本発明のプライにおいては、カーボンブ� ��ックの配合量を比較的少量とするとともに� ��BET比表面積が小さいシリカを所定量併用す� ��ことによって、調製時の加工性が良好であ� ��とともにヒステリシスロスが低減されてい� ��。プライのヒステリシスロスの低減は、空� ��入りタイヤの転がり抵抗の低減に寄与する� ��

 また、本発明においては、天然ゴムおよ� ��変性天然ゴムの少なくとも一方または両方� ��らなるゴム成分を用い、かつカーボンブラ� ��クの使用量を少量とすることによって、石� ��資源由来の原料の使用量を低減できる。

 本発明のクリンチは、ゴム成分と、該ゴム� ��分100質量部に対して40~80質量部の範囲内で� �合されたシリカとを含有する。また、本発� �において配合されるシリカのBET比表面積は15 0m ² /g以下とされる。また、本発明において用い� ��れるゴム成分は、天然ゴムおよびエポキシ� ��天然ゴムの少なくと一方または両方からな� ��天然ゴム成分(以下、単に天然ゴム成分とも いう)を20~100質量%の範囲内で含有する。

 本発明のトレッドは、ゴム成分100質量部と� ��BET比表面積が150m ² /g以下のシリカ25~60質量部と、カーボンブラ� �ク5質量部以下とを含有し、ゴム成分が天然� ��ムおよび変性天然ゴムのいずれか一方また� ��両方からなるトレッドである。

 <ゴム成分>
 本発明において用いられるゴム成分は、天� ��ゴム(NR)および変性天然ゴムの少なくとも一 方または両方からなる天然ゴム成分を含有す る。ゴム成分は、天然ゴム成分からなること が特に好ましい。

 天然ゴムとしては、ゴム工業において従� ��用いられているものを1種または2種以上組� �せて使用することができ、たとえば、RSS#3、 TSRなどのグレードの天然ゴムを例示できる。

 変性天然ゴムとしては、エポキシ化天然� ��ム(ENR)、水素化天然ゴムなどの1種または2種 以上の組合せを例示できる。本発明において は、石油資源由来の原料の使用量の低減効果 とゴム物性の確保とを容易に両立できる点で 、上記変性天然ゴムがエポキシ化天然ゴム(EN R)であることが好ましい。

 エポキシ化天然ゴムは、天然ゴムの不飽� ��二重結合がエポキシ化された変性天然ゴム� ��一種であり、極性基であるエポキシ基によ� ��分子凝集力が増大する。そのため、天然ゴ� ��よりもガラス転移温度(Tg)が高く、かつ機械 強度や耐摩耗性に優れる。特に、ゴム組成物 中にシリカを配合する場合には、シリカ表面 のシラノール基とエポキシ化天然ゴムのエポ キシ基との反応に起因して、カーボンブラッ クをゴム組成物中に配合する場合と同程度の 機械的強度や耐摩耗性を得ることができる。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)としては、市販� �ものを用いてもよいし、天然ゴム(NR)をエポ� ��シ化したものを用いてもよい。天然ゴム(NR) をエポキシ化する方法としては、特に限定さ れるものではなく、たとえばクロルヒドリン 法、直接酸化法、過酸化水素法、アルキルヒ ドロペルオキシド法、過酸法などを挙げるこ とができる。過酸法としては、たとえば天然 ゴムのエマルジョンに過酢酸や過蟻酸などの 有機過酸をエポキシ化剤として反応させる方 法を挙げることができる。

 また、エポキシ化率とは、エポキシ化前� ��天然ゴム中の炭素間二重結合の全数のうち� ��ポキシ化された数の割合を意味し、たとえ� ��滴定分析や核磁気共鳴(NMR)分析等により求� �られる。

 本発明のプライにおいて、エポキシ化天� ��ゴムのエポキシ化率は、5%以上、さらに10%� �上であることが好ましい。該エポキシ化率� �5%未満である場合、ゴム成分のガラス転移温 度が低く、プライの剛性および硬度が低いた めに機械強度が低くなる傾向があるからであ る。一方、エポキシ化天然ゴムのエポキシ化 率は、65%以下、さらに60%以下であることが好 ましい。該エポキシ化率が65%を超える場合、 プライが硬くなることによって機械強度が低 下する傾向があるからである。エポキシ化天 然ゴムとして、より典型的には、エポキシ化 率25%のエポキシ化天然ゴムや、エポキシ化率 50%のエポキシ化天然ゴムなどを例示できる。

 本発明のプライにおいて、ゴム成分中の� ��然ゴムの含有率は、50質量%以上、さらに60� �量%以上であることが好ましい。天然ゴムの� ��含有率が50質量%未満の場合、ゴム硬度が大� ��くなって機械強度が低くなる傾向があるか� ��である。一方、ゴム成分中の天然ゴムの含� ��率は、90質量%以下、さらに80質量%以下であ� ��ことが好ましい。天然ゴムの該含有率が90� �量%を超えると、ゴム硬度が小さくなって機� ��強度が低くなる傾向があるからである。

