(第1の実施形態)
 以下、本発明に係る第1の実施形態を、図1� �ら図10を参照して説明する。図1及び図2に示� ��ように、本実施形態のテーブル1は、略板状 の天板10と、天板10を支持、固定する一対の� �体20と、床面F上に立設されて梁体20を支持、 固定する支持体30と、支持体30と床面Fとの間� ��設けられ高さ及び水平度の調節を行うアジ� ��スト機構60とを備える。このテーブル1は、� ��体として一方向に細長く形成されている。

 支持体30は、梁体20の長さ方向Xの両側に� �つ配設される。支持体30は、長さ方向Xと平� �視において直交する幅方向Yに幅広に形成さ� ��、幅方向Yに並べられた一対の梁体20を支持� ��ている。支持体30は、幅方向Yに幅広に形成� ��れる一対の箱部材31を、幅方向Yに並べて組� ��合わせて構成されている。

 なお、支持体30の幅方向Yの両側に位置す� ��側板30aは、着脱自在に取り付けられている� ��また、支持体30の上部には、一対の梁体20の それぞれと対応して、幅方向Yの外側から内� �に向かって順に、略水平な一対の第一の載� �面34A、34Bと、第一の載置面34A、34Bのそれぞ� �から下がるように傾斜した一対の第二の載� �面35A、35Bと、第二の載置面35A、35Bのそれぞ� �の傾斜下端から続いた略水平な一対の第三� �載置面36A、36Bとが形成されている。一対の� �体20のそれぞれと対応する第三の載置面36A、 36Bは連続した平面部30bを形成していて、支持 体30の上部は、全体として凹状に形成されて� ��る。また、第三の載置面36A、36B上には、そ� ��ぞれと対応する梁体20を幅方向Yに係止する� ��止片37が上方に突出するように形成されて� �る。また、一対の箱部材31を組み合わせて支 持体30を構成することで、支持体30の幅方向Y� ��中央には、上下方向Zに延びる連絡溝30cが形 成されている。これにより、天板10上に配置� ��れる電気機器などの配線を、連絡溝30cを介� ��て、床面Fまで配設可能となっている。

 図3に示すように、一対の梁体20は、それ� ��れ、幅方向Yの外側となる縁端20aが支持体30� ��側板30aと略面一になるように、また、図1及 び図2に示すように、長さ方向Xの端部20bが支� ��体30よりも外側に張り出すようにして延設� �れ、支持体30に支持されている。図4に示す� �うに、梁体20は、天板10が載置される上面と� ��る天板支持面21と、幅方向Yの外側から内側� ��向かって傾斜した下面となる傾斜面22が長� �方向Xに連続して形成されている。これによ� ��、梁体20の断面は、略三角形状に形成され� �いる。また、梁体20の長さ方向Xの端部20bは� �天板支持面21から長さ方向Xの内側に向かう� �うにして傾斜して形成されていて、エンド� �バー20cによって覆われている。梁体20は、重 量を抑えつつ剛性を高めるために内部が空洞 となっており、内部中央には剛性をさらに高 めるために補強板20dが上下方向Zに沿って設� �られている。また、図2及び図4に示すように 、本実施形態では、各梁体20は、支持体30間� �スパン長をより長くするために、二つの梁� �材20eを断面略C形の第一のジョイント部材20f� ��び断面V字形の第二のジョイント部材20gによ って長さ方向Xに連結して構成している。

 また、図3に示すように、一対の梁体20は� ��それぞれ、幅方向Yの外側から内側に向かっ て順に、支持体30の第一の載置面34A、34Bと対� ��する略水平な第一の底面23と、第二の載置� �35A、35Bと対応して第一の底面23から続いて傾 斜して形成された第二の底面24と、第三の載� ��面36A、36Bと対応して第二の底面24から続く� �水平な第三の底面25とを有する。ここで、第 二の底面24は、傾斜面22の一部として構成さ� �ている。そして、各梁体20は、第一の底面23� ��第一の載置面34A、34Bに、第二の底面24が第� �の載置面35A、35Bに、第三の底面25が第三の載 置面36A、36Bに当接していることで、支持体30� ��支持されている。

 さらに、梁体20の下部には、幅方向Y内側に� ��出する被係止端26が設けられている。梁体20 の被係止端26が支持体30の係止片37に当接する ことにより、梁体20は幅方向Yに係止されてい る。
 また、梁体20の第一の底面23及び第二の底面 24には、それぞれネジ穴28が形成されている� �
 一方、支持体30の第一の載置面34A、34B及び� �二の載置面35A、35Bには、各ネジ穴28と対応し て支持体30の箱部材31の内部まで連通する挿� �孔38が形成されている。そして、梁固定ボル ト40を支持体30の箱部材31の内部から挿通孔38� ��挿通してネジ穴28に螺合することにより、� �梁体20は、第一の載置面34A、34B及び第二の載 置面35A、35Bで支持体30に固着されている。

