR であると判断する。そして、スケジューリン グ部110に対して、スケジューリングさせるた めのトリガを出力する。また、上りリンクチ ャネル推定部104では、受信したパイロット信 号から上りリンク伝送路品質情報CQIを算出し 、スケジューリング部110に入力する。スケジ ューリング部110の出力である上りリンクAMC情 報は、制御データ挿入部108に入力され、下り リンク制御データと結合されてチャネルマッ ピングされる。一方、UL RRであると検知しな い場合は(S21でNo)、ステップS21に戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図7では、基地局1 00は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� �ケジューリングを行ない、UL Resource Allocatio n(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中� ��は、ULスケジューリンググラント、および� �ULデータ送信用に使用する時間周波数資源の 位置を指定する情報が含まれている。その後 、OFDM変調部109においてOFDM変調が行なわれ、� ��線部102においてRF周波数へとアップコンバ� �トされた後、アンテナ101から移動局200へ送� �される。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局200は、UL RAの受� �(S13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL  RAを受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定 された資源を利用して、ULデータを送信する� ��とが可能になる(S15)。図7のUL data transmission (T4)において、移動局200は、基地局100によっ� �割り当てられたデータ送信用の領域(網掛け� ��分)を用いて、ULデータを基地局100へ送信す� ��。逆に、一定の時間が経過してもUL RAを受� ��できない場合は(S14でYes)、ステップS11に戻� �。

 なお、(1)移動局200が基地局100に対して送� ��する前記パイロット信号、または、前記UL� �ータの送信間隔、(2)基地局100が移動局200か� �受信する前記パイロット信号、または、前� �ULデータの受信間隔、はそれぞれ短いほど望 ましい。この場合、例えば、1サブフレーム� �程度(0.5msec程度)、または、2サブフレーム長� ��度(1msec程度)であっても良い。さらに、長い 場合でも、同期維持が可能な時間の範囲内(� �えば、500msec以内)であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��、前記パイロット信号の送信を意図的に停� ��する方法について説明した。これ以外のUL  RR方法として、移動局200から基地局100へ前記� ��イロット信号を送信するために確保されて� ��る時間周波数資源のうち、一部を送らない� ��いう手法を利用しても良い。図8は、パイロ ット信号を送信するために確保されている時 間周波数資源のうち、一部を送信しない場合 の資源の利用状態の一例を示す図であり、(a) は2つの領域に分割した例であり、(b)は4つの� ��域に分割した例であり、(c)は(b)とは異なる4 つの領域に分割した例を示す図である。図8� �(a)から(c)のいずれかに示される方法を利用� �ても良い。

 図8(a)は、前記パイロット信号を送信する ために確保されている時間周波数資源を周波 数方向に2つの領域に分割した上で、低い周� �数側のみを送信し、高い周波数側の方は送� �しない場合を表しており、このときに送信� �るサブキャリア数、および、送信しないサ� �キャリア数は、1つでも良いし、複数でも良� ��。

 図8(b)は、前記パイロット信号を送信する ために確保されている時間周波数資源を周波 数方向に4つの領域に分割した上で、周波数� �低い方から順に、送信する/送信しない/送信 する/送信しない、という飛び飛びの構成に� �ている場合を表しており、このときに送信� �るサブキャリア数、および、送信しないサ� �キャリア数は、1つでも良いし、複数でも良� ��。

 図8(c)は、前記パイロット信号を送信する ために確保されている時間周波数資源を周波 数方向に4つの領域に分割した上で、周波数� �低い方から順に、送信しない/送信する/送信 しない/送信する、という飛び飛びの構成に� �ている場合を表しており、このときに送信� �るサブキャリア数、および、送信しないサ� �キャリア数は、1つでも良いし、複数でも良� ��。

 さらに、UL RRの通知方法としては、(1)前� ��パイロット信号の送信方法に変動を加える� ��とが、UL RRを表しているか、および、(2)パ� ��ロット信号の変動パターンとして何を使用� ��るか、について基地局100と移動局200が共に� ��事前に共通の情報として保持すれば、上記� ��法に限ることはない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源(リソー ス)を利用することなく、パイロット信号の� �信の手順を変更(本実施形態ではパイロット� ��号の送信停止)することによって、資源要求 を移動局から基地局へ通知することができる 。これにより、資源要求のために専用の資源 を必要とすることが無くなり、資源を有効に 利用することが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第2の実施形態)
 次に、第2の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図9を用いて、詳細� ��説明を行なう。本実施形態では、パイロッ� ��信号の送信を停止して所定の期間内に再開� ��ることによって資源要求(UL RR)を実施する� �態様を説明する。図9は、第2の実施形態にお けるUL資源要求に伴うパイロット信号の変動� ��一例を示すシーケンス図である。図9は、左 側に移動局(UE)、右側に基地局(NB)のシーケン� ��図を示している。以下、図6、図9を用いてUL  RRの動作について説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図9に示� �ように、常時通信を行なっているわけでは� �いが、同期を維持するために、ある時間周� �数位置において、少なくともUL CQI測定用の� ��イロット信号を、移動局200から基地局100へ� ��同期維持可能な期間内に(例えば、最大でも 500msecごとに)、間欠送信している場合を想定� ��る(図9のpilot signal transmission)。一方、基地� ��100においては、前記パイロット信号を同期� ��持可能な期間内に(例えば、最大でも500msec� �とに)、間欠受信している場合を想定する。� ��こで、前記パイロット信号の時間周波数位� ��については、基地局100と移動局200が共に、� ��前に知っているものとする。また、パイロ� ��ト信号の定期送信とUL RRとは、それぞれ独� ��して行なうことを前提とする。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 移動局200では、制御部210は、UL RR(資源要 求)する必要があるか否か判断し(S11)、移動局 200がUL資源を要求する場合(S11でYes)、制御部21 0は、パイロット信号制御部211へUL RRの実施� �指示し、パイロット信号制御部211は、まず� �初に、前記パイロット信号の送信の停止を� �なう。次に、前記パイロット信号の送信を� �開する(S12)。図9では、UL Resource Request(T1)の� ��イミングでUL RRを実施したことを示してい� ��。点線で示した矩形がパイロット信号の送� ��を停止したタイミングを示し、次の黒塗り� ��矩形がパイロット信号の送信を示し、UL RR� ��しては、点線で囲んだ二つの矩形が該当す� ��。

 本実施形態では、パイロット信号の送信� ��意図的に停止(一時的に停止)させ、次に所� �の期間内にパイロット信号を送信すること� �よって、UL RRを移動局200から基地局100に通� �するものであり、この動作が資源を要求す� �ことを示す。UL RRを必要としない場合は、� �テップS11の判断にもどる。パイロット信号� �送信を停止した後に再びパイロット信号を� �信するという組み合わせが、UL RRを表すと� �うことについては、基地局100と移動局200が� �に、事前に知っているものとする。この動� �が、UL RRに該当している。図9は、前記パイ� ��ット信号の送信を停止した後に送信すると� ��う組み合わせによって、UL RRを表す場合を� ��している。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100では、通常はパイロット信号� �定期送信を検出しているが、移動局200がUL R Rした場合には、これまで移動局200から同期� �持可能な期間内で定期的に送信されていた� �記パイロット信号を受信しなかった後、前� �パイロット信号を受信する。このとき、基� �局100のパイロット信号検出部111は、予めUL R Rを表すパイロット信号の送信停止と再開の� �み合わせを事前に知っているため、前記パ� �ロット信号の変動を検出し(S21でYes)、UL RRで あると判断する。そして、スケジューリング 部110に対して、スケジューリングさせるため のトリガを出力する。また、上りリンクチャ ネル推定部104では、受信したパイロット信号 から上りリンク伝送路品質情報CQIを算出し、 スケジューリング部110に入力する。スケジュ ーリング部110の出力である上りリンクAMC情報 は、制御データ挿入部108に入力され、下りリ ンク制御データと結合されてチャネルマッピ ングされる。一方、UL RRであると検知しない 場合は(S21でNo)、ステップS21に戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図9では、基地局1 00は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� �ケジューリングを行ない、UL Resource Allocatio n(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中� ��は、ULスケジューリンググラント、および� �ULデータ送信用に使用する時間周波数資源の 位置を指定する情報が含まれている。その後 、OFDM変調部109においてOFDM変調が行なわれ、� ��線部102においてRF周波数へとアップコンバ� �トされた後、アンテナ101から移動局200へ送� �される。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局は、UL RAの受信(S 13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL RA� ��受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定さ れた資源を利用して、ULデータを送信するこ� ��が可能になる(S15)。

 図9のUL data transmission(T4)において、移動� ��200は、基地局100によって割り当てられたデ� ��タ送信用の領域(網掛け部分)を用いて、ULデ ータを基地局100へ送信する。逆に、一定の時 間が経過してもUL RAを受信できない場合は(S1 4でYes)、ステップS11に戻る。なお、(1)移動局� ��基地局に対して送信する前記パイロット信� ��、または、ULデータの送信間隔、(2)基地局� �移動局から受信する前記パイロット信号、� �たは、ULデータの受信間隔、はそれぞれ短い ほど望ましい。この場合、例えば、1サブフ� �ーム長程度(0.5msec程度)、または、2サブフレ� ��ム長程度(1msec程度)であっても良い。さらに 、長い場合でも、同期維持が可能な時間の範 囲内(例えば、500msec以内)であることが望まし い。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��、前記パイロット信号の送信を停止した後� ��送信するという組み合わせを使用した場合� ��ついて説明した。これ以外のUL RR方法とし� ��は、移動局200から基地局100へ送信する前記� ��イロット信号として、図10(a)~(d)に示される� ��信パターンを利用しても良い。図10は、パ� �ロット信号を送信するために確保されてい� �時間周波数資源のうち、一部を送信しない� �合の資源の利用状態の一例を示す図である� �図10の(a)から(d)のいずれかに示される方法を 利用しても良い。

