以下、図面を参照しつつ、好適な実施形� ��について説明する。ただし、本発明は以下� ��各実施例に限定されるものではなく、例え� ��これら実施例の構成要素同士を適宜組み合� ��せてもよい。本実施形態は、OFDM方式を利用 した移動端末と通信する基地局に関する。

 図1は、本実施形態に係る基地局Aと移動� �末Bによって構成される無線通信システムの� ��略構成を示す図である。図1に示すように、 この無線通信システム構成は基地局A及び移� �端末Bから構成される。

 基地局Aは、変調方式が直交周波数分割多 重(OFDM:Orthogonal Frequency Division Multiplexing)方� �の通信信号を移動端末Bと送受信することに� ��り、回線交換通信またはパケット通信を行� ��。直交周波数分割多重(OFDM)方式とは、周波� ��の異なる複数のサブキャリアを使って通信� ��行うマルチキャリア通信の一種である。直� ��周波数分割多重方式におけるサブキャリア� ��変調方式には、ディジタル振幅変調または/ 及びディジタル位相変調が用いられる。

 移動端末Bは、上記OFDM方式の通信信号を� �地局Aと送受信することにより、回線交換通� ��またはパケット通信を行う。

 次に、図2に示す機能ブロック図を参照して 、上記基地局Aの要部機能構成を説明する。
 本基地局Aは、OFDM信号送信部1、OFDM信号受信 部2及び制御部3を備えている。OFDM信号送信部 1は、CRC符号付加部1a、誤り訂正符号付加部1b� ��インターリーブ部1c、シリアル/パラレル変� ��部1d、サブキャリア変調部1e、逆フーリエ変 換部1f、ガードインターバル挿入部1g及び無� �信号送信部1hから構成される。OFDM信号受信� �2は、無線信号受信部2a、ガードインターバ� �除去部2b、フーリエ変換部2c、サブキャリア� ��調部2d、パラレル/シリアル変換部2e、デイ� �ターリーブ部2f、誤り訂正部2g及びCRC演算部2 hから構成されている。

 CRC符号付加部1aは、制御部3の指示に基づい� ��、制御部3から入力される送信データ(制御� �号またはデータ信号)に冗長情報である誤り� ��出用のCRC符号を付加して、送信データを誤� ��訂正符号付加部1bに出力する。
 誤り訂正符号付加部1bは、制御部3の指示に� ��づいて、CRC符号付加部1aから入力される送� �データのビット列に畳み込み符号等の誤り� �正符号を付加し、このビット列をインター� �ーブ部1cに出力する。

 インターリーブ部1cは、制御部3から入力� ��れる変調クラス及び総シンボル数に基づい� ��、訂正符号付加部1bから入力されるビット� �を所定の規則に従い順番を入れ替え、この� �ット列をシリアル/パラレル変換部1dに出力� �る。

 シリアル/パラレル変換部1dは、制御部3の 制御の下、インターリーブ部1cから入力され� ��ビット列を、サブキャリア毎にビット単位� ��分割し、各サブキャリア変調部1eに出力す� �。

 サブキャリア変調部1eは、サブキャリア� �同数設けられている。サブキャリア変調部1e は、サブキャリア毎に分割されたビット列を 、サブキャリアに基づいてディジタル変調し 、変調信号を逆フーリエ変換部1fに出力する� ��なお、各サブキャリア変調部1eは、制御部3� ��指示された変調方式、例えばBPSK(Binary Phase� �Shift Keying)、QPSK(Quadrature Phase Shift Keying)、1 6QAM(Quadrature Amplitude Modulation)、64QAM等に基づ� ��てディジタル変調を行う。

 逆フーリエ変換部1fは、各サブキャリア変� �部1eから入力される変調信号を逆フーリエ変 換して直交多重化することによりOFDM信号を� �成し、このOFDM信号をガードインターバル挿� ��部1gに出力する。
 ガードインターバル挿入部1gは、逆フーリ� �変換部1fから入力されたOFDM信号にガードイ� �ターバルを挿入し、無線信号送信部1hに出力 する。

 無線信号送信部1hは、ガードインターバ� �挿入部1gから入力されたOFDM信号をD/Aコンバ� �タにより、ディジタル信号からアナログ信� �に変換する。無線信号送信部1hは、このアナ ログ信号に変換されたOFDM信号をIF周波数帯か らRF周波数帯に変換する。無線信号送信部1h� �、このRF周波数帯に変換されたOFDM信号を電� �増幅器等により所定の送信出力レベルまで� �幅させ、アンテナを介して移動端末Bに送信� ��る。