 また、図1に示すように、天板10は、長さ� ��向Xに二分割、幅方向Yに二分割、全体とし� �四分割された板部材11によって構成されてい る。そして、図3に示すように、天板10を構成 する各板部材11は、下面が各天板支持面21に� �接することで各梁体20に支持される。また、 図4に示すように、各板部材11の下面には、長 さ方向Xの複数箇所にネジ穴12が形成されてい る。一方、梁体20には、長さ方向Xの複数箇所 に上下方向Zに連通する挿通孔29がネジ穴12の� ��置に合わせて形成されている。天板固定ボ� ��ト41を下側から挿通孔29に挿通して板部材11� ��ネジ穴12に螺合することで、天板10を構成す る各板部材11は梁体20に固着されている。

 ここで、各板部材11の下面には、第一の� �係止片13及び第二の被係止片14が取り付けら� ��ている。第一の被係止片13及び第二の被係� �片14は、それぞれ幅方向Yの内側に向かって� �出している。また、各梁体20の天板支持面21� ��は、第一の被係止片13及び第二の被係止片14 とそれぞれ対応するように、長さ方向Xに延� �る第一の係止溝21a及び第二の係止溝21bが形� �されている。第一の係止溝21a及び第二の係� �溝21bには、幅方向Yの内側の側縁から幅方向Y の外側に向かって突出する係止縁部21c、21dが それぞれ設けられている。そして、天板10を� ��成する各板部材11が梁体20に支持された状態 では、第一の被係止片13及び第二の被係止片1 4は、それぞれ、第一の係止溝21a及び第二の� �止溝21bに挿入されることで各係止縁部21c、21 dに係合されている。これにより、天板固定� �ルト41による固定と併せて各板部材11は梁体2 0に確実に固定される。

 また、板部材11には、幅方向Yの内側とな� ��位置にそれぞれ切欠き11aが形成されている� ��各板部材11を梁体20上に固定して組み合わせ た状態において、天板10には、切欠き11aによ� ��て幅方向Yの中央に上下に連通して長さ方向 Xに延びる配線連通孔10aが形成されている。� �線連通孔10aは、通常時においては、天板蓋10 bによって閉塞されている。一対の梁体20の互 いに対向する側面20iには、蓋取付用溝20hが長 さ方向Xに延びるように形成されている。こ� �蓋取付用溝20hには、上方へ延びる支持部材15 が係止されている。天板蓋10bは、支持部材15� ��よって支持されて、配線連通孔10aを閉塞し� ��いる。天板蓋10bは、支持部材15に対して着� �可能であり、取り外すことで、天板10上で使 用する電気機器の配線を、配線連通孔10aを介 して一対の梁体20間に設けられる通線空間43� �配設することが可能となっている。通線空� �43の底部は、一対の梁体20間に係合された底� ��43aで閉塞されており、この底板43a上に配線� ��配置することが可能である。通線空間43に� �設された電気機器の配線は、さらに上記の� �絡溝30cを介して床面Fの電源等と接続可能と� ��っている。

 以上のようなテーブル1では、天板10は、� ��持体30に支持された一対の梁体20の天板支持 面21に支持、固定されている。これにより、� ��持体30の間隔が大きくなったとしても、天� �10を、厚さを最小限としつつ梁体20によって� ��まないように確実に支持することができる� ��また、梁体20は傾斜面22を有していて、天板 10を支持する天板支持面21の幅方向Yの寸法を� ��きく確保することができる。さらに、梁体2 0は、縁端20aが支持体30の側部と略一致するよ うにして配設されている。このため、天板10� ��幅方向Yのより広い範囲で確実に支持するこ とができ、天板10の幅方向Yの撓みをより有効 に防止することができる。一方、各梁体20の� ��斜面22が幅方向Y外側で長さ方向Xに連続して 形成されていることから、長さ方向Xに沿っ� �使用者が着席して足が天板10の下方に配置さ れたとしても梁体20が支障となってしまうこ� ��が無い。

 同様に、梁体20は、支持体30よりも長さ方 向X外側に張り出すように延設されていて端� �20bが傾斜している。このため、長さ方向Xに� ��天板10をより広い範囲で確実に支持し、天� �10の長さ方向Xの撓みを有効に防止するとと� �に、幅方向Yに沿って使用者が着席して足が� ��板10の下方に配置されたとしても梁体20及び 支持体30が支障となってしまうことが無い。

 また、天板10を支持する梁体20は、傾斜面 である第二の載置面35A、35Bとともに、略水平 面である第一の載置面34A、34B及び第三の載置 面36A、36Bによって、確実に支持されている。 特に、本実施形態では、傾斜面である第二の 載置面35A、35Bの傾斜上端及び下端の両側に略 水平面である第一の載置面34A、34B及び第三の 載置面36A、36Bをそれぞれ備えていることでよ り安定的に支持することができる。さらに、 一対の梁体20のそれぞれと対応する第二の載� ��面35A、35Bは、幅方向Y外側から内側へと傾斜 しており、傾斜の向きが互いに異なるように 設定されている。このため、傾斜面である第 二の載置面35A、35Bによって梁体20を支持する� ��とで、支持体30には水平力が作用すること� �なるが、それぞれの梁体20によって作用する 水平力が打ち消しあうこととなるので、支持 体30によってより安定的に梁体20を支持する� �とができる。そして、固定する手段である� �固定ボルト40によって第一の載置面34A、34B及 び第二の載置面35A、35Bと、異なる二つの載置 面で固定することで、支持体30に対して梁体2 0をより強固に固定することができる。

