本発明のシート状物の主たる特徴の一つ� ��その主体となる繊維の表面に、カーボンナ� ��チューブ及び/又はカーボンナノホーンが、 単に付着しているのではなく、特定のネット ワーク構造をとって該繊維の表面を被覆して いることである。ここで言う「主体となる繊 維」(シート状物の主たる形成繊維)とは、前� ��シート状物の質量の51%以上を占める繊維の� ��とを指す。カーボンナノチューブやカーボ� ��ナノホーン自体の電気導電度は銅と同程度� ��あり、物理的強度においても非常に丈夫で� ��る。表面をこのカーボンナノチューブ及び/ 又はカーボンナノホーンの特定のネットワー ク構造で被覆された繊維によって形成された シート状物は、優れた電気特性を有し、かつ 主体となる繊維に裏打ちされた強度や柔軟性 によって強度も強く、取扱がし易くなること で、従来カーボンブラック含有シートで問題 となっていたような、紙紛やカーボンブラッ クの脱落といった問題を解決することができ る。さらに、カーボンナノチューブ及び/又� �カーボンナノホーンがネットワーク構造で� �維表面に存在することにより、電子の運動� �ネルギー、電磁波、マイクロ波を効率的に� �エネルギーに変換することが可能であり、� �れた電磁波シールドシート、マイクロ波発� �体、面状発熱体を提供することができる。

 前記のカーボンナノチューブ及び/又はカ ーボンナノホーンの特定のネットワーク構造 は、シート状物における主体となる繊維を優 先的に被覆していることが好ましい。主体と なる繊維表面に被覆されるカーボンナノチュ ーブ及び/又はカーボンナノホーンの表面積� �、主体となる繊維の表面積に対し5%以上であ ることが好ましい。さらに好ましいのは20%以 上である。カーボンナノチューブ及び/又は� �ーボンナノホーンで被覆された繊維の表面� �が、主体となる繊維の表面積全体の5%未満で あると、カーボンナノチューブ及び/又はカ� �ボンナノホーンが繊維表面でネットワーク� �造をとりにくくなり、良好な電気特性を得� �くくなるので好ましくない。つまり、本発� �においては、主体となる繊維の総表面積の5% 以上、特に20%以上が、カーボンナノチューブ 及び/又はカーボンナノホーンによって被覆� �れていることが、良好な電気特性が得られ� �点で好ましい。

 本発明におけるカーボンナノチューブ及� ��/又はカーボンナノホーンの、繊維上での特 定のネットワーク構造とは、図1に模式的に� �すように、多数のカーボンナノチューブ及� �/又はカーボンナノホーンが、凝集せずに均� ��に分散した状態で繊維A(主体となる繊維)の� ��面に付着している状態であり、このとき繊� ��Aの表面には、多数のカーボンナノチューブ 及び/又はカーボンナノホーンからなる、均� �な厚みのカーボン層B(ミクロのネットワーク 構造)が、該繊維Aの略全長に亘って連続的に� ��成される。そして、本発明のシート状物は� ��このようなカーボンナノチューブ及び/又は カーボンナノホーンのミクロのネットワーク 構造(カーボン層B)が表面に形成された多数の 繊維Aが、3次元的に絡み合って形成されてい� ��ことによって、該シート状物全体としてカ� ��ボンナノチューブ及び/又はカーボンナノホ ーンのマクロのネットワーク構造を有してお り、これによって優れた電気特性及び発熱特 性を発現する。

