以下、本発明の実施の形態について、図� ��を参照して詳細に説明する。ただし、実施� ��形態において、同一機能を有する構成には� ��一符号を付し、重複する説明は省略する。

 (実施の形態1)
 図8は、本発明の実施の形態1に係るセルラ� �線通信システムにおける系列割当方法の手� �を示すフロー図である。

 まず、ステップ(以下、「ST」と記す)101に おいて、生成する系列グループの基準となる 系列長Nbと系列番号rbを設定する。ここで、� �列番号rbは、系列グループ番号に相当し、Nb� ��り小さい。

 ST102において、RB数mを1に初期化する。

 ST103において、RB数mに対応する閾値Xth(m)� �設定する。なお、閾値Xth(m)の設定方法につ� �ては後述する。

 ST104において、RB数mに対応するZC系列長N� �設定する。RB数mと系列長Nとは一意に対応す� ��ものとし、例えば、Nは、RB数mで送信可能な サイズより大きく、かつ、このサイズに最も 小さい素数をとる。

 ST105において、系列番号rを1に初期化する 。

 ST106において、r、Nが下記の式(4)を満たすか 否かを判定する。
 |r/N-rb/Nb|≦Xth(m) …(4)

 式(4)から下記の式(5)が得られる。すなわち� ��式(4)および式(5)は等価であるため、ST106に� �いては、r、Nが式(5)を満たすか否かを判定し ても良い。
 (rb/Nb-Xth(m))×N≦r≦(rb/Nb+Xth(m))×N …(5)

 ST106において、r、Nが式(4)を満たすと判定 した場合(ST106:「YES」)には、ST107の手順を行� �。

 ST107においては、rを系列番号とするZC系� �を、系列グループrbのうちRB数mに対応するZC� ��列の1つと決める。

 ST106において、r、Nが式(4)を満たさないと 判定した場合(ST106:「NO」)には、ST108の手順を 行う。

 ST108においては、r<Nであるか否かを判� �する。

 ST108において、r<Nであると判定した場� �(ST108:「YES」)には、ST109の手順を行う。

 ST109においては、r=r+1のように系列番号r� �1インクリメントし、手順をST106に移行する� �

 ST108において、r<Nでないと判定した場� �(ST108:「NO」)には、ST110の手順を行う。

 ST110においては、m<Mであるか否かを判� �する。ここで、Mは系列グループrbにおけるRB 数の最大値であり、送信帯域幅の最大値と対 応する。

 ST110において、m<Mであると判定した場� �(ST110:「YES」)には、ST111の手順を行う。

 ST111においては、m=m+1のようにRB数mを1イ� �クリメントし、手順をST103に移行する。

 ST110において、m<Mでないと判定した場� �(ST110:「NO」)には、ST112の手順を行う。

 ST112においては、生成された系列グルー� �rbを同一セル、すなわち、同一無線基地局装 置に割り当てる。

 次に、閾値Xth(m)の設定方法について2つの ケースに分けて説明する。上記のST103におい� ��は、下記の設定方法1または設定方法2のど� �らを用いても良い。

 <閾値Xth(m)の設定方法1>
 図9は、本実施の形態に係る系列割当方法に おける閾値Xth(m)の設定方法1を説明するため� �図である。図9に示すように、閾値Xth(m)は、R Bが大きいほど、小さくなるように設定され� �。例えば、下記の式(6)のように、RB数mが増� �る毎に、Xth(m)が所定の値だけ次第に小さく� �るように設定される。
 Xth(m)=1/(2Nb)-(m-1)×0.0012 …(6)

 このように、閾値Xth(m)を設定することで� ��隣接する系列グループの境目付近に位置す� ��ZC系列間のr/Nの差が大きくなるため、相互� �関の増大が抑えられる。また、より小さいRB 数に対応する閾値Xth(m)をより大きくすること で、ZC系列の数を大きくし、所定の数以上に� ��保することができる。