 また、図5及び図6に示すように、アジャ� �ト機構60は、本実施形態では、支持体30を構� ��する各箱部材31と合わせて幅方向Yに対をな� ��て設けられている。各アジャスト機構60は� �支持体30の下方に配置されて床面Fに載置さ� �る支持板61と、支持板61から支持体30に向か� �て突出して設けられた調整ボルト62と、支持 体30の底板30dに設けられ調整ボルト62が螺合� �れた調整ナット63とを備える。さらに、各ア ジャスト機構60は、底板30dから下方に突出し� ��固定ボルト64と、支持体30の底板30dに設けら れ固定ボルト64が螺合された固定ナット65と� �備える。

 図7に示すように、支持板61は、箱部材31� �対応して幅広に形成されていて、支持体30の 連絡溝30cと対応して切欠き61aが形成されてい る。また、図5に示すように、本実施形態で� �調整ボルト62は、各アジャスト機構60で二つ� ��えられ、幅方向Yに沿う直線上に並べて配設 されている。各調整ボルト62は、雄ネジが形� ��されたネジ本体62aと、ネジ本体62aの基端に� ��けられ、ネジ本体62aから縮径した縮径部62b� ��、縮径部62bの基端でフランジ状に拡径した� ��係合部62cとを有している。また、先端には� ��六角レンチを挿入、係合可能な操作用凹部6 2dが形成されている。

 ここで、支持板61の上面には、係止板66が 取付ボルト66aによって取り付けられている。 係止板66は、略矩形の薄肉の部材からなる。� ��レス成形によって、係止板66には、調整ボ� �ト62の取付位置で下面を凹、上面を凸とした 係合部67が形成されている。これにより支持� ��61と係止板66の係合部67との間に空間67aが形� ��されている。また、係合部67には、径が調� �ボルト62のネジ本体62aの外径よりも小さく、 係合部67の上面側から下面側まで連通する貫� ��孔67bが形成されている。調整ボルト62の縮� �部62bが貫通孔67bに挿通される。このとき、� �通孔67bの径よりも大きい外径を有する被係� �部62cは空間67aの内部に配設される。係止板66 の上面にネジ本体62aの基端が当接することで 、調整ボルト62は、先端側が首振りするよう� ��傾動可能かつ軸回りに回転可能であるよう� ��、支持板61に対して支持される。

 また、調整ナット63は、支持体30の底板30d の下面に溶接によって接合されていて、調整 ボルト62が螺合する調整ネジ穴63aを形成して� ��る。支持体30の底板30dにおいて、調整ナッ� �63が接合された位置には、支持体30の内部と� ��通する挿通孔30eが形成されており、調整ネ� ��穴63aに螺合された調整ボルト62の先端が突� �している。

 固定ナット65も同様に、支持体30の底板30d の下面に溶接によって接合されていて、固定 ボルト64が螺合する固定ネジ穴65aを形成して� ��る。また、支持体30の底板30dにおいて、固� �ナット65が接合された位置には、支持体30の� ��部と連通する挿通孔30fが形成されている。� ��して、固定ボルト64は、その頭部64aが支持� �30の内部に、端部64bが支持体30と支持板41と� �間に位置するように、固定ネジ穴65aに螺合� �れている。このため、支持体30の内部に位置 する頭部64aにレンチ等でトルクを与えること で、端部64bを支持体30側から支持板61側へ移� �させて支持板61に当接させることが可能とな っている。本実施形態では、固定ボルト64と� ��定ナット65の組は各アジャスト機構60で二組 備えられ、調整ボルト62の配列方向である幅� ��向Yと交差するように長さ方向Xに配設され� �いる。

 また、アジャスト機構60は、さらに、支� �板61から支持体30に対して突出して設けられ� ��略枠状の第一の袖部68と、支持体30の底板30d から支持板61に向かって突出して設けられた� ��枠状の第二の袖部69とを備える。第一の袖� �68は、第一の袖部68と支持体30の底板30dとの� �に隙間が形成され、係止板66の周囲において 、調整ボルト62及び固定ボルト64を囲むよう� �して設けられている。また、第二の袖部69は 、支持体30の側面から連続し、下方に突出す� ��ように設けられる。第二の袖部69と支持板61 との間に隙間が形成される。第二の袖部69は� ��第一の袖部68の外側で長さ方向X及び幅方向Y に互いに重なるように、かつ、調整ボルト62� ��び固定ボルト64を囲むようにして設けられ� �いる。

 次に、本実施形態のテーブル1の組み立て 手順について説明する。まず、図8に示すよ� �に、テーブル1を設置する床面F上において、 支持体30を所定の間隔で並べて配置する。