 即ち、本発明におけるカーボンナノチュ� ��ブ及び/又はカーボンナノホーンのネットワ ーク構造とは、主体となる繊維の表面におい てカーボンナノチューブ及び/又はカーボン� �ノホーンが互いに接触して主体となる繊維� �面で全体として連続してミクロのネットワ� �クを形成しつつ、且つカーボンナノチュー� �及び/又はカーボンナノホーンによって被覆� ��れた繊維がシート状物中で3次元的に絡み合 った構造のマクロのネットワークを形成して いる状態を指す。このことにより、カーボン ナノチューブ及び/又はカーボンナノホーン� �シート状物全体に亘って連続して接触し、� �子の通り道を提供するため前記したような� �めて有効な電気特性を示すと考えられる。� �し、本発明において、カーボンナノチュー� �及び/又はカーボンナノホーンは、必ずしも� ��図1に示すように繊維Aの表面に厚みの均一� �カーボン層Bを形成している必要は無く、カ� ��ボン層Bの厚みはある程度の幅があっても良 く、カーボン層Bの表面が凹凸を有していて� �良い。

 このように、本発明のシート状物におけ� ��主体となる繊維の表面では、図1に模式的に 示すように、カーボンナノチューブ及び/又� �カーボンナノホーンが凝集せずに均一に分� �した状態で該表面に付着していることが必� �である。そのことによって、シート状物の� �で均一な導電性が達成される。これに対し� �カーボンナノチューブ及び/又はカーボンナ� ��ホーンが表面に付着した繊維を含んで形成� ��れたシート状物であっても、例えば図6に模 式的に示すように、多数のカーボンナノチュ ーブ及び/又はカーボンナノホーンが凝集し� �多数の凝集体Cを形成し、多数の凝集体Cが、 主体となる繊維Aの表面上で連続的に連なっ� �いる場合(多数のカーボンナノチューブ及び/ 又はカーボンナノホーンが均一に分散してい ない場合)は、凝集体Cの中では電子は通るが� ��シート状物全体として考えた場合、電気を� ��実に通すことが難しくなるので好ましくな� ��。またこの場合は、導電性の向上効果が望� ��ず、導電性を向上させるために多量のカー� ��ンナノチューブ及び/又はカーボンナノホー ンを添加する必要があり、大きなコストアッ プ要因となる。またこの場合は、カーボンナ ノチューブ及び/又はカーボンナノホーンの� �加量が著しく増えると主体となる繊維表面� �被覆するのみでなく主体となる繊維の間に� �まる形でも存在するようになるため、抄紙� �の水抜けが悪化してシートの製造が困難と� �る。さらにこの場合は、図6に模式的に示し� ��ように、シート状物の中でのカーボンナノ� ��ューブ及び/又はカーボンナノホーンの分布 が均一でないために、シート状物内部の導電 性にばらつきが生じ、その結果、電気を流し たときに抵抗値の高い部分から発火するなど の問題が発生するため好ましくない。

 また、例えば繊維表面においてカーボン� ��ノチューブやカーボンナノホーンが連続せ� ��に部分的に(不連続に)存在している場合(多� ��のカーボンナノチューブ及び/又はカーボン ナノホーンが繊維上でネットワーク構造をと っていない場合)は、特にシート状物を電磁� �シールドやマイクロ波発熱体として使用す� �ような場合に、該カーボンナノチューブや� �ーボンナノホーンが電磁波やマイクロ波を� �率的に熱エネルギーに変換することができ� �、充分な効果を発揮することができないの� �好ましくない。

