本発明のタイヤ用ゴム組成物は、天然ゴム および/またはイソプレンゴムを含むゴム成� �100重量部に対して、N,N-ジアルキル-2-ベンゾ� ��アゾリルスルフェンアミド(2つのアルキル� �は、炭素数4~16の分岐構造を有する直鎖のア� ��キル基であって、同一であっても異なって� ��てもよい)を0.6~8重量部、硫黄を2~7重量部含� ��し、前記N,N-ジアルキル-2-ベンゾチアゾリル スルフェンアミドを含む加硫促進剤の合計量 が2.1~10重量部である。

天然ゴムには、天然ゴムそのものだけでな く、エポキシ化天然ゴム(ENR)や脱タンパク天� ��ゴム(DPNR)も含まれる。天然ゴム(NR)および/� �たはイソプレンゴム(IR)は、他のゴム成分と� ��合して使用することもできる。他のゴム成� ��としては、スチレン-ブタジエンゴム(SBR)、� ��チレン-イソプレン-ブタジエンゴム(SIBR)、� �タジエンゴム(BR)、イソプレンゴム(IR)、エチ レン-プロピレン-ジエンゴム(EPDM)、クロロプ� ��ンゴム(CR)、ブチルゴム(IIR)、アクリロニト� ��ル-ブタジエンゴム(NBR)などがあげられる。� ��でも、ハイシスBR、変性BR、変性SBRが好まし い。変性BRとしては、特開2006-124503号公報お� �び特開2006-63143号公報に記載されているよう� ��、1,2-シンジオタクチックポリブタジエン結 晶を含むポリブタジエンゴム(a)(BR(a))、スズ� �性ポリブタジエンゴム(b)(BR(b))などが挙げら� ��る。

他のゴム成分と混合する場合には、NRおよ� ��/またはIRはゴム成分中に60重量%未満が好ま� ��く、55重量%未満がより好ましく、50重量%未� ��が最も好ましい。60重量%以上では、tanδが� �くなる傾向がある。一方、NRおよび/またはIR はゴム成分中に15重量%以上が好ましく、20重� ��%以上がより好ましく、25重量%以上が最も好 ましい。15重量%未満では、破断強度が低く、 加工性も低くなる傾向がある。

本発明では、N,N-ジアルキル-2-ベンゾチア� �リルスルフェンアミドを加硫促進剤として� �用する。該化合物の2つの分岐構造を有する� ��鎖のアルキル基は同一であっても異なって� ��ても良く、炭素数は4~16であるが、6~12が好� �しい。3以下では、初期加硫速度が速く、ゴ� ��中への分散性が低下し、17以上では、初期� �硫速度が遅すぎ、またゴム硬度が低くなる� �好ましいアルキル基としては、2-エチルヘキ シル、2-メチルヘキシル、3-エチルヘキシル� �3-メチルヘキシル、2-エチルプロピル、2-エ� �ルブチル、2-エチルペンチル、2-エチルヘプ� ��ル、2-エチルオクチルなどがあげられる。

N,N-ジアルキル-2-ベンゾチアゾリルスルフ� �ンアミドの配合量の下限は、ゴム成分100重� �部に対して、0.6重量部以上、好ましくは0.7� �量部以上である。配合量が0.6重量部未満で� �、ゴムの硬度が低く、破断強度が低くなる� �また、配合量の上限は、8重量部以下、好ま� ��くは7重量部以下である。配合量が8重量部� �こえると、分散性が低下し、破断強度が低� �する原因となる。

硫黄の配合量は、ゴム成分100重量部に対し て、2重量部以上、好ましくは3.5重量部以上� �ある。硫黄の配合量が2重量部未満では、得� ��れたゴム組成物の硬度(≒E*)が低くなる。ま た、硫黄の配合量は、7重量部以下、好まし� �は6.5重量部以下である。硫黄の配合量が7重� ��部をこえると、ブルーミングにより隣接部� ��との粘着性が悪化し、硫黄の濃度が均一で� ��くなる。