 次に、各アジャスト機構60について、調� �ボルト62による調整を行う。すなわち、支持 体30の内部から調整ボルト62の操作用凹部62d� �六角レンチ等を挿入して、調整ボルト62を回 転させる。各調整ボルト62が螺合された調整� ��ット63は支持体30に固定されていて、また、 調整ボルト62は支持板61に固定された係止板66 に係合されている。このことから、調整ボル ト62の回転方向により支持板61に対して支持� �30を上下させ、全体として幅方向Yに傾動さ� �ることができる。そして、各調整ボルト62を 回転させて支持体30を上下させることで、支� ��体30の第一の載置面34A、34B及び第三の載置� �36A、36Bを略水平に調整するとともに、向か� �合う一対の支持体30同士で高さが略等しくな るようにする。なお、本実施形態では、支持 体30一つに対して二つのアジャスト機構60を� �えているので、支持体30毎に四本の調整ボル ト62を調整することとなる。なお、この段階� ��は、支持体30は、調整ボルト62のみによって 支持されており、長さ方向Xには傾動可能と� �っている。

 次に、支持体30の長さ方向Xの水平度を合� ��せつつ、支持体30の内部では、二つの固定� �ルト64の頭部64aを把持して回転させ、固定ボ ルト64を支持板41に当接させる。これにより� �支持体30は、固定ボルト64によっても支持板6 1に対して支持され、長さ方向Xへの傾動が規� ��される。これにより、床面Fの傾斜状態に係 らず天板10は略水平な状態となる。

 次に、図9及び図10に示すように、支持体3 0を並べた方向に沿って支持体30の近傍で梁体 20を組み立てる。次に、組み立てた梁体20を� �ち上げて、幅方向Y外側から内側へ移動させ� ��ことで、支持体30の上方に配置させる。そ� �て、前記梁体20を持ち上げた状態で支持体30� ��の相対的位置を概略合わせた後に、梁体20� �降下させる。ここで、支持体30が傾斜面であ る第二の載置面35A、35Bを有しているとともに 、梁体20が第二の載置面35A、35Bと対応して傾� ��面である第二の底面24を有している。この� �め、支持体30に対して梁体20の幅方向Yの位置 が異なっていたとしても、支持体30の第二の� ��置面35A、35Bに梁体20の第二の底面24が当接す ると、梁体20は、そのまま自重により第二の� ��置面35A、35Bの傾斜に沿って下降することと� ��り、組み立てを行う作業者が微調整するこ� ��なく支持体30上部の所定の固定位置まで案� �されることとなる。この際、作業者が梁体20 を持ち上げて移動させる方向と、各第二の載 置面35A、35Bの傾斜が下っていく向きが幅方向 Y外側から内側で一致しているので、作業者� �持ち上げた梁体20の移動方向を変えることな く所定の固定位置まで案内されることとなり 、より容易に支持体30に梁体20を組み付ける� �とができる。

 そして、梁体20が所定の固定位置まで案内� �れると、梁体20の第一の底面23と支持体30の� �水平面である第一の載置面34A、34Bとが当接� �る。これにより、梁体20は支持体30上部の所� ��の固定位置に正確に位置決めされた状態で� ��支持体30に確実に支持される。
 特に、本実施形態では、梁体20の第三の底� �25も略水平面である第三の載置面36A、36Bに当 接することとなり、さらに、梁体20の被係止� ��26が支持体30の係止片37に幅方向Yに係止され る。これにより、梁体20は、より確実に位置� ��めされた状態で、支持体30に支持されるこ� �ができる。
 次に、支持体30の側板30aを取り外し、梁固� �ボルト40を、支持体30の箱部材31の内部から� �挿通孔38に挿通させて、梁体20のネジ穴28に� �合させる。これにより、梁体20は支持体30に� ��定される。また、一対の梁体20が固定され� �状態でそれぞれに底板43aを係合させること� �、通線空間43の底部を閉塞させる。

 次に、図3及び図4に示すように、天板10を 取り付ける。まず、天板10を構成する各板部� ��11の下面に、それぞれ、第一の被係止片13及 び第二の被係止片14を取り付ける。次に、各� ��部材11を梁体20に載置する。この際、各板部 材11は、所定の位置よりも若干幅方向Yの外側 に配置しておく。そして、各板部材11を、幅� ��向Y外側から内側に向かってスライドさせる ことで、第一の被係止片13及び第二の被係止� ��14が対応する第一の係止溝21a及び第二の係� �溝21bに没入し、係止縁部21c、21dに係止され� �。これにより板部材11は、上下方向Z及び幅� �向Yに確実に位置決めされる。そして、梁体2 0の下側から挿通孔29に天板固定ボルト41を挿� ��させてネジ穴12に螺合させることで、天板10 は梁体20に固定される。これにより、支持体3 0、梁体20及び天板10は、図1及び図2に示すよ� �に一体的に組み立てられる。最後に、梁体20 の蓋取付用溝20hに支持部材15を係合させ、支� ��部材15に天板蓋10bを取り付けることで、天� �10の配線連通孔10aが閉塞されて、組立て完了 となる。

 以上のように、上記のような支持体30、� �体20及び天板10を備える本実施形態のテーブ� ��1では、支持体30の間隔が大きくなって梁体2 0の重量が増大としたとしても、支持体30に対 して容易に梁体20を組み付けることが可能で� ��る。さらに、組立後には梁体20が確実に支� �体30に支持、固定された状態とすることがで きる。

