本発明は、添付の図面を参考にした以下� ��好適な実施例の説明からより明瞭に理解さ� ��るであろう。しかしながら、実施例および� ��面は単なる図示および説明のためのもので� ��り、本発明の範囲は請求の範囲によって定� ��る。添付図面において、複数の図面におけ� ��同一の部品番号は、同一または相当部分を� ��す。

 以下、本発明の一実施例が図面にしたがっ� ��説明される。
 なお、以下の説明では右足用のサポータを� ��にとって説明する。

 図1~図5に示すように本サポータはトレン� ��1とプレート付ベルト2とからなり、足首に� �着されて内反を抑制する機能を発揮する。

 このトレンカ1は前記脚部Lの下部、踝Ak、足 の甲Fiの一部および足のアーチFaの一部を覆� �と共に、これらの部位を締め付け、これら� �部位にフィットする。前記トレンカ1は肌面� ��フィットする伸縮性の繊維素材からなる。
 なお、本実施例では、踝の後端や足の爪先� ��トレンカ1で覆われておらず露出している。

 前記トレンカ1の内外の側面、背面および 底面には、雌面ファスナ(固定手段の一例)1f� �なる多数の繊維が植設されている。前記背� �の雌面ファスナ1fにトレンカ1の脚側の面に� �けられた雄面ファスナ1mが係合して、トレン カ1が足首に装着された状態が保たれる。

 前記プレート付ベルト2は、図3の内側お� �び外側のプレートアセンブリ30、31と、両ア� ��ンブリ30、31を互いに連結する連結ベルト部 21と、内側のアセンブリ30に取り付けられた� �回ベルト部22とを備える。図6に示すように� �前記各アセンブリ30、31は、硬質の合成樹脂� ��らなる上プレート32、33、下プレート34およ� ��カラー(離脱防止片)35を備える。

 図3の前記連結ベルト部21および両アセン� ��リ30、31の前記トレンカ1に接する面には、� �面ファスナ(固定手段の一例)2m、3mが設けら� �ており、この雄面ファスナ2m、3mが前記雌面� ��ァスナ1fに係合することで、図5のように、� ��アセンブリ30、31がトレンカ1の内外の側面� �止着される。

 前記巻回ベルト部22の外周面には雌面フ� �スナ(固定手段の一例)2fが設けられ、一方、� ��回ベルト部22の内周面には雄面ファスナ(固� ��手段の一例)2mが設けられている。前記両ア� ��ンブリ30、31の一部を構成する上プレート32� ��33の上部の外表面には雌面ファスナ(固定手� ��の一例)3fが接着されている。

 図5のように、前記巻回ベルト部22は脚部L のまわりにおいてトレンカ1および両アセン� �リ30、31の外周面に巻き付けられ、巻回ベル� ��部22の雄面ファスナ2mが雌面ファスナ2fおよ� ��上プレート32、33の雌面ファスナ3fに係合す� ��。その結果、前記トレンカ1に止着された両 アセンブリ30、31が脚部Lおよび足部Fに固定さ れる。

 なお、図1~図5において、雄面ファスナの� ��分は網点で示され、雌面ファスナの部分は� ��線模様で示されている。

 図1の前記巻回ベルト部22は、たとえば非伸� ��性の繊維素材からなる。一方、連結ベルト� ��21は、伸縮性の繊維素材からなり、足の幅� �向に伸縮可能であるため、両アセンブリ30、 31の踝Akに対する装着位置を調整することが� �能となっている。
 なお、連結ベルト部21の両端は両アセンブ� �30、31の下プレート34、34(図1、図2)の下端部� �固着されており、下プレート34、34の下部の2 つの面を覆っている。

 前記上プレート32、33(図1、図2)は踝Akの一 部および踝Akよりも上方の脚部Lの内側面の一 部を覆い前記脚部Lに固定される。一方、前� �下プレート34、34は、踝Akの一部および踝Akよ りも下方の足部Fの内側面の一部を覆い前記� �部Fに固定され、後述するように、足の内反� ��抑制できるように足の内側面に当接する。