 本発明のプライにおいて、ゴム成分中の� ��ポキシ化天然ゴムの含有率は、10質量%以上� ��さらに20質量%以上であることが好ましい。� ��ポキシ化天然ゴムの該含有率が10質量%未満� ��場合、プライのゴム硬度および剛性が低く� ��り機械強度が低くなる傾向があるからであ� ��。一方、ゴム成分中のエポキシ化天然ゴム� ��含有率は、50質量%以下、さらに40質量%以下� ��あることが好ましい。エポキシ化天然ゴム� ��含有率が50質量%を超える場合、プライのゴ� ��硬度および剛性が高くなりプライの機械強� ��がかえって低くなる傾向があるからである� ��

 本発明のクリンチにおいて、エポキシ化� ��然ゴム(ENR)のエポキシ化率は、5モル%以上が 好ましく、10モル%以上がより好ましい。エポ キシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率が5モル%� �満の場合、エポキシ化天然ゴム(ENR)のガラス 転移温度が低いために、クリンチのゴム硬度 が低く、該クリンチをクリンチゴムとして用 いた空気入りタイヤの耐久性および耐疲労性 が低下する傾向がある。また、エポキシ化天 然ゴム(ENR)のエポキシ化率は、60モル%以下が� ��ましく、50モル%以下がより好ましい。エポ� ��シ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率が60モル%� �超える場合、クリンチが硬くなり過ぎるこ� �によって機械強度が低下する傾向がある。� �ポキシ化天然ゴム(ENR)として、より典型的に は、エポキシ化率25モル%のエポキシ化天然ゴ ムや、エポキシ化率50モル%のエポキシ化天然 ゴムなどを例示できる。

 本発明のクリンチにおいて、本発明にお� ��て、ゴム成分中の天然ゴム成分の含有量は2 0質量%以上とされる。該含有量が20質量%未満� ��あると、石油資源由来の原料の使用量の低� ��効果が十分得られない。天然ゴム成分の該� ��有量は、さらに40質量%以上、さらに50質量%� ��上であることがより好ましい。石油資源由� ��の原料の使用量の低減効果が良好である点� ��、天然ゴム成分の該含有量は100質量%である ことが好ましいが、たとえば該含有量を80質� ��%以下、さらに70質量%以下とし、ゴム成分中 の残部として天然ゴム成分以外のゴムを配合 してもよい。

 本発明のゴム成分は、前述のように定義� ��れる天然ゴム成分以外にも、石油外資源由� ��のゴムとして、たとえば水素化天然ゴムな� ��の変性天然ゴムなどを含有することができ� ��。

 また、本発明のクリンチにおいて、ゴム� ��分は、本発明の効果を損なわない範囲で石� ��資源由来のゴムを含有してもよい。石油資� ��由来のゴムとしては、たとえば、スチレン� ��タジエンゴム(SBR)、ブタジエンゴム(BR)、ス� ��レンイソプレン共重合体ゴム、イソプレン� ��ム(IR)、ブチルゴム(IIR)、クロロプレンゴム( CR)、アクリロニトリルブタジエンゴム(NBR)、� ��ロゲン化ブチルゴム(X-IIR)、イソブチレンと p-メチルスチレンとの共重合体のハロゲン化� ��などを例示できる。中でも、クリンチの硬� ��を高くでき、空気入りタイヤに対して特に� ��好な耐久性および耐疲労性を付与できる点� ��、SBR、BR、IRが好ましい。

 本発明のクリンチにおいて、ゴム成分中� ��天然ゴム(NR)の含有率は、30質量%以上である ことが好ましい。天然ゴム(NR)の該含有率が30 質量%未満の場合、クリンチの機械強度が低� �なる傾向がある。天然ゴム(NR)の該含有率は� ��40質量%以上、さらに50質量%以上であること� ��より好ましい。また、ゴム成分中の天然ゴ� ��(NR)の含有率は、80質量%以下であることが好 ましい。天然ゴム(NR)の該含有率が80質量%を� �える場合、クリンチの耐磨耗性が低くなる� �向がある。天然ゴム(NR)の該含有率は、70質� �%以下、さらに60質量%以下であることがより� ��ましい。

 ゴム成分中のエポキシ化天然ゴム(ENR)の� �有率は、20質量%以上であることが好ましい� �エポキシ化天然ゴム(ENR)の該含有率が20質量% 未満の場合、耐磨耗性の改善効果が低くなる 傾向がある。エポキシ化天然ゴム(ENR)の該含� ��率は、25質量%以上、さらに30質量%以上であ� ��ことがより好ましい。また、ゴム成分中の� ��ポキシ化天然ゴム(ENR)の含有率は、70質量%� �下であることが好ましい。エポキシ化天然� �ム(ENR)の含有率が70質量%を超える場合、ゴム 硬度が大きくなり過ぎるためにクリンチの機 械強度が低くなる傾向がある。エポキシ化天 然ゴム(ENR)の該含有率は、65質量%以下、さら� ��60質量%以下であることがより好ましい。