 また、本実施形態のテーブル1においては 、アジャスト機構60は、調整ボルト62を調整� �た後に、固定ボルト64を当接させるのみで、 容易に高さ及び水平度を調整することができ る。そして、調整後には調整ボルト62のみな� ��ず固定ボルト64によっても支持体30を支持す ることとなり、天板10、梁体20、および支持� �30の重量を分散させて各調整ボルト62及び固� ��ボルト64で支持することができる。そして� �調整ボルト62及び固定ボルト64に伝えられた� ��重は略板状の支持板61を介して床面Fで支持� ��れることとなる。このため、天板10、梁体20 、および支持体30による荷重は、支持板61の� �面全体に分散されて床面Fで支持されること� ��なり、これにより床面Fの損傷を防ぐことが できる。

 なお、アジャスト機構としては、二つの� ��整ボルト62を備える必要はなく、一つとし� �も良い。この場合にも固定ボルト64を二つ備 えることで、調整ボルト62による調整を最小� ��としつつ、天板10、梁体20、および支持体30� ��支持する部材数を多くすることができる。

 また、本実施形態では、一つの支持体30� �対して幅方向Yに二つのアジャスト機構60が� �けられているので、例えば支持体30の直下に おいて床面Fが幅方向Yに山形または谷形に傾� ��状態が変化していても、柔軟に対応して各� ��持板61の下面全体で床面Fに当接しつつ、支� ��体30を、高さ及び水平度が調整された状態� �支持することができる。なお、支持体30に設 けられるアジャスト機構60の基数としては、� ��記に限られるものでは無く、三基以上とし� ��も良いし、一基のみとしても良い。前者に� ��いては、床面Fの傾斜状態により柔軟に対応 可能となり、また、後者においては、調整ボ ルト62の調整を最小限として調整をより容易� ��ものにすることができるという利点を有す� ��。

 また、本実施形態では、アジャスト機構6 0は、第一の袖部68を備えていることで、支持 体30と支持板61間を繋ぐ調整ボルト62及び固定 ボルト64の外部への露呈を抑えて良好な外観� ��しつつ、支持板61に対して支持体30の高さ及 び水平度を調整することができる。特に、本 実施形態のアジャスト機構60では、さらに第� ��の袖部69も備えていることから、第一の袖� �68と支持体30との間の隙間からの露呈も抑え� ��ことができ、より良好な外観を得ることが� ��きる。なお、第一の袖部68または第二の袖� �69のいずれか一方のみとしても良い。

 なお、上記においてはアジャスト機構40� �取り付けられた家具の一例としてテーブル1� ��ついて説明したが、これに限るものでは無� ��。本発明のアジャスト機構は、構造を異な� ��ものとする他のテーブルだけに限らず、さ� ��に、棚、パーテーションなど様々な家具に� ��用可能であり、特に長さ及び幅寸法が大き� ��、重量が大きい家具の支持並びに高さ及び� ��平度の調整に有用である。

(第2の実施形態)
 次に、本発明に係る第2の実施形態を、図11� ��ら図17を参照して説明する。
 図11、図12に示すように、テーブル101は、略 板状の天板110と、天板110を支持固定する一対 の梁体120と、床面F上に立設されて梁体120を� �持固定する支持体130と、支持体130と床面Fと� ��間に設けられ高さ及び水平度の調節を行う� ��ジャスト機構160とを備える。このテーブル1 01は、全体として一方向に細長く形成されて� ��る。

 支持体130は、梁体120の長さ方向Xの両側に 二つ配設される。支持体130は、長さ方向Xと� �面視において直交する幅方向Yに幅広に形成� ��れ、幅方向Yに並べられた一対の梁体120を支 持している。支持体130は、幅方向Yに幅広に� �成される一対の箱部材131を、幅方向Yに並べ� ��組み合わせて構成されている。なお、支持� ��130の幅方向Yの両側に位置する側板130aは、� �脱自在に取り付けられている。

 図13に示すように、支持体130の上部には� �一対の梁体120のそれぞれと対応して、幅方� �Yの外側から内側に向かって順に、略水平な� ��対の第一の載置面134A,134Bと、第一の載置面1 34A,134Bのそれぞれから下がるように傾斜した� ��対の第二の載置面135A,135Bと、第二の載置面1 35A,135Bのそれぞれの傾斜下端から続いた略水� ��な一対の第三の載置面136A,136Bとが形成され� ��いる。一対の梁体120のそれぞれと対応する� ��三の載置面136A,136Bは連続した平面部130bを形 成していて、支持体130の上部は、全体として 凹状に形成されている。また、第三の載置面 136A,136B上には、それぞれと対応する梁体120を 幅方向Yに係止する係止片137が上方に突出す� �ように形成されている。また、一対の箱部� �131を組み合わせて支持体130を構成すること� �、支持体130の幅方向Yの中央には、上下方向Z に延びる連絡溝130cが形成されている。これ� �より、天板110上に配置される電気機器など� �配線を床面Fまで配設可能になっている。

 一対の梁体120は、それぞれ、幅方向Yの外 側となる縁端120aが支持体130の側板130aと略面� ��になるように、また、図11、図12に示すよう に、長さ方向Xの端部120bが支持体130よりも外� ��に張り出すようにして延設され、支持体130� ��支持されている。また、梁体120の長さ方向X の端部120bは、天板支持面121から長さ方向Xの� ��側に向かうようにして傾斜して形成されて� ��り、エンドカバー120cによって覆われている 。