 無線信号受信部2aは、移動端末Bよりアン� ��ナを介して受信したOFDM信号をRF周波数帯の� ��号からIF周波数帯の信号に変換する。無線� �号受信部2aは、IF周波数帯のOFDM信号をローノ イズ増幅器等により増幅する。無線信号受信 部2aは、この増幅したOFDM信号をA/Dコンバータ によりアナログ信号からディジタル信号に変 換し、ガードインターバル除去部2bに出力す� ��。

 ガードインターバル除去部2bは、無線信号� �信部2aから入力されたOFDM信号からガードイ� �ターバルを除去し、フーリエ変換部2cに出力 する。
 フーリエ変換部2cは、ガードインターバル� �去部2bから入力されたOFDM信号をフーリエ変� �することによりサブキャリア毎の変調信号� �得て、この変調信号を各サブキャリア復調� �2dに出力する。

 サブキャリア復調部2dは、サブキャリアと� �数設けられている。サブキャリア復調部2dは 、変調信号を位相補正/周波数補正/電力補正� ��ると共にサブキャリアに基づいてディジタ� ��復調することにより受信データのデータ列� ��変換し、このデータ列をパラレル/シリアル 変換部2eに出力する。
 パラレル/シリアル変換部2eは、制御部3の指 示に基づいて、各サブキャリア復調部2dから� ��力される複数のデータ列を一つのデータ列� ��合成し、このデータ列をデインターリーブ� ��2fに出力する。

 デインターリーブ部2fは、制御部3から入� ��される変調クラス及び総シンボル数に基づ� ��て、移動端末Bにおけるインターリーブによ り順番が入れ替えられたデータ列を所定の規 則に従い元の順番に戻し、このデータ列を誤 り訂正部2gに出力する。

 誤り訂正部2gは、制御部3の制御の下、デイ� ��ターリーブ部2fから入力されたデータ列に� �して軟判定による誤り訂正を行い、このデ� �タ列をCRC演算部2hに出力する。
 CRC演算部2hは、制御部3の制御の下、データ� ��に付加されている誤り検出用のCRC符号に基� ��いてCRC演算を行い、CRC演算の結果と共にデ� ��タ列を制御部3に出力する。

 制御部3は、CPU(Central Processing Unit)、ROM(Re ad Only Memory)及びRAM(Random Access Memory)から構� ��される内部メモリ、OFDM信号送信部1及びOFDM� ��号受信部2と各種信号の入出力を行うインタ フェース回路等から構成されている。制御部 3は、ROMに記憶された制御プログラム及びOFDM� ��号受信部2が受信する各種信号に基づいて基 地局Aの全体動作を制御する。なお、この制� �部3は、CRC演算部2hから入力されるCRC演算結� �がOKの場合は、CRC演算部2hから入力されるデ� ��タ列によって構成される各種信号の指示に� ��づいて所定の処理を行う。制御部3は、RC演� ��結果がNGの場合は、OFDM信号送信部1に再送要 求を送信させる。

 次に、このように構成された基地局Aのイン ターリーブ処理について説明する。
 図3は、本基地局Aにおけるインターリーブ� �理を示すフローチャートである。

 一般的に、OFDM信号を出力する従来のOFDM� �信装置では、OFDM信号の受信側で誤り訂正符� ��に基づいて信号の誤り訂正を可能にするこ� ��等を目的とする。このため、従来のOFDM送信 装置では、伝送路において発生するフェージ ングによる信号のバースト誤りをランダム誤 りにするインターリーブという技術が用いら れる。このインターリーブには、データを信 号の周波数に対してインターリーブする周波 数インターリーブ、データを時間方向に対し てインターリーブする時間インターリーブ等 が存在する。OFDM信号を出力する従来のOFDM送� ��装置では、それぞれのインターリーブを個� ��の処理として別々に処理している。

 本実施形態に係る基地局Aでは、簡単なイ ンターリーブ処理によって複数の異なるイン ターリーブ処理を実行したときと同じ効果を 得ることが可能になる。

 まず、基地局Aがパケットデータ等のデー タ信号を移動端末Bに送信する場合には、制� �部3がデータ信号のビット列をCRC符号付加部1 aに出力する。CRC符号付加部1aはビット列にCRC 符号を付加し、当該ビット列を誤り訂正符合 付加部1bへ出力する。誤り訂正符号付加部1b� �、当該ビット列を入力して誤り訂正符号を� �加し、当該ビット列をインターリーブ部1cへ 出力する。

 制御部3は、インターリーブ部1cにおける� ��ンターリーブ処理のために、OFDM信号のサブ キャリアの変調方式に基づいて変調クラスn� �決定すると共に、サブチャネル数及び1サブ� ��ャネル内のシンボル数に基づいて総シンボ� ��数mを算出する(ステップS1)。