 本発明のトレッドにおいて、エポキシ化� ��然ゴム(ENR)のエポキシ化率は、5モル%以上が 好ましく、10モル%以上がより好ましい。エポ キシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率が5モル%� �満の場合、エポキシ化天然ゴム(ENR)のガラス 転移温度が低いために、トレッドのゴム硬度 が低く、該トレッドをトレッドゴムとして用 いた空気入りタイヤの耐久性および耐疲労性 が低下する傾向がある。また、エポキシ化天 然ゴム(ENR)のエポキシ化率は、60モル%以下が� ��ましく、50モル%以下がより好ましい。エポ� ��シ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率が60モル%� �超える場合、トレッドが硬くなり過ぎるこ� �によって機械強度が低下する傾向がある。� �ポキシ化天然ゴム(ENR)として、より典型的に は、エポキシ化率25モル%のエポキシ化天然ゴ ムや、エポキシ化率50モル%のエポキシ化天然 ゴムなどを例示できる。

 本発明のトレッドにおいて、ゴム成分中� ��天然ゴム(NR)の含有率は、30質量%以上である ことが好ましい。天然ゴム(NR)の該含有率が30 質量%未満の場合、トレッドの機械強度が低� �なる傾向がある。天然ゴム(NR)の該含有率は� ��40質量%以上、さらに50質量%以上であること� ��より好ましい。また、ゴム成分中の天然ゴ� ��(NR)の含有率は、80質量%以下であることが好 ましい。天然ゴム(NR)の該含有率が80質量%を� �える場合、トレッドの耐摩耗性が低くなる� �向がある。天然ゴム(NR)の該含有率は、70質� �%以下、さらに60質量%以下であることがより� ��ましい。

 本発明のトレッドにおいて、変性天然ゴ� ��がエポキシ化天然ゴムである場合、ゴム成� ��中のエポキシ化天然ゴム(ENR)の含有率は、20 質量%以上であることが好ましい。エポキシ� �天然ゴム(ENR)の該含有率が20質量%未満の場合 、耐摩耗性の改善効果が低くなる傾向がある 。エポキシ化天然ゴム(ENR)の該含有率は、25� �量%以上、さらに30質量%以上であることがよ� ��好ましい。また、ゴム成分中のエポキシ化� ��然ゴム(ENR)の含有率は、70質量%以下である� �とが好ましい。エポキシ化天然ゴム(ENR)の含 有率が70質量%を超える場合、ゴム硬度が大き くなり過ぎるためにトレッドの機械強度が低 くなる傾向がある。エポキシ化天然ゴム(ENR)� ��該含有率は、65質量%以下、さらに60質量%以� ��であることがより好ましい。

 なお、天然ゴム(NR)の一部または全部が脱 蛋白天然ゴム(DPNR)であっても良く、変性天然 ゴムの一部または全部が該脱蛋白天然ゴム(DP NR)の変性ゴムであっても良い。

 <シリカ>
 本発明のプライにおいては、BET比表面積が1 50m ² /g以下であるシリカが配合される。シリカのB ET比表面積が150m ² /gを超える場合、プライ用のゴム組成物調製� ��に粘度が上昇して加工性が悪化する。シリ� ��のBET比表面積は、さらに130m ² /g以下であることがより好ましい。一方、シ� ��カのBET比表面積が70m ² /g未満である場合、プライの硬度が低くなっ� ��機械強度が低下する傾向があるため、該BET� ��表面積は、70m ² /g以上であることが好ましく、さらに90m ² /g以上であることがより好ましい。

 なお、本発明のプライにおいて、BET比表面� ��が異なる2種以上のシリカが併用される場合 には、BET比表面積のシリカ全体での数平均値 が150m ² /g以下とされる。

 ゴム成分100質量部に対する上記シリカの� ��合量は、30~70質量部の範囲内とされる。シ� �カの該配合量が30質量部未満であると、プラ イの補強効果を十分得られず、70質量部を超� ��ると、プライ用のゴム組成物の加工性が低� ��するとともにヒステリシスロスが増大する� ��シリカの該配合量は、さらに40質量部以上� �あることが好ましく、また、さらに60質量部 以下であることがより好ましい。

 本発明のクリンチまたはトレッドにおいて� ��、BET比表面積が150m ² /g以下であるシリカが配合される。シリカを� ��合すると、ゴムの機械強度を向上させる補� ��剤としての効果や、ヒステリシスロスを低� ��する効果が得られる。また、シリカは石油� ��資源由来であるため、たとえばカーボンブ� ��ックなどの石油資源由来の補強剤を主な補� ��剤として配合する場合と比べて、ゴム組成� ��中の石油資源由来の原料の使用量を低減で� ��る。しかし、シリカを配合する場合には、� ��とえばカーボンブラックなどを主な補強剤� ��して配合する場合と比べてゴム組成物の製� ��時における未加硫ゴム組成物のムーニー粘� ��が上昇し易く、良好な加工性を確保するこ� ��が難しい場合が多い。

 本発明のクリンチまたはトレッドにおいて� ��、シリカのBET比表面積を150m ² /g以下とすることによって、石油資源由来の� ��料の使用量を低減し、しかもクリンチの剛� ��、硬度および機械強度のような物理的特性� ��良好に維持しつつ、未加硫ゴム組成物のム� ��ニー粘度を低減して加工性を向上させるこ� ��ができる。シリカのBET比表面積は、140m ² /g以下、さらに130m ² /g以下とされることがより好ましい。