 本発明におけるカーボンナノチューブ及� ��/又はカーボンナノホーンのネットワーク構 造は、シート状物の面積方向(2次元)だけでな くシート状物の厚さ方向(3次元)にも形成され るため、厚さ方向にも導電性を得られる。こ のことにより、本発明のシート状物は、例え ば電池用集電体等にも好適に使用することが できる。また、厚み方向にカーボンナノチュ ーブ及び/又はカーボンナノホーンのネット� �ーク構造が形成されることにより、電磁波� �ールド特性等も飛躍的に向上する。主体と� �る繊維が部分的にカーボンナノチューブ及� �/又はカーボンナノホーンにより被覆されて� ��るような場合には、主体となる繊維の全表� ��積に対してカーボンナノチューブ及び/又は カーボンナノホーンで被覆された繊維の表面 積の割合が重要となる。このような場合、1� �の繊維に対して繊維全体ではなく、繊維に� �分的に分割してカーボンナノチューブ及び/� ��はカーボンナノホーンが被覆された部分が� ��ってもよい。主体となる繊維の表面積に対� ��て、カーボンナノチューブ及び/又はカーボ ンナノホーンが被覆された繊維の表面積との 比率(表面被覆率)は5%以上であれば電磁波シ� �ルド特性やマイクロ波発熱体としての特性� �発揮できる。また、20%以上であると面状発� �体としての性能が飛躍的に向上するので好� �しい。さらに、50%以上になると導電性が飛� �的に向上するので、電気伝導度が問題とな� �ている新たな分野にも進出できる。このよ� �に主体となる繊維表面に、どれだけカーボ� �ナノチューブ及び/又はカーボンナノホーン� ��被覆されたかの表面被覆率の問題は、カー� ��ンナノチューブ及び/又はカーボンナノホー ンによるネットワーク構造の形成度に繋がる ので重要である。カーボンナノチューブ及び /又はカーボンナノホーンによるネットワー� �構造の形成度合いは、電子顕微鏡で直接観� �することで容易に確認することができる。

 上述したカーボンナノチューブ及び/又は カーボンナノホーンのネットワーク構造を有 するシート状物は、好ましくは、1)繊維並び� ��カーボンナノチューブ及び/又はカーボンナ ノホーンの分散液を湿式抄紙して得られるか 、あるいは2)カーボンナノチューブ又はカー� ��ンナノホーンを含まずに形成された繊維集� ��体に、該カーボンナノチューブ及び/又はカ ーボンナノホーンの分散液を含浸させて得ら れる。前記1)及び2)の何れの製造方法におい� �も、カーボンナノチューブ及び/又はカーボ� ��ナノホーンの分散液を用いており、該分散� ��を用いてシート状物を製造することが、上� ��したカーボンナノチューブ及び/又はカーボ ンナノホーンのネットワーク構造を形成する 上で重要である。

 前記1)は、湿式抄紙法によってシート状� �を製造する方法である。湿式抄紙法とは、� �や不織布を製造する際に一般的に使用され� �方法で、繊維を水に分散し、これに適宜必� �な薬品を添加し、すき網を使用してシート� �する方法である。通常カーボンナノチュー� �やカーボンナノホーンは構成原子が全て表� �原子であるため、カーボンナノチューブあ� �いはカーボンナノホーン同士がファンデワ� �ルス力によって凝集し、結果として複数の� �合体として存在する。このため、カーボン� �ノチューブやカーボンナノホーンを水など� �液媒体に分散させずに粉体のままで使用し� �シート化すると、カーボンナノチューブや� �ーボンナノホーンは図6に模式的に示すよう� ��凝集体の状態でシート状物内に存在するこ� ��になり、前述したようなカーボンナノチュ� ��ブやカーボンナノホーンがもつ本来の性能� ��発揮できない。このため、本発明ではカー� ��ンナノチューブ及び/又はカーボンナノホー ンの分散液を使用してシート状物を形成する のが好ましい。該分散液中には、カーボンナ ノチューブ及び/又はカーボンナノホーンの� �中での分散を助ける界面活性剤が含有され� �いることが好ましい。

 カーボンナノチューブ及び/又はカーボン ナノホーンの分散方法(前記分散液の調製方� �)は特に限定されない。例えば、カーボンナ� ��チューブ及び/又はカーボンナノホーンを界 面活性剤を使用して、超音波処理、ビーズミ ルなどで分散した分散液、有機溶剤を使用し て超音波やビーズミルなどの物理的処理によ って分散された分散液、同じ極性を有する分 子同士の斥力を利用して分散された分散液、 カーボンナノチューブ及び/又はカーボンナ� �ホーンに磁性体を付着させて分散された分� �液、カーボンナノチューブ及び/又はカーボ� ��ナノホーンの表面を修飾することでこれら� ��分散した分散液、または、これらの技術を� ��み合わせて分散された分散液等を使用でき� ��が、これらに限定されるものではない。特� ��カーボンナノチューブ及び/又はカーボンナ ノホーンを水に分散した分散液は、セルロー ス繊維等、親水基を有する繊維の表面に上述 したカーボンナノチューブ及び/又はカーボ� �ナノホーンのネットワーク構造を形成する� �に有利である。