 上記変調クラスについて、図4の変調クラ ステーブルを示す図を参照して詳細に説明す る。図4に示すように、変調方式毎に変調ク� �スが決まっており、予め制御部3のROMに変調� ��ラステーブルを記憶している。ステップS1� �おいて、制御部3はこの変調クラステーブル� ��基づいてサブチャネルの変調方式に応じた� ��調クラスを決定する。そして、この変調ク� ��スは、1シンボルあたりのビット数となる。

 制御部3は、総シンボル数m及び変調クラスn� ��インターリーブ部1cに出力する。インター� �ーブ部1cは以下式(1)の混合合同法の式のパラ メータとして総シンボル数m及び変調クラスn� ��使用することにより、擬似乱数を算出する� ��
   a(i+1)=a(i)×b+c          …(1)
          (i=1,2,3 … n-1)
 なお、インターリーブ部1cは上記式(1)に基� �いて、予め決められた定数b及び定数cを用い て、a(1)をa(i)に代入してa(i+1)、即ちa(2)を擬似 乱数として算出する。次にインターリーブ部 1cは、a(2)をa(i)に代入することによりa(3)を擬� ��乱数として算出する。すなわち、上記式(1)� ��用いて繰り返し計算することにより複数の� ��似乱数を算出することが出来る。なお、bは インターリーブ部1cが決定する所定の値、a(1) 及びcは以下の方法で求めることができる。

 インターリーブ部1cは、m×n<2^kの条件を満 たしかつ最小の整数となるkを算出する(但し� ��「2^k」は「2 ^k 」を表す)。例えば、総シンボル数mが300かつ� ��調クラスnが2の場合には、300×2<2^kを満た� ��最小の整数となるkは10となる。
 インターリーブ部1cは、以下式(2)にk及び変� ��クラスnをパラメータとして代入することに よりa(1)を算出する。インターリーブ部1cは、 以下式(3)に総シンボル数mを代入することに� �り定数cを算出する。インターリーブ部1cは� �定数bに所定の値を決定し、変数jに初期値と して0を設定する(ステップS2)。なお、この変� ��jはステップS7の処理において使用される。� ��た、上記a(1)は整数であり、下記式(2)のdは0& lt;d<k(例えばd=4)となる所定の値である。
   a(1)=2^kí2^d×n …(2)
   c=2m+j           …(3)

 インターリーブ部1cは、ステップS2におい て決定したa(1)、定数b及び定数cを上記式(1)に 代入することによりa(2)を算出する(ステップS 3)。インターリーブ部1cは、ステップS4~ステ� �プS4´の擬似乱数算出用ループを実行する。� ��の擬似乱数算出用ループは、上記式(1)のiの 値を1ずつインクリメントしてiが2^kになるま� ��、実行される。なお、m、n、a(i)、a(i+1)、b、 c、k及びdの値はメモリに記憶され、インター リーブ部1cはメモリに記憶されているこれら� ��値に基づいて計算を行う。

 インターリーブ部1cは、ステップS4~ステッ� �S4´の擬似乱数算出用ループとして、まず、� ��下の処理(4)を実行する(ステップS5)。
   a(i)=modulo(a(i),2^k)   …(4)
 上記処理(4)は、a(i)の擬似乱数を2^kによって 除算を行い、この除算より算出された余りを a(i)に代入する処理である。

 インターリーブ部1cは、ステップS5におい て算出されたa(i)が総シンボル数mと変調クラ� ��nを乗算した値未満であるか否か判定する(� �テップS6)。ステップS6において「YES」と判定 した場合は、インターリーブ部1cは、a(i)の値 をalpha(j)に擬似乱数として代入し、jの値に1� �加算する(ステップS7)。jの初期値は0であり� �ステップS4~ステップS4´の擬似乱数算出用ル� ��プが繰り返されるごとにステップS7におい� �jの値が1ずつインクリメントされる為、alpha( 0)、alpha(1)、alpha(2)・・・に対して順番にa(i)� �値が代入される。なお、alpha(j)の値はメモリ に記憶される。

 インターリーブ部1cは、ステップS7の後に、 a(i)の値に基づいて上記式(1)よりa(i+1)を算出� �る(ステップS8)する。
 インターリーブ部1cは、ステップS6において 「NO」と判定した場合は、ステップS7を行わ� �、ステップS8を行う。

 インターリーブ部1cは、ステップS7において alpha(i)に代入された擬似乱数に基づいて、デ� ��タ信号のビット列のインターリーブを行う� ��
 インターリーブ部1cが行うインターリーブ� �理におけるビット列の入れ替え方法につい� �図5を参照して説明する。

 図5の(a)はインターリーブ前のビット列が 格納されるメモリ領域を示す図である。図5� �(b)はインターリーブ後のビット列が格納さ� �るメモリ領域を示す図である。図5の(a)の行� ��向はシンボル数mのビット列であり、また列 方向は変調クラスnのビット列である。