 図6の各アセンブリ30、31は上プレート32、 33に対して下プレート34がヒンジ4において足� ��幅方向に延びる略水平な軸線Lsのまわりに� �転可能な構造となっている。以下、この構� �の一例について、内側のプレートアセンブ� �30を代表として説明する。

 図7~図9に示すように、前記アセンブリ30� �、上プレート32、下プレート34およびカラー( 離脱防止片)35の3つのパーツからなる。前記� �プレート32、34の円環状の第1および第2円環� �32c、34cとカラー35は、後述するように、前記 図10Bのヒンジ4を構成する。

 図10Bに示すように、第1円環部32cは、前記 上プレート32の下部において前記上プレート3 2に一体に形成されている。一方、第2円環部3 4cは前記下プレート34の上部において前記下� �レート34に一体に形成され、前記第1円環部32 cの内周に嵌り込み前記第1円環部32cに対して� ��転可能に嵌合する。

 前記第1および第2円環部32c、34cは、それ� �れヒンジ4の一部を構成する円錐状の第1およ び第2摺動面(第1および第2摺動部)32s、34sを備� ��る。前記両摺動面32s、34sは、互いに相対的� ��回転可能で、本実施例の場合互いに直接的� ��摺接する。

 前記カラー35は前記第1円環部32cの外面に� ��合する鍔部35aと、前記第2円環部34cに嵌合す る円筒部(固着部)35bとを有する。前記円筒部3 5bの外周面は前記第2円環部34cの内周面に溶着 されていることで、前記第2円環部34cに固着� �れている。

 前記鍔部35aが前記第1円環部32cの外面に係 合し、かつ、前記円筒部35bが前記第2円環部34 cに固着されていることで、前記カラー35は前 記ヒンジ4の回転中心40を通る略水平な軸線Ls( 図6)に沿った方向に、前記2つの円環部32c、34c 同士が互いに離れるのを防止する。

 このようにヒンジ4は前記上下のプレート 同士を前記踝の内側面において互いに連結し 、足の底屈または背屈の動作時に、図11A~図11 Cのように、前記上下のプレートが相対的に� �転するのを許容する。

 前記固着により、前記カラー35は前記下プ� �ート34と一体に回転する。
 また、図10Cに示すように、上プレート32に� �下プレート34の上端部に係合する係合片32eが 一体に形成されている。これにより、足部F� �内反するときに、足部Fの内側にあてがわれ� ��下プレート34が足の内反方向D(図10B)に向っ� �回転し上プレート32から離脱するのが防止さ れる。
 なお、係合片32eと同様に、図6に示すように 、外側の下プレート34の上端部に係合する係� ��片33eが外側の上プレート33に一体に形成さ� �てもよい。

 図1において、前記上プレート32は前記ヒ� ��ジ4から上方に延びる第1被固定部32aと、前� �ヒンジ4の斜め後方の下方に突出する補強部( 突片)32bとを備える。前記内側の上プレート32 は前記脚部Lの内側面に沿って前記踝Akから上 方に配置され、前記面ファスナおよび巻回ベ ルト部22によりトレンカ1を介して脚部Lに固� �される。

 前記補強部32bを形成する突片は足が屈曲し� ��いない基本肢位S1(解剖学的肢位)における前 記ヒンジ4の中心40を通る鉛直線Vに対し、10°~ 40°傾いた方向に延びている。つまり、突片32 bの中心線Lcと前記鉛直線Vとのなす角αは約10� �~40°に設定される。
 なお、図2に示すように、外側の上プレート 33には前記補強部32bが設けられていない。

 前記下プレート34は前記ヒンジ4から真下� ��突出する第2被固定部34aを有する。この第2� �固定部34aは前記踝Akの下方に配置されると共 に連結ベルト部21に固着され、連結ベルト21� �設けられた前記面ファスナにより前記トレ� �カ1を介して足部Fに固定される。図12Aに示す ように、第2被固定部34aが距骨B1と踵骨B2とに� ��るように下方に向って延び、更に、踵骨B2� �中間部分まで下方に延びている。

