以下、添付図面を参照して本発明の実施� ��態について説明する。図1に示されるように 、消波ブロック1は、中央の基部2と、基部2か ら外方に放射状に突出された四つの脚部3(3a~3 d)とで構成されている。なお、図2中の3つの� �線(A)は、各脚部3a~3cの軸線である。また、点 Gは、消波ブロック1の重心である。

 四つの脚部3a~3dは、いずれも同一形状、� �一寸法である。各脚部3a~3dの天端面[end surfac e]の形状、及び、軸線Aと直交する断面形状は 、いずれもほぼ正三角形である。また、図示 されているように、各脚部3a~3dでは、最太部M (軸線Aと直交する断面の面積(断面輪郭線の内 側面積)が最も大きくなる部分)が、最細部N(� �線Aと直交する断面の面積(断面輪郭線の内側 面積)が最も小さくなる部分)よりも外方(重心 Gを基準として外方)に位置している。この結� ��、各脚部3a~3dは、重心G寄り(いわゆる「付根 」[crotch])から先端に向けて徐々に太くなって いる。

 本実施形態の消波ブロック1のように脚部 が先太りとなっている、従来の消波ブロック は知られていない。この点で本実施形態の消 波ブロック1は特徴的である。そして、本実� �形態の消波ブロック1は、次のような条件を� ��たしている点で更なる特徴を有している。

 下記要素L、m、n、P,Qが下記条件(1)~(3)の全て を満たしている場合、安定性及び空隙率の向 上に理想的な消波ブロックを得ることができ ることを、永年にわたる研究の結果、本発明 の発明者らは知見した。
 L:脚部3の軸線Aの長さ(重心Gから脚部3先端ま での長さ)
 m:重心Gから最太部Mまでの長さ(軸線A上の長� ��)(最太部Mが軸線Aに沿って幅がある場合、重 心Gから最太部Mの最近部[nearest point]までの長 さ)
 n:重心Gから最細部Nまでの長さ(軸線A上の長� ��)(最細部Nが軸線Aに沿って幅がある場合、重 心Gから最細部Nの最遠部[farthest point]までの� �さ)
 P;最太部Mにおける脚部3の断面積
 Q:最細部Nにおける脚部3の断面積
 (1)m>0.6L
 (2)n<0.4L
 (3)P>2.1Q

 上記条件(1)は、脚部3の最太部Mが、軸線A� ��で重心Gから軸線Aの60%の位置よりも外方に� �置していることを規定している。本実施形� �の消波ブロック1では「m=0.936L」であり、上� �条件(1)が満たされている。

 上記条件(2)は、脚部3の最細部Nが、軸線A� ��で重心Gから軸線Aの40%の位置よりも内方に� �置していることを規定している。本実施形� �の消波ブロック1では「n=0.358L」であり、上� �条件(2)が満たされている。

 上記条件(3)は、最細部Nの断面積Qに対し� �最太部Mの断面積Pが2.1倍以上であることを規 定している。本実施形態の消波ブロック1で� �P=2.5Q」であり、上記条件(3)が満たされてい� �。

 本実施形態の消波ブロック1は、上述した ように、条件(1)~(3)を満たしているので、積� �上げ時の各ブロック間の空隙を大きく確保� �きる。従来の消波ブロックでは、付根部分� �最も太く先端に向けて徐々に細くされてい� �り、付根から先端にかけて一定太さを有し� �いることがほとんどである。このため、従� �の消波ブロックでは、積み上げ時の空隙率� �50~60%程度である。これに対して、本実施形� �の消波ブロック1では、積み上げ時の空隙率� ��約68%となる。

 従って、本実施形態の消波ブロック1によ れば、堤体構築時の単位体積当たりの使用ブ ロック数を少なくできるので、ブロック製造 に使用するコンクリート量を削減できる。こ の結果、堤体の施工コストを低く抑えること ができる。

 また、先太りとなっている(特に、最太部M� �脚部3の先端近傍に位置している)ので、積み 上げ時に隣接ブロックとのかみ合わせが良好 となって高い安定性が得られる(ハドソン式� �よるK _D 値[Hudson's design K _D  value]=約13)。

 なお、従来の消波ブロックのほとんどは� ��鉄筋[rebar]を伴わないで製造されている。一 方、本実施形態の消波ブロック1は、先太り� �脚部を有しているので、コンクリート内部� �鉄筋が配設されて補強されている。ただし� �鉄筋による補強が必要な部分(ウィークポイ� ��ト)は基部2近傍に集中しているので、脚部3� ��端近傍の補強が必須ではない。従って、鉄� ��の配設も簡略化でき、材料コストはそれほ� ��増加しない。

 図3は、本発明の第2実施形態に係る消波� �ロック11の斜視図である。消波ブロック11の� ��本的形状は、図1に示される第1実施形態の� �波ブロック1と同様である。消波ブロック11� �、図1の消波ブロック1と同様に、中央の基部 12と、四つの脚部13(13a~13d)とで構成されてい� �。

 ただし、図1の消波ブロック1と異なり、� �実施形態の消波ブロック11の各脚部13の先端� ��は、側方に延出する3つの張出部[overhangs]14� �それぞれ形成されている。図3に示される消� ��ブロック11では、張出部14によって、最細部 の断面積に対する最太部の断面積の比が、図 1の消波ブロック1よりも大きい。この結果、� ��実施形態の消波ブロック11によれば、図1の� ��波ブロック1よりも更に、安定性及び空隙率 を向上できる。

 図4に、消波ブロック11内部の鉄筋15を示� �。上記第1実施形態の消波ブロック1と同様に 、本実施形態の消波ブロック11の内部には鉄� ��15が配されている。なお、上述したように� �補強が必要な部分は基部12近傍であるが、本 実施形態の消波ブロック11では、脚部14や張� �部14の内部にも鉄筋15が配されている。