 図14に示すように、梁体120は、それぞれ� �下方向Zに沿って形成された側面120eと、天板 110が載置される天板支持面121と、幅方向Yの� �側から内側に向かって傾斜した下面となる� �斜面122が長さ方向Xに連続して形成されてい� ��。これにより、梁体120の断面は、略三角形� ��に形成されている。そして、梁体120は、重� ��を抑えつつ剛性を高めるために内部が空洞� ��なっており、内部中央には剛性をさらに高� ��るために補強板120dが上下方向Zに沿って設� �られている。

 図13に戻り、一対の梁体120は、それぞれ� �方向Yの外側から内側に向かって順に、支持� ��130の第一の載置面134A,134Bと対応する略水平� ��第一の底面123と、第二の載置面135A,135Bと対� ��して第一の底面123から続いて傾斜して形成� ��れた第二の底面124と、第三の載置面136A,136B� ��対応して第二の底面124から続く略水平な第� ��の底面125とを有する。ここで、第二の底面1 24は、傾斜面122の一部として構成されている� ��そして、一対の梁体120は、第一の底面123が� ��一の載置面134A,134Bに、第二の底面124が第二� ��載置面135A,135Bに、第三の底面125が第三の載� ��面136A,136Bにそれぞれ当接することで、支持� ��130に支持されている。

 さらに、一対の梁体120は、それぞれ下部� ��おいて、幅方向Y内側に突出する被係止端126 が設けられていて、支持体130の係止片137に当 接して幅方向Yに係止されている。また、第� �の底面123及び第二の底面124には、それぞれ� �ジ孔128が形成されている。一方、支持体130� �上部において、第一の載置面134A、134B及び第 二の載置面135A、135Bには、各ネジ孔128と対応� ��て支持体130の箱部材131の内部まで連通する� ��通孔138が形成されている。そして、支持体1 30の箱部材131の内部から挿通孔138に挿通され� ��ネジ孔128に螺合された梁固定ボルト140によ� ��て、各梁体120は、第一の載置面134A、134B及� �第二の載置面135A、135Bで支持体130に固着され ている。

 また、図13に示すように、アジャスト機� �160は、支持体130を構成する各箱部材131と合� �せて幅方向Yに対をなして設けられている。� ��ジャスト機構160は、支持体130の下方に配置� ��れて床面Fに載置される支持板161と、支持体 130と支持板161との間に設けられる複数のアジ ャスター162からなる。アジャスト機構160によ り、床面Fの傾斜に対して支持体130の高さ及� �水平度を調節することが可能となっている� �

 また、天板110は、長さ方向Xに二分割、幅 方向Yに二分割、全体として四分割された板� �材111により構成されている(図11参照)。そし� ��、天板110を構成する各板部材111は、下面が� ��天板支持面121に当接することで各梁体120に� ��持された状態となっている。

 また、図14に示すように、各板部材111の� �面には、長さ方向Xの複数箇所にネジ穴112が� ��成されている。一方、梁体120には、長さ方� ��Xの複数箇所に上下方向Zに連通する挿通孔12 9がネジ孔112の位置に合わせて形成されてい� �。そして、下側から挿通孔129に挿通された� �板固定ボルト141が板部材111のネジ穴112に螺� �されていることで、天板110を構成する各板� �材111は梁体120に固着されている。

 ここで、各板部材111の下面には、第一の� ��係止片113及び第二の被係止片114が取り付け� ��れている。第一の被係止片113及び第二の被� ��止片114は、それぞれ幅方向Yの内側に向かっ て突出している。また、各梁体120の天板支持 面121には、第一の被係止片113及び第二の被係 止片114とそれぞれ対応するように、長さ方向 Xに延びる第一の係止溝121a及び第二の係止溝1 21bが形成されている。第一の係止溝121a及び� �二の係止溝121bには、幅方向Y内側側縁から外 側に向かって突出する係止縁部121c、121dがそ� ��ぞれ設けられている。そして、天板110を構� ��する各板部材111が梁体120に支持された状態� ��は、第一の被係止片113及び第二の被係止片1 14は、それぞれ、対応する第一の係止溝121a及 び第二の係止溝121bに挿入されることで各係� �縁部121c、121dに係合されており、これにより 天板固定ボルト141による固定と併せて各板部 材111を梁体120に確実に固定した状態としてい る。

 また、板部材111には、幅方向Yの内側とな る位置にそれぞれ切欠き111aが形成されてい� �。そして、各板部材111を梁体120上に固定し� �組み合わせた状態において、天板110には、� �欠き111aによって幅方向Yの中央に上下に連通 して長さ方向Xに延びる配線連通孔110aが形成� ��れている。配線連通孔110aは、通常時におい ては、天板蓋153により閉塞されている。一対 の梁体120の互いに対向する側面120eには、複� �の溝が長さ方向Xに延びるように形成されて� ��る。そして、この溝には、上方へ延びる支� ��部材115が係止されており(詳細は後述する)� �天板蓋153は支持部材115によって支持されて� �配線連通孔110aを閉塞している。天板蓋153は� ��支持部材115に対して回動可能かつ着脱可能� ��あり、取り外すことで、天板110上で使用す� ��電気機器の配線を、配線連通孔110aを介して 一対の梁体120間を通線空間143として配設する ことが可能となっている。