 図10(a)は、前記パイロット信号を送信す� �ために確保されている時間周波数資源のう� �、前記パイロット信号の送信帯域幅は変更� �ず、時間方向に送信しない/送信する/送信し ない/送信する、の順に送るパターンの場合� �表している。

 図10(b)は、前記パイロット信号を送信す� �ために確保されている時間周波数資源のう� �、前記パイロット信号の送信帯域幅は変更� �ず、時間方向に送信しない/送信する/送信す る、の順に送るパターンの場合を表している 。

 図10(c)は、前記パイロット信号を送信す� �ために確保されている時間周波数資源のう� �、前記パイロット信号の送信帯域幅は変更� �ず、時間方向に送信しない/送信しない/送信 する、の順に送るパターンの場合を表してい る。

 図10(d)は、前記パイロット信号を送信す� �ために確保されている時間周波数資源の全� �域について、時間方向に送信しない/送信す� ��、の順に送るパターンの場合を表しており� ��さらに、送信する場合は、前記パイロット� ��号を送信するために確保されている時間周� ��数資源を周波数方向に4つの領域に分割した 上で、周波数の低い方から順に、送信する/� �信しない/送信する/送信しない、の順に送る パターンの場合を表している。

 さらに、前記UL RRの表現方法としては、( 1)前記パイロット信号の送信方法に変動を加� ��ることが、UL RRを表しているか、および、( 2)パイロット信号の変動パターンとして何を� ��用するか、を基地局100と移動局200が共に、� ��前に共通の情報として持っていれば、上記� ��法に限ることはない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではパイロット信号の送信 停止と送信再開の組み合わせ)することによ� �て、資源要求を移動局から基地局へ通知す� �ことができる。これにより、資源要求のた� �に専用の資源を必要とすることが無くなり� �資源を有効に利用することが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第3の実施形態)
 次に、第3の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図11を用いて、詳細 に説明を行なう。本実施形態では、パイロッ ト信号の送信帯域を時間と共に変えて送信す る場合に、パイロット信号の送信を停止して 資源要求(UL RR)を実施する一態様を説明する� ��図11は、第3の実施形態におけるUL資源要求� �伴うパイロット信号の変動の一例を示すシ� �ケンス図である。図11は、左側に移動局(UE)� �右側に基地局(NB)のシーケンス図を示してい� ��。以下、図6、図11を用いてUL RRの動作につ� ��て説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図11に示� ��ように、常時通信を行なっているわけでは� ��いが、少なくとも同期を維持するために、� ��間周波数位置を時間とともに変えながら、U L CQI測定用のパイロット信号を、移動局200か ら基地局100へ、同期維持可能な期間内に(例� �ば、最大でも500msecごとに)、間欠送信してい る場合を想定する(図11のpilot signal transmission )。図11では、移動局200は、UL CQI測定用のパ� �ロット信号を送信する度に、異なる所定の� �波数領域を使用してUL CQI測定用のパイロッ� ��信号を送信する場合を示している。一方、� ��地局100においては、前記パイロット信号を� ��期維持可能な期間内に(例えば、最大でも500 msecごとに)、間欠受信している。ここで、時� ��とともに変動する前記パイロット信号の時� ��周波数位置については、基地局100と移動局2 00が共に、事前に知っているものとする。ま� ��、パイロット信号の定期送信とUL RRとは、� ��れぞれ独立して行なうことを前提とする。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 移動局200では、制御部210は、UL RRする必� ��があるか否か判断し(S11)、移動局200がUL資源 を要求する場合(S11でYes)、制御部210は、パイ� ��ット信号制御部211へUL RRの実施を指示し、� ��イロット信号制御部211は、上りリンク制御� ��ータから送られてきた前記パイロット信号� ��あって、時間周波数位置を時間とともに変� ��ながらではあるが、移動局から同期維持可� ��な期間内で定期的に送信されていた前記パ� ��ロット信号の送信を意図的に停止する(S12)� �図11では、UL Resource Request(T1)のタイミング� �UL RRを実施したことを示している。点線で� �した矩形がパイロット信号の送信を停止し� �タイミングを示し、UL RRとしては、点線で� �んだ矩形が該当する。

 本実施形態では、パイロット信号の送信� ��意図的に停止(一時的に停止)させることに� �って、UL RRを移動局200から基地局100に通知� �るものであり、この動作が資源を要求する� �とを示す。UL RRを必要としない場合は、ス� �ップS11の判断にもどる。パイロット信号の� �信を停止することが、UL RRを表すというこ� �については、基地局100と移動局200が共に、� �前に知っているものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101におい� ��前記パイロット信号を受信し、無線部102に� ��いてRF周波数からベースバンド帯域へダウ� �コンバートされ、上りリンクチャネル推定� �104内のパイロット信号検出部111へ入力され� �。基地局100では、これまで時間周波数位置� �時間とともに変えながらではあるが、移動� �200がUL
 RRした場合には、移動局200から同期維持可� �な期間内で定期的に送信されていた前記パ� �ロット信号を受信しなくなる。このとき、� �地局100のパイロット信号検出部111は、予め� �記パイロット信号の送信停止が、UL RRを表� �ことを事前に知っているため、前記パイロ� �ト信号の変動を検出し(S21でYes)、UL RRである と判断する。そして、スケジューリング部110 に対して、スケジューリングさせるためのト リガを出力する。また、上りリンクチャネル 推定部104では、受信したパイロット信号から 上りリンク伝送路品質情報CQIを算出し、スケ ジューリング部110に入力する。スケジューリ ング部110の出力である上りリンクAMC情報は、 制御データ挿入部108に入力され、下りリンク 制御データと結合されてチャネルマッピング される。一方、UL RRであると検知しない場合 は(S21でNo)、ステップS21に戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図11では、基地局 100は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� ��ケジューリングを行ない、UL Resource Allocati on(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中 には、ULスケジューリンググラント、および� ��ULデータ送信用に使用する時間周波数資源� �位置を指定する情報が含まれている。その� �、OFDM変調部109においてOFDM変調が行なわれ、 無線部102においてRF周波数へとアップコンバ� ��トされた後、アンテナ101から移動局200へ送� ��される。なお、基地局100が指定するULデー� �を送信するための時間周波数資源の位置と� �ては、UL RRが行なわれる前の段階における� �時間的に最も新しいUL CQI測定用パイロット� ��号を受信した周波数位置を指定することが� ��ましいが、その限りではない。図11では、� �ましい周波数位置を指定した場合を示して� �る。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局200は、UL RAの受� �(S13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL  RAを受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定 された資源を利用して、ULデータを送信する� ��とが可能になる(S15)。

 図11のUL data transmission(T4)において、移動 局200は、基地局100によって割り当てられたデ ータ送信用の領域(網掛け部分)を用いて、UL� �ータを基地局100へ送信する。逆に、一定の� �間が経過してもUL RAを受信できない場合は(S 14でYes)、ステップS11に戻る。なお、(1)移動局 が基地局に対して送信する前記パイロット信 号、または、ULデータの送信間隔、(2)基地局� ��移動局から受信する前記パイロット信号、� ��たは、ULデータの受信間隔、はそれぞれ短� �ほど望ましい。この場合、例えば、1サブフ� ��ーム長程度(0.5msec程度)、または、2サブフレ ーム長程度(1msec程度)であっても良い。さら� �、長い場合でも、同期維持が可能な時間の� �囲内(例えば、500msec以内)であることが望ま� �い。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��、前記パイロット信号の送信を意図的に停� ��する方法について説明した。これ以外のUL  RR方法として、第1の実施形態と同様に、移動 局200から基地局100へ前記パイロット信号を送 信するために確保されている時間周波数資源 のうち、一部を送らないという手法を利用し ても良い。この場合、図8(a)乃至図8(c)に示さ� ��る方法を利用しても良い。