 本発明のシート状物を湿式抄紙法〔前記1 )の製造方法〕によって製造する場合につい� �、該シート状物の主体となる繊維としてセ� �ロース繊維を使用した場合を例にとり説明� �る。本製造方法は、繊維とカーボンナノチ� �ーブ及び/又はカーボンナノホーンの分散液� ��を混合してこれらの混合分散液を得る工程� ��及び該混合分散液を湿式抄紙してシート状� ��を得る工程を有する。上述した特定のネッ� ��ワーク構造の形成には、カーボンナノチュ� ��ブ及び/又はカーボンナノホーンの分散方法 と定着剤の組み合わせが重要である。該定着 剤は前記界面活性剤と逆の極性を持つものが 好ましい。セルロース繊維は水中に懸濁した 際に負に荷電することが知られており、例え ばカーボンナノチューブ及び/又はカーボン� �ノホーンをアニオン性の界面活性剤で分散� �せて分散液を調製した場合、該カーボンナ� �チューブ及び/又はカーボンナノホーンの定� ��剤としてはカチオン性定着剤を使用するこ� ��で、カーボンナノチューブ及び/又はカーボ ンナノホーンをネットワーク構造を形成させ ながら良好にセルロース繊維の表面に付着さ せることが可能となる。この理由としては、 セルロース繊維にカチオン性定着剤を添加し た際に、カチオン性定着剤がセルロース繊維 の表面に付着して該セルロース繊維の表面の 電荷を正に変えるため、アニオン性の界面活 性剤で分散したカーボンナノチューブ及び/� �はカーボンナノホーンが電気的親和力によ� �て良好にセルロース繊維の表面へと吸着さ� �るためと思われる。

 カーボンナノチューブやカーボンナノホ� ��ンは、ファンデルワールス力による凝集力� ��非常に強いことが知られている。従って、� ��ルロース繊維の表面に選択的にカーボンナ� ��チューブ及び/又はカーボンナノホーンを定 着させて良好なネットワーク構造を形成する 際には、セルロース繊維の表面にカーボンナ ノチューブ及び/又はカーボンナノホーンが� �着する前にそれら自体が凝集することを防� �必要がある。その方法として、まず予めカ� �オン性定着剤をセルロース繊維の水性分散� �(パルプスラリー)に投入し該カチオン性定着 剤を該セルロース繊維の表面に定着したのち 、該水性分散液に、分散剤にアニオン性の界 面活性剤を使用するなどして表面をアニオン 性に荷電させたカーボンナノチューブの分散 液を添加することが挙げられる。カチオン性 定着剤をパルプスラリーに添加した後には、 十分に混合しておくことが好ましい。即ち、 繊維とカーボンナノチューブ及び/又はカー� �ンナノホーンの分散液とを混合する前に、� �繊維に、該カーボンナノチューブ及び/又は� ��ーボンナノホーンの定着剤を吸着させるこ� ��が好ましい。こうすることにより、まずセ� ��ロース繊維の表面に均一にカチオン性定着� ��が吸着し、その後アニオンに荷電したカー� ��ンナノチューブがこの吸着したカチオン性� ��着剤に吸着するため凝集を防ぎつつセルロ� ��ス繊維の表面にカーボンナノチューブ及び/ 又はカーボンナノホーンのネットワーク構造 を良好に形成することができる。パルプスラ リーに分散液を投入した後にカチオン性定着 剤を添加した場合、セルロース繊維の表面へ の吸着と共にカーボンナノチューブ及び/又� �カーボンナノホーン自体の凝集も多く発生� �るため好ましくない。

