本発明のゴム組成物は、ゴム成分と、前� ��ゴム成分100質量部に対して0.5質量部以上の� ��ルペン系樹脂およびロジン系樹脂のうちの� ��なくともいずれかを含み、前記ゴム成分が� ��天然ゴムおよび変性天然ゴムの少なくとも� ��ずれかからなる天然ゴム成分を20~100質量%の 範囲内で含有することを特徴とする。このよ うな本発明のゴム組成物は、クリンチゴム用 またはベーストレッド用として好適に用いる ことができる。また本発明のゴム組成物は、 ゴム成分100重量部に対して45質量部以上のシ� ��カと、5質量部以下のカーボンブラックとを さらに含む場合には、トレッド用として好適 に用いることができる。また、本発明のゴム 組成物は、ゴム成分100重量部に対して20~60質� ��部のシリカをさらに含む場合には、カーカ� ��プライ用として好適に用いることができる� ��さらに、本発明のゴム組成物は、ゴム成分1 00質量部に対して60質量部以上のシリカ、5質� ��部以下のカーボンブラック、0.1~0.8質量部の 嚼解剤をさらに含む場合には、ビードエイペ ックス用として好適に用いることができる。

 本発明のゴム組成物は、ゴム成分と、当� ��ゴム成分100質量部に対して0.5質量部以上の� ��ルペン系樹脂およびロジン系樹脂のうちの� ��なくともいずれかを含有する。また、本発� ��において用いられるゴム成分は、天然ゴム( NR)および変性天然ゴムの少なくともいずれか からなる天然ゴム成分(以下、単に「天然ゴ� �成分」ともいう)を20~100質量%の範囲内で含有 する。

 <ゴム成分>
 本発明のゴム組成物において、ゴム成分は� ��天然ゴムおよび変性天然ゴム(ENR)の少なく� �もいずれかからなる天然ゴム成分を含有す� �。すなわち、本発明における天然ゴム成分� �、天然ゴムのみからなるものであってもよ� �し、変性天然ゴムのみからなるものであっ� �もよいし、両者を含むものであってもよい� �

 本発明に用いられる天然ゴムは、天然ゴ� ��として知られるものであればいずれのもの� ��含まれ、原産地等は限定されない。このよ� ��な天然ゴムは、シス1,4ポリイソプレンを主� ��として含むが、要求特性に応じてトランス1 ,4ポリイソプレンを含むこともできる。した� ��って、上記天然ゴムには、シス1,4ポリイソ� ��レンを主体として含む天然ゴムの他、たと� ��ば南米産アカテツ科のゴムの一種であるバ� ��タなど、トランス1,4イソプレンを主体とし� ��含む天然ゴムも含まれる。本発明における� ��然ゴム成分は、このような天然ゴムを1種ま たは2種以上(すなわち1成分または2成分以上)� ��むことができる。このような天然ゴムとし� ��は、たとえば、RSS#3、TSRなどのグレードの� �然ゴムを好適に用いることができる。

 本発明に用いられる変性天然ゴムは、上� ��した天然ゴムを変性または精製したものを� ��し、たとえばエポキシ化天然ゴム(ENR)、脱� �ンパク天然ゴム(DPNR)、水素化天然ゴムなど� �挙げられる。本発明における天然ゴム成分� �、このような変性天然ゴムを1種または2種以 上含むことができる。上記中でも、本発明に おける天然ゴム成分は、変性天然ゴムとして エポキシ化天然ゴムを含むことが好ましい。

 エポキシ化天然ゴムは、天然ゴムの不飽� ��二重結合がエポキシ化された変性天然ゴム� ��一種であり、極性基であるエポキシ基によ� ��分子凝集力が増大する。そのため、天然ゴ� ��よりもガラス転移温度(Tg)が高く、かつ機械 的強度や耐摩耗性、耐空気透過性に優れる。 このようなエポキシ化天然ゴムとしては、た とえばENR25(クランプーランスガリー社製)(エ� ��キシ化率:25%)、ENR50(クランプーランスガリ� �社製)(エポキシ化率:50%)などの市販のものを� ��いてもよいし、天然ゴムをエポキシ化した� ��のを用いてもよい。天然ゴムをエポキシ化� ��る方法としては、特に限定されるものでは� ��く、たとえばクロルヒドリン法、直接酸化� ��、過酸化水素法、アルキルヒドロペルオキ� ��ド法、過酸法などを挙げることができる。� ��酸法としては、たとえば天然ゴムのエマル� ��ョンに過酢酸や過蟻酸などの有機過酸をエ� ��キシ化剤として反応させる方法を挙げるこ� ��ができる。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化率� �、5モル%以上が好ましい。ここで、エポキシ 化率とは、エポキシ化前の天然ゴム中の二重 結合の全数のうちエポキシ化された数の割合 ((エポキシ化された二重結合の数)/(エポキシ� ��前の二重結合の数))を意味し、たとえば滴� �分析、核磁気共鳴(NMR)分析などにより求めら れる。エポキシ化天然ゴム(ENR)のエポキシ化� ��が5モル%未満の場合、エポキシ化天然ゴム(E NR)のガラス転移温度が低いために、ゴム組成 物のゴム硬度が低くなる。このため、このよ うにエポキシ化天然ゴムのエポキシ化率が5� �ル%未満であるゴム組成物をクリンチゴム、� ��レッドに用いた場合にはそれを用いた空気� ��りタイヤの耐久性および耐疲労性が低下し� ��ベーストレッドに用いた場合にはそれを用� ��た空気入りタイヤの操縦安定性が低下し、� ��た、ビードエイペックスに用いた場合には� ��れを用いた空気入りタイヤの高硬度化、高� ��久性、高耐疲労性および高転がり抵抗性が� ��られ難いというような傾向がある。なお、� ��発明のゴム組成物をクリンチゴム、ベース� ��レッド、トレッドに用いる場合には、エポ� ��シ化天然ゴムのエポキシ化率は10モル%以上� ��あることがより好ましく、また、本発明の� ��ム組成物をビードエイペックスに用いる場� ��には、エポキシ化天然ゴムのエポキシ化率� ��25モル%以上であることがより好ましい。

 また本発明のゴム組成物をクリンチゴム� ��ベーストレッド、トレッドに用いる場合に� ��、エポキシ化天然ゴムのエポキシ化率は65� �ル%以下が好ましく、60モル%以下がより好ま� ��い。この場合、エポキシ化天然ゴムのエポ� ��シ化率が65モル%を超える場合には、ゴム組� ��物が硬くなり過ぎることによって機械的強� ��が低下する傾向にあるためである。また、� ��発明のゴム組成物をビードエイペックスに� ��いる場合には、エポキシ化天然ゴムのエポ� ��シ化率は50モル%以下が好ましく、30モル%以� ��がより好ましい。この場合、エポキシ化天� ��ゴム(ENR)のエポキシ化率が50モル%を超える� �合には、硬度が過度に増大し、当該ゴム組� �物を用いたビードエイペックスを備える空� �入りタイヤにおいて耐屈曲疲労性が低下す� �傾向にあるためである。

 エポキシ化天然ゴム(ENR)として、より典� �的には、エポキシ化率25モル%のエポキシ化� �然ゴム、エポキシ化率50モル%のエポキシ化� �然ゴムなどを例示できる。