 図5の(a)のそれぞれの格子はビット列を構 成するビット単位のデータが格納されるメモ リの最小単位を示す。x(0)、x(1)・・・x(mn-1)は メモリ領域のメモリ番地を示す。また、図5� �(b)のy(0)、y(1)・・・y(mn-1)も、メモリ領域の� �モリ番地を示す。

 インターリーブ部1cは、ステップS9~ステ� �プS9´のインターリーブ用ループ1において、 まず、変数pに初期値として1を代入する。イ� ��ターリーブ部1cは、ステップS10~ステップS10� �のインターリーブ用ループ2において、まず� ��変数qに初期値として1を代入する。

 インターリーブ部1cは、変数p及び変数qの 値に基づいて、alpha (q×n-p)の擬似乱数を求め る。インターリーブ部1cは、この擬似乱数に� ��づいて、図5の(a)のメモリ番地x(alpha(q×n-p))  のメモリ領域に格納されているデータを、図 5の(b)のメモリ番地y(q×n-p)のメモリ領域に格� �する(ステップS11)。

 インターリーブ部1cは、ステップS9~ステ� �プS9´のインターリーブ用ループ1のループ処 理を1回行うごとに変数pの値を1ずつインクリ メントし、変数pの値が変調クラスnになるま� ��インターリーブ用ループ1を実行する。また 、インターリーブ部1cは、ステップS10~ステッ プS10´のインターリーブ用ループ2のループ処 理を1回行うごとに変数qの値を1ずつインクリ メントし、変数qの値が総シンボル数mになる� ��でインターリーブ用ループ2を実行する。

 このステップS9~ステップS9´のインターリ ーブ用ループ1及びステップS10~ステップS10´� �インターリーブ用ループ2は、インターリー� ��部1cがステップS11の処理を繰り返し実行す� �為のループ処理である。ステップS11を繰り� �しインターリーブ部1cが実行することにより 、図5の(a)のメモリ領域に格納されている全� �のビット列のデータを図5の(b)のメモリ領域� ��格納し、データ信号のビット列の順番をラ� ��ダム化する。

 以上説明したように、本実施形態によれ� ��、シリアル/パラレル変換部1dによるビット� ��の分割が行われる前段階で、インターリー� ��部1cが上記式(1)に基づいて複数の乱数を算� �する。本実施形態では、この乱数に基づい� �ビット列のデータの順番の入れ替えを行う� �このため、従来のように送信データをシリ� �ル/パラレル変換した後でインターリーブ処� ��する場合に比較して、本実施形態ではイン� ��ーリーブ処理を簡単化することができる。

 一般的に、従来のOFDM変調におけるインタ ーリーブ処理では、シリアル/パラレル変換� �た送信データのビット列にビットインター� �ーブ処理を施し、及び/あるいは上記シリア� ��/パラレル変換してサブキャリア変調を施し た変調信号に時間インターリーブ処理及び周 波数インターリーブ処理を施す。これらビッ トインターリーブ処理、時間インターリーブ 処理及び周波数インターリーブ処理は個別の インターリーブ処理である。よって各々のイ ンターリーブ処理専用のプログラムが必要と なる。

 しかしながら、本実施形態では、シリア� ��/パラレル変換する前段階で送信データのビ ット列を乱数に基づいてインターリーブ部1c� ��ランダム化する。このため、上記各種のイ� ��ターリーブ処理と同等のインターリーブ処� ��をインターリーブ部1cによって一括して行� �ことが可能である。更に、インターリーブ� �理に関するプログラムの簡単化及びインタ� �リーブ処理に要するメモリリソース等のリ� �ースの節約を実現することができる。

 また、本実施形態では、乱数を算出する� ��法として、混合合同法を用いることにより� ��さらにリソースの節約を実現できる。

 以上、一実施形態について説明したが、本� ��明は上記実施形態に限定されることはない� ��例えば、以下のような変形を行っても良い� ��
(1)上記実施形態では、基地局に上記インター リーブ処理を実行させたが、これに限定され ない。
 例えば、OFDM信号を出力することが出来るPHS 端末及び携帯電話機等の移動端末に上記イン ターリーブ処理を実行させてもよい。
(2)上記実施形態では、乱数を算出する方法と して混合合同法を用いたが、本発明はこれに 限定されない。
 例えば、平方採中法及び乗算合同法等によ� ��て乱数を算出させてもよい。

 更に、本実施形態の用途は、携帯電話やPHS� ��どの無線端末、及びこれらの基地局に限定� ��れるものではない。
 例えば、本実施形態を放送波の送受信に適� ��しても良い。これにより、ディジタル放送� ��おけるインターリーブ処理の簡単化が可能� ��なる効果が得られる。さらに、本実施形態� ��有線の通信におけるデータの送受信に適用� ��ても良い。