 定着剤(カチオン性定着剤)としては、製� �用として一般的に使用されている硫酸アル� �ニウムのような無機系定着剤よりも有機高� �子系定着剤の方が好ましい。その理由は以� �のように考えられる。有機高分子系定着剤� �繊維表面への吸着方式には、トレイン、ル� �プ、テイルの3通りの形態があることが知ら� ��ている。トレイン部は、アンカーとしてセ� ��ロース繊維の表面に吸着している部分であ� ��、ループ部、テイル部は溶媒中に広がった� ��うな状態になっている部分である。このよ� ��な状態下でカーボンナノチューブ及び/又は カーボンナノホーンのアニオン分散体が添加 された場合、カチオン性の有機高分子系定着 剤のループ部、テイル部が、負に荷電してい るカーボンナノチューブ表面に吸着し、架橋 を形成する。このことにより、カーボンナノ チューブ及び/又はカーボンナノホーンのセ� �ロース繊維の表面への吸着が促進されるも� �と考えられる。従って、この定着効果を最� �限に発揮させるためには、先ず、セルロー� �繊維の水分散液に定着剤を添加するなどし� �、該定着剤をセルロース繊維に吸着させ、� �いで、このセルロース繊維の水分散液にカ� �ボンナノチューブ及び/又はカーボンナノホ� ��ンの分散液を添加するなどして、該セルロ� ��ス繊維に該カーボンナノチューブ及び/又は カーボンナノホーンを吸着させる方式が好ま しい。

 製紙用として一般的に使用されている硫� ��アルミニウムのような無機系定着剤の定着� ��構としては、無機系定着剤が粒子表面に吸� ��することによって荷電を中和し、ファンデ� ��ワールス力によって定着しているものと考� ��られる。この場合、カーボンナノチューブ� ��び/又はカーボンナノホーンのセルロース繊 維の表面への定着とネットワーク構造の形成 は観察されるものの、カーボンナノチューブ 及び/又はカーボンナノホーン同士のファン� �ルワールス力が非常に強く、それら自体の� �集がより強く発生する。従って、得られた� �ート状物の性能は、有機高分子系定着剤を� �用したシート状物と比較して劣る。

 また、カーボンナノチューブ及び/又はカ ーボンナノホーンをカチオン性の界面活性剤 で分散した場合も、セルロース繊維の表面に カーボンナノチューブ及び/又はカーボンナ� �ホーンのネットワークを良好に形成するこ� �ができる。この際、パルプスラリーに対し� �、予めアニオン性高分子やマイクロフィブ� �ル化セルロース、カルボキシメチルセルロ� �スを更に添加することでパルプスラリーの� �を予めアニオンリッチにすることで、カー� �ンナノチューブ及び/又はカーボンナノホー� ��のセルロース繊維への定着を促進すること� ��可能である。

 本発明のシート状物の形成を湿式抄紙法� ��形成することは、シートの形成と同時にカ� ��ボンナノチューブ及び/又はカーボンナノホ ーンの分散に使用した界面活性剤を除去でき るので好ましい。湿式抄紙法を用いない場合 (例えば乾式法によってシート状物を形成す� �場合)は、界面活性剤が繊維表面に作用して� ��セルロース繊維間の水素結合の形成を阻害� ��る。また、カーボンナノチューブ及び/又は カーボンナノホーン同士がネットワーク構造 を形成しても、その表面に存在する界面活性 剤が直接カーボンナノチューブ及び/又はカ� �ボンナノホーン同士を接触することを阻害� �るため好ましくない。湿式抄紙法を用いる� �とで、カーボンナノチューブ及び/又はカー� ��ンナノホーンのネットワーク構造を形成し� ��さらには、これを脱水することにより、カ� ��ボンナノチューブ及び/又はカーボンナノホ ーン表面に存在している界面活性剤を除去す ることが可能となり、上記したような問題点 が解決される。