 図10Aおよび図10Bは、図8および図9に示し� �系列割当方法により得られる系列グループ� �例を示す図である。具体的には、図10Aおよ� �図10Bに示している系列グループは下記の条� �および手順により得られるものである。例� �ば、図10Aに示すZC系列グループ1を生成する� �めに、ST101において、Nb=13、rb=1と設定する。 ここで、Nb=13は、RB数m=1に対応する系列長で� �り、系列番号rb=1は、系列グループ番号に相� ��する。そして、ST102の手順において、上記� �式(6)を用いて、RB数に対応する閾値Xth(m)を設 定し、ST104~ST107の手順において、rb/Nbとr/Nの� �が閾値Xth(m)以下となる系列番号rを選択し、Z C系列グループ1を生成している。図10Bに示すZ C系列グループ2を生成する条件および手順は� ��ST101において基準となる系列番号rbを2に設� �する点のみで、ZC系列グループ1の場合と相� �する。

 <閾値Xth(m)の設定方法2>
 図11は、本実施の形態に係る系列割当方法� �おける閾値Xth(m)の設定方法2を説明するため� ��図である。図11に示すように、RB数mの閾値� �設け、RB閾値より大きい方よりも、RB閾値よ� ��小さい方において閾値Xth(m)をより大きく設� ��する。例えば、下記の式(7)のように、RB数m� ��閾値を10とし、RB数mが10以下である場合には 、Xth(m)を1/2Nbに設定し、RB数mが10より大きい� �合には、Xth(m)を1/4Nbに設定する。すなわち、 10の系列長Nを境に、閾値Xth(m)を2つの固定値� �間で切り換え、10より大きい系列長Nに対応� �る固定値よりも、10以下の系列長Nに対応す� �固定値をより小さく設定する。
 Xth(m)=1/(2Nb),(1≦m≦10の場合)
 Xth(m)=1/(4Nb),(m≧11の場合) …(7)

 このように、閾値Xth(m)を設定することで� ��隣接する系列グループの境目付近に位置す� ��ZC系列間のr/Nの差が大きくなるため、相互� �関の増大が抑えられる。また、RB数mの閾値� �り小さいRB数に対応する閾値Xth(m)をより大き くすることで、ZC系列の数を大きくし、所定� ��数以上に確保することができる。

 図12Aおよび図12Bは、図8および図11に示し� ��系列割当方法により得られる系列グループ� ��例を示す図である。具体的には、図12Aおよ� ��図12Bに示している系列グループ(ZC系列グル� ��プ1およびZC系列グループ2)を得るための条� �および手順は、閾値Xth(m)の設定方法として� �(6)の代わりに式(7)を用いる点のみで、図10A� �よび図10Bに示した系列グループ(ZC系列グル� �プ1およびZC系列グループ2)を得るための条件 および手順と相違する。

 次に、本実施の形態に係る系列割当方法� ��従って生成された系列グループが割当てら� ��るセルに存在する無線基地局装置の動作に� ��いて説明する。

 図13は、本実施の形態に係る系列グルー� �が割り当てられる無線基地局装置100の構成� �示すブロック図である。

 符号化部101は、無線基地局装置100と同一� ��ル内に存在する無線移動局装置への送信デ� ��タおよび制御信号を符号化し、符号化デー� ��を変調部102に出力する。ここで、制御信号� ��基準系列長Nbと、系列グループ番号に相当� �る基準系列番号rbとを含み、基準系列長Nbお� ��び基準系列番号rbは、報知チャネルを介し� �、例えば後述の無線移動局装置200に送信さ� �る。また、制御信号は、例えば無線移動局� �置200に割り当てる送信用RB数、または系列長 Nなど送信帯域幅を示すスケジューリング情� �を含み、このスケジューリング情報は、制� �チャネルを介して、無線移動局装置200に送� �される。

 変調部102は、符号化部101から入力される� ��号化データを変調し、変調信号を送信RF(Radi o Frequency)部103に出力する。

 送信RF部103は、変調部102から入力される� �調信号に対しD/A変換、アップコンバート、� �幅等の送信処理を施し、送信処理を施した� �号をアンテナ104を介して送信する。