 本発明のクリンチまたはトレッドにおいて� ��加工性の向上という点では、シリカのBET比� ��面積は低い方が好ましいが、たとえばBET比� ��面積が50m ² /g未満である場合、クリンチの硬度が低くな� ��て機械強度が低下する傾向がある。よって� ��リカのBET比表面積は50m ² /g以上であることが好ましく、80m ² /g以上、さらに100m ² /g以上であることがより好ましい。

 なお、本発明のクリンチまたはトレッド� ��おいては、上記のような特定のシリカを用� ��ることによって加工性を向上させることが� ��きるため、たとえばシリカを配合する場合� ��通常用いられる石油資源由来の加工助剤の� ��要性を低減できるという効果も得られる。

 本発明のクリンチにおいては、シリカの� ��合量は、ゴム成分100質量部に対して40~80質� �部の範囲内とされる。ゴム成分100質量部に� �するシリカの配合量が40質量部未満である場 合、シリカの配合による補強効果およびヒス テリシス低減効果を十分確保できず、80質量� ��を超える場合、良好な加工性が得られない� ��シリカの該配合量は、45質量部以上、さら� �50質量部以上であることがより好ましく、75� ��量部以下、さらに70質量部以下であること� �より好ましい。

 本発明のトレッドにおいて、シリカの配� ��量は、ゴム成分100質量部に対して25~60質量� �の範囲内とされる。ゴム成分100質量部に対� �るシリカの配合量が25質量部未満である場合 、シリカの配合による補強効果およびヒステ リシスロスの低減効果を十分確保できず、60� ��量部を超える場合、良好な加工性が得られ� ��い。シリカの該配合量は、30質量部以上が� �り好ましく、35質量部以上がさらに好ましい 。またシリカの該配合量は、50質量部以下が� ��り好ましく、45質量部以下がさらに好まし� �。

 なお、本発明において、シリカは1種でも 2種以上の組合せからなっても良く、2種以上� ��シリカが組み合される場合の上記BET比表面� ��はシリカ全体での数平均として求められる� ��

 また、本発明に用いられるシリカは、湿式� ��により調製されたものであってもよく、乾� ��法により調製されたものであってもよい。� ��た、好ましい市販品としては、たとえば、� ��グッサ製の「ウルトラジルVN2」(BET比表面積 125m ² /g)などを例示できる。

 <シランカップリング剤>
 本発明においては、シリカとともに、シラ� ��カップリング剤を配合することが好ましい� ��これにより本発明のプライ、クリンチ、ト� ��ッドに対してより優れた補強効果が付与さ� ��る。

 シランカップリング剤としては、従来公� ��のシランカップリング剤を用いることがで� ��、たとえば、ビス(3-トリエトキシシリルプ� ��ピル)テトラスルフィド、ビス(2-トリエトキ シシリルエチル)テトラスルフィド、ビス(4-� �リエトキシシリルブチル)テトラスルフィド� ��ビス(3-トリメトキシシリルプロピル)テトラ スルフィド、ビス(2-トリメトキシシリルエチ ル)テトラスルフィド、ビス(4-トリメトキシ� �リルブチル)テトラスルフィド、ビス(3-トリ� ��トキシシリルプロピル)トリスルフィド、ビ ス(2-トリエトキシシリルエチル)トリスルフ� �ド、ビス(4-トリエトキシシリルブチル)トリ� ��ルフィド、ビス(3-トリメトキシシリルプロ� ��ル)トリスルフィド、ビス(2-トリメトキシシ リルエチル)トリスルフィド、ビス(4-トリメ� �キシシリルブチル)トリスルフィド、ビス(3-� ��リエトキシシリルプロピル)ジスルフィド、 ビス(2-トリエトキシシリルエチル)ジスルフ� �ド、ビス(4-トリエトキシシリルブチル)ジス� ��フィド、ビス(3-トリメトキシシリルプロピ� ��)ジスルフィド、ビス(2-トリメトキシシリル エチル)ジスルフィド、ビス(4-トリメトキシ� �リルブチル)ジスルフィド、3-トリメトキシ� �リルプロピル-N,N-ジメチルチオカルバモイル テトラスルフィド、3-トリエトキシシリルプ� ��ピル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテトラ� �ルフィド、2-トリエトキシシリルエチル-N,N-� ��メチルチオカルバモイルテトラスルフィド� ��2-トリメトキシシリルエチル-N,N-ジメチルチ オカルバモイルテトラスルフィド、3-トリメ� ��キシシリルプロピルベンゾチアゾリルテト� ��スルフィド、3-トリエトキシシリルプロピ� �ベンゾチアゾールテトラスルフィド、3-トリ メトキシシリルプロピルメタクリレートモノ スルフィドなどのスルフィド系;3-メルカプト プロピルトリメトキシシラン、3-メルカプト� ��ロピルトリエトキシシラン、2-メルカプト� �チルトリメトキシシラン、2-メルカプトエチ ルトリエトキシシランなどのメルカプト系;� �ニルトリエトキシシラン、ビニルトリメト� �シシランなどのビニル系;3-アミノプロピル� �リエトキシシラン、3-アミノプロピルトリメ トキシシラン、3-(2-アミノエチル)アミノプロ ピルトリエトキシシラン、3-(2-アミノエチル) アミノプロピルトリメトキシシランなどのア ミノ系;γ-グリシドキシプロピルトリエトキ� �シラン、γ-グリシドキシプロピルトリメト� �シシラン、γ-グリシドキシプロピルメチル� �エトキシシラン、γ-グリシドキシプロピル� �チルジメトキシシランなどのグリシドキシ� �;3-ニトロプロピルトリメトキシシラン、3-ニ トロプロピルトリエトキシシランなどのニト ロ系;3-クロロプロピルトリメトキシシラン、 3-クロロプロピルトリエトキシシラン、2-ク� �ロエチルトリメトキシシラン、2-クロロエチ ルトリエトキシシランなどのクロロ系;など� �挙げることができる。これらのシランカッ� �リング剤は、単独で用いてもよく、2種以上� ��組み合わせて用いてもよい。