 さらに、前記UL RRの表現方法としては、( 1)前記パイロット信号の送信方法に変動を加� ��ることが、UL RRを表しているか、および、( 2)パイロット信号の変動パターンとして何を� ��用するかを、基地局と移動局が共に、事前� ��共通の情報として持っていれば、上記手法� ��限ることはない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではパイロット信号の送信 停止)することによって、資源要求を移動局� �ら基地局へ通知することができる。これに� �り、資源要求のために専用の資源を必要と� �ることが無くなり、資源を有効に利用する� �とが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第4の実施形態)
 次に、第4の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図12を用いて、詳細 に説明を行なう。本実施形態では、パイロッ ト信号の送信帯域を時間と共に変えて送信す るとともに、各周波数帯域を複数の領域に分 割し、分割した領域の中で間隔をあけてパイ ロット信号を配置する場合に、パイロット信 号の送信を停止してUL RRを実施する一態様を 説明する。図12は、第4の実施形態におけるUL� ��源要求に伴うパイロット信号の変動の一例� ��示すシーケンス図である。図12は、左側に� �動局(UE)、右側に基地局(NB)のシーケンス図を 示している。以下、図6、図12を用いてUL RRの 動作について説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図12に示� ��ように、常時通信を行なっているわけでは� ��いが、少なくとも同期を維持するために、� ��間周波数位置を時間とともに変えながら、� ��つ、図8(b)に示すように前記時間周波数資源 を周波数方向に4つの領域に分割した上で、� �波数の低い方から順に、送信する/送信しな� ��/送信する/送信しない、という飛び飛びの� �置(間隔をあけた配置)で構成されるUL CQI測� �用のパイロット信号を、移動局200から基地� �100へ、同期維持可能な期間内に(例えば、最� ��でも500msecごとに)、間欠送信している場合� �想定する(図12のpilot signal transmission)。一方� ��基地局100においては、前記パイロット信号� ��同期維持可能な期間内に(例えば、最大でも 500msecごとに)、間欠受信している。ここで、� ��間とともに変動する前記パイロット信号の� ��間周波数位置については、基地局100と移動� ��200が共に、事前に知っているものとする。� ��た、パイロット信号の定期送信とUL RRとは� ��それぞれ独立して行なうことを前提とする� ��

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 移動局200では、制御部210は、UL RRする必� ��があるか否か判断し(S11)、移動局200がUL資源 を要求する場合(S11でYes)、制御部210は、パイ� ��ット信号制御部211へUL RRの実施を指示し、� ��イロット信号制御部211は、前記パイロット� ��号の送信を意図的に停止する(S12)。すなわ� �、パイロット信号制御部211は、上りリンク� �御データから送られてきた前記パイロット� �号であって、時間周波数位置を時間ととも� �変えながら、かつ、前記時間周波数資源を� �波数方向に4つの領域に分割した上で、周波� ��の低い方から順に、送信する/送信しない/� �信する/送信しない、という飛び飛びの配置� ��構成されるUL CQI測定用のパイロット信号の 送信を意図的に停止する。この動作が、UL RR に該当している。図12では、UL Resource Request( T1)のタイミングでUL RRを実施したことを示し ている。点線で示した矩形がパイロット信号 の送信を停止したタイミングを示し、UL RRと しては、点線で囲んだ矩形が該当する。

 本実施形態では、パイロット信号の送信� ��意図的に停止(一時的に停止)させることに� �って、UL RRを移動局200から基地局100に通知� �るものであり、この動作が、UL RRに該当し� �いる。UL RRを必要としない場合は、S11の判� �に戻る。前記パイロット信号の送信停止が� �UL RRを表すことについては、基地局100と移� �局200が共に、事前に知っているものとする� �

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100では、これまで時間周波数位� �を時間とともに変えながらではあるが、移� �局200から同期維持可能な期間内で定期的に� �信されていた前記パイロット信号を受信し� �くなる。このとき、基地局100のパイロット� �号検出部111は、予め前記パイロット信号の� �信停止が、UL RRを表すことを事前に知って� �るため、前記パイロット信号の変動を検出� �(S21でYes)、UL RRであると判断する。そして、 スケジューリング部110に対して、スケジュー リングさせるためのトリガを出力する。また 、上りリンクチャネル推定部104では、受信し たパイロット信号から上りリンク伝送路品質 情報CQIを算出し、スケジューリング部110に入 力する。スケジューリング部110の出力である 上りリンクAMC情報は、制御データ挿入部108に 入力され、下りリンク制御データと結合され てチャネルマッピングされる。一方、UL RRで あると検知しない場合は(S21でNo)、ステップS2 1に戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図12では、基地局 100は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� ��ケジューリングを行ない、UL Resource Allocati on(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中 には、ULスケジューリンググラント、および� ��ULデータ送信用に使用する時間周波数資源� �位置を指定する情報が含まれている。また� �基地局100が指定するULデータを送信するため の時間周波数資源の位置としては、UL RRが行 なわれる前の段階における、時間的に最も新 しいUL CQI測定用パイロット信号を受信した� �波数位置を指定することが望ましいが、そ� �限りではない。図12では、望ましい周波数位 置を指定した場合を示している。その後、OFD M変調部109においてOFDM変調が行なわれ、無線� ��102においてRF周波数へとアップコンバート� �れた後、アンテナ101から移動局200へ送信さ� �る。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局は、UL RAの受信(S 13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL RA� ��受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定さ れた資源を利用して、ULデータを送信するこ� ��が可能になる(S15)。図12のUL data transmission(T 4)において、移動局200は、基地局100によって� ��り当てられたデータ送信用の領域(網掛け部 分)を用いて、ULデータを基地局100へ送信する 。逆に、一定の時間が経過してもUL RAを受信 できない場合は(S14でYes)、ステップS11に戻る� ��

 なお、(1)移動局が基地局に対して送信す� ��前記パイロット信号、または、ULデータの� �信間隔、(2)基地局が移動局から受信する前� �パイロット信号、または、ULデータの受信間 隔、はそれぞれ短いほど望ましい。この場合 、例えば、1サブフレーム長程度(0.5msec程度)� �または、2サブフレーム長程度(1msec程度)であ っても良い。さらに、長い場合でも、同期維 持が可能な時間の範囲内(例えば、500msec以内) であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��、前記パイロット信号の送信を意図的に停� ��する方法について説明した。これ以外のUL  RR方法として、前記パイロット信号の送信パ� ��ーンを、図8(a)あるいは図8(c)に示される方� �を利用して置き換えても良い。また、図12に 記載の黒色の部分について、図8(a)乃至図8(c)� ��示されるように、2つの領域に分割したり(a) 、4つの領域に分割したり(b)、さらに、異な� �4つの領域に分割したり(b)しても良い。

 さらに、前記UL RRの表現方法としては、( 1)前記パイロット信号の送信方法に変動を加� ��ることが、UL RRを表しているか、および、( 2)パイロット信号の変動パターンとして何を� ��用するかを、基地局と移動局が共に、事前� ��共通の情報として持っていれば、上記手法� ��限ることはない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではパイロット信号の送信 停止)することによって、資源要求を移動局� �ら基地局へ通知することができる。これに� �り、資源要求のために専用の資源を必要と� �ることが無くなり、資源を有効に利用する� �とが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第5の実施形態)
 次に、第5の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図13を用いて、詳細 に説明を行なう。本実施形態では、distributed� ��配置され、複数の移動局が直交符号を利用� ��て多重化されているパイロット信号を用い� ��場合に、資源要求(UL RR)を行なう移動局が� �イロット信号の送信を一部分の領域におい� �停止して資源要求を実施する一態様を説明� �る。図13は、第5の実施形態におけるUL資源要 求に伴うパイロット信号の変動の一例を示す シーケンス図である。図13は、左側に移動局( UE)、右側に基地局(NB)のシーケンス図を示し� �いる。以下、図6、図13を用いてUL RRの動作� �ついて説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図13に示� ��ように、常時通信を行なっているわけでは� ��いが、少なくとも同期を維持するために、U L CQI測定用のパイロット信号を、移動局200か ら基地局100へ、同期維持可能な期間内に(例� �ば、最大でも500msecごとに)、間欠送信してい る場合を想定する(図13のpilot signal transmission )。また、図13では、移動局200がUL CQI測定用� �イロットとして、distributedに配置され、かつ 、同一時間周波数位置において複数の移動局 200毎に異なる直交符号を利用して多重化され ているパイロット信号を基地局100へ送信する 場合を示している。一方、基地局100において は、前記パイロット信号を同期維持可能な期 間内に(例えば、最大でも500msecごとに)、間欠 受信している。ここで、前記パイロット信号 の時間周波数位置については、基地局100と移 動局200が共に、事前に知っているものとする 。また、パイロット信号の定期送信とUL RRと は、それぞれ独立して行なうことを前提とす る。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 本実施形態では、distributedに配置され、� �交符号を利用して多重化されているパイロ� �ト信号を用いるが、具体的には次のような� �合を一例として用いて説明する。distributed配 置とは、周波数領域において、使用する周波 数帯域の間に一定の間隔がある状態(くし状� �配置した状態)のことであり、図2にその一例 を示している。図2において、斜線を施した� �域は、使用する周波数帯域を示している。� �た、各移動局200が用いる前記パイロット信� �を多重化する直交符号として、CAZAC(Constant A mplitude Zero Auto-Correlation)符号を使用した場合 について説明を行なう。CAZAC符号は、自己相� ��特性に優れている符号である。

 本実施形態では、基地局100は、移動局200� ��対してそれぞれ異なるシーケンス(系列)のCA ZAC符号を割り当てることによって、各移動局 200を識別することを想定する。また、各移動 局200は、割り当てられたCAZAC符号を使用してU L送信する場合を説明する。さらに、CAZAC符号 を使用することで、distributed配置された各周� ��数領域において、複数移動局200の多重化が� ��能になる。その例を図14の上段に示す。図14 は、本実施形態のパイロット信号を送信する 資源の周波数方向の状態の一例を示す図であ り、上段に通常のパイロット信号送信時、下 段に資源要求(UL Resource Request)時の状態の一� ��を示している。図14上段において、「#1」は 移動局200aが使用するCAZAC符号を、「#2」は移� ��局200bが使用するCAZAC符号を、「#3」は移動� �200cが使用するCAZAC符号を示しており、同一� �波数領域において3つの移動局が多重化され� ��いる(3つの移動局200が同一周波数領域を同� �時刻に利用している)状態を表している。