 受信RF部105は、アンテナ104を介して受信� �た信号に対しダウンコンバート、A/D変換等� �受信処理を施し、受信処理が施された信号� �分離部106に出力する。

 分離部106は、受信RF部105から入力される� �号を参照信号、データ信号、および制御信� �に分離し、参照信号をDFT(Discrete Fourier Transf orm)部107に出力し、データ信号および制御信� �をDFT部114に出力する。

 DFT部107は、分離部106から入力される時間� ��域の参照信号に対しDFT処理を施して周波数� ��域の信号に変換し、周波数領域に変換され� ��参照信号を伝搬路推定部108のデマッピング� ��109に出力する。

 伝搬路推定部108は、デマッピング部109、� ��算部110、IFFT部111、マスク処理部112、DFT部113 を備え、DFT部107から入力される参照信号に基 づいて伝搬路推定を行う。

 デマッピング部109は、DFT部107から入力さ� ��る周波数領域の参照信号から各無線移動局� ��置200の送信帯域に対応するZC系列を抽出し� �抽出された各ZC系列を除算部110に出力する。

 ZC系列設定部1000は、入力される制御情報� ��含まれている基準系列長Nb、基準系列番号rb 、および各無線移動局装置200に割り当てるRB� ��に基づき、各無線移動局装置200において用� ��られるZC系列を算出し、除算部110に出力す� �。なお、ZC系列設定部1000の内部の構成およ� �動作については後述する。

 除算部110は、ZC系列設定部1000で算出され� ��各無線移動局装置200に対応するZC系列を、� �マッピング部109から入力される各無線移動� �装置200で実際に用いられたZC系列で除算し、 除算結果をIFFT(Inverse Fast Fourier Transform)部111 に出力する。

 IFFT部111は、除算部110から入力される除算 結果に対しIFFT処理を施し、IFFT処理が施され� ��信号をマスク処理部112に出力する。

 マスク処理部112は、IFFT部111から入力され る信号にマスク処理を施すことにより、所望 の巡回シフト系列の相関値が存在する区間、 すなわち、ウィンドウ部分の相関値を抽出し 、抽出した相関値をDFT部113に出力する。

 DFT部113は、マスク処理部112から入力され� ��相関値に対しDFT処理を施し、DFT処理が施さ� ��た相関値を周波数領域等化部116に出力する� ��ここで、DFT部113が出力する、DFT処理が施さ� ��た信号は、伝搬路の周波数応答を表す信号� ��ある。

 DFT部114は、分離部106から入力される時間� ��域のデータ信号および制御信号に対しDFT処� ��を施して周波数領域に変換し、周波数領域� ��変換されたデータ信号および制御信号をデ� ��ッピング部115に出力する。

 デマッピング部115は、DFT部114から入力さ� ��る信号から各無線移動局装置200の送信帯域� ��対応するデータ信号および制御信号を抽出� ��、抽出した各信号を周波数領域等化部116に� ��力する。

 周波数領域等化部116は、伝搬路推定部108� ��DFT部113から入力される、伝搬路の周波数応� ��を表す信号を用いて、デマッピング部115か� ��入力されるデータ信号および制御信号に対� ��等化処理を施し、等化処理が施された信号� ��IFFT部117に出力する。

 IFFT部117は、周波数領域等化部116から入力 されるデータ信号および制御信号に対しIFFT� �理を施し、IFFT処理が施された信号を復調部1 18に出力する。

 復調部118は、IFFT部117から入力されるIFFT� �理が施された信号に対し復調処理を施し、� �調処理が施された信号を復号部119に出力す� �。

 復号部119は、復調部118から入力される復� ��処理が施された信号に対し復号処理を施し� ��受信データを抽出する。

 図14は、ZC系列設定部1000の内部の構成を� �すブロック図である。

 閾値算出部1001は、入力される制御情報に 含まれているRB数mを用い、上記の式(6)または 式(7)に従って閾値Xth(m)を算出し、系列番号算 出部1002に出力する。