 上記のなかでも、加工性が良好であると� ��う理由から、デグッサ社製Si69(ビス(3-トリ� �トキシシリルプロピル)テトラスルフィド)、 Si266(ビス(3-トリエトキシシリルプロピル)ジ� �ルフィド)などが好ましく用いられる。

 本発明のプライにおいて、シリカの配合� ��を100質量%としたときのシランカップリング 剤の配合量は、1~20質量%の範囲内とすること� ��好ましい。シランカップリング剤の該配合� ��が1質量%未満である場合、補強効果が低く� �る傾向があり、20質量%を超える場合、量を� �やしても補強効果の顕著な改善は期待でき� �い一方コストが上昇するため経済的でなく� �る傾向がある。分散性およびカップリング� �果の点から、シランカップリング剤の該配� �量は、5質量%以上であることがより好ましく 、また、12質量%以下であることがより好まし い。

 本発明のクリンチにおいて、シリカの配� ��量を100質量%としたときのシランカップリン グ剤の配合量は、2質量%以上であることが好� ��しく、3質量%以上がより好ましい。シラン� �ップリング剤の該配合量が2質量%未満である 場合、機械強度が低下する傾向にある。また 、シランカップリング剤の該配合量は、20質� ��%以下であることが好ましく、18質量%以下が より好ましい。該配合量が20質量%を超えると 、加工性の改善効果は小さい一方、コストが 上昇してしまい経済的ではない。また、シラ ンカップリング剤の該配合量が20質量%を超え ると、機械強度が低下する傾向にある。

 本発明のトレッドにおいて、シリカの配� ��量を100質量%としたときのシランカップリン グ剤の配合量は、2質量%以上であることが好� ��しく、3質量%以上がより好ましい。シラン� �ップリング剤の該配合量が2質量%未満である 場合、機械強度が低下する傾向にある。また 、シランカップリング剤の該配合量は、20質� ��%以下であることが好ましく、18質量%以下が より好ましい。該配合量が20質量%を超えると 、配合量を増やしても加工性の顕著な改善は 望めない一方、コストが上昇してしまい経済 的ではない。また、シランカップリング剤の 該配合量が20質量%を超えると、機械強度が低 下する傾向にある。

 <カーボンブラック>
 本発明のプライにおいては、ゴム成分100質� ��部に対するカーボンブラックの配合量は5質 量部以下とされる。カーボンブラックの該配 合量が5質量部を超えると、石油資源由来の� �料の使用量の低減効果およびヒステリシス� �スの低減効果を十分得られない。カーボン� �ラックの該配合量は、さらに4質量部以下で� ��ることがより好ましい。なお、カーボンブ� ��ックの該配合量が1質量部未満である場合、 プライの機械強度を確保するためにたとえば シリカをより多く配合することが必要となり 、調製時の加工性やプライコードとの接着性 が低下する傾向があるため、該配合量は1質� �部以上であることが好ましく、さらに2質量� ��以上であることがより好ましい。

 本発明のプライに用いるカーボンブラッ� ��の好ましい市販品としては、たとえば、キ� ��ボネットジャパン製の「ショウブラックN330 」「ショウブラックN351」「ショウブラックN5 50」等を例示できる。

 本発明のクリンチにおいては、本発明の� ��果を損なわない範囲で、補強剤としてカー� ��ンブラックをさらに含有してもよい。カー� ��ンブラックを配合することによって、クリ� ��チに良好な機械強度が付与されるが、カー� ��ンブラックは一般に石油資源由来であるた� ��、石油資源由来の原料の使用量を低減する� ��めには、カーボンブラックの配合量は、ゴ� ��成分100質量部に対して5質量部以下、さらに 4質量部以下、さらに3質量部以下であること� ��好ましい。一方、カーボンブラックを配合� ��る場合、カーボンブラックの配合による機� ��強度の向上効果を良好に得る点では、カー� ��ンブラックの配合量が、ゴム成分100質量部� ��対して1質量部以上、さらに1.5質量部以上、 さらに2質量部以上であることが好ましい。