 図12Bに示すように、足が屈曲していない� ��本肢位S1において前記補強部32bは前記踝Akか ら前記距骨B1と踵骨B2との間の距骨下関節Jま� ��延びている。

 図1に示すように、前記下プレート34は前� ��上プレート32とトレンカ1との間に配置され� ��いる。前記突片32bは前記ヒンジ4よりも下方 に突出し図13A~図13Cの基本肢位S1、背屈位S2お� ��び底屈位S3において前記下プレート34の一部 と重なり、これらの図において網点を施した 前記重なった部分5は、力学上の重ね梁を構� �する。この重ね梁部分5は、足の内反時に下� ��レート34が屈曲する際の抗力を発揮する。

 前記重ね梁部分5の面積は、足の肢位S1~S3� ��応じて変化する。すなわち、前記底屈位S3� �おける重ね梁部分5の面積は、前記基本肢位S 1および背屈位S2における重ね梁部分5の面積� �りも大きい。

 したがって、足が10°~30°底屈した図13Cの� ��度底屈位S3におけるプレートアセンブリ30の 内反に対する抗力は、図13Aの基本肢位S1にお� ��るプレートアセンブリ30の内反に対する抗� �よりも大きく、かつ、背屈位S2におけるプレ ートアセンブリ30の内反に対する抗力よりも� ��きい。

 図13Cの底屈位S3において、足部Fが内反し� ��うとすると、足部Fの内側面がトレンカ1(図1 )を介して下プレート34および補強部32bに支え られる。この際、下プレート34と補強部32bと� ��重なった重ね梁部分5の面積が大きいので、 図10Bの下プレート34が矢印D方向に屈曲する際 の抗力が大きい。そのため、内反の生じ易い 底屈位S3における内反を抑制し得る。

 すなわち、図13Cの底屈位S3において足部Fが� ��反しようとすると、トレンカ1を介して足部 Fの内側面にあてがわれた下プレート34が足部 Fと共に内側に向って回転しようとする。
 その際、下プレート34のヒンジ4の直下の部� ��が、脚部Lに固定された上プレート32の補強� ��32bに当接する。これにより、下プレート34� �一部と補強部32bとが重なった部分5が重ね梁� ��して機能し、下プレート34が補強部32bに支� �られると共に、足部Fに固定された下プレー� ��34と脚部Lに固定された上プレート32とが足� �内反に対する支えとして機能することで、� �屈位S3における足の内反を抑制することがで きる。

 一方、図13A、図13Bの基本肢位S1や背屈位S2 においては、重ね梁部分5の面積が小さいの� �、これらの肢位における足の自由な動作を� �げられにくい。

 図15は他の実施例を示す。
 この図において、補強部32bには密度の濃い� ��点を施している。この例の場合、ヒンジ4の 斜め下方には厚肉の補強部32bの前後に薄肉の 薄肉部32uが一体に形成されている。この例に おいては、厚肉の補強部32uが下プレート34に� ��なる重ね梁部分が底屈時に大きくなる。

 図15において、肉厚を変える代りに、補� �部32bに相当する部位がヤング率の大きい合� �樹脂で形成され、一方、薄肉部32uに相当す� �部位がヤング率の小さい合成樹脂で形成さ� �てもよい。

 なお、図11A~図13C、および図15においては� ��カラー35を除去した状態でアセンブリ30を図 示している。

 図2の外側の上プレート33には前記補強部3 2bが設けられていない。また、外側の上プレ� ��ト33は脚部Lや足部Fの内側面ではなく外側面 の一部を覆う。外側の上プレート33のその他� ��構成については内側の上プレート32と同様� �あり、その説明を省略する。

 なお、前記の例ではアセンブリ30、31の踝の 部分に貫通孔が形成されているが、例えば、 カラー35に代えてキャップを設けて踝を覆っ� ��もよい。
 また、ヒンジの構造は前記先行文献などの� ��造であってもよい。
 また、外側のプレートアセンブリは必ずし� ��設ける必要はない。また、下プレートをト� ��ンカではなく、靴に固定してもよい。