 系列番号算出部1002は、入力される制御情 報に含まれているRB数mに基づき、参照信号と して使用可能なZC系列の系列長Nを算出し、ZC� ��列生成部1004に出力する。また、系列番号算 出部1002は、算出した系列長N、入力される制� ��情報に含まれている基準系列番号rb、基準� �列長Nb、および閾値算出部1001から入力され� �閾値Xth(m)に基づき、参照信号として使用可� �なZC系列の系列番号rを、上記の式(3)に従っ� �算出しパラメータ決定部1003に出力する。

 パラメータ決定部1003は、系列番号算出部 1002から入力される使用可能なrの中から1つを 選択して、ZC系列生成部1004へ出力する。具体 的には、パラメータ決定部1003は、フレーム� �号またはスロット番号を使用可能なrの数で� ��った余り、すなわち、フレーム番号または� ��ロット番号を使用可能なrの数でモジュロ演 算した結果に対応するrを選択する。例えば� �系列番号算出部1002からr=a、b、c、dという使� ��可能なrが4つ入力される場合、パラメータ� �定部1003は、フレーム番号あるいはスロット� ��号を4でモジュロ演算した結果が0であればr= aを、1であればr=bを、2であればr=cを、3であ� �ばr=dを選択する。これにより、系列ホッピ� �グが実現できる。

 ZC系列生成部1004は、パラメータ決定部1003 から入力されるrと、系列番号算出部1002から� ��力されるNを用いて、式(1)または式(2)に従い ZC系列を生成し、除算部110に出力する。

 上記のように、無線基地局装置100は、基� ��系列番号rb、基準系列長Nb、およびRB数を無� ��移動局装置200へシグナリングする。

 次に、無線基地局装置100からシグナリン� ��された基準系列番号rb、基準系列長Nb、およ びRB数を用いて、参照信号として用いるZC系� �を生成する無線移動局装置200について説明� �る。

 図15は、本実施の形態に係る無線移動局� �置200の構成を示すブロック図である。なお� �図15においては無線移動局装置200の受信系統 を省略し、送信系統のみを示す。

 図15において、無線移動局装置200が備え� �ZC系列設定部1000は、無線基地局装置100が備� �るZC系列設定部1000と同様であって、無線基� �局装置100から送信される制御情報に含まれ� �いる基準系列番号rb、基準系列長Nb、およびR B数mに基づきZC系列を算出し、マッピング部20 1へ出力する。

 マッピング部201は、ZC系列設定部1000から� ��力されるZC系列を無線移動局装置200の送信� �域にマッピングし、マッピングされたZC系列 をIFFT部202に出力する。

 IFFT部202は、マッピング部201から入力され るZC系列に対しIFFT処理を施し、IFFT処理が施� �れたZC系列を送信RF部203に出力する。

 送信RF部203は、IFFT部から入力されるZC系� �に対しD/A変換、アップコンバート、増幅等� �送信処理を施し、送信処理が施された信号� �アンテナ204を介して送信する。

 このように、本実施の形態によれば、RB� �が大きいほど、すなわちZC系列長Nが大きい� �ど、r/Nとrb/Nbとの差がより小さい系列を用い て系列グループを生成し、同一セルに割当て る。このため、各RBで所定の系列数を確保し� ��つ、異なる系列グループ間の相互相関を低� ��することができ、セル間干渉を低減するこ� ��ができる。

 なお、本実施の形態では、ST101において1R Bに相当する系列長を基準系列長Nbとする場合 を例にとって説明したが、本発明はこれに限 定されず、基準系列長Nbを適応的に設定して� ��良い。例えば、ある系列グループを構成す� ��ZC系列のうち、基準となるZC系列が他の系列 グループとの相互相関が最も小さいというこ とを考慮し、受信品質が最も悪いセルエッジ の無線移動局装置で使用されるRB数に相当す� ��系列長を基準系列長Nbとする。これにより� �セル間干渉をさらに低減することができる� �

 または、セルラ通信システムにおいて、� ��ル間干渉を低減させるために必要とする系� ��グループの数に基づき基準系列長Nbを設定� �ても良い。例えば、必要な系列グループの� �が100である場合、100に最も近い系列長、す� �わちRB数=9に対応する系列長109を基準系列長N bとして設定する。9個のRB、すなわち109の系� �長に対しては、108個のZC系列を生成すること ができるため、108個の基準系列番号rの中か� �100個を選択し、100個の異なる系列グループ� �生成することができる。

 また、本実施の形態では、RB数が大きい� �ど閾値Xth(m)をより小さく設定することによ� �、より大きいRB数に対応するZC系列の数を制� ��する場合を例にとって説明した。しかし、� ��発明はこれに限定されず、r/Nとrb/Nbとの差� �小さい順から予め定められた所定の数まで� �ZC系列を求め系列グループを構成しても良い 。すなわち、予め定めた所定の数までのZC系� ��を、r/Nとrb/Nbとの差が小さいZC系列を優先し て選択する。r/Nの大きさで系列を並べると系 列間の間隔は1/Nになり、大きいRB(大きいN)ほ� ��系列の間隔が小さくなるため、系列数を限� ��する処理により、大きいRBほど閾値Xth(m)を� �さくする処理と同様な効果が得られる。す� �わち、このような方法で系列グループを生� �しても、同様に、系列グループ間の相互相� �を低減させる効果が得られる。

 また、本実施の形態では、セル毎に基準� ��列長Nbを変化させると想定し、無線基地局� �置100から無線移動局装置200へ基準系列長Nbを シグナリングする場合を例にとって説明した 。しかし、本発明はこれに限定されず、予め 全セル共通の基準系列長Nbを決めておけば、� ��グナリングの必要はない。または、基準系� ��長Nbの代わりに、基準とするRB数を予め決め ておいてもよい。RB数と系列長は一意に対応� ��けられるため、基準とするRB数から基準系� �長Nbが導出できる。

 また、本実施の形態では、系列番号算出� ��1002は、基準系列番号rb、基準系列長Nb、お� �びRB数mを用いて使用可能な系列番号rを算出� ��る場合を例にとって説明した。しかし、本� ��明はこれに限定されず、無線基地局装置100� ��よび無線移動局装置200が図10Aおよび図10B、� ��たは、図12Aおよび図12Bに示した系列グルー� ��をテーブルとして保持する場合、系列番号� ��出部1002は、テーブルを引くことにより使用 可能な系列番号rを求めても良い。このテー� �ルを用いた系列番号rの決定方法の一例を以� ��説明する。例えば基準系列長Nbが固定であ� �前提において、系列長N、基準系列番号rbの2� ��のパラメータに対し、それぞれテーブルが� ��意され、選択できるrが記述されている。こ の例においては無線移動局装置100は、無線基 地局装置200からシグナリングされた系列長N� �基準系列番号rbを受信し、これに対応するテ ーブルを参照し、記述されているrの取り得� �値からランダムに一つを選択することによ� �、参照信号として使用すべきZadoff-Chu系列を� ��定する。

 また、本実施の形態では、パラメータ決� ��部1003は、フレーム番号またはスロット番号 に基づき使用可能な系列番号rの中から1つを� ��択する場合を例にとって説明した。しかし� ��本発明はこれに限定されず、パラメータ決� ��部1003は、使用可能な系列番号rの中から最� �または最大の系列番号を1つ選択しても良い� ��

 (実施の形態2)
 本発明の実施の形態2係る系列割当方法は、 本発明者らの計算機シミュレーションにより 解明された、ZC系列の相互相関特性に基づく� ��

 図16は、本発明者らの計算機シミュレー� �ョンにより解明された、ZC系列の相互相関特 性を示す図である。

 図16において、横軸は異なる送信帯域幅� �るいは異なる系列長のZC系列間のr/Nの差を示 し、縦軸はZC系列間の相互相関特性を示す。� ��16に示すように、異なる送信帯域幅あるい� �異なる系列長のZC系列間のr/Nの差が0.0である 場合、ZC系列間の相互相関が最も大きくなり� ��また、r/Nの差が0.5である場合、ZC系列間の� �互相関がピークを形成する。すなわち、異� �る送信帯域幅あるいは異なる系列長のZC系列 間の相互相関は、r/Nの差が0.5に近い場合に大 きくなる。

 本実施の形態に係る系列割当方法は、基� ��となるZC系列とのr/Nの差が0.5に近いZC系列を 系列グループに含めないことを特徴とする。

 図17は、本実施の形態に係るセルラ無線� �信システムにおける系列割当方法の手順を� �すフロー図である。なお、図17における手順 において、図8に示した手順と同様のステッ� �については、説明を省略する。

 ST201において、既存の系列グループとし� �、RB数によらずr/Nとrb/Nbとの差が1/26以下にな るZC系列からなる系列グループを入力する。

 ST202においては、下記の式(8)に従って、RB数 がmである場合の閾値Xth2(m)を設定する。すな� ��ち、RB数mが増える毎に、Xth2(m)が所定の値だ け次第に大きくなるように設定する。
 Xth2(m)=(m-1)×0.0012 …(8)

 ST203においては、r、Nが下記の式(9)を満たす か否かを判定する。
 ||r/N-rb/Nb|-0.5|≦Xth2(m) …(9)

 ST203において、r、Nが式(9)を満たすと判定 した場合(ST203:「YES」)には、ST204の手順を行� �。

 ST204においては、rを系列番号とするZC系� �をST201において入力した既存の系列グループ から削除する。

 一方、ST203において、r、Nが式(9)を満たさ ないと判定した場合(ST203:「NO」)には、ST108の 手順を行う。

 図18は、図17の系列割当方法の手順に従っ て系列グループを生成する方法を説明するた めの図である。

 図18において、グループXは、基準系列を� ��む系列グループ示し、グループYは、ST201に� ��いて入力した既存の系列グループを示す。� ��お、斜線で表す部分は、グループXのr/Nとrb/ Nbとの差が0.5に近い、例えばr/Nの差が(0.5-Xth2( m))~(0.5+Xth2(m))の範囲にあるZC系列を示す。図18 のように、本実施の形態に係る系列割当方法 においては、グループXのr/Nとrb/Nbとの差が(0. 5-Xth2(m))~(0.5+Xth2(m))の範囲にあるZC系列を既存� ��系列グループYから削除する。これにより、 系列グループ間の相互相関を低減する。また 、式(8)に従って、RB数が小さいほど閾値Xth2(m) をより小さく設定して削除される系列数を減 少させることにより、系列グループから削除 されるZC系列の数を制限する。

 図19Aおよび図19Bは、本実施の形態に係る� ��列割当方法により得られる系列グループの� ��を示す図である。具体的には、図19Aおよび� ��19Bに示している系列グループ(ZC系列グルー� ��1およびZC系列グループ8)は下記の条件およ� �手順により得られるものである。例えば、� �19Aに示すZC系列グループ1を生成するために� �ST101において、基準となる系列長Nbを13に設� �し、基準となる系列番号rbを1に設定してい� �。なお、既存の系列グループは、RB数によら ずrb/Nbからの差が1/26以下になる系列からなる 。ST202において、式(8)を用いて、RB数mに対応� ��る閾値Xth2(m)を設定し、ST204において式(9)の� ��件を満たすZC系列を既存の系列グループか� �削除する。

 このように、本実施の形態によれば、系� ��グループを生成する際に、RB数が小さいほ� �閾値Xth2(m)をより小さく設定し、r/Nとrb/Nbと� �差が(0.5-Xth2(m))~(0.5+Xth2(m))の範囲にあるZC系列 を既存の系列グループから削除する。このた め、系列グループを構成する系列数を確保し つつ、系列グループ間の相互相関を低減する ことができ、セル間干渉を低減することがで きる。