 本発明において、ゴム成分中の天然ゴム� ��分の含有率は20質量%以上とされる。ゴム成� ��中の天然ゴム成分の含有率が20質量%未満で� ��ると、石油資源由来の原料の使用量の低減� ��果が十分得られないためである。ゴム成分� ��の天然ゴム成分の含有率は、30質量%以上で� ��ることが好ましく、40質量%以上であること� ��より好ましい。また特に、本発明のゴム組� ��物をカーカスプライに用いる場合には、ゴ� ��成分中の天然ゴム成分の含有率は50質量%以� ��であることが好ましく、70質量%以上である� ��とがより好ましく、90質量%以上であること� ��特に好ましい。石油資源由来の原料の使用� ��の低減効果が良好である点で、ゴム成分中� ��天然ゴム成分の含有率は100質量%である(す� �わち、ゴム成分が天然ゴム成分からなる)こ� ��が好ましいが、たとえばゴム成分中の天然� ��ム成分の含有率を50質量%以下、さらに30質� �%以下とし、ゴム成分中の残部として天然ゴ� ��成分以外のゴムを配合しても良い。

 また、本発明のゴム組成物をカーカスプ� ��イに用いる場合には、上記ゴム成分は、30~7 0質量%の天然ゴム(NR)と、30~70質量%の変性天然 ゴムとからなる天然ゴム成分を含有すること が好ましい。

 また、ゴム成分は、本発明の効果を損な� ��ない範囲で石油資源由来のゴムを含有して� ��よい。石油資源由来のゴムとしては、たと� ��ば、スチレンブタジエンゴム(SBR)、ブタジ� �ンゴム(BR)、スチレンイソプレン共重合体ゴ� ��、イソプレンゴム(IR)、ブチルゴム(IIR)、ク� ��ロプレンゴム(CR)、アクリロニトリルブタジ エンゴム(NBR)、ハロゲン化ブチルゴム(X-IIR)、 イソブチレンとp-メチルスチレンとの共重合� ��のハロゲン化物などを例示できる。中でも� ��本発明のゴム組成物の硬度を高くでき、本� ��明のゴム組成物をクリンチゴムに用いた場� ��にはこれを用いた空気入りタイヤに対して� ��に良好な耐久性および耐疲労性を付与でき� ��本発明のゴム組成物をベーストレッドに用� ��た場合にはこれを用いた空気入りタイヤに� ��して耐久性を付与でき、本発明のゴム組成� ��をトレッドに用いた場合にはこれを用いた� ��気入りタイヤに対して機械的強度を付与で� ��、さらには、本発明のゴム組成物をビード� ��イペックスに用いた場合にはこれを用いた� ��気入りタイヤに対して高硬度化、高耐久性� ��高疲労性および高転がり抵抗性を付与でき� ��点で、SBR、BR、IRが好ましい。

 <テルペン系樹脂、ロジン系樹脂>
 本発明のゴム組成物は、天然素材を用いた� ��脂として、テルペン系樹脂およびロジン系� ��脂の少なくともいずれかを含有する。すな� ��ち、本発明のゴム組成物は、テルペン系樹� ��のみを含有していてもよいし、ロジン系樹� ��のみを含有していてもよいし、これらの両� ��を含有していてもよい。また、複数種のテ� ��ペン系樹脂、ロジン系樹脂を含有していて� ��よい。

 ここで、本明細書中でいう「テルペン系樹� ��」とは、一般に植物の葉、樹、根等から得� ��れる植物精油に含まれるテルペン化合物を� ��モノマーとして重合された樹脂を指す。テ� ��ペン化合物は、一般に、イソプレン(C ₅ H ₈ )の重合体で、モノテルペン(C ₁₀ H ₁₆ )、セスキテルペン(C ₁₅ H ₂₄ )、ジテルペン(C ₂₀ H ₃₂ )などに分類されるテルペンを基本骨格とす� �化合物であり、たとえばα-ピネン、β-ピネ� �、ジペンテン、リモネン、ミルセン、アロ� �シメン、オシメン、α-フェランドレン、α-� �ルピネン、γ-テルピネン、テルピノレン、1, 8-シネオール、1,4-シネオール、α-テルピネオ ール、β-テルピネオール、γ-テルピネオール 、カンフェン、トリシクレン、サビネン、パ ラメンタジエン類、カレン類などが挙げられ る。

 本発明におけるテルペン系樹脂には、上� ��したテルペン化合物を原料とする、たとえ� ��α-ピネン樹脂、β-ピネン樹脂、リモネン樹� ��、ジペンテン樹脂、β-ピネン/リモネン樹脂 などのテルペン樹脂の他、テルペン化合物と 芳香族化合物とを原料とする芳香族変性テル ペン樹脂、テルペン化合物とフェノール系化 合物とを原料とするテルペンフェノール樹脂 、テルペン樹脂に水素添加処理した水素添加 テルペン樹脂も含まれる。ここで、本発明に おける芳香族テルペン樹脂の原料となる芳香 族化合物としては、たとえばスチレン、α-メ チルスチレン、ビニルトルエン、ジビニルト ルエンなどが挙げられ、また、テルペンフェ ノール樹脂の原料となるフェノール系化合物 としては、たとえばフェノール、ビスフェノ ールA、クレゾール、キシレノールなどが挙� �られる。

 このようなテルペン系樹脂としては、た� ��えばPX300N(ヤスハラケミカル(株)製)、PX1000N(� ��スハラケミカル(株)製)などの市販品を好適� ��用いることができる。

 本発明のゴム組成物がテルペン系樹脂を� ��有する場合、テルペン系樹脂としては、軟� ��点が150℃以下であることが好ましく、120℃� ��下であることがより好ましい。軟化点が150� ��を超える場合には、混練の際に分散しにく� ��、また粘着性が低いという傾向にあるため� ��ある。

 また、本明細書中でいう「ロジン系樹脂� ��は、松脂を加工することにより得られる、� ��ビエチン酸、ネオアビエチン酸、パラスト� ��ン酸、レボピマール酸、ピマール酸、イソ� ��マール酸、デヒドロアビエチン酸などの樹� ��酸を主成分とするガムロジン、ウッドロジ� ��、トール油ロジンなどの天然産のロジン樹� ��(重合ロジン)の他、水素添加ロジン樹脂、� �レイン酸変性ロジン樹脂、ロジン変性フェ� �ール樹脂などの変性ロジン樹脂、ロジング� �セリンエステルなどのロジンエステル、ロ� �ン樹脂を不均化することによって得られる� �均化ロジン樹脂なども包含する。

 このようなロジン系樹脂としては、たと� ��ば、トール油ロジンTP90B(ハリマ化成(株)製)� ��どの市販品を好適に用いることができる。

 本発明のゴム組成物がロジン系樹脂を含� ��する場合、ロジン系樹脂としては、軟化点� ��150℃以下であることが好ましく、120℃以下� ��あることがより好ましい。軟化点が150℃を� ��える場合には、混練の際に分散しにくく、� ��た粘着性が低いという傾向にあるためであ� ��。

 本発明のゴム組成物は、上述したテルペ� ��系樹脂およびロジン系樹脂から選ばれる少� ��くともいずれかを、ゴム成分100質量部に対� ��0.5質量部以上含有する。ここで、テルペン� ��樹脂およびロジン系樹脂の両者を含有する� ��合には、その総量がゴム成分100質量部に対� ��0.5質量部以上であるものとする。テルペン� ��樹脂およびロジン系樹脂から選ばれる少な� ��ともいずれかの含有量がゴム成分100質量部� ��対し0.5質量部未満である場合には、加工上� ��要な粘着性が不足するという不具合がある� ��

 また本発明のゴム組成物において、当該� ��ム組成物をクリンチゴム、ベーストレッド� ��用いる場合には、上述したテルペン系樹脂� ��よびロジン系樹脂から選ばれる少なくとも� ��ずれかの含有量は、ゴム成分100質量部に対� ��20質量部以下であることが好ましく、15質量 部以下であることがより好ましい。ゴム組成 物をクリンチゴム、ベーストレッドに用いる 場合に、テルペン系樹脂およびロジン系樹脂 から選ばれる少なくともいずれかの含有量が 、ゴム成分100質量部に対し20質量部を超える� ��、クリンチゴム、ベーストレッドに求めら� ��る硬さ、機械的強度が不足する傾向にある� ��めである。