 また、図13では、移動局200a、200b、200cそ� �ぞれが異なるCAZAC符号#1、#2、#3を使用するこ とによって、同一の時間周波数領域において 前記パイロット信号を、同期維持可能な期間 内に間欠送信している状態を表している。こ こで、前記パイロット信号の時間周波数位置 、並びに、各移動局200にどのCAZAC符号が割り� ��てられているかについては、基地局100と移� ��局200が共に、事前に知っているものとする� ��

 移動局200では、制御部210は、UL RRする必� ��があるか否か判断し(S11)、移動局200がUL資源 を要求する場合(S11でYes)、制御部210は、パイ� ��ット信号制御部211へUL RRの実施を指示し、� ��イロット信号制御部211は、distributedに配置� �れている時間周波数領域の一部について、� �記パイロット信号の送信を意図的に停止す� �(S12)。すなわち、パイロット信号制御部211は 、上りリンク制御データから送られてきた前 記パイロット信号であって、distributedに配置� ��れ、かつ、同一時間周波数位置において移� ��局が異なる直交符号(例えばCAZAC符号)を利用 して多重化されているUL CQI測定用のパイロ� �ト信号の一部の送信を意図的に停止する。� �の動作が、UL RRに該当している。ここでは� �移動局200aがUL RRを実施する場合を一例とし� ��説明する。

 図13では、UL Resource Request(T1)のタイミン� ��でUL RRを実施したことを示し(点線で囲んだ 矩形が該当する)、UL RRにおいて、右上がり� �斜線を施された領域が、前記パイロット信� �の送信停止位置を表している。この動作が� �UL RRに該当している。UL RRを必要としない� �合は(S11でNo)、S11の判断に戻る。前記パイロ� ��ト信号の送信停止がUL RRを表していること� ��および、その停止位置がどこであるかを、� ��地局100と移動局200が共に、事前に知ってい� ��ものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100では、これまで移動局200から� �期維持可能な期間内で定期的に送信されて� �た前記パイロット信号の一部を受信しなく� �る。このとき、基地局100のパイロット信号� �出部111は、予め前記パイロット信号の送信� �止がUL RRを表すこと、および、その停止位� �がどこであるかを事前に知っているため、� �記パイロット信号の変動を検出し(S21でYes)、 UL RRであると判断する。そして、スケジュー リング部110に対して、スケジューリングさせ るためのトリガを出力する。また、上りリン クチャネル推定部104では、受信したパイロッ ト信号から上りリンク伝送路品質情報CQIを算 出し、スケジューリング部110に入力される。 スケジューリング部110の出力である上りリン クAMC情報は、制御データ挿入部108に入力され 、下りリンク制御データと結合されてチャネ ルマッピングされる。一方、UL RRであると検 知しない場合は(S21でNo)、ステップS21に戻る� �

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図13では、基地局 100は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� ��ケジューリングを行ない、UL Resource Allocati on(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中 には、ULスケジューリンググラント、および� ��ULデータ送信用に使用する時間周波数資源� �位置を指定する情報が含まれている。また� �基地局100が指定するULデータを送信するため の時間周波数資源の位置としては、UL RRが行 なわれる前の段階における、時間的に最も新 しいUL CQI測定用パイロット信号を受信した� �波数位置を指定することが望ましいが、そ� �限りではない。図13では、当該移動局200がパ イロット信号の送信を停止した領域(右上が� �の斜線を施した領域)においても、ULデータ� �送信するための時間周波数資源の位置とし� �指定された例を示している。その後、OFDM変� ��部109においてOFDM変調が行なわれ、無線部102 においてRF周波数へとアップコンバートされ� ��後、アンテナ101から移動局200へ送信される� ��

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局200は、UL RAの受� �(S13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL  RAを受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定 された資源を利用して、ULデータを送信する� ��とが可能になる(S15)。図13のUL data transmissio n(T4)において、移動局200(図13では、移動局200a )は、基地局100によって割り当てられたデー� �送信用の領域(網掛け部分)を用いて、ULデー� ��を基地局100へ送信する。逆に、一定の時間� ��経過してもUL RAを受信できない場合は(S14で Yes)、ステップS11に戻る。

 以上について、図14を用いて説明を加え� �。UL RR以外の段階において前記パイロット� �号を送信するための資源について、ある時� �における周波数方向の状態を図14上段に示す 。また、UL RR時における前記パイロット信号 を送信するための資源について、ある時刻に おける周波数方向の状態を図14下段に示す。U L RR時以外を表す図14上段を見ると、周波数1� ��4、7の領域において、移動局200a、200b、200c� �それぞれCAZAC#1、#2、#3を使用することで前記 パイロット信号を送信している。UL RR時を表 す図14下段を見ると、周波数1、4、7の領域に� ��いて、移動局200bおよび200cは、それぞれCAZAC #2、#3を使用することで前記パイロット信号� �送信しているが、周波数4の領域において移� ��局200aのみ前記パイロット信号を送信してい ないことがわかる。

 基地局100では、パイロット信号検出部111� ��CAZAC#1による前記パイロット信号の送信停止 を行なった移動局200aがUL RRを行なっている� �とを検知して、スケジューリング部110がス� �ジューリングを行ない、移動局200aに対してU L RAを送信する。

 なお、(1)移動局が基地局に対して送信す� ��前記パイロット信号、または、ULデータの� �信間隔、(2)基地局が移動局から受信する前� �パイロット信号、または、ULデータの受信間 隔、はそれぞれ短いほど望ましい。この場合 、例えば、1サブフレーム長程度(0.5msec程度)� �または、2サブフレーム長程度(1msec程度)であ っても良い。さらに、長い場合でも、同期維 持が可能な時間の範囲内(例えば、500msec以内) であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��は、前記パイロット信号の送信を意図的に� ��止する方法について記述を行なったが、(1)� ��記パイロット信号の送信方法に変動を加え� ��ことが、UL RRを表しているか、および、(2)� ��記パイロット信号の変動パターンとして何� ��使用するかを、基地局と移動局が共に、事� ��に共通の情報として持っていれば、上記手� ��に限ることはない。例えば、図14の下段に� �いて、周波数1、4、7の領域における全ての� �イロット信号の送信を停止しても良い。

 また、本実施形態では、基地局100が各移� ��局200を識別するために、移動局200に対して� ��れぞれ異なるシーケンス(系列)のCAZAC符号を 割り当てることを一例として説明したが、基 地局100が移動局200を識別できれば上記手段に 限られることはない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではUL RRを実施する移動局 のパイロット信号の送信停止)することによ� �て、資源要求を移動局から基地局へ通知す� �ことができる。これにより、資源要求のた� �に専用の資源を必要とすることが無くなり� �資源を有効に利用することが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第6の実施形態)
 次に、第6の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図15を用いて、詳細 に説明を行なう。本実施形態では、distributed� ��配置され、複数の移動局が直交符号を利用� ��て多重化されているパイロット信号を用い� ��場合に、資源要求を行なう移動局が通常と� ��異なる直交符号を用いて多重化することに� ��って資源要求を実施する一態様を説明する� ��図15は、第6の実施形態におけるUL資源要求� �伴うパイロット信号の変動の一例を示すシ� �ケンス図である。図15は、左側に移動局(UE)� �右側に基地局(NB)のシーケンス図を示してい� ��。以下、図6、図15を用いてUL RRの動作につ� ��て説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図15に示� ��ように、常時通信を行なっているわけでは� ��いが、少なくとも同期を維持するために、U L CQI測定用のパイロット信号を、移動局200か ら基地局100へ、同期維持可能な期間内に(例� �ば、最大でも500msecごとに)、間欠送信してい る場合を想定する(図15のpilot signal transmission )。また、図15では、移動局200がUL CQI測定用� �イロットとして、distributedに配置され、かつ 、同一時間周波数位置において複数の移動局 200毎に異なる直交符号を利用して多重化され ているパイロット信号を基地局100へ送信する 場合を示している。一方、基地局100において は、前記パイロット信号を同期維持可能な期 間内に(例えば、最大でも500msecごとに)、間欠 受信している。ここで、前記パイロット信号 の時間周波数位置については、基地局100と移 動局200が共に、事前に知っているものとする 。また、パイロット信号の定期送信とUL RRと は、それぞれ独立して行なうことを前提とす る。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 本実施形態では、distributedに配置され、� �移動局200による前記パイロット信号の多重� �方法として、CAZAC符号を使用した場合につい て説明を行なう。具体的には、基地局100が移 動局200に対してそれぞれ異なる複数個のシー ケンス(系列)のCAZAC符号を割り当てることで� �各移動局200を識別することを想定しており� �移動局200aに対してはCAZAC#1と#4が、移動局200b に対してはCAZAC#2と#5が、移動局200cに対して� �CAZAC#3と#6が割り当てられているものとする� �そして、各移動局200は、割り当てられた前� �CAZAC符号を使用してUL送信する場合を考える� ��

 図15では、移動局200a、200b、200cはそれぞ� �異なるCAZAC符号#1、#2、#3を使用することによ って、同一の時間周波数領域において前記パ イロット信号を、同期維持可能な期間内に間 欠送信するとともに、前記パイロット信号が 多重化されている状態を表している。ここで 、前記パイロット信号の時間周波数位置、な らびに、各移動局200にどのCAZAC符号が割り当� ��られているかについては、基地局100と移動� ��200が共に、事前に知っているものとする。

 移動局200では、制御部210は、UL RRする必� ��があるか否か判断し(S11)、移動局200がUL資源 を要求する場合(S11でYes)、制御部210は、パイ� ��ット信号制御部211へUL RRの実施を指示し、� ��イロット信号制御部211は、distributedに配置� �れている時間周波数領域において、それま� �使用していたCAZAC符号とは異なるCAZAC符号を� ��いて前記パイロット信号を送信する(S12)。� �なわち、パイロット信号制御部211は、上り� �ンク制御データから送られてきた前記パイ� �ット信号であって、distributedに配置されてい る時間周波数領域において、それまで使用し ていたCAZAC符号とは異なるCAZAC符号を用いて� �記パイロット信号を送信することとする。� �の動作が、UL RRに該当している。ここでは� �移動局200aがUL RRを実施する場合を一例とし� ��説明する。

 図15では、UL Resource Request(T1)のタイミン� ��でUL RRを実施したことを示し(点線で囲んだ 矩形が該当する)、UL RRにおいて、右上がり� �斜線が施された箇所が、それまで使用して� �たCAZAC符号とは異なるCAZAC符号を利用して前� ��パイロット信号を送信する領域を表してい� ��。この動作が、UL RRに該当している。UL RR� ��必要としない場合は(S11でNo)、ステップS11の 判断に戻る。それまで使用していたCAZAC符号� ��は異なるCAZAC符号を使用して前記パイロッ� �信号を送信することが、UL RRを表している� �とを、基地局と移動局が共に、事前に知っ� �いるものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100では、これまで移動局200から� �期維持可能な期間内で定期的に送信されて� �た前記パイロット信号に異なるCAZAC符号が使 用されていることを検出する。このとき、基 地局100のパイロット信号検出部111は、予めそ れまで使用していたCAZAC符号とは異なるCAZAC� �号を使用して前記パイロット信号を送信す� �ことが、UL RRを表していることを事前に知� �ているため、前記パイロット信号の変動をUL  RRであることと判断する(S21でYes)。そして、 スケジューリング部110に対して、スケジュー リングさせるためのトリガを出力する。また 、上りリンクチャネル推定部104では、受信し たパイロット信号から上りリンク伝送路品質 情報CQIを算出し、スケジューリング部110に入 力される。スケジューリング部110の出力であ る上りリンクAMC情報は、制御データ挿入部108 に入力され、下りリンク制御データと結合さ れてチャネルマッピングされる。一方、UL RR であると検知しない場合は(S21でNo)、ステッ� �S21に戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図15では、基地局 100は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� ��ケジューリングを行ない、UL Resource Allocati on(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中 には、ULスケジューリンググラント、および� ��ULデータ送信用に使用する時間周波数資源� �位置を指定する情報が含まれている。また� �基地局100が指定するULデータを送信するため の時間周波数資源の位置としては、UL RRが行 なわれる前の段階における、時間的に最も新 しいUL CQI測定用パイロット信号を受信した� �波数位置を指定することが望ましいが、そ� �限りではない。図15では、当該移動局200がパ イロット信号の送信を変更した領域(右上が� �の斜線を施した領域)において、ULデータを� �信するための時間周波数資源の位置として� �定された例を示している。その後、OFDM変調� ��109においてOFDM変調が行なわれ、無線部102に おいてRF周波数へとアップコンバートされた� ��、アンテナ101から移動局200へ送信される。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局200は、UL RAの受� �(S13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL  RAを受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定 された資源を利用して、ULデータを送信する� ��とが可能になる(S15)。図15のUL data transmissio n(T4)において、移動局200(図15では、移動局200a )は、基地局100によって割り当てられたデー� �送信用の領域(網掛け部分)を用いて、ULデー� ��を基地局100へ送信する。逆に、一定の時間� ��経過してもUL RAを受信できない場合は(S14で Yes)、ステップS11に戻る。

 以上について、図16を用いて説明を加え� �。図16は、本実施形態のパイロット信号を送 信する資源の周波数方向の状態の一例を示す 図である。UL RR以外の段階において前記パイ ロット信号を送信するための資源について、 ある時刻における周波数方向の状態を図16上� ��に示す。また、UL RR時における前記パイロ� ��ト信号を送信するための資源について、あ� ��時刻における周波数方向の状態を図16下段� �示す。UL RR時以外を表す図16上段を見ると、 周波数1、4、7の領域において、移動局200a、20 0b、200cはそれぞれCAZAC#1、#2、#3を使用するこ� ��で前記パイロット信号を送信している。UL  RR時を表す図16下段を見ると、周波数1、4、7� �領域において、移動局200bおよび200cは、それ ぞれCAZAC#2、#3を使用して前記パイロット信号 を送信しているが、移動局200aはCAZAC#4を使用� ��て前記パイロット信号を送信していること� ��わかる。

 基地局100では、パイロット信号検出部111� ��、CAZAC#1ではなくCAZAC#4によって前記パイロ� �ト信号の送信を行なった移動局200aがUL RRを� ��なっていることを検知して、スケジューリ� ��グ部110がスケジューリングを行ない、移動� ��200aに対してUL RAを送信する。

 なお、(1)移動局が基地局に対して送信す� ��前記パイロット信号、または、ULデータの� �信間隔、(2)基地局が移動局から受信する前� �パイロット信号、または、ULデータの受信間 隔、はそれぞれ短いほど望ましい。この場合 、例えば、1サブフレーム長程度(0.5msec程度)� �または、2サブフレーム長程度(1msec程度)であ っても良い。さらに、長い場合でも、同期維 持が可能な時間の範囲内(例えば、500msec以内) であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��は、前記パイロット信号を送信するために� ��用する直交符号を意図的に変更する方法に� ��いて記述を行なったが、(1)前記パイロット� ��号の送信方法に変動を加えることが、UL RR� ��表しているか、および、(2)前記パイロット� ��号の変動パターンとして何を使用するかを� ��基地局と移動局が共に、事前に共通の情報� ��して持っていれば、上記手法に限ることは� ��い。

 また、本実施形態では、基地局100が各移� ��局200を識別するために、移動局200に対して� ��れぞれ異なるシーケンス(系列)の前記CAZAC符 号を割り当てることを例にとって説明を行な ったが、基地局100が移動局200を識別できれば 上記手段に限らない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではUL RRを実施する移動局 が使用する符号の変更)することによって、� �源要求を移動局から基地局へ通知すること� �できる。これにより、資源要求のために専� �の資源を必要とすることが無くなり、資源� �有効に利用することが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第7の実施形態)
 次に、第7の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図17を用いて、詳細 に説明を行なう。本実施形態では、localizedに 配置され、複数の移動局が直交符号を利用し て多重化されているパイロット信号を用いる 場合に、資源要求を行なう移動局がパイロッ ト信号の送信を一部分の領域において停止し て資源要求を実施する一態様を説明する。図 17は、第7の実施形態におけるUL資源要求に伴� ��パイロット信号の変動の一例を示すシーケ� ��ス図である。図17は、左側に移動局(UE)、右� ��に基地局(NB)のシーケンス図を示している。 以下、図6、図17を用いてUL RRの動作について 説明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図17に示� ��ように、常時通信を行なっているわけでは� ��いが、少なくとも同期を維持するために、U L CQI測定用のパイロット信号を、移動局200か ら基地局100へ、同期維持可能な期間内に(例� �ば、最大でも500msecごとに)、間欠送信してい る場合を想定する(図17のpilot signal transmission )。また、図17では、移動局200がUL CQI測定用� �イロットとして、localizedに配置され、かつ� �同一時間周波数位置において複数の移動局20 0が異なる直交符号を利用して多重化されて� �るパイロット信号を基地局100へ送信する場� �を示している。一方、基地局100においては� �前記パイロット信号を同期維持可能な期間� �に(例えば、最大でも500msecごとに)、間欠受� �している。ここで、前記パイロット信号の� �間周波数位置については、基地局100と移動� �200が共に、事前に知っているものとする。� �た、パイロット信号の定期送信とUL RRとは� �それぞれ独立して行なうことを前提とする� �

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 本実施形態では、localizedに配置され、直� ��符号を利用して多重化されているパイロッ� ��信号を用いるが、具体的には次のような場� ��を一例として用いて説明する。localized配置� ��は、周波数領域において、連続的にスペク� ��ル配置した状態のことであり、図3にその一 例を示している。図3において、斜線を施し� �領域は、使用する周波数帯域を示している� �

 本実施形態では、基地局100は、移動局200� ��対してそれぞれ異なるシーケンス(系列)のCA ZAC符号を割り当てることで、各移動局200を識 別することを想定する。また、各移動局200は 、割り当てられたCAZAC符号を使用してUL送信� �る場合を説明する。さらに、CAZAC符号を使用 することによって、localized配置された周波数 領域において、複数移動局200の多重化が可能 になる。その例を図18の上段に示す。図18は� �本実施形態のパイロット信号を送信する資� �の周波数方向の状態の一例を示す図であり� �上段に通常のパイロット信号送信時、下段� �資源要求時の状態の一例を示している。図18 上段において、「#1」は移動局200aが使用する CAZAC符号を、「#2」は移動局200bが使用するCAZA C符号を、「#3」は移動局200cが使用するCAZAC符 号を示しており、同一周波数領域において3� �の移動局200が多重化されている(3つの移動局 200が同一周波数領域を同一時刻に利用してい る)状態を表している。

 また、図17では、移動局200a、200b、200cそ� �ぞれが異なるCAZAC符号#1、#2、#3を使用するこ とによって、同一の時間周波数領域において 前記パイロット信号を、同期維持可能な期間 内に間欠送信している状態を表している。こ こで、前記パイロット信号の時間周波数位置 、ならびに、各移動局200にどのCAZAC符号が割� ��当てられているかについては、基地局100と� ��動局200が共に、事前に知っているものとす� ��。

 移動局200では、制御部210は、UL RRする必� ��があるか否か判断し(S11)、移動局がUL資源を 要求する場合(S11でYes)、制御部210は、パイロ� ��ト信号制御部211へUL RRの実施を指示し、パ� ��ロット信号制御部211は、localisedに配置され� ��いる時間周波数領域の一部について、前記� ��イロット信号の送信を意図的に停止する(S12 )。すなわち、パイロット信号制御部211は、� �記UL RRトリガを受信することで、図6(左)に� �される処理手順が起動する。前記パイロッ� �信号制御部211は、上りリンク制御データか� �送られてきた前記パイロット信号であって� �localizedに配置されている時間周波数領域の� �部について、前記パイロット信号の送信を� �図的に停止する。この動作が、UL RRに該当� �ている。ここでは、移動局200aがUL RRを実施� ��る場合を一例として説明する。

 図17では、UL Resource Request(T1)のタイミン� ��でUL RRを実施したことを示し(点線で囲んだ 矩形が該当する)、UL RRにおいて、右上がり� �斜線が施された領域が、前記パイロット信� �の送信停止位置を表している。この動作が� �UL RRに該当している。UL RRを必要としない� �合は(S11でNo)、ステップS11の判断に戻る。前� ��パイロット信号の送信停止がUL RRを表して� ��ること、および、その停止位置がどこであ� ��かを、基地局100と移動局200が共に、事前に� ��っているものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局200では、これまで移動局200から� �期維持可能な期間内で定期的に送信されて� �た前記パイロット信号の一部を受信しなく� �る。このとき、基地局100のパイロット信号� �出部111は、予め前記パイロット信号の送信� �止が、UL RRを表すこと、および、その停止� �置がどこであるかを事前に知っているため� �前記パイロット信号の変動を検出し(S21でYes) 、UL RRであると判断する。そして、スケジュ ーリング部110に対して、スケジューリングさ せるためのトリガを出力する。また、上りリ ンクチャネル推定部104では、受信したパイロ ット信号から上りリンク伝送路品質情報CQIを 算出し、スケジューリング部110に入力される 。スケジューリング部110の出力である上りリ ンクAMC情報は、制御データ挿入部108に入力さ れ、下りリンク制御データと結合されてチャ ネルマッピングされる。一方、UL RRであると 検知しない場合は(S21でNo)、ステップS21に戻� �。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図17では、基地局 100は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� ��ケジューリングを行ない、UL Resource Allocati on(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中 には、ULスケジューリンググラント、および� ��ULデータ送信用に使用する時間周波数資源� �位置を指定する情報が含まれている。また� �基地局100が指定するULデータを送信するため の時間周波数資源の位置としては、UL RRが行 なわれる前の段階における、時間的に最も新 しいUL CQI測定用パイロット信号を受信した� �波数位置を指定することが望ましいが、そ� �限りではない。図17では、当該移動局200がパ イロット信号の送信を停止した領域(右上が� �の斜線を施した領域)においても、ULデータ� �送信するための時間周波数資源の位置とし� �指定された例を示している。その後、OFDM変� ��部109においてOFDM変調が行なわれ、無線部102 においてRF周波数へとアップコンバートされ� ��後、アンテナ101から移動局200へ送信される� ��

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。移動局200は、UL RAの受信(S13)を一定 期間待つ(S14)。その期間内に、UL RAを受信し� ��場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定された資源 を利用して、ULデータを送信することが可能� ��なる(S15)。図17のUL data transmission(T4)におい� ��、移動局200(図17では、移動局200a)は、基地� �100によって割り当てられたデータ送信用の� �域(網掛け部分)を用いて、ULデータを基地局1 00へ送信する。逆に、一定の時間が経過して� ��UL RAを受信できない場合は(S14でYes)、ステ� �プS11に戻る。

 以上について、図18を用いて説明を加え� �。UL RR以外の段階において前記パイロット� �号を送信するための資源について、ある時� �における周波数方向の状態を図18上段に示す 。また、UL RR時における前記パイロット信号 を送信するための資源について、ある時刻に おける周波数方向の状態を図18下段に示す。

 UL RR時以外を表す図18上段を見ると、周� �数1、2、3、4の領域において、移動局200a、200 b、200cはそれぞれCAZAC#1、#2、#3を使用するこ� �で前記パイロット信号を送信している。UL R R時を表す図18下段を見ると、周波数1、2、3、 4の領域において、移動局200bおよび200cは、そ れぞれCAZAC#2、#3を使用することで前記パイロ ット信号を送信しているが、移動局200aは、� �波数1、2の領域においてはCAZAC#1を使用する� �とで前記パイロット信号を送信しているが� �周波数3、4の領域においては前記パイロット 信号を送信していないことがわかる。

 基地局100では、パイロット信号検出部111� ��周波数3、4の領域おけるCAZAC#1による前記パ� ��ロット信号の送信停止を行なった移動局200a がUL RRを行なっていることを検知して、スケ ジューリング部110がスケジューリングを行な い、移動局200aに対してUL RAを送信する。

 なお、(1)移動局が基地局に対して送信す� ��前記パイロット信号、または、ULデータの� �信間隔、(2)基地局が移動局から受信する前� �パイロット信号、または、ULデータの受信間 隔、はそれぞれ短いほど望ましい。この場合 、例えば、1サブフレーム長程度、つまり、0. 5msec程度であっても良い。また、最悪でも、� ��期維持が可能な時間の範囲内(例えば、500mse c以内)であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��は、前記パイロット信号の送信を意図的に� ��止する方法について記述を行なったが、(1)� ��記パイロット信号の送信方法に変動を加え� ��ことが、UL RRを表しているか、および、(2)� ��記パイロット信号の変動パターンとして何� ��使用するかを、基地局と移動局が共に、事� ��に共通の情報として持っていれば、上記手� ��に限ることはない。

 また、本実施形態では、基地局が各移動� ��を識別するために、移動局に対してそれぞ� ��異なるシーケンス(系列)の前記CAZAC符号を割 り当てることを例にとって説明を行なったが 、基地局が移動局を識別できれば上記手段に 限らない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではUL RRを実施する移動局 のパイロット信号の送信停止)することによ� �て、資源要求を移動局から基地局へ通知す� �ことができる。これにより、資源要求のた� �に専用の資源を必要とすることが無くなり� �資源を有効に利用することが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第8の実施形態)
 次に、第8の実施形態として、DTX/DRXモード� �ある移動局を例に挙げ、図19を用いて、詳細 に説明を行なう。本実施形態では、localizedに 配置され、複数の移動局が直交符号を利用し て多重化されているパイロット信号を用いる 場合に、資源要求を行なう移動局が通常とは 異なる符号を用いて多重化することによって 資源要求を実施する一態様を説明する。図19� ��、第8の実施形態におけるUL資源要求に伴う� ��イロット信号の変動の一例を示すシーケン� ��図である。図19は、左側に移動局(UE)、右側� ��基地局(NB)のシーケンス図を示している。以 下、図6、図19を用いてUL RRの動作について説 明する。

 DTX/DRXモードにある移動局200は、図19に示� ��ように、常時通信を行なっているわけでは� ��いが、少なくとも同期を維持するために、U L CQI測定用のパイロット信号を、移動局200か ら基地局100へ、同期維持可能な期間内に(例� �ば、最大でも500msecごとに)、間欠送信してい る場合を想定する(図19のpilot signal transmission )。また、図19では、移動局200がUL CQI測定用� �イロットとして、localizedに配置され、かつ� �同一時間周波数位置において移動局が異な� �直交符号を利用して多重化されているパイ� �ット信号を基地局100へ送信する場合を示し� �いる。一方、基地局100においては、前記パ� �ロット信号を同期維持可能な期間内に(例え� ��、最大でも500msecごとに)、間欠受信してい� �。ここで、前記パイロット信号の時間周波� �位置については、基地局100と移動局200が共� �、事前に知っているものとする。また、パ� �ロット信号の定期送信とUL RRとは、それぞ� �独立して行なうことを前提とする。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 本実施形態では、localizedに配置され、各� ��動局200による前記パイロット信号の多重化� ��法として、CAZAC符号を使用した場合につい� �説明を行なう。具体的には、基地局100が移� �局200に対してそれぞれ異なる複数個のシー� �ンス(系列)のCAZAC符号を割り当てることで、� ��移動局200を識別することを想定しており、� ��動局200aに対してはCAZAC#1と#4が、移動局200b� �対してはCAZAC#2と#5が、移動局200cに対してはC AZAC#3と#6が割り当てられているものとする。� ��して、各移動局200は、割り当てられた前記C AZAC符号を使用してUL送信する場合を考える。