 なお、本実施の形態では、ST201において� �存の系列グループとして、RB数によらずr/Nと rb/Nbとの差が1/26以下になるZC系列からなる系� ��グループを入力する場合を例にとって説明� ��た。しかし、本発明はこれに限定されず、� ��施の形態1において得られた系列グループを 既存の系列グループとして入力しても良い。

 また、本実施の形態では、r/Nとrb/Nbとの� �が(0.5-Xth2(m))~(0.5+Xth2(m))の範囲にあるZC系列を 既存の系列グループから削除する場合を例に とって説明したが、本発明はこれに限定され ず、系列グループからZC系列を削除する条件� ��さらに加え、所定値以上のRB数、例えば10以 上のRB数のみに対し系列の削除を行うように� ��ても良い。これにより、小さいRB数に対応� �るZC系列が削除されすぎることを防止し、削 除されるZC系列の数を制限することができる� ��

 図20Aおよび図20Bは、系列の削除を許容す� ��RB数を10以上と設定する場合、得られる系列 グループの例を示す図である。なお、図20Aお よび図20Bに示す系列グループ(ZC系列グループ 1およびZC系列グループ8)を得るための他の条� ��は図19Aおよび図19Bに示した系列グループを� ��るための条件と同様である。

 また、本実施の形態では、ST203において、r� ��Nが式(9)を満たすか否かを判定する場合を例 にとって説明したが、本発明はこれに限定さ れず、ST203において下記の式(10)を用いても良 い。これにより、式(9)を用いる場合と同様な 系列を系列グループから削除することができ る。
 ||r/N-rb/Nb|-(0.5/Nb)|≦Xth2(m) …(10)

 また、本実施の形態では、式(9)において1つ の系列長、すなわち1種のRB数を基準として用 いる場合を例にとって説明した。しかし、本 発明はこれに限定されず、式(9)の判定に用い られる基準系列長、すなわち基準となるRB数� ��複数設けても良い。例えば、1RB、2RB、3RB対� ��するNb ₁ =13、Nb ₂ =29、Nb ₃ =37の3つを基準として、||r/N-rb ₁ /Nb ₁ |-0.5|が閾値より小さい、または、||r/N-rb ₂ /Nb ₂ |-0.5|が閾値より小さい、または||r/N-rb ₃ /Nb ₃ |-0.5|が閾値より小さいr、Nを有するすべての� ��列を削除する。また、複数の基準とするRB� �は、連続しなくてもよい。例えば、1RBと3RB(� ��なわちN=13とN=37)を基準の系列長Nbとしても� �い。

 また、本実施の形態では、r/Nとrb/Nbとの� �が(0.5-Xth2(m))~(0.5+Xth2(m))の範囲にあるZC系列を 既存の系列グループから削除する場合を例に とって説明した。しかし、本発明はこれに限 定されず、各RB数に応じて所定の系列数は確� ��する(残す)という条件をさらに追加しても� �い。具体的には、各RBで、確保する系列数p(m )を予め設定して、r/Nとrb/Nbとの差が0.5により 近い系列から順番に削除を行い、残りの系列 数がp(m)になった時点で削除処理を止める。� �れにより、各RBで必要な系列数を確保できる 。

 以上、本発明の各実施の形態について説� ��した。

 本発明に係る系列割当方法は、上記各実� ��の形態に限定されず、種々変更して実施す� ��ことが可能である。例えば、各実施の形態� ��、適宜組み合わせて実施することが可能で� ��る。

 また、上記各実施の形態において、系列� ��ループを生成するさらなる条件として、Cubi c Metric(CM)またはPAPRが所定の値、例えば、QPSK におけるCMまたはPAPRより大きい系列は使わな い、系列グループから削除にしてもよい。か かる場合、系列グループ間でのCMまたはPAPRの 大小の偏りは小さいため、このような条件を 追加しても各系列グループの系列数をほぼ均 等にでき、各系列グループで使用できる系列 数に偏りが生じない。