 本発明のシート状物は、前記2)の製造方� �によって製造することもできる。前記2)の製 造方法はいわゆる含浸法であり、具体的には 、主体となる繊維でカーボンナノチューブ及 び/又はカーボンナノホーンを含まないシー� �状物(繊維集合体)を形成してから、該繊維集 合体をカーボンナノチュ-ブ及び/又はカーボ� ��ナノホーンの分散液に浸し、該繊維集合体� ��部まで分散液を浸透させ、これによりカー� ��ンナノチューブ及び/又はカーボンナノホー ンのミクロのネットワーク構造で繊維表面を 被覆し、これらが3次元的にマクロのネット� �ーク構造を形成したシート状物を得る方法� �ある。本製造方法では、主体となる繊維表� �にカーボンナノチューブ及び/又はカーボン� ��ノホーンのネットワーク構造で被覆させる� ��めの方法は特に限定されない。例えば、カ� ��ボンナノチューブ及び/又はカーボンナノホ ーンが定着しやすいように主体となる繊維を カチオン系有機高分子で処理したものでシー ト状物(繊維集合体)を形成し、それにカーボ� ��ナノチューブ及び/又はカーボンナノホーン 分散液を含浸する方法がある。また、カチオ ンパルプを使用して主体となる繊維表面をカ チオン性にしておき、この主体となる繊維を シート化した後、カーボンナノチューブ及び /又はカーボンナノホーン自体をアニオン性� �処理した分散液で含浸し、主体となる繊維� �面にカーボンナノチューブ及び/又はカーボ� ��ナノホーンのネットワーク構造を形成する� ��法等がある。カーボンナノチューブ及び/又 はカーボンナノホーンの分散液としては、例 えば有機溶剤を使用して超音波やビーズミル などの物理的処理によって分散された分散液 や、カーボンナノチューブ及び/又はカーボ� �ナノホーンの表面を修飾することによって� �散した分散液が好ましく使用できる。

 界面活性剤を使用したカーボンナノチュ� ��ブ及び/又はカーボンナノホーン分散液を使 用した場合は、前述した界面活性剤の阻害を 除去し、カーボンナノチューブ及び/又はカ� �ボンナノホーンの効果を十分に発揮するた� �に、後加工を施すことが可能である。例え� �この界面活性剤が溶解可能な溶剤で含浸・� �浄処理する等の加工をすることにより、界� �活性剤を除去し導電性を向上させることが� �きる。

 本発明で使用するカーボンナノチューブ/ カーボンナノホーンについては特に限定され ない。カーボンナノチューブの製造法にはCVD 法、アーク放電法、レーザーアブレーション 法など各種あるが、いずれの方法で作成した カーボンナノチューブでも効果の発現には支 障がない。また、1枚のグラフェンシートを� �筒状に巻いた構造のシングルウオールカー� �ンナノチューブと、これが同心円状に入れ� �になった状態のマルチウオールカーボンナ� �チューブがあるが、本発明ではどちらを使� �しても効果に支障は無い。カーボンナノチ� �ーブの直径は1nm~75nmの範囲内であるのが好ま しく、1nm~50nmの範囲内であると更に好ましい� ��また、カーボンナノチューブ繊維長は、0.1� �m以上が好ましく、1μm以上で有ることが更に 好ましい。また、カーボンナノホーンの直径 は、150nm以下であることが好ましい。