 また本発明のゴム組成物において、当該� ��ム組成物をトレッドに用いる場合には、上� ��したテルペン系樹脂およびロジン系樹脂か� ��選ばれる少なくともいずれかの含有量は、� ��ム成分100質量部に対し100質量部以下である� ��とが好ましく、70質量部以下であることが� �り好ましい。ゴム組成物をトレッドに用い� �場合に、テルペン系樹脂およびロジン系樹� �から選ばれる少なくともいずれかの含有量� �、ゴム成分100質量部に対し100質量部を超え� �と、粘着性が高くなり過ぎてかえって加工� �が悪化する傾向にあるためである。

 また、本発明のゴム組成物において、当� ��ゴム組成物をカーカスプライに用いる場合� ��は、上述したテルペン系樹脂およびロジン� ��樹脂のうちの少なくともいずれか(特にはテ ルペン系樹脂)の含有量は、ゴム成分100質量� �に対して15質量部以下であることが好ましい 。ゴム組成物をカーカスプライに用いる場合 に、テルペン系樹脂およびロジン系樹脂のう ちの少なくともいずれかの含有量がゴム成分 100質量部に対して15質量部を超えると、引張� ��性が劣るためである。なお、ゴム組成物を� ��ーカスプライに用いる場合には、ゴム成分1 00質量部に対し上述したテルペン系樹脂およ� ��ロジン系樹脂のうちの少なくともいずれか� ��2~10質量部含有することが好ましく、3~5質量 部含有することがより好ましい。

 さらに本発明のゴム組成物において、当� ��ゴム組成物をビードエイペックスに用いる� ��合には、上述したテルペン系樹脂およびロ� ��ン系樹脂から選ばれる少なくともいずれか� ��含有量は、ゴム成分100質量部に対し15質量� �以下であることが好ましく、10質量部以下で あることがより好ましい。ゴム組成物をビー ドエイペックスに用いる場合に、テルペン系 樹脂およびロジン系樹脂から選ばれる少なく ともいずれかの含有量がゴム成分100質量部に 対し15質量部を超えると、硬度が低下する傾� ��にあるためである。なお、ゴム組成物をビ� ��ドエイペックスに用いる場合、粘着力を最� ��に保つ観点からは、テルペン系樹脂および� ��ジン系樹脂から選ばれる少なくともいずれ� ��の含有量はゴム成分100質量部に対し0.5質量� ��以上であることが好ましく、2質量部以上で あることがより好ましい。

 <シリカ>
 本発明のゴム組成物には、さらにシリカを� ��有させることが好ましい。シリカは、補強� ��充填剤として機能するものであり、シリカ� ��配合することにより引張強度を向上させる� ��とができる。また、シリカは石油外資源由� ��であるため、たとえばカーボンブラックな� ��の石油資源由来の補強剤を主な補強剤とし� ��配合する場合と比べて、ゴム組成物中の石� ��資源由来の原料の使用量を低減できる。

 シリカを含有させる場合、BET比表面積が50m ² /g以上のシリカを用いることが好ましく、BET� ��表面積が80m ² /g以上のシリカを用いることがより好ましい� ��BET比表面積が50m ² /g未満のシリカを用いた場合には、十分な硬� ��が得られない傾向にあるためである。また� ��シリカのBET比表面積は、500m ² /g以下であることが好ましく、300m ² /g以下であることがより好ましい。BET比表面� ��が500m ² /gを超えるシリカを用いた場合には、ゴムの� ��工性が低下する傾向にあるためである。な� ��、上述したシリカのBET比表面積は、たとえ� ��ASTM-D-4820-93に準拠した方法にて測定するこ� �ができる。

 シリカを含有させる場合、その含有量に� ��いては、特に制限されるものではないが、� ��発明のゴム組成物をクリンチゴム、ベース� ��レッドに用いる場合には、上述したゴム成� ��100質量部に対して、35質量部以上、好まし� �は45質量部以上である。シリカの含有量がゴ ム成分100質量部に対して35質量部未満である� ��合には、クリンチゴム、ベーストレッドと� ��て十分な強度が得られない傾向にあり、特� ��十分な引張強度が得られない傾向にある。� ��た、本発明のゴム組成物をクリンチゴム、� ��ーストレッドに用いる場合、シリカの含有� ��は、ゴム成分100質量部に対して、150質量部� ��下であることが好ましく、130質量部以下で� ��ることがより好ましい。本発明のゴム組成� ��をクリンチゴムまたはベーストレッドに用� ��る場合、シリカの含有量がゴム成分100質量� ��に対して150質量部を超えると、ゴムの加工� ��が低下するとともに、走行時におけるゴム� ��発熱が高くなる傾向にあるためである。

 また本発明のゴム組成物をトレッドに用� ��る場合には、シリカの含有量は、上述した� ��ム成分100質量部に対して、45質量部以上、� �ましくは60質量部以上である。シリカの含有 量がゴム成分100質量部に対して45質量部未満� ��ある場合には、トレッドゴムとして十分な� ��度が得られない傾向にあり、特に十分な引� ��強度が得られない傾向にある。また、本発� ��のゴム組成物をトレッドに用いる場合、シ� ��カの含有量は、ゴム成分100質量部に対して� ��150質量部以下であることが好ましく、130質� ��部以下である。本発明のゴム組成物をトレ� ��ドに用いる場合、シリカの含有量がゴム成� ��100質量部に対して150質量部を超えると、ゴ� ��の加工性が低下するとともに、当該ゴム組� ��物を用いたトレッドゴムにおいて走行時の� ��熱が高くなる傾向にあるためである。

 また、本発明のゴム組成物をビードエイ� ��ックスに用いる場合には、シリカの含有量� ��、上述したゴム成分100質量部に対し60質量� �以上であることが好ましい。本発明のゴム� �成物をビードエイペックスに用いる場合、� �リカの含有量がゴム成分100質量部に対し60質 量部未満であると、得られたビードエイペッ クスにおいて十分な硬度が得られない傾向に あり、特に十分な引張強度が得られない虞が ある。また、本発明のゴム組成物をビードエ イペックスに用いる場合には、シリカの含有 量は、上述したゴム成分100質量部に対して120 質量部以下であることが好ましく、100質量部 以下であることがより好ましい。シリカの含 有量がゴム成分100質量部に対して120質量部を 超える場合には、破断強度が低下してしまう 傾向にあるためである。

 シリカは、湿式法により調製されたもので� ��ってもよく、乾式法により調製されたもの� ��あってもよい。また、好ましい市販品とし� ��は、たとえば、ウルトラジルVN2(デグッサ製 )(BET比表面積:125m ² /g)、ウルトラジルVN3(デグッサ製)(BET比表面積 :210m ² /g)などを例示できる。