 また、上記各実施の形態では、周波数領域� ��ZC系列を用いて系列グループを構成する場� �を例にとって説明したが、本発明はこれに� �定されず、時間領域で生成したZC系列を用い て系列グループを構成しても良い。ただし、 時間領域のZC系列と周波数領域のZC系列とは� �下記の式(11)に示すような関係を満たす。
 (u×r)mod(N)=N-1 …(11)

 式(11)において、NはZC系列長を示し、rは� �間領域のZC系列の系列番号を示し、uは周波� �領域のZC系列の系列番号を示す。従って、時 間領域のZC系列を用いて系列グループを構成� ��る場合は、基準系列とのu/Nの差が所定の閾� ��より小さいZC系列を求める。時間領域のZC系 列と周波数領域のZC系列とは性質は同様であ� ��ため、同様の効果が得られる。

 また、上記各実施の形態では、ZC系列を� �ャネル推定用参照信号として用いる場合を� �にとって説明したが、本発明はこれに限定� �れず、例えば、CQI推定用参照信号(Sounding RS) 、同期チャネル(Synchronization Channel)、ランダ� ��アクセスのプリアンブル信号、CQI信号、ま� ��はACK/NACK信号等としてZC系列を用いても良い 。

 また、上記各実施の形態では、無線移動� ��装置から無線基地局装置に対する参照信号� ��してZC系列を用いる場合を例にとって説明� �たが、本発明はこれに限定されず、無線基� �局装置から無線移動局装置に対する参照信� �としてZC系列を用いる場合でも同様に適用で きる。

 また、上記各実施の形態では、参照信号と� ��てZC系列を用いる場合を例にとって説明し� �が、ZC系列を含んだ他の系列、例えば、下記 の式(12)に示すGCL(Generalized Chirp-Like)系列c(k)を 参照信号として用いても良い。
 c(k)=a(k)b(k mod m),k=0,1,…,N-1 …(12)

 式(12)において、Nは系列長を示し、N=sm ² (s,mは整数)あるいはN=tm(t,mは整数)である。a(k) は式(1)または式(2)で表されるZC系列を示し、b (k)は下記の式(13)で表されるDFT系列である。

 また、上記各実施の形態では、閾値以下� ��あることを判定条件としたが、閾値未満で� ��ることを判定条件としても良い。

 また、上記各実施の形態では、Zadoff-Chu系 列を用いて説明を行った。しかし、Zaddoff-Chu� ��列は、各式で表される系列に限定されず、Z adoff-Chu系列の一部を繰り返すことにより生成 される系列、およびZadoff-Chu系列の一部を切� �詰める、あるいは、一部を抜き取ることに� �り生成される系列も含む。

 また、上記各実施の形態では、本発明を� ��ードウェアで構成する場合を例にとって説� ��したが、本発明はソフトウェアで実現する� ��とも可能である。

 また、上記各実施の形態の説明に用いた� ��機能ブロックは、典型的には集積回路であ� ��LSIとして実現される。これらは個別に1チッ プ化されてもよいし、一部または全てを含む ように1チップ化されてもよい。ここでは、LS Iとしたが、集積度の違いにより、IC、システ ムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称される こともある。

 また、集積回路化の手法はLSIに限るもの� ��はなく、専用回路または汎用プロセッサで� ��現してもよい。LSI製造後に、プログラムす� ��ことが可能なFPGA(Field Programmable Gate Array)� �、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成� �能なリコンフィギュラブル・プロセッサー� �利用してもよい。

 さらには、半導体技術の進歩または派生� ��る別技術によりLSIに置き換わる集積回路化� ��技術が登場すれば、当然、その技術を用い� ��機能ブロックの集積化を行ってもよい。バ� ��オ技術の適用等が可能性としてありえる。

 2007年6月18日出願の特願2007-160348の日本出� ��に含まれる明細書、図面および要約書の開� ��内容は、すべて本願に援用される。