 本発明で使用される主体となる繊維(シー ト状物の主たる形成繊維)は特に限定されな� �。例えば、セルロース繊維として針葉樹晒� �ラフトパルプ、(NBKP)、広葉樹晒クラフトパ� �プ(LBKP)、針葉樹晒サルファイトパルプ(NBSP)� �サーモメカニカルパルプ(TMP)等の木材パルプ 繊維、楮、三椏、雁皮等の靱皮繊維、藁、竹 、ケナフ、バガス等の非木材パルプ繊維、セ ルロース繊維を処理することにより得られる マイクロフィブリル化セルロース繊維、バイ オセルロース繊維、レーヨン繊維、その他表 面処理したセルロース繊維、カルボキシルメ チルセルロース繊維、合成パルプ、合成繊維 、半合成繊維、無機繊維、金属繊維等を単独 であるいは必要に応じて適宜組み合わせて使 用する。また、カーボン繊維、活性炭繊維、 導電繊維、金属繊維等も必要に応じて使用す ることができる。

 主体となる繊維としてセルロース繊維を� ��用すると、効率的にカーボンナノチューブ� ��び/又はカーボンナノホーンがネットワーク 構造を形成した状態で繊維表面に定着するの で好ましい。その理由は定かではないが、セ ルロース繊維はカルボキシル基を有している ので負に荷電しているため、前述した機構に よりカーボンナノチューブ及び/又はカーボ� �ナノホーンが効率的に、ネットワーク構造� �形成して主体となる繊維表面に定着すると� �えられる。また、セルロース繊維は親水性� �水酸基をもっていることから、湿式抄紙法� �シートを形成する際に水分散性に優れるの� �好ましい。

 セルロース繊維を高圧下剪断力で解繊し� ��マイクロフィブリル化セルロースを使用す� ��と、3次元的なネットワーク構造がさらに密 になるので好ましい。マイクロフィブリル化 セルロースは、セルロース繊維を処理するこ とにより、数平均繊維長が0.05~3mm、保水度が2 00ml以上にした微細繊維である。該繊維にカ� �ボンナノチューブ及び/又はカーボンナノホ� ��ンが被覆されると、より緻密に、均一なネ� ��トワーク構造の構築が可能となる。さらに� ��マイクロフィブリル化セルロースは、パル� ��繊維等のセルロース繊維に非常によく定着� ��る。このため、マイクロフィブリル化セル� ��ース、あるいはセルロース繊維とマイクロ� ��ィブリル化セルロースの混合物にカーボン� ��ノチューブ及び/又はカーボンナノホーンを 定着させると、極めて効果的にカーボンナノ チューブ及び/又はカーボンナノホーンのネ� �トワーク構造を形成することができるため� �有効である。

 本発明において、湿式抄紙法でシート状� ��を形成する場合、性能を損なわない範囲で� ��一般的な抄紙薬品を使用することができる� ��例えば、デンプンやグアーガム、ポリビニ� ��アルコール等の水溶性高分子紙力増強剤、� ��リアクリルアマイド、ビニルアミン系高分� ��等の高分子紙力増強剤、メラミン、ポリア� ��ドポリアミンエピクロルヒドリン等の湿潤� ��力増強剤、酸化チタン、炭酸カルシウム、� ��オリン、タルク等の填料、ロジンサイズ、� ��ルキルケテンダイマー、アルケニル無水コ� ��ク酸ナトリウム、スチレンアクリル等のサ� ��ズ剤、硫酸バンド、カチオン化ポリアクリ� ��マイド、アニオン化ポリアクリルアマイド� ��の定着剤等が使用できる。さらに、必要に� ��じカーボンブラックを添加することもでき� ��。

 本発明のシート状物、特に、カーボンナ� ��チューブを含有するシート状物は、超微細� ��ィルタとして使用することが可能である。� ��れは、カーボンナノチューブによって形成� ��れる微細な空隙によって、微細な粒子が捕� ��されることによると考えられる。

 また、本発明のシート状物、特に、カー� ��ンナノホーンを含有するシート状物は、カ� ��ボンナノホーンの物質を内包する特性を利� ��することで、触媒の担体として利用するこ� ��も可能である。