 <シランカップリング剤>
 本発明のゴム組成物にシリカを含有させる� ��合、シリカとともに、シランカップリング� ��を配合することが好ましい。シランカップ� ��ング剤としては、従来公知のシランカップ� ��ング剤を用いることができ、たとえば、ビ� ��(3-トリエトキシシリルプロピル)テトラスル フィド、ビス(2-トリエトキシシリルエチル)� �トラスルフィド、ビス(4-トリエトキシシリ� �ブチル)テトラスルフィド、ビス(3-トリメト� ��シシリルプロピル)テトラスルフィド、ビス (2-トリメトキシシリルエチル)テトラスルフ� �ド、ビス(4-トリメトキシシリルブチル)テト� ��スルフィド、ビス(3-トリエトキシシリルプ� ��ピル)トリスルフィド、ビス(2-トリエトキシ シリルエチル)トリスルフィド、ビス(4-トリ� �トキシシリルブチル)トリスルフィド、ビス( 3-トリメトキシシリルプロピル)トリスルフィ ド、ビス(2-トリメトキシシリルエチル)トリ� �ルフィド、ビス(4-トリメトキシシリルブチ� �)トリスルフィド、ビス(3-トリエトキシシリ� ��プロピル)ジスルフィド、ビス(2-トリエトキ シシリルエチル)ジスルフィド、ビス(4-トリ� �トキシシリルブチル)ジスルフィド、ビス(3-� ��リメトキシシリルプロピル)ジスルフィド、 ビス(2-トリメトキシシリルエチル)ジスルフ� �ド、ビス(4-トリメトキシシリルブチル)ジス� ��フィド、3-トリメトキシシリルプロピル-N,N- ジメチルチオカルバモイルテトラスルフィド 、3-トリエトキシシリルプロピル-N,N-ジメチ� �チオカルバモイルテトラスルフィド、2-トリ エトキシシリルエチル-N,N-ジメチルチオカル� ��モイルテトラスルフィド、2-トリメトキシ� �リルエチル-N,N-ジメチルチオカルバモイルテ トラスルフィド、3-トリメトキシシリルプロ� ��ルベンゾチアゾリルテトラスルフィド、3-� �リエトキシシリルプロピルベンゾチアゾー� �テトラスルフィド、3-トリメトキシシリルプ ロピルメタクリレートモノスルフィド、3-ト� ��メトキシシリルプロピルメタクリレートモ� ��スルフィドなどのスルフィド系;3-メルカプ� ��プロピルトリメトキシシラン、3-メルカプ� �プロピルトリエトキシシラン、2-メルカプト エチルトリメトキシシラン、2-メルカプトエ� ��ルトリエトキシシランなどのメルカプト系; ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリメト キシシランなどのビニル系;3-アミノプロピル トリエトキシシラン、3-アミノプロピルトリ� ��トキシシラン、3-(2-アミノエチル)アミノプ� ��ピルトリエトキシシラン、3-(2-アミノエチ� �)アミノプロピルトリメトキシシランなどの� ��ミノ系;γ-グリシドキシプロピルトリエトキ シシラン、γ-グリシドキシプロピルトリメト キシシラン、γ-グリシドキシプロピルメチル ジエトキシシラン、γ-グリシドキシプロピル メチルジメトキシシランなどのグリシドキシ 系;3-ニトロプロピルトリメトキシシラン、3-� ��トロプロピルトリエトキシシランなどのニ� ��ロ系;3-クロロプロピルトリメトキシシラン� ��3-クロロプロピルトリエトキシシラン、2-ク ロロエチルトリメトキシシラン、2-クロロエ� ��ルトリエトキシシランなどのクロロ系;など を挙げることができる。これらのシランカッ プリング剤は、単独で用いてもよく、2種以� �を組み合わせて用いてもよい。

 上記のなかでも、加工性が良好であると� ��う理由から、Si69(デグッサ製)(ビス(3-トリエ トキシシリルプロピル)テトラスルフィド)、S i266(デグッサ製)(ビス(3-トリエトキシシリル� �ロピル)ジスルフィド)などが好ましく用いら れる。

 シランカップリング剤をさらに含有させ� ��場合、その含有量については特に制限され� ��ものではないが、シリカ100質量部に対して4 質量部以上が好ましく、6質量部以上がより� �ましい。シランカップリング剤の含有量が� �リカ100質量部に対し4質量部未満である場合� ��は、ゴム強度が低下する傾向にある。また� ��シランカップリング剤の含有量は、シリカ1 00質量部に対して20質量部以下が好ましく、15 質量部以下がより好ましい。シランカップリ ング剤の含有量がシリカ100質量部に対し20質� ��部を超える場合には、ゴムの混練りおよび� ��し出し加工性の改善効果は小さい一方、コ� ��トが上昇してしまい経済的ではなく、また� ��ゴム強度が低下する傾向にある。

 <カーボンブラック>
 本発明のゴム組成物は、本発明の効果を損� ��わない範囲で、補強剤としてカーボンブラ� ��クをさらに含有してもよい。カーボンブラ� ��クを配合することによって良好な機械的強� ��が付与されるが、カーボンブラックは一般� ��石油資源由来であるため、石油資源由来の� ��料の使用量を低減するためには、カーボン� ��ラックの配合量は、ゴム成分100質量部に対� ��て5質量部以下、さらに3質量部以下、さら� �2質量部以下であることが好ましい。なお、� ��発明のゴム組成物をトレッドに用いる場合� ��は、通常、カーボンブラックは補強剤とし� ��カーボンブラックを配合する。

 一方、カーボンブラックを配合する場合� ��カーボンブラックの配合による機械的強度� ��向上効果を良好に得る点では、本発明のゴ� ��組成物をクリンチゴム、ベーストレッド、� ��レッドに用いる場合には、カーボンブラッ� ��の配合量は、ゴム成分100質量部に対して10� �量部以上であることが好ましく、15質量部以 上であることがより好ましい。また同様の理 由から、本発明のゴム組成物をカーカスプラ イに用いる場合には、カーボンブラックの配 合量は、ゴム成分100質量部に対して5質量部� �上であることが好ましく、10質量部以上であ ることがより好ましい。さらに、同様の理由 から、本発明のゴム組成物をビードエイペッ クスに用いる場合には、カーボンブラックの 配合量は、ゴム成分100質量部に対して3質量� �以上であることが好ましく、5質量部以上で� ��ることがより好ましい。

 カーボンブラックの好ましい市販品とし� ��は、たとえば、ショウブラックN220(キャボ� �ットジャパン(株)製)などを例示できる。

 <嚼解剤>
 また、本発明のゴム組成物をビードエイペ� ��クスに用いる場合には、嚼解剤をさらに含� ��することが好ましい。嚼解剤は、ペプタイ� ��ーまたは素練り促進剤とも呼ばれ、原料未� ��硫ゴムのゴム分子を化学的に切断して可塑� ��を早め、素練り作業時間を短縮するよう、� ��ムの粘度低下を促進させるために添加され� ��。嚼解剤としては、たとえば芳香族メルカ� ��タン化合物、ジスルフィド系化合物および� ��れらの亜鉛塩、有機過酸化物、ニトロ化合� ��、ニトロソ化合物など、従来公知の適宜の� ��解剤を用いることができる。本発明のビー� ��エイペックス用ゴム組成物において、嚼解� ��は、上述したゴム成分100質量部に対し0.1~0.8 質量部配合される。

 <その他の配合剤>
 本発明のゴム組成物には、上記した成分以� ��にも、従来ゴム工業で使用される他の配合� ��、たとえば加硫剤、ステアリン酸、加硫促� ��剤、加硫促進助剤、オイル、硬化レジン、� ��ックス、老化防止剤などを配合してもよい� ��

 加硫剤としては、有機過酸化物もしくは� ��黄系加硫剤を使用することが可能であり、� ��機過酸化物としては、たとえば、ベンゾイ� ��パーオキサイド、ジクミルパーオキサイド� ��ジ-t-ブチルパーオキサイド、t-ブチルクミ� �パーオキサイド、メチルエチルケトンパー� �キサイド、クメンハイドロパーオキサイド� �2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパーオキシ)ヘキ� ��ン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(ベンゾイルパーオキ シ)ヘキサン、2,5-ジメチル-2,5-ジ(t-ブチルパ� �オキシ)ヘキシン-3あるいは1,3-ビス(t-ブチル� ��ーオキシプロピル)ベンゼン、ジ-t-ブチルパ ーオキシ-ジイソプロピルベンゼン、t-ブチル パーオキシベンゼン、2,4-ジクロロベンゾイ� �パーオキサイド、1,1-ジ-t-ブチルパーオキシ- 3,3,5-トリメチルシロキサン、n-ブチル-4,4-ジ-t -ブチルパーオキシバレレートなどを使用す� �ことができる。これらの中で、ジクミルパ� �オキサイド、t-ブチルパーオキシベンゼンお よびジ-t-ブチルパーオキシ-ジイソプロピル� �ンゼンが好ましい。また、硫黄系加硫剤と� �ては、たとえば、硫黄、モルホリンジスル� �ィドなどを使用することができる。これら� �中では硫黄が好ましい。これらの加硫剤は� �単独で用いてもよく、2種以上を組み合わせ� ��用いてもよい。

 加硫促進剤としては、スルフェンアミド� ��、チアゾール系、チウラム系、チオウレア� ��、グアニジン系、ジチオカルバミン酸系、� ��ルデヒド-アミン系またはアルデヒド-アン� �ニア系、イミダゾリン系、もしくは、キサ� �テート系加硫促進剤のうち少なくとも一つ� �含有するものを使用することが可能である� �スルフェンアミド系としては、たとえばCBS(N -シクロヘキシル-2-ベンゾチアジルスルフェ� �アミド)、TBBS(N-tert-ブチル-2-ベンゾチアジル� ��ルフェンアミド)、N,N-ジシクロヘキシル-2-� �ンゾチアジルスルフェンアミド、N-オキシジ エチレン-2-ベンゾチアジルスルフェンアミド 、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾチアゾールス� �フェンアミドなどのスルフェンアミド系化� �物などを使用することができる。チアゾー� �系としては、たとえばMBT(2-メルカプトベン� �チアゾール)、MBTS(ジベンゾチアジルジスル� �ィド)、2-メルカプトベンゾチアゾールのナ� �リウム塩、亜鉛塩、銅塩、シクロヘキシル� �ミン塩、2-(2,4-ジニトロフェニル)メルカプト ベンゾチアゾール、2-(2,6-ジエチル-4-モルホ� �ノチオ)ベンゾチアゾールなどのチアゾール� ��化合物などを使用することができる。チウ� ��ム系としては、たとえばTMTD(テトラメチル� �ウラムジスルフィド)、テトラエチルチウラ� ��ジスルフィド、テトラメチルチウラムモノ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムジス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムモノス� ��フィド、ジペンタメチレンチウラムテトラ� ��ルフィド、ジペンタメチレンチウラムヘキ� ��スルフィド、テトラブチルチウラムジスル� ��ィド、ペンタメチレンチウラムテトラスル� ��ィドなどのチウラム系化合物を使用するこ� ��ができる。チオウレア系としては、たとえ� ��チアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブ� ��ルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオル� ��トリルチオ尿素などのチオ尿素化合物など� ��使用することができる。グアニジン系とし� ��は、たとえばジフェニルグアニジン、ジオ� ��トトリルグアニジン、トリフェニルグアニ� ��ン、オルトトリルビグアニド、ジフェニル� ��アニジンフタレートなどのグアニジン系化� ��物を使用することができる。ジチオカルバ� ��ン酸系としては、たとえばエチルフェニル� ��チオカルバミン酸亜鉛、ブチルフェニルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ジメチルジチオカル� ��ミン酸ナトリウム、ジメチルジチオカルバ� ��ン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバミン酸亜� ��、ジブチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジア� ��ルジチオカルバミン酸亜鉛、ジプロピルジ� ��オカルバミン酸亜鉛、ペンタメチレンジチ� ��カルバミン酸亜鉛とピペリジンの錯塩、ヘ� ��サデシル(またはオクタデシル)イソプロピ� �ジチオカルバミン酸亜鉛、ジベンジルジチ� �カルバミン酸亜鉛、ジエチルジチオカルバ� �ン酸ナトリウム、ペンタメチレンジチオカ� �バミン酸ピペリジン、ジメチルジチオカル� �ミン酸セレン、ジエチルジチオカルバミン� �テルル、ジアミルジチオカルバミン酸カド� �ウムなどのジチオカルバミン酸系化合物な� �を使用することができる。アルデヒド-アミ� ��系またはアルデヒド-アンモニア系としては 、たとえばアセトアルデヒド-アニリン反応� �、ブチルアルデヒド-アニリン縮合物、ヘキ� ��メチレンテトラミン、アセトアルデヒド-ア ンモニア反応物などのアルデヒド-アミン系� �たはアルデヒド-アンモニア系化合物などを� ��用することができる。イミダゾリン系とし� ��は、たとえば2-メルカプトイミダゾリンな� �のイミダゾリン系化合物などを使用するこ� �ができる。キサンテート系としては、たと� �ばジブチルキサントゲン酸亜鉛などのキサ� �テート系化合物などを使用することができ� �。これらの加硫促進剤は、単独で用いても� �く、2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 加硫促進助剤としては、たとえば酸化亜鉛� ��ステアリン酸などを使用できる。
 老化防止剤としては、アミン系、フェノー� ��系、イミダゾール系、カルバミン酸金属塩� ��どを適宜選択して使用することができる。

 本発明のゴム組成物は、ステアリン酸金� ��塩を含有してもよい。ステアリン酸金属塩� ��しては、ステアリン酸マグネシウム、12-ヒ� ��ロキシステアリン酸マグネシウム、ステア� ��ン酸カルシウム、12-ヒドロキシステアリン� ��カルシウム、ステアリン酸バリウム、12-ヒ� ��ロキシステアリン酸バリウム、ステアリン� ��亜鉛、12-ヒドロキシステアリン酸亜鉛など� ��挙げることができる。ステアリン酸金属塩� ��なかでも、耐熱性改良効果およびエポキシ� ��天然ゴムとの相溶性の観点から、ステアリ� ��酸アルカリ土類金属塩が好ましく、ステア� ��ン酸カルシウム、12-ヒドロキシステアリン� ��カルシウム、ステアリン酸バリウム、12-ヒ� ��ロキシステアリン酸バリウムがより好まし� ��。

 オイルとしては、プロセスオイル、植物� ��脂、またはこれらの混合物、などを例示で� ��る。プロセスオイルとしては、パラフィン� ��プロセスオイル、ナフテン系プロセスオイ� ��、芳香族系プロセスオイルなどを例示でき� ��。植物油脂としては、ひまし油、綿実油、� ��まに油、なたね油、大豆油、パーム油、や� ��油、落花生油、パインオイル、パインター� ��、トール油、コーン油、こめ油、べに花油� ��ごま油、オリーブ油、ひまわり油、パーム� ��油、椿油、ホホバ油、マカデミアナッツ油� ��サフラワー油、桐油、などを例示できる。

 <物性>
 本発明のゴム組成物は、石油資源由来の原� ��の使用量を低減しつつ、各種用途に所望さ� ��る特性(クリンチゴムに用いた場合には剛性 、硬度、機械的強度など、ベーストレッドに 用いた場合には転がり抵抗特性、操縦安定性 など、トレッドに用いた場合にはグリップ性 能、耐摩耗性をはじめとする耐久性、転がり 抵抗特性、発熱特性など、ビードエイペック スに用いた場合には硬度、破断特性など)の� �持と加工性向上との両立が可能となったも� �である。ここで、向上された「加工性」と� �、本発明のゴム組成物をカーカスプライま� �はビードエイペックスに用いる場合には、� �クマタックテスタ((株)東洋精機製作所製)を� ��いて測定された(測定条件などの詳細は後述 )未加硫ゴム組成物の粘着力から下記計算式� �よって算出された粘着性指数が105以上(さら� ��好適には110以上)であることをいう。