 本発明のクリンチに用いるカーボンブラ� ��クの好ましい市販品としては、たとえば、� ��和キャボネット製の「ショウブラックN220」 などを例示できる。

 本発明のトレッドにおいては、補強剤と� ��てカーボンブラックを5質量部以下で含有す る。カーボンブラックを配合することによっ て、トレッドに良好な機械強度が付与される が、カーボンブラックは一般に石油資源由来 である。ゴム成分100質量部に対するカーボン ブラックの配合量が5質量部を超えると、石� �資源由来の原料の使用量の低減効果が十分� �られない他、転がり抵抗を低減して低燃費� �の空気入りタイヤを得るために必要なトレ� �ドのヒステリシスロスの低減、具体的にはta nδの低減、を十分な程度に実現することが困 難である。カーボンブラックの該配合量は、 さらに4質量部以下、さらに3質量部以下であ� ��ことが好ましい。一方、良好な機械強度と� ��製時の良好な加工性とを両立させる点では� ��カーボンブラックの配合量が、ゴム成分100� ��量部に対して1質量部以上、さらに1.5質量部 以上、さらに2質量部以上であることが好ま� �い。

 本発明のトレッドにおいては、カーボン� ��ラックのDBP吸油量は70~120ml/100gの範囲内であ ることが好ましい。カーボンブラックのDBP吸 油量が70ml/100g未満である場合、補強効果が小 さくなる傾向があり、120ml/100gを超える場合� �トレッド用のゴム組成物の加工性が低下す� �傾向がある。カーボンブラックのDBP吸油量� �、さらに75ml/100g以上、さらに80ml/100g以上で� �ることがより好ましく、また、さらに115ml/10 0g以下、さらに100ml/100g以下であることがより 好ましい。

 本発明のトレッドに用いるカーボンブラ� ��クの好ましい市販品としては、たとえば、� ��和キャボネット製の「ショウブラックN220」 などを例示できる。

 <その他の配合剤>
 本発明のプライ、クランチ、トレッドには� ��上記した成分以外にも、従来ゴム工業で使� ��される他の配合剤、たとえば加硫剤、ステ� ��リン酸、加硫促進剤、加硫促進助剤、オイ� ��、硬化性レジン、ワックス、老化防止剤な� ��を配合してもよい。

 加硫剤としては、有機過酸化物もしくは� ��黄系加硫剤を使用することが可能であり、� ��機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイ� ��パーオキサイド、ジクミルパーオキサイド� ��ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミ� �パーオキサイド、メチルエチルケトンパー� �キサイド、クメンハイドロパーオキサイド� �2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパーオキシ)ヘキ� ��ン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(ベンゾイルパーオキ シ)ヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパ� �オキシ)ヘキシン-3あるいは1,3-ビス(t-ブチル� ��ーオキシプロピル)ベンゼン、ジ-t-ブチルパ ーオキシ-ジイソプロピルベンゼン、t-ブチル パーオキシベンゼン、2,4-ジクロロベンゾイ� �パーオキサイド、1,1-ジ-t-ブチルパーオキシ- 3,3,5-トリメチルシロキサン、n-ブチル-4,4-ジ-t -ブチルパーオキシバレレートなどを使用す� �ことができる。これらの中で、ジクミルパ� �オキサイド、t-ブチルパーオキシベンゼンお よびジ-t-ブチルパーオキシ-ジイソプロピル� �ンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤と� �ては、たとえば、硫黄、モルホリンジスル� �ィドなどを使用することができる。これら� �中では硫黄が好ましい。これらの加硫剤は� �単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせ� ��用いてもよい。また、硫黄はオイル処理さ� ��たものであってもよい。

 加硫促進剤としては、スルフェンアミド� ��、チアゾール系、チウラム系、チオウレア� ��、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、� ��ルデヒド-アミン系またはアルデヒド-アン� �ニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサ� �テート系加硫促進剤のうち少なくとも一つ� �含有するものを使用することが可能である� �スルフェンアミド系としては、たとえばCBS(N -シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェ� �アミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアジル� ��ルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシル-2-� �ンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキシジ エチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド 、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾールス� �フェンアミドなどのスルフェンアミド系化� �物などを使用することができる。チアゾー� �系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベン� �チアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジスル� �ィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールのナ� �リウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシル� �ミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプト ベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モルホ� �ノチオ)ベンゾチアゾールなどのチアゾール� ��化合物などを使用することができる。チウ� ��ム系としては、たとえばTMTD(テトラメチル� �ウラムジスルフィド)、テトラエチルチウラ� ��ジスルフィド、テトラメチルチウラムモノ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムジス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムモノス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムテトラ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキ� ��スルフィド、テトラブチルチウラムジスル� ��ィド、ペンタメチレンチウラムテトラスル� ��ィドなどのチウラム系化合物を使用するこ� ��ができる。チオウレア系としては、たとえ� ��チアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブ� ��ルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオル� ��トリルチオ尿素などのチオ尿素化合物など� ��使用することができる。グアニジン系とし� ��は、たとえばジフェニルグアニジン、ジオ� ��トトリルグアニジン、トリフェニルグアニ� ��ン、オルトトリルビグアニド、ジフェニル� ��アニジンフタレートなどのグアニジン系化� ��物を使用することができる。ジチオカルバ� ��ン酸系としては、たとえばエチルフェニル� ��チオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカル� ��ミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバ� ��ン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜� ��、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジア� ��ルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチ� ��カルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘ� ��サデシル(またはオクタデシル)イソプロピ� �ジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチ� �カルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバ� �ン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカ� �バミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカル� �ミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン� �テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カド� �ウムなどのジチオカルバミン酸系化合物な� �を使用することができる。アルデヒド-アミ� ��系またはアルデヒド-アンモニア系としては 、たとえばアセトアルデヒド-アニリン反応� �、ブチルアルデヒド-アニリン縮合物、ヘキ� ��メチレンテトラミン、アセトアルデヒド-ア ンモニア反応物などのアルデヒド-アミン系� �たはアルデヒド-アンモニア系化合物などを� ��用することができる。イミダゾリン系とし� ��は、たとえば2-メルカプトイミダゾリンな� �のイミダゾリン系化合物などを使用するこ� �ができる。キサンテート系としては、たと� �ばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサ� �テート系化合物などを使用することができ� �。これらの加硫促進剤は、単独で用いても� �く、2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 加硫促進助剤としては、たとえば酸化亜鉛� ��を例示できる。
 老化防止剤としては、アミン系、フェノー� ��系、イミダゾール系の老化防止剤や、カル� ��ミン酸金属塩などを適宜選択して使用する� ��とができる。