 図19では、移動局200a、200b、200cはそれぞ� �異なるCAZAC符号#1、#2、#3を使用することによ って、同一の時間周波数領域において前記パ イロット信号を、同期維持可能な期間内に間 欠送信するとともに、前記パイロット信号が 多重化されている状態を表している。ここで 、前記パイロット信号の時間周波数位置、な らびに、各移動局にどのCAZAC符号が割り当て� ��れているかについては、基地局100と移動局2 00が共に、事前に知っているものとする。

 移動局200では、制御部210は、UL RRする必� ��があるか否か判断し(S11)、移動局200がUL資源 を要求する場合(S11でYes)、制御部210は、パイ� ��ット信号制御部211へUL RRの実施を指示し、� ��イロット信号制御部211は、localizedに配置さ� ��ている時間周波数領域において、それまで� ��用していたCAZAC符号とは異なるCAZAC符号を用 いて前記パイロット信号を送信する(S12)。す� ��わち、パイロット信号制御部211は、上りリ� ��ク制御データから送られてきた前記パイロ� ��ト信号であって、localizedに配置されている� ��間周波数領域において、それまで使用して� ��たCAZAC符号とは異なるCAZAC符号を用いて前記 パイロット信号を送信することとする。この 動作が、UL RRに該当している。ここでは、移 動局200aがUL RRを実施する場合を一例として� �明する。

 図19では、UL Resource Request(T1)のタイミン� ��でUL RRを実施したことを示し(点線で囲んだ 矩形が該当する)、UL RRにおいて、右上がり� �斜線が施された箇所が、異なるCAZAC符号を利 用して前記パイロット信号を送信する領域を 表している。この動作が、UL RRに該当してい る。UL RRを必要としない場合は(S11でNo)、ス� �ップS11の判断に戻る。それまで使用してい� �CAZAC符号とは異なるCAZAC符号を使用して前記� ��イロット信号を送信することが、UL RRを表� ��ていることを、基地局と移動局が共に、事� ��に知っているものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100では、これまで移動局200から� �期維持可能な期間内で定期的に送信されて� �た前記パイロット信号に異なるCAZAC符号が使 用されていることを検出する。このとき、基 地局100のパイロット信号検出部111は、予めそ れまで使用していたCAZAC符号とは異なるCAZAC� �号を使用して前記パイロット信号を送信す� �ことが、UL RRを表していることを事前に知� �ているため、前記パイロット信号の変動をUL  RRであると判断する(S21でYes)。そして、スケ ジューリング部110に対して、スケジューリン グさせるためのトリガを出力する。また、上 りリンクチャネル推定部104では、受信したパ イロット信号から上りリンク伝送路品質情報 CQIを算出し、スケジューリング部110に入力さ れる。スケジューリング部110の出力である上 りリンクAMC情報は、制御データ挿入部108に入 力され、下りリンク制御データと結合されて チャネルマッピングされる。一方、UL RRであ ると検知しない場合は(S21でNo)、ステップS21� �戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局200に� ��してUL RAを送信する(S23)。図19では、基地局 100は、Scheduling(T2)でスケジューリング部110が� ��ケジューリングを行ない、UL Resource Allocati on(T3)でUL RAを送信する。このとき、UL RAの中 には、ULスケジューリンググラント、および� ��ULデータ送信用に使用する時間周波数資源� �位置を指定する情報が含まれている。また� �基地局100が指定するULデータを送信するため の時間周波数資源の位置としては、UL RRが行 なわれる前の段階における、時間的に最も新 しいUL CQI測定用パイロット信号を受信した� �波数位置を指定することが望ましいが、そ� �限りではない。図19では、当該移動局200がパ イロット信号の送信を変更した領域(右上が� �の斜線を施した領域)において、ULデータを� �信するための時間周波数資源の位置として� �定された例を示している。その後、OFDM変調� ��109においてOFDM変調が行なわれ、無線部102に おいてRF周波数へとアップコンバートされた� ��、アンテナ101から移動局200へ送信される。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局200は、UL RAの受� �(S13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL  RAを受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定 された資源を利用して、ULデータを送信する( S15)。図19のUL data transmission(T4)において、移� ��局200(図19では、移動局200a)は、基地局100に� �って割り当てられたデータ送信用の領域(網� ��け部分)を用いて、ULデータを基地局100へ送� ��する。逆に、一定の時間が経過してもUL RA� ��受信できない場合は(S14でYes)、ステップS11� �戻る。

 以上について、図20を用いて説明を加え� �。図20は、本実施形態のパイロット信号を送 信する資源の周波数方向の状態の一例を示す 図である。UL RR以外の段階において前記パイ ロット信号を送信するための資源について、 ある時刻における周波数方向の状態を図20上� ��に示す。また、UL RR時における前記パイロ� ��ト信号を送信するための資源について、あ� ��時刻における周波数方向の状態を図20下段� �示す。UL RR時以外を表す図20上段を見ると、 周波数1、2、3、4の領域において、移動局200a� ��200b、200cはそれぞれCAZAC#1、#2、#3を使用する ことで前記パイロット信号を送信している。 UL RR時を表す図20下段を見ると、周波数1、2� �3、4の領域において、移動局200bおよび200cは� ��それぞれCAZAC#2、#3を使用して前記パイロッ� ��信号を送信しているが、移動局200aはCAZAC#4� �使用して前記パイロット信号を送信してい� �ことがわかる。

 基地局100では、パイロット信号検出部111� ��、CAZAC#1ではなくCAZAC#4によって前記パイロ� �ト信号の送信を行なった移動局200aがUL RRを� ��なっていることを検知して、スケジューリ� ��グ部110がスケジューリングを行ない、移動� ��200aに対してUL RAを送信する。

 なお、(1)移動局が基地局に対して送信す� ��前記パイロット信号、または、ULデータの� �信間隔、(2)基地局が移動局から受信する前� �パイロット信号、または、ULデータの受信間 隔、はそれぞれ短いほど望ましい。この場合 、例えば、1サブフレーム長程度(0.5msec程度)� �または、2サブフレーム長程度(1msec程度)であ っても良い。さらに、長い場合でも、同期維 持が可能な時間の範囲内(例えば、500msec以内) であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��は、前記パイロット信号を送信するために� ��用する直交符号を意図的に変更する方法に� ��いて記述を行なったが、(1)前記パイロット� ��号の送信方法に変動を加えることが、UL RR� ��表しているか、および、(2)前記パイロット� ��号の変動パターンとして何を使用するかを� ��基地局と移動局が共に、事前に共通の情報� ��して持っていれば、上記手法に限ることは� ��い。

 また、本実施形態では、基地局100が各移� ��局200を識別するために、移動局200に対して� ��れぞれ異なるシーケンス(系列)の前記CAZAC符 号を割り当てることを例にとって説明を行な ったが、基地局100が移動局200を識別できれば 上記手段に限らない。

 このように、本実施形態によれば、資源� ��求するために専用に割り当てる資源を利用� ��ることなく、パイロット信号の送信の手順� ��変更(本実施形態ではUL RRを実施する移動局 が使用する符号の変更)することによって、� �源要求を移動局から基地局へ通知すること� �できる。これにより、資源要求のために専� �の資源を必要とすることが無くなり、資源� �有効に利用することが可能となる。

 なお、本実施形態においては、DTX/DRXモー ドにある移動局を例にとって説明を行なった が、同期が維持されている移動局(つまり、Ac tiveモードにある移動局)であれば、本実施形� ��に記載のUL RR方法を使用することが可能で� ��る。

 (第9の実施形態)
 第9の実施形態では、DTX/DRXモードにある移� �局を例に挙げ、図21乃至図26を用いて、詳細� ��説明を行なう。本実施形態では、パイロッ� ��信号の送信を停止して資源要求(UL RR)を実� �する一態様を説明する。図21は、第9の実施� �態におけるUL資源要求に伴うパイロット信号 の変動の一例を示すシーケンス図である。図 21は、左側に移動局(UE)、右側に基地局(NB)の� �ーケンス図を示している。図22は、UL RR以外 の段階において送信するパイロット信号の位 相(図21におけるpilot signal transmission時に送信 されるパイロット信号の位相)の一例を示し� �いる。図22では前記パイロット信号用に確保 された全ての帯域(全てのサブキャリアある� �は全てのリソースユニット)における位相が� ��てI相成分(0度)である場合を示している。図 23は、UL RR時に送信するパイロット信号の位� ��(図21のt=t ₁ 時に送信されるパイロット信号の位相)の例� �示している。図23では、前記パイロット信号 用に確保された全帯域に渡り、位相を反転さ せる(つまり180度回転させる)場合を示してい� ��。以下、図6、図21乃至図23を用いてUL RRの� �作について説明する。