 ・粘着性指数
  =(本発明のゴム組成物の粘着力/基準配合� �ム組成物の粘着力)×100
 また本発明のゴム組成物をクリンチゴム、� ��ーストレッドまたはトレッドに用いる場合� ��は、上述した粘着性指数が105以上(さらに好 適には110以上)であることに加えて、JIS K6300� ��規定に準拠し、ムーニー粘度計(ムーニービ スコメータ(株式会社島津製作所製))を用いて 測定された(測定条件などの詳細は後述)未加� ��ゴム組成物のムーニー粘度から下記計算式� ��よって算出されたムーニー粘度指数が105以� ��(さらには110以上)であることをいう。

 ・ムーニー粘度指数
  =(基準配合ゴム組成物のムーニー粘度)/(本 発明のゴム組成物のムーニー粘度)×100
 なお、上記各計算式中の基準配合ゴム組成� ��は、テルペン系樹脂およびロジン系樹脂の� ��ちの少なくともいずれかを含有しないこと� ��外は同じ本発明のゴム組成物と同様の組成� ��配合されたゴム組成物を指す。

 <空気入りタイヤ>
 本発明はまた、上述したような本発明のゴ� ��組成物を用いた空気入りタイヤをも提供す� ��。ここで、図1は、本発明の空気入りタイヤ の一例を示す概略断面図である。空気入りタ イヤ1は、キャップトレッド部2aとベーストレ ッド部2bとを備えるトレッド部2と、該トレッ ド部2の両端からタイヤ半径方向内方に延び� �一対のサイドウォール部3と、各サイドウォ� ��ル部3の内方端に位置するビード部4とを備� �る。またビード部4,4間にはカーカス6が架け� ��されるとともに、このカーカス6の外側かつ トレッド部2内にはタガ効果を有してトレッ� �部2を補強するベルト層7が配される。

 上記カーカス6は、カーカスコードをタイ ヤ赤道COに対して、たとえば70~90°の角度で配 列する1枚以上のカーカスプライ6aから形成さ れ、このカーカスプライ6aは、上記トレッド� ��2からサイドウォール部3を経てビード部4の� ��ードコア5の廻りをタイヤ軸方向の内側から 外側に折返されて係止される。

 上記ベルト層7は、ベルトコードをタイヤ 赤道COに対して、たとえば40°以下の角度で配 列した2枚以上のベルトプライ7aからなり、各 ベルトコードがプライ間で交差するよう向き を違えて重置している。なお、必要に応じて ベルト層7の両端部のリフティングを防止す� �ためのバンド層(図示しない)を、ベルト層7� �少なくとも外側に設けてもよく、このとき� �ンド層は、低モジュラスの有機繊維コード� �、タイヤ赤道COとほぼ平行に螺旋巻きした連 続プライで形成する。

 またビード部4には、上記ビードコア5か� �半径方向外方に延びるビードエイペックス� �ム8が配されるとともに、カーカス6の内側に は、タイヤ内腔面をなすインナーライナゴム 9が隣設され、カーカス6の外側は、クリンチ� ��ム4Gおよびサイドウォールゴム3Gで保護され る。本発明のゴム組成物は、上述したクリン チゴム4G、ベーストレッド部2b、キャップト� �ッド部2a、カーカスプライ6aおよびビードエ� ��ペックスゴム8から選ばれる少なくともいず れかに使用されるものである。

 なお図1には、乗用車用の空気入りタイヤ について例示しているが、本発明はこれに限 定されず、乗用車用、トラック用、バス用、 重車両用など、各種車両の用途に対して用い られる空気入りタイヤを提供する。

 本発明の空気入りタイヤは、本発明のゴ� ��組成物を用いて、従来公知の方法により製� ��される。すなわち、上述した必須成分、お� ��び必要に応じて配合されるその他の配合剤� ��含有するゴム組成物を混練りし、未加硫の� ��階でタイヤのクリンチ、ベーストレッド部� ��トレッドゴム、カーカスプライおよびビー� ��エイペックスから選ばれる少なくともいず� ��かの形状に合わせて押出し加工し、タイヤ� ��他の部材とともに、タイヤ成形機上にて通� ��の方法で成形することにより、未加硫タイ� ��を形成する。この未加硫タイヤを加硫機中� ��加熱加圧することにより、本発明のタイヤ� ��得ることができる。

 なお、本発明のゴム組成物をカーカスプ� ��イに用いる場合には、上述した未加硫の状� ��でカーカスプライの形状に押出し加工した� ��、これをタイヤ用コードの上下に貼り付け� ��埋設させてカーカスプライを作製後、タイ� ��の他の部材とともに、タイヤ成形機上にて� ��常の方法で成形する。この場合、カーカス� ��ライは、上述した本発明のカーカスプライ� ��ゴム組成物を備えるものあれば特に制限さ� ��るものではなく、タイヤ用コードとしても� ��来公知の適宜の材料(たとえば、レーヨン繊 維、精製セルロース繊維など)を用いること� �可能である。

 本発明の空気入りタイヤは、石油資源由� ��の成分の含有比率がより低減され、省資源� ��よび環境保護への配慮が十分なされている� ��ともに、それぞれの用途に応じて所望され� ��良好な物理的特性の維持と加工性の向上と� ��両立されたゴム組成物が使用されているた� ��、地球環境に優しい「エコタイヤ」である� ��ともに、加工性が改善され、クリンチゴム� ��ベーストレッドまたはビードエイペックス� ��おいては良好な耐久性および操縦安定性な� ��の所望の特性、トレッドにおいてはグリッ� ��性能、耐摩耗性をはじめとする耐久性、転� ��り抵抗特性、発熱特性などの所望の特性、� ��ーカスプライとしての所望の特性を有する� ��

 以下に実施例および比較例を挙げて、本� ��明をさらに詳しく説明するが、本発明はこ� ��ら実施例に限定されるものではない。

 <実施例1~3、比較例1、2:クリンチゴム用ゴ ム組成物>
 表1に示す配合処方に従い、神戸製鋼所(株)� ��1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄およ び加硫促進剤を除く配合成分を充填率が58%に なるように充填し、回転数80rpmで160℃に到達� ��るまで3分間混練りした。ついで、得られた 混練り物に硫黄および加硫促進剤を表1に示� �配合量で加えた後、オープンロールを用い� �、80℃で5分間混練りし、実施例1~3、比較例1� ��2に係る配合の未加硫ゴム組成物を得た。

 実施例1~3、比較例1、2で使用した各種配合� �分の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):SIR(インドネシア製)
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):ENR25(MRB社製)(エポ� ��シ化率:25%)
(3)カーボンブラック:ショウブラックN220(キャ ボットジャパン(株)製)
(4)シリカ:ウルトラジルVN3(デグッサ社製)(BET� �表面積:210m ² /g)
(5)シランカップリング剤:Si266(デグッサ社製)
(6)オイル:NH60(出光興産(株)製)
(7)樹脂(1):マルカレッツT100AS(丸善石油化学(株 )製)
(8)樹脂(2):テルペン樹脂PX300N(ヤスハラケミカ� ��(株)製)
(9)ワックス:サンノックワックス(大内新興化� ��工業(株)製)
(10)老化防止剤:ノクラック6C(大内新興化学工� ��(株)製)(N-(1,3-ジメチルブチル)-N’-フェニル- p-フェニレンジアミン))
(11)ステアリン酸:桐(日本油脂(株)製)
(12)酸化亜鉛:亜鉛華(三井金属鉱業(株)製)
(13)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学(株)製)
(14)加硫促進剤:ノクセラーNS(大内新興化学工� ��(株)製)
 実施例1~3、比較例1、2で得られた未加硫ゴ� �組成物について、以下の試験を行なった。� �1には試験結果についても併せて示している� ��

 (粘着性試験)
 ピクマタックテスタ((株)東洋精機製作所製) を用いて、上昇スピード30mm/min、測定時間2.5� ��間の条件下で、温度23℃、湿度55%での未加� �ゴム組成物の粘着力[N]を測定した。さらに� �基準配合ゴム組成物として比較例1のゴム組� ��物の粘着性指数を100とし、下記計算式によ� ��、粘着力を指数表示した。粘着性指数が大� ��いほど粘着力が大きく、優れていることを� ��す。

 ・粘着性指数=(各実施例、各比較例の粘着� �/基準配合の粘着力)×100
 (ムーニー粘度指数)
 JIS K6300に準じて、130℃で未加硫ゴム組成物 のムーニー粘度を測定し、基準配合ゴム組成 物として比較例1のゴム組成物を100とし、下� �計算式により、ムーニー粘度を指数表示し� �。ムーニー粘度指数が大きいほど粘度が低� �、加工が容易であることを示す。

 ・ムーニー粘度指数
  =(基準配合ゴム組成物のムーニー粘度)/(本 発明のゴム組成物のムーニー粘度)×100
 <実施例4~6、比較例3、4:ベーストレッド用 ゴム組成物>
 表2に示す配合処方に従い、神戸製鋼所(株)� ��1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄およ び加硫促進剤を除く配合成分を充填率が58%に なるように充填し、回転数80rpmで160℃に到達� ��るまで3分間混練りした。ついで、得られた 混練り物に硫黄および加硫促進剤を表2に示� �配合量で加えた後、オープンロールを用い� �、80℃で5分間混練りし、実施例4~6、比較例3� ��4に係る配合の未加硫ゴム組成物を得た。

 実施例4~6、比較例3、4で使用した各種配合� �分の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):SIR(インドネシア製)
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):ENR25(MRB社製)(エポ� ��シ化率:25%)
(3)カーボンブラック:ショウブラックN220(キャ ボットジャパン(株)製)
(4)シリカ:ウルトラジルVN3(デグッサ社製)(BET� �表面積:210m ² /g)
(5)シランカップリング剤:Si266(デグッサ社製)
(6)オイル:NH60(出光興産(株)製)
(7)樹脂(1):マルカレッツT100AS(丸善石油化学(株 )製)
(8)樹脂(2):テルペン樹脂PX300N(ヤスハラケミカ� ��(株)製)
(9)ワックス:サンノックワックス(大内新興化� ��工業(株)製)
(10)老化防止剤:ノクラック6C(大内新興化学工� ��(株)製)(N-(1,3-ジメチルブチル)-N’-フェニル- p-フェニレンジアミン))
(11)ステアリン酸:桐(日本油脂(株)製)
(12)酸化亜鉛:亜鉛華(三井金属鉱業(株)製)
(13)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学(株)製)
(14)加硫促進剤:ノクセラーNS(大内新興化学工� ��(株)製)
 実施例4~6、比較例3、4で得られた未加硫ゴ� �組成物について、以下の試験を行なった。� �1には試験結果についても併せて示している� ��

 (粘着性試験)
 基準配合ゴム組成物として比較例3のゴム組 成物の粘着性指数を100としたこと以外は上述 と同様にして、粘着力を指数表示した。

 (ムーニー粘度指数)
 基準配合ゴム組成物として比較例3のゴム組 成物を100としたこと以外は上述と同様にして 、ムーニー粘度を指数表示した。

 (転がり抵抗特性)
 実施例4~6、比較例3、4で得られたゴム組成� �を用いて、4.0mm(幅)×30mm(長さ)×2.0mm(厚み)の� �きさの試験片を作製し、粘弾性スペクトロ� �ータ(岩本製作所製)を用い、温度70℃、初期� ��み10%、動歪み2%という条件で、損失正接(tan� �)を測定し、基準配合ゴム組成物として比較� ��3のゴム組成物を100とし、下記計算式により 、転がり抵抗特性を指数表示した。転がり抵 抗特性指数が大きいほど転がり抵抗特性が高 いことを示す。

 ・転がり抵抗特性指数
  =(比較例3のtanδ)/(各配合のtanδ)×100
 (操縦安定性)
 実施例4~6、比較例3、4で得られたゴム組成� �を用いて、4.0mm(幅)×30mm(長さ)×2.0mm(厚み)の� �きさの試験片を作製し、粘弾性スペクトロ� �ータ(岩本製作所製)を用い、温度70℃、初期� ��み10%、動歪み2%という条件で、複素弾性率(E ^* )を測定し、基準配合ゴム組成物として比較� �3のゴム組成物を100とし、下記計算式により� ��操縦安定性を指数表示した。操縦安定性指� ��が大きいほど操縦安定性が良好であること� ��示す。

 ・操縦安定性指数
  =(各配合のE ^* )/(比較例3のE ^* )×100
 <実施例7、8、比較例5、6:トレッド用ゴム� ��成物>
 表3に示す配合処方に従い、神戸製鋼所(株)� ��1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄およ び加硫促進剤を除く配合成分を充填率が58%に なるように充填し、回転数80rpmで160℃に到達� ��るまで3分間混練りした。ついで、得られた 混練り物に硫黄および加硫促進剤を表3に示� �配合量で加えた後、オープンロールを用い� �、80℃で5分間混練りし、実施例7、8、比較例 5、6に係る配合の未加硫ゴム組成物を得た。

 実施例7、8、比較例5、6で使用した各種配合 成分の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):SIR(インドネシア製)
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):ENR25(MRB社製)(エポ� ��シ化率:25%)
(3)カーボンブラック:ショウブラックN220(キャ ボットジャパン(株)製)
(4)シリカ:ウルトラジルVN3(デグッサ社製)(BET� �表面積:210m ² /g)
(5)シランカップリング剤:Si266(デグッサ社製)
(6)オイル:NH60(出光興産(株)製)
(7)樹脂(1):マルカレッツT100AS(丸善石油化学(株 )製)
(8)樹脂(2):テルペン樹脂PX300N(ヤスハラケミカ� ��(株)製)
(9)ワックス:サンノックワックス(大内新興化� ��工業(株)製)
(10)老化防止剤:ノクラック6C(大内新興化学工� ��(株)製)(N-(1,3-ジメチルブチル)-N’-フェニル- p-フェニレンジアミン))
(11)ステアリン酸:桐(日本油脂(株)製)
(12)酸化亜鉛:亜鉛華(三井金属鉱業(株)製)
(13)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学(株)製)
(14)加硫促進剤:ノクセラーNS(大内新興化学工� ��(株)製)
 実施例7、8、比較例5、6で得られた未加硫ゴ ム組成物について、以下の試験を行なった。 表3には試験結果についても併せて示してい� �。

 (粘着性試験)
 基準配合ゴム組成物として比較例5のゴム組 成物の粘着性指数を100としたこと以外は上述 と同様にして、粘着力を指数表示した。

 (ムーニー粘度指数)
 基準配合ゴム組成物として比較例5のゴム組 成物を100としたこと以外は上述と同様にして 、ムーニー粘度を指数表示した。

 (グリップ性能)
 実施例7、8、比較例5、6で得られたゴム組成 物を用いて、4.0mm(幅)×30mm(長さ)×2.0mm(厚み)の 大きさの試験片を作製し、粘弾性スペクトロ メータ(岩本製作所製)を用い、ドライグリッ� ��性能については温度30℃、初期歪み10%、動� �み2%という条件で、ウェットグリップ性能に ついては温度0℃、初期歪み10%、動歪み2%とい う条件で、損失正接(tanδ)を測定し、基準配� �ゴム組成物として比較例5のゴム組成物を100� ��し、下記計算式により、グリップ性能を指� ��表示した。グリップ性能指数が大きいほど� ��リップ性能が良好であることを示す。