本発明では、N,N-ジアルキル-2-ベンゾチアゾ� �ルスルフェンアミドとともに、他の加硫促� �剤を併用することができる。他の加硫促進� �としては、下記一般式
(C ₆ H ₅ -CH ₂ ) ₂ N-(C=S)-S _y -(C=S)-N(CH ₂ -C ₆ H ₅ ) ₂
で表される加硫促進剤、グアニジン系加硫促 進剤、スルフェンアミド系加硫促進剤、チア ゾール系加硫促進剤、チウラム系加硫促進剤 、チオウレア系加硫促進剤、ジチオカルバミ ン酸系加硫促進剤、アルデヒド-アミン系ま� �はアルデヒド-アンモニア系加硫促進剤、イ� ��ダゾリン系加硫促進剤、キサンテート系加� ��促進剤などがあげられる。

前記一般式で表される加硫促進剤において 、式中、yは1~8の整数であるが、2がより好ま� ��い。yが9以上では合成が困難である。

グアニジン系加硫促進剤としては、例えば 、ジフェニルグアニジン、ジオルトトリグア ニジン、トリフェニルグアニジン、オルトト リルビグアニド、ジフェニルグアニジンフタ レートなどがあげられる。

スルフェンアミド系加硫促進剤は、下記一 般式(1)で表される。

前記一般式(1)中において、Rは、炭素数1~18� ��直鎖アルキル基、分岐鎖アルキル基または� ��クロアルキル基などを示す。Rはとくに分岐 鎖アルキル基が好ましい。

スルフェンアミド系加硫促進剤としては、 具体的に、N-tert-ブチル-2-ベンゾチアゾリル� �ルフェンアミド(TBBS)、N-シクロヘキシル-2-ベ ンゾチアゾリルスルフェンアミド(CBS)、N,N-ジ シクロヘキシル-2-ベンゾチアゾリルスルフェ ンアミド(DCBS)、N,N-ジイソプロピル-2-ベンゾ� �アゾールスルフェンアミドなどがあげられ� �。なかでも、ゴム中への分散性、加硫物性� �安定性がよいという効果が得られることか� �、スルフェンアミド系加硫促進剤としては� �TBBS、CBSが好ましい。

チアゾール系加硫促進剤としては、例えば 、MBT(2-メルカプトベンゾチアゾール)、MBTS(ジ ベンゾチアジルジスルフィド)、2-メルカプト ベンゾチアゾールのナトリウム塩、亜鉛塩、 銅塩、シクロヘキシルアミン塩、2-(2,4-ジニ� �ロフェニル)メルカプトベンゾチアゾール、2 -(2,6-ジエチル-4-モルホリノチオ)ベンゾチア� �ールなどが挙げられる。なかでも、チアゾ� �ル系加硫促進剤としては、MBT、MBTSが好まし� ��、MBTSが特に好ましい。

チウラム系加硫促進剤としては、例えば、 TMTD(テトラメチルチウラムジスルフィド)、テ トラエチルチウラムジスルフィド、テトラメ チルチウラムモノスルフィド、ジペンタメチ レンチウラムジスルフィド、ジペンタメチレ ンチウラムモノスルフィド、ジペンタメチレ ンチウラムテトラスルフィド、ジペンタメチ レンチウラムヘキサスルフィド、テトラブチ ルチウラムジスルフィド、ペンタメチレンチ ウラムテトラスルフィドなどが挙げられる。

チオウレア系加硫促進剤としては、例えば 、チアカルバミド、ジエチルチオ尿素、ジブ チルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、ジオル トトリルチオ尿素などのチオ尿素化合物など が挙げられる。