 オイルとしては、プロセスオイル、植物� ��脂、またはこれらの混合物、などを例示で� ��る。プロセスオイルとしては、パラフィン� ��プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイ� ��、芳香族系プロセスオイルなどを例示でき� ��。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、� ��まに油、なたね油、大豆油、パーム油、や� ��油、落花生油、ロジン、パインオイル、パ� ��ンタール、トール油、コーン油、こめ油、� ��に花油、ごま油、オリーブ油、ひまわり油� ��パーム核油、椿油、ホホバ油、マカデミア� ��ッツ油、サフラワー油、桐油、などを例示� ��きる。

 <空気入りタイヤ>
 本発明はまた、前述したようなプライを備� ��る空気入りタイヤを提供する。

 図1は、本発明に係る空気入りタイヤの半 分を示す断面図である。空気入りタイヤ1は� �トレッド部2と、該トレッド部2の両端からタ イヤ半径方向内方に延びる一対のサイドウォ ール部3と、各サイドウォール部3の内方端に� ��置するビード部4とを備える構造を有するの が一般的である。そして、それらのビード部 4間にはカーカス6が架け渡されるとともに、� ��のカーカス6の外側かつトレッド部2の内側� �はタガ効果を有してトレッド部2を補強する� ��ルト層7が配される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライから形成さ� �、このカーカスプライは、上記トレッド部2� ��らサイドウォール部3を経てビード部4のビ� �ドコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から外� ��に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライからなり、各� �ルトコードがプライ間で交差するよう向き� �違えて重置している。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム 9が隣設され、カーカス6の外側は、クリンチ� ��ム4Gおよびサイドウォールゴム3Gで保護され る。

 本発明の空気入りタイヤが備えるプライ� ��、典型的には、上述のカーカスプライ、ベ� ��トプライの少なくともいずれかであること� ��できる。プライは、従来公知の方法により� ��本発明のプライ用のゴム組成物で、たとえ� ��ポリエステル、ナイロンまたはその他のポ� ��アミド、レーヨンなどの材質からなる有機� ��維コードであるプライコードをコーティン� ��することにより形成できる。

 本発明のプライを用いることにより、石� ��資源由来の原料の使用量が低減されるとと� ��に、ヒステリシスロスが低減されかつ耐久� ��に富むプライを形成することができる。よ� ��て、該プライがたとえばカーカスプライや� ��ルトプライとして形成された空気入りタイ� ��は、石油資源由来の原料の使用量が低減さ� ��ることによって環境に配慮されたエコタイ� ��であると同時に、転がり抵抗が低減されか� ��良好な耐久性を有する。

 本発明の空気入りタイヤは、上記本発明� ��プライを用いて、従来公知の方法により製� ��され得る。すなわち、本発明のプライ用の� ��ム組成物を得るための配合成分を混練して� ��た未加硫状態のゴム組成物でプライコード� ��コーティングしてプライを得る。これを、� ��気入りタイヤに所定の形状で適用し、タイ� ��の他の部材とともに、タイヤ成形機上にて� ��常の方法で成形することにより、未加硫タ� ��ヤを形成する。この未加硫タイヤを加硫機� ��で加熱加圧することにより、本発明の空気� ��りタイヤを得ることができる。

 本発明が提供する空気入りタイヤは、地� ��環境に優しい「エコタイヤ」として、たと� ��ば乗用車用、トラック用、バス用、重車両� ��など、種々の用途に対して好適に適用され� ��る。