 また、DTX/DRXモードにある移動局が基地局 に対してUL RRを行なう際の一連の処理手順は 、図6(左)に示されるフローチャートに従うも のとする。また、この際の基地局側の処理手 順は、図6(右)に示されるフローチャートに従 うものとして説明を行なう。

 本実施例では、DTX/DRXモードにある移動局 は、図21に示されるように、常時通信を行な� ��ているわけではないが、同期を維持するた� ��に、ある時間周波数位置において、少なく� ��もUL CQI測定用のパイロット信号を、移動局 から基地局へ、同期維持可能な期間内に(例� �ば、最大でも500msecごとに)、間欠送信してい る場合を想定する。一方、基地局においては 、前記パイロット信号を同期維持可能な期間 内に(例えば、最大でも500msecごとに)、間欠受 信している。ここで、前記パイロット信号の 時間周波数位置については、基地局と移動局 が共に、事前に知っているものとする。また 、パイロット信号の定期送信とUL RRとは、そ れぞれ独立して行なうことを前提とする。

 同期維持のためのパイロット信号は、上� ��リンク制御データの中に含まれている。制� ��データ挿入部208において、チャネルコーデ� ��ングされた上りリンク送信データと上りリ� ��ク制御データのチャネルマッピングが行な� ��れ、変調部209において変調された後、無線� ��202においてRF周波数へアップコンバートさ� �、送信アンテナ201から基地局100へ送信され� �いる。

 移動局200では、制御部210は、UL RR(資源要求 )する必要があるか否か判断し(S11)、移動局200 がUL資源を要求する場合(S11でYes)、制御部210� �、パイロット信号制御部211へUL RRの実施を� �示し、パイロット信号制御部211は、前記パ� �ロット信号の位相を意図的に変更する(S12)。 図21では、UL Resource Request(t=t ₁ )のタイミングでUL RRを実施したことを示し� �いる。点線で囲んだ矩形が送信するパイロ� �ト信号の変更したタイミングを示している� �例えば、図21に示すように、t=t ₀ 時点において、通常の同期維持のために送信 するパイロット信号の位相成分は、図22に示� ��ようにI相成分のみ持っていたとする。次に 、UL RRを行なうときには(t=t ₁ 時点においては)、図23に示すようにパイロッ ト信号の全てのサブキャリアあるいは全ての リソースユニットの位相を180度回転させると する。この動作が、UL RRに該当している。

 ここで、前記パイロット信号の位相を、� ��記同期維持のために送信していた場合の位� ��と180度回転させる変更させることが、暗にU L RRを表すことについては、基地局100と移動� ��200が共に、事前に知っているものとする。

 基地局100においては、アンテナ部101にお� ��て前記パイロット信号を受信し、無線部102� ��おいてRF周波数からベースバンド帯域へダ� �ンコンバートされ、上りリンクチャネル推� �部104内のパイロット信号検出部111へ入力さ� �る。基地局100のパイロット信号検出部111で� �、常時パイロット信号の位相変動を監視し� �いるものとする。今、基地局100のパイロッ� �信号検出部111は、予め前記パイロット信号� �位相を180度回転することが、暗にUL RRを表� �ことを事前に知っているとする。このパイ� �ット信号検出部111は、これまで移動局200か� �同期維持可能な期間内で定期的に送信され� �いた前記パイロット信号の位相が回転した� �とを検知すると(S21でYes)、UL RRであると判断 する。UL RRであることを検知した場合は、自 身のスケジューリング部110に対して、スケジ ューリングを行なわせるようトリガを出力す る。また、上りリンクチャネル推定部104では 、受信したパイロット信号から上りリンク伝 送路品質情報CQIを算出し、スケジューリング 部110に入力する。スケジューリング部110の出 力である上りリンクAMC情報は、制御データ挿 入部108に入力され、下りリンク制御データと 結合されてチャネルマッピングされる。一方 、UL RRであると検知しない場合は(S21でNo)、� �テップS21に戻る。

 次に、基地局100のスケジューリング部110� ��、UL CQI測定用パイロット信号を利用して当 該移動局に割り当てる資源を増加させるスケ ジューリングを行なった後(S22)、移動局に対� ��てUL RAを送信する(S23)。図21では、基地局100 は、「Scheduling」の時点においてスケジュー� �ング部110がスケジューリングを行ない、「UL  Resource Allocation」の時点においてUL RAを送� �する。このとき、UL RAの中には、ULスケジュ ーリンググラント、および、ULデータ送信用� ��使用する時間周波数資源の位置を指定する� ��報が含まれている。その後、OFDM変調部109に おいてOFDM変調が行なわれ、無線部102におい� �RF周波数へとアップコンバートされた後、ア ンテナ101から移動局200へ送信される。

 一方、移動局200においては、アンテナ部2 01において前記UL RAを受信し、無線部202にお� ��てRF周波数からベースバンド帯域へダウン� �ンバートされた後、下りチャネル推定部204� �OFDM復調部203を経由して、制御データ抽出部2 05において、UL RA情報を抽出する。移動局200� ��、このUL RA情報に基づいて、指定されたAMC� ��ードならびに時間周波数位置でULデータを� �信する。すなわち、移動局200は、UL RAの受� �(S13)を一定期間待つ(S14)。その期間内に、UL  RAを受信した場合は(S14でNoかつS13でYes)、指定 された資源を利用して、ULデータを送信する� ��とが可能になる(S15)。図21の「UL data transmis sion」の時点において、移動局200は、基地局10 0によって割り当てられたデータ送信用の領� �(網掛け部分)を用いて、ULデータを基地局100� ��送信する。逆に、一定の時間が経過してもU L RAを受信できない場合は(S14でYes)、ステッ� �S11に戻る。

 なお、(1)移動局が基地局に対して送信す� ��前記パイロット信号、または、前記ULデー� �の送信間隔、(2)基地局が移動局から受信す� �前記パイロット信号、または、前記ULデータ の受信間隔、はそれぞれ短いほど望ましい。 この場合、例えば、1サブフレーム長程度(0.5m sec程度)、または、2サブフレーム長程度(1msec� ��度)であっても良い。さらに、長い場合でも 、同期維持が可能な時間の範囲内(例えば、50 0msec以内)であることが望ましい。

 以上、本実施形態におけるUL RR方法とし� ��、送信される前記パイロット信号の位相を� ��図的に180度回転させる方法について説明し� ��。これ以外のUL RR方法として、移動局200か� ��基地局100へ送信する前記パイロット信号の� ��相の変更方法としては、図24乃至図26に記載 されるものを利用しても良い。すなわち、図 24に示すように、パイロット信号の全帯域の� ��ち、複数の連続したサブキャリアあるいは� ��数の連続したリソースユニットを180度回転� ��せても良い。また、図25に示すように、パ� �ロット信号の全帯域のうち、1つあるいは数� ��おきにサブキャリアあるいはリソースユニ� ��トの位相を180度回転させても良い。また、� ��26に示すように、パイロット信号の全帯域� �うち、1つのサブキャリアあるいは1つのリソ ースユニットのみ位相を180度回転させても良 い。

 なお、位相回転量については、上記数値� ��限るものではなく、例えば、90度や270度で� �良い。

 さらに、前記UL RRの表現方法としては、( 1)前記パイロット信号の送信方法に変動を加� ��ることが、暗にUL RRを表しているか、およ� ��、(2)パイロット信号の変動パターンとして� ��を使用するかを、基地局と移動局が共に、� ��前に共通の知識として持っていれば、上記� ��法に限ることはない。このように、本実施� ��態によれば、資源要求するために専用に割� ��当てる資源(リソース)を利用することなく� �パイロット信号の送信の手順を変更(本実施� ��態ではパイロット信号の位相の変更)するこ とによって、資源要求を移動局から基地局へ 通知することができる。これにより、資源要 求のために専用の資源を必要とすることが無 くなり、資源を有効に利用することが可能と なる。

 なお、本実施例においては、DTX/DRXモード にある移動局を例にとって説明を行なったが 、同期が維持されている移動局(つまり、Activ eモードにある移動局)であれば、本実施例に� ��載のUL RR方法を使用することが可能である� ��

 また、以上の説明において、UL RRを行なう� ��に、最後にパイロット信号を送った時刻と� ��UL RR用にパイロット信号を送っていない場� ��は、ULデータを送信した時刻の差分は、同� �維持可能な時間であることが望ましい。ま� �、UL RRを行なう前に、最後にパイロット信� �を送った時刻と、UL RR用にパイロット信号� �送る場合は、UL RR用にパイロット信号を送� �た時刻の差分は、同期維持可能な時間であ� �ことが望ましい。例えば、図21において、UL� �RR用にパイロット信号を送った場合は、UL RR を行なう前に送った最後のパイロット信号の 時刻(t=t ₀ )から、UL RR用にパイロット信号を送った時� �(t=t ₁ )までの時間は、同期維持可能な時間である� �とが望ましい。また、UL RR用にパイロット� �号を送っていない場合は、UL RRを行なう前� �送った最後のパイロット信号の時刻(t=t ₀ )から、ULデータを送信する時刻(t=t ₂ )との時間は、同期維持可能な時間であるこ� �が望ましい。