 通線空間143の底部は、一対の梁体120間に� ��合された底板143aで閉塞されており、この底 板143a上に配線を配置することが可能である� �通線空間143に配設された電気機器の配線は� �さらに梁体120と支持体130とが固定された位� �で、連絡溝130cを介して床面Fの電源等と接続 可能となっている。なお、幅方向Yに沿って� �向配置された天板蓋153同士の隙間には、そ� �隙間を閉塞する目隠蓋154が設けられている� �目隠蓋154は、断面略コ字状で、長さ方向Xに� ��って細長い板状部材になっており、支持部� ��115に係止するようにして取り付けられてい� ��。

 ここで、支持部材115と梁体120との取付構造� ��ついて説明する。
 図15に示すように、梁体120の側面120eには、� ��さ方向Xに沿って略水平に形成された溝が複 数形成されている。上下方向Zの最上部に形� �された溝を第一係止溝171とする。第一係止� �171は、後述する支持部材115の上向片115aを挿� ��可能な開口部172が形成され、開口部172の奥� ��は連続して空洞部173が形成されている。空� ��部173は、開口部172に対して上下方向Zの上方 に向けて膨出形成されており、開口部172の上 部が垂壁状の開口縁部172aとして構成されて� �る。また、開口縁部172aには、開口部172に面� ��るように下向きの凹部172bが所定位置に複数 形成されている。

 また、第一係止溝171の下方には、長さ方� ��Xに沿って略水平に当接溝174が形成されてい る。さらに、当接溝174の下方には、長さ方向 Xに沿って略水平に第二係止溝175が形成され� �いる。第二係止溝175は、後述する支持部材11 5の係止爪115dを挿通可能な開口部176が形成さ� ��、開口部176の奥には連続して空洞部177が形� ��されている。空洞部177は、開口部176よりも� ��下方向Zに幅広になるように形成されており 、開口部176の上部が垂壁状の開口縁部176aと� �て構成されている。

 図16に示すように、支持部材115は、例え� �ABS樹脂で形成されており、断面略L字状に形� ��された部品である。支持部材115は、梁体120� ��側面120eに取り付けた際に、側面120eから突� �するように配設される後向片115bと、後向片1 15bにおける側面120eとの係合部に形成された� �向片115a、当接片115cおよび係止爪115dと、後� �片115bにおける側面120eとの係合部の反対側で 、上下方向Zの上方に向けて延設された支持� �115eと、を備えている。なお、上向片115a、当 接片115cおよび係止爪115dは、上下方向Zに略平 行に並設されている。また、係止爪115dの先� �側の上面は膨出部115nが形成され、第二係止� ��175の開口縁部176aに係止されやすくなってい る。

 また、支持片115eの上部には、天板蓋153を 支持固定するとともに、天板蓋153の回動軸と して構成される断面円形の支持棒115fが長さ� �向Xに沿って形成されている。さらに、支持� ��115eの上部で支持棒115fの幅方向Yの外側には� ��板蓋153の裏面に当接して、天板蓋153を支持� ��能な支持部115gが斜め上方に突出するように 形成されている。そして、支持片115eの上部� �支持棒115fの幅方向Yの内側には目隠蓋154を支 持可能な上向きの支持凹部115hが形成されて� �る。

 また、支持部材115における後向片115bの上 面115iと、上向片115aの後向片115bが形成された 側の側面115jと、の間を繋ぐようにリブ115kが� ��成されている。リブ115kの長さ方向Xに沿う� �さ(幅)および上下方向Zに沿う高さは、梁体12 0の凹部172bと略同一の長さ(幅)および高さで� �成されている。当接片115cは、梁体120の当接� ��174と略同一の大きさで形成されている。さ� ��に、係止爪115dは、梁体120の第二係止溝175の 開口部176に挿通され、開口縁部176aと係止す� �ように構成されている。

(テーブルの組立方法)
 次に、テーブル101の組立方法について概略� ��説明する。
 まず、テーブル101を設置する床面F上におい て、支持体130を所定位置に配置する。このと き、アジャスト機構160で二つの支持体130の高 さおよび水平度を調整しておく。支持体130を 配置した状態で、梁体120を支持体130間に架設 するとともに、梁固定ボルト140を用いて、梁 体120と支持体130とを固着する。このとき、梁 体120の第一の底面123と支持体130の第一の載置 面134A,134Bとが当接し、同様に、第二の底面124 と第二の載置面135A,135Bとが当接し、第三の底 面125と第三の載置面136A,136Bとが当接して配置 されている。また、梁体120の被係止端126が支 持体130の係止片137に幅方向Yに係止され、確� �に位置決めされた状態で支持される。なお� �梁固定ボルト140を取り付ける際には、支持� �130の側板130aを取り外して行う。また、一対� ��梁体120が固定された状態でそれぞれに底板1 43aを係合させることで、通線空間143となる底 部を閉塞させる。