ジチオカルバミン酸系加硫促進剤としては 、例えば、エチルフェニルジチオカルバミン 酸亜鉛、ブチルフェニルジチオカルバミン酸 亜鉛、ジメチルジチオカルバミン酸ナトリウ ム、ジメチルジチオカルバミン酸亜鉛、ジエ チルジチオカルバミン酸亜鉛、ジブチルジチ オカルバミン酸亜鉛、ジアミルジチオカルバ ミン酸亜鉛、ジプロピルジチオカルバミン酸 亜鉛、ペンタメチレンジチオカルバミン酸亜 鉛とピペリジンの錯塩、ヘキサデシル(また� �オクタデシル)イソプロピルジチオカルバミ� ��酸亜鉛、ジベンジルジチオカルバミン酸亜� ��、ジエチルジチオカルバミン酸ナトリウム� ��ペンタメチレンジチオカルバミン酸ピペリ� ��ン、ジメチルジチオカルバミン酸セレン、� ��エチルジチオカルバミン酸テルル、ジアミ� ��ジチオカルバミン酸カドミウムなどのジチ� ��カルバミン酸系化合物などが挙げられる。

アルデヒド-アミン系またはアルデヒド-ア� ��モニア系加硫促進剤としては、例えば、ア� ��トアルデヒド-アニリン反応物、ブチルアル デヒド-アニリン縮合物、ヘキサメチレンテ� �ラミン(HMT)、アセトアルデヒド-アンモニア� �応物などが挙げられる。

ゴム組成物に配合する前記N,N-ジアルキル-2 -ベンゾチアゾリルスルフェンアミドを含む� �硫促進剤の合計量は、ゴム成分100重量部に� �して2.1~10重量部である。加硫促進剤の合計� �合量の下限は、2.2重量部が好ましく、2.4重� �部がより好ましい。2.1重量部未満では、硬� �が低く、tanδが悪くなる傾向がある。一方、 上限は9.5重量部が好ましく、9重量部がより� �ましい。10重量部を超えると、分散性が低下 し、破断強度が低下する傾向がある。

本発明のゴム組成物には、前記ゴム成分、 硫黄および加硫促進剤のほかにも、必要に応 じて、カーボンブラック、シリカ、炭酸カル シウムなどの充填剤、可塑剤、酸化亜鉛、加 硫助剤、発泡剤、老化防止剤、ワックスなど の添加剤を配合することができる。シリカに ついては、シリカは酸性であり、加硫反応を 遅延させ、分散性も良好であって破断伸びを 向上させることができる。しかしながら、ゴ ム加硫前に放置すると、収縮し、寸法安定性 が低く、ビードエイペックスではエッジがカ ールする傾向にある。なお、シリカの含有量 を15重量部以上とすると、低tanδが得られな� �。

カーボンブラックの配合量の下限は、ビー ドエイペックスの場合、ゴム成分100重量部に 対して、好ましくは45重量部以上、より好ま� ��くは50重量部以上である。配合量が45重量部 未満では、硬度が低く、操縦応答性が悪くな る傾向がある。また、配合量の上限は、好ま しくは80重量部以下、より好ましくは75重量� �以下である。配合量が80重量部をこえると、 ポリマー中への分散性が低下し、破断強度が 低下する傾向がある。

一方、ベーストレッドの場合、ゴム成分100 重量部に対して、好ましくは15重量部以上、� ��り好ましくは20重量部以上である。配合量� �15重量部未満では、破断強度と硬度が低下す る傾向がある。また、配合量の上限は、好ま しくは50重量部以下、より好ましくは45重量� �以下である。配合量が50重量部をこえると、 発熱性が低下する傾向がある。

本発明のビードエイペックスまたはベース トレッドは、本発明のゴム組成物からなる。 ここで、本発明のビードエイペックスを有す るタイヤは、トレッド部両側で連なる一対の サイドウォール部に形成された一対のビード 部と、該ビード部のビードコアで両端部が折 り返されたカーカスとを備えており、ビード エイペックスとは、該カーカスの折り返しの 間に配置され、タイヤのサイドウォール方向 に向かって延びるタイヤ部位をいう。

タイヤは、通常の方法により製造される。 例えば、前記ゴム成分、補強用充填剤、必要 に応じて添加剤を混練りし、未加硫の段階で タイヤのビードエイペックスまたはベースト レッドの形状にあわせて押出し加工し、タイ ヤ成型機上にて通常の方法で成形することに より、未加硫タイヤを形成する。この未加硫 タイヤを加硫機中で加熱加圧することにより タイヤを得ることができる。