 ・グリップ性能指数
  =(各配合のtanδ)/(比較例5のtanδ)×100
 (耐摩耗性)
 実施例7、8、比較例5、6で得られたゴム組成 物を用いて、49mm(外径)×5mm(厚み)の大きさの� �験片を作製し、JIS K-6246の規定に準拠して、 ランボーン摩耗試験機(上島製作所製)を用い� ��温度23℃、荷重30N、スリップ率40%という条� �で、摩耗質量を測定し、基準配合ゴム組成� �として比較例5のゴム組成物を100とし、下記� ��算式により、耐摩耗性を指数表示した。耐� ��耗性指数が大きいほど耐摩耗性が良好であ� ��ことを示す。

 ・耐摩耗性指数
  =(比較例5の摩耗質量)/(各配合の摩耗質量)� �100
 (転がり抵抗特性)
 実施例7、8、比較例5、6で得られたゴム組成 物を用いて、4.0mm(幅)×30mm(長さ)×2.0mm(厚み)の 大きさの試験片を作製し、粘弾性スペクトロ メータ(岩本製作所製)を用い、温度70℃、初� �歪み10%、動歪み2%という条件で、損失正接(ta nδ)を測定し、基準配合ゴム組成物として比� �例5のゴム組成物を100とし、下記計算式によ� ��、転がり抵抗特性を指数表示した。転がり� ��抗特性指数が大きいほど転がり抵抗特性が� ��いことを示す。

 ・転がり抵抗特性指数
  =(比較例5のtanδ)/(各配合のtanδ)×100
 (発熱特性)
 実施例7、8、比較例5、6で得られたゴム組成 物を用いて、4.0mm(幅)×30mm(長さ)×2.0mm(厚み)の 大きさの試験片を作製し、粘弾性スペクトロ メータ(岩本製作所製)を用い、温度100℃、初� ��歪み10%、動歪み2%という条件で、ロスコン� �ライアンスを測定し、基準配合ゴム組成物� �して比較例5のゴム組成物を100とし、下記計� ��式により、発熱特性を指数表示した。発熱� ��性指数が大きいほど発熱特性が良好である� ��とを示す。

 ・発熱特性指数
  =(比較例5のロスコンプライアンス)/(各配� �のロスコンプライアンス)×100
 <実施例9、比較例7、8:カーカスプライ用� �ム組成物>
 表4に示す配合処方に従い、神戸製鋼所(株)� ��1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄およ び加硫促進剤を除く配合成分を充填率が58%に なるように充填し、回転数80rpmで140℃に到達� ��るまで3分間混練りした。ついで、得られた 混練り物に硫黄および加硫促進剤を表4に示� �配合量で加えた後、オープンロールを用い� �、80℃で5分間混練りし、実施例9、比較例7、 8に係る配合の未加硫ゴム組成物を得た。

 実施例9、比較例7、8で使用した各種配合成� ��の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):RSS#3(テックビーハング社製)
(2)エポキシ化天然ゴム(ENR):ENR25(クンプーラン ガスリー社製)(エポキシ化率:25%)
(3)カーボンブラック:ショウブラックN220(キャ ボットジャパン(株)製)
(4)シリカ:ウルトラジルVN3(デグッサ社製)
(5)シランカップリング剤:Si69(デグッサ社製)
(6)オイル:NH60(出光興産(株)製)
(7)樹脂(1):石油系樹脂(マルカレッツT100AS(丸善 石油化学(株)製))
(8)樹脂(2):テルペン系樹脂(PX300N(ヤスハラケミ カル(株)製)
(9)ワックス:サンノックワックス(大内新興化� ��工業(株)製)
(10)老化防止剤:サントフレックス6PPD(フレキ� �ス社製)
(11)ステアリン酸:桐(日本油脂(株)製)
(12)酸化亜鉛:亜鉛華(三井金属鉱業(株)製)
(13)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学(株)製)
(14)加硫促進剤:ノクセラーNS(大内新興化学工� ��(株)製)
 実施例9、比較例7、8で得られた未加硫ゴム� ��成物について、以下の試験を行った。表4に は試験結果についても併せて示している。

 (粘着性試験)
 JIS-T9233の規定に準拠して、ピクマタックテ� ��タ((株)東洋精機製作所製)を用いて、測定温 度20℃、荷重4.9N、放置時間10秒、引き剥がし� ��度30mm/分の条件下で、未加硫ゴム組成物の� �着力[N]を測定した。さらに、基準配合ゴム� �成物として比較例7のゴム組成物の粘着性指� ��を100とし、下記計算式により、粘着力を指� ��表示した。粘着性指数が大きいほど粘着力� ��大きく、優れていることを示す。

 ・粘着性指数=(各実施例、各比較例の粘着� �/基準配合の粘着力)×100
 <実施例10、比較例9、10:ビートエイペック ス用ゴム組成物>
 表5に示す配合処方に従い、神戸製鋼所(株)� ��1.7Lバンバリーミキサーを用いて、硫黄およ び加硫促進剤を除く配合成分を充填率が58%に なるように充填し、回転数80rpmで140℃に到達� ��るまで3分間混練りした。ついで、得られた 混練り物に硫黄および加硫促進剤を表5に示� �配合量で加えた後、オープンロールを用い� �、80℃で5分間混練りし、実施例10、比較例9� �10に係る配合の未加硫ゴム組成物を得た。

 実施例10、比較例9、10で使用した各種配合� �分の詳細は以下のとおりである。
(1)天然ゴム(NR):RSS#3(テックビーハング社製)
(2)嚼解剤:ノクタイザーSD(大内新興化学工業(� ��)製)
(3)樹脂(1):石油系樹脂(マルカレッツT100AS(丸善 石油化学(株)製))
(4)樹脂(2):テルペン系樹脂(PX300N(ヤスハラケミ カル(株)製)
(5)カーボンブラック:ショウブラックN220(キャ ボットジャパン(株)製)
(6)シリカ:ウルトラジルVN3(デグッサ社製)
(7)シランカップリング剤:Si69(デグッサ社製)
(8)老化防止剤:ノクラック6C(大内新興化学工� �(株)製)(N-(1,3-ジメチルブチル)-N’-フェニル-p -フェニレンジアミン))
(9)ステアリン酸:桐(日本油脂(株)製)
(10)酸化亜鉛:亜鉛華(三井金属鉱業(株)製)
(11)硫黄:粉末硫黄(鶴見化学(株)製)
(12)加硫促進剤:ノクセラーNS(大内新興化学工� ��(株)製)
 実施例10、比較例9、10で得られた未加硫ゴ� �組成物について、以下の試験を行った。表5� ��は試験結果についても併せて示している。

 (粘着性試験)
 JIS-T9233の規定に準拠して、ピクマタックテ� ��タ((株)東洋精機製作所製)を用いて、測定温 度20℃、荷重4.9N、放置時間10秒、引き剥がし� ��度30mm/分の条件下で、未加硫ゴム組成物の� �着力[N]を測定した。さらに、基準配合ゴム� �成物として比較例9のゴム組成物の粘着性指� ��を100とし、下記計算式により、粘着力を指� ��表示した。粘着性指数が大きいほど粘着力� ��大きく、優れていることを示す。

 ・粘着性指数=(各実施例、各比較例の粘着� �/基準配合の粘着力)×100
 今回開示された実施の形態および実施例は� ��べての点で例示であって制限的なものでは� ��いと考えられるべきである。本発明の範囲� ��上記した説明ではなくて請求の範囲によっ� ��示され、請求の範囲と均等の意味および範� ��内でのすべての変更が含まれることが意図� ��れる。