 次に、天板110の板部材111を梁体120上に載� ��する。まず、天板110を構成する各板部材111� ��下面に、それぞれ、第一の被係止片113及び� ��二の被係止片114を取り付ける。次に、各板� ��材111を梁体120に載置する。この際、各板部� ��111は、所定の位置よりも若干幅方向Y外側に 配置しておく。そして、各板部材111について 、幅方向Yの外側から内側に向かってスライ� �させることで、第一の被係止片113及び第二� �被係止片114が対応する第一の係止溝121a及び� ��二の係止溝121bに挿入され、係止縁部121c、12 1dに係止された状態となり、これにより板部� ��111は、上下方向Z及び幅方向Yに確実に位置� �めされた状態となる。そして、梁体120の下� �から挿通孔129に天板固定ボルト141を挿通さ� �てネジ穴112に螺合させることで、天板110は� �体120に固定されることとなり、支持体130、� �体120及び天板110は、一体的に組み立てられ� �状態となる。

 次に、図17に示すように、梁体120の側面12 0eに支持部材115を係合させる。支持部材115を� ��体120に取り付けるには、支持部材115のリブ1 15kを梁体120の第一係止溝171の開口縁部172aに� �成された凹部172bに嵌合するように支持部材1 15を第一係止溝171に斜め上方から差し込む。� ��持部材115をリブ115kと凹部172bとが嵌合する� �うに第一係止溝171に差し込むと、支持部材11 5を下向きに回動させ、支持部材115の上向片11 5aが第一係止溝171の開口縁部172aに係合される ようにするとともに、支持部材115の当接片115 cが梁体120の当接溝174に嵌合・当接され、支� �部材115の係止爪115dが梁体120の第二係止溝175� ��開口縁部176aに係合されるように配置する。 このようにすることで、支持部材115が所望の 位置に梁体120に支持固定されることとなる。

 そして、支持部材115の上部に天板蓋153を� ��り付けるとともに、幅方向Yに対向する一対 の天板蓋153の隙間に目隠蓋154を取付けること で、テーブル101の組立てが完了する。

 本実施形態のテーブル101によれば、支持部� ��115にリブ115kを形成したため、支持部材115を 梁体120の側面120e(第一係止溝171)に取付ける際 に、第一係止溝171の凹部172bが形成された以� �の箇所に取り付けることができなくなる。� �たがって、凹部172bが形成された箇所に支持� ��材115を確実に取り付けることができる。つ� ��り、第一係止溝171の開口縁部172aの所望の位 置に凹部172bを形成することで、支持部材115� �第一係止溝171の所望の位置に確実に取り付� �ることができる効果がある。
 また、支持部材115と第一係止溝171との係合� ��所が視認困難な場合であっても、リブ115kと 凹部172bとが係合することで、支持部材115を� �望の位置に取付けられたことを認識できる� �め、容易に、かつ確実に支持部材115を取付� �ることができる効果がある。
 さらに、リブ115kを形成することにより、後 向片115bと上向片115aとの接合強度を向上する� ��とができ、支持部材115の耐荷重を大きくす� ��ことができ、重量の大きい物品(天板蓋153)� �支持固定することができる効果がある。

 また、支持部材115に係止爪115dを形成し、 梁体120の側面120eに第二係止溝175を形成した� �め、支持部材115と梁体120とがより確実に係� �されることとなる。したがって、支持部材11 5に物品(天板蓋153)をより安定して支持固定す ることができる効果がある。

 尚、本発明の技術範囲は、上述した実施形� ��に限定されるものではなく、本発明の趣旨� ��逸脱しない範囲において、上述した実施形� ��に種々の変更を加えたものを含む。すなわ� ��、実施形態で挙げた具体的な形状や構成等� ��一例にすぎず、適宜変更が可能である。
 例えば、本実施形態において、板部材を4枚 用いてテーブルを構成する場合の説明をした が、板部材の枚数を増やしてテーブルを構成 してもよい。
 また、本実施形態において、対面式のテー� ��ルの場合で説明をしたが、それ以外の方式� ��テーブルにも採用することができる。
 また、本実施形態において、テーブルの梁� ��に支持部材を取り付ける取付構造について� ��明したが、同様の構成を実現し得る箇所、� ��えば棚などのキャビネットの側板に略同一� ��構造を採用してもよい。
 さらに、本実施形態において、支持部材を� ��脂製で形成した場合の説明をしたが、金属� ��の支持部材を採用してもよい。

 そして、本実施形態において、支持部材� ��リブを形成し、梁体の側面(第一係止溝)に� �部を形成した場合の説明をしたが、第一係� �溝に凸部を形成し、支持部材に凹部を形成� �てもよい。このようにすると、支持部材を� �体の側面(第一係止溝)に取付ける際に、凸部 と凹部が係合するように取り付けたときは支 持部材が固定されるように所望の位置に取付 けられ、支持部材を凸部が形成された以外の 箇所に取り付けると従来と同様の取付け方で 取り付けられる。したがって、支持部材を第 一係止溝の所望の位置に確実に取り付けるこ とができるとともに、それ以外の箇所にも取 り付けることが可能となる。

 以上、本発明の実施形態について図面を� ��照して詳述したが、具体的な構成はこの実� ��形態に限られるものではなく、本発明の要� ��を逸脱しない範囲の設計変更等も含まれる� ��