 本発明はまた、前述したようなクリンチ� ��備える空気入りタイヤをも提供する。以下� ��図1を参照して本発明の空気入りタイヤを説 明する。図1は、本発明の空気入りタイヤの� �例を示す概略断面図である。空気入りタイ� �1は、トレッド部2と、該トレッド部2の両端� �らタイヤ半径方向内方に延びる一対のサイ� �ウォール部3と、各サイドウォール部3の内方 端に位置するビード部4とを備える。またビ� �ド部4,4間にはカーカス6が架け渡されるとと� ��に、このカーカス6の外側かつトレッド部2� �にはタガ効果を有してトレッド部2を補強す� ��ベルト層7が配される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライ6aから形成さ れ、このカーカスプライ6aは、上記トレッド� ��2からサイドウォール部3を経てビード部4の� ��ードコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から 外側に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライ7aからなり、各 ベルトコードがプライ間で交差するよう向き を違えて重置している。なお、必要に応じて ベルト層7の両端部のリフティングを防止す� �ためのバンド層(図示しない)を、ベルト層7� �少なくとも外側に設けても良く、このとき� �ンド層は、低モジュラスの有機繊維コード� �、タイヤ赤道COとほぼ平行に螺旋巻きした連 続プライで形成する。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム 9が隣設され、カーカス6の外側は、クリンチ� ��ム4Gおよびサイドウォールゴム3Gで保護され る。本発明のクリンチは、上記クリンチゴム 4Gとして使用されるものである。

 なお図1では乗用車用の空気入りタイヤに ついて例示しているが、本発明はこれに限定 されず、乗用車用、トラック用、バス用、重 車両用等、各種車両の用途に対して用いられ る空気入りタイヤを提供する。

 本発明の空気入りタイヤは、上記本発明� ��クリンチを用いて、従来公知の方法により� ��造される。すなわち、上記した必須成分、� ��よび必要に応じて配合されるその他の配合� ��を含有するクリンチ用のゴム組成物を混練� ��し、未加硫の段階でタイヤのクリンチの形� ��に合わせて押出し加工し、タイヤの他の部� ��とともに、タイヤ成形機上にて通常の方法� ��成形することにより、未加硫タイヤを形成� ��る。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱加� ��することにより、本発明のタイヤを得るこ� ��ができる。

 かかる本発明の空気入りタイヤは、クリ� ��チゴムにおける石油資源由来の成分の含有� ��率がより低減され、省資源および環境保護� ��の配慮が十分なされているとともに、良好� ��物理的特性の維持と加工性の向上とが両立� ��れたゴム組成物が使用されているため、地� ��環境に優しい「エコタイヤ」であるととも� ��、良好な耐久性および操縦安定性能を有す� ��。

 本発明はまた、前述したようなトレッド� ��トレッド部の少なくとも一部を形成してな� ��、空気入りタイヤを提供する。特に、トレ� ��ド部はキャップトレッド部とベーストレッ� ��部とを有し、該ベーストレッド部は上述の� ��ずれかのトレッドからなることが好ましい� ��本発明の空気入りタイヤは、上記のトレッ� ��部、特にベーストレッド部を備えていれば� ��い。

 図2は、本発明に係る空気入りタイヤの左 半分を例示した断面図である。空気入りタイ ヤ1は、トレッド部2と、該トレッド部2の両端 からタイヤ半径方向内方に延びる一対のサイ ドウォール部3と、各サイドウォール部3の内� ��端に位置するビード部4とを備える構造を有 するのが一般的である。そして、それらのビ ード部4間にはカーカス6が架け渡されるとと� ��に、このカーカス6の外側かつトレッド部2� �内側にはタガ効果を有してトレッド部2を補� ��するベルト層7が配される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライから形成さ� �、このカーカスプライは、上記トレッド部2� ��らサイドウォール部3を経てビード部4のビ� �ドコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から外� ��に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライからなり、各� �ルトコードがプライ間で交差するよう向き� �違えて重置している。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム 9が隣設され、カーカス6の外側は、クリンチ� ��ム4Gおよびサイドウォールゴム3Gで保護され る。

 本発明の空気入りタイヤは、図2に示すよ うに、キャップトレッド部2aとベーストレッ� ��部2bとを備えることができる。この場合、� �ーストレッド部が本発明のトレッドからな� �ことが好ましい。

 本発明のトレッドを用いることにより、� ��油資源由来の原料の使用量を低減しつつ、� ��好な耐久性の確保と転がり抵抗の低減とが� ��能なトレッド部を形成することができる。� ��た、本発明のトレッドを用いてベーストレ� ��ド部を形成する場合、キャップトレッド部� ��摩耗しても良好な転がり抵抗特性が付与さ� ��ることができる。

 本発明の空気入りタイヤは、上記本発明� ��トレッドを用いて、従来公知の方法により� ��造される。すなわち、本発明のトレッド用� ��ゴム組成物を混練りし、未加硫の段階でタ� ��ヤのトレッド部、特にベーストレッド部の� ��状に合わせて押出し加工し、タイヤの他の� ��材とともに、タイヤ成形機上にて通常の方� ��で成形することにより、未加硫タイヤを形� ��する。この未加硫タイヤを加硫機中で加熱� ��圧することにより、本発明の空気入りタイ� ��を得ることができる。

 本発明の空気入りタイヤは、本発明所定� ��トレッドを用いて得られるトレッド部、特� ��ベーストレッド部を備えるため、良好な耐� ��性と転がり抵抗特性とを有するものである� ��ともに、石油資源由来の原料の使用量が低� ��され、将来の石油の供給量の減少に備える� ��とができる。