以下、本発明の実施形態を図面に基づい� ��詳細に説明する。

 本実施形態は、本発明に係る冷凍装置(20) によって構成された空気調和装置(20)である� �本実施形態の空気調和装置(20)は、図1に示す ように、室外機(22)と3台の室内機(23a,23b,23c)と を備えている。なお、室内機(23)の台数は、� �なる例示である。

 上記空気調和装置(20)は、冷媒を充填され て冷凍サイクルを行う冷媒回路(10)を備えて� �る。冷媒回路(10)は、室外機(22)に収容される 室外回路(9)と、各室内機(23)に収容される室� �回路(17a,17b,17c)とを備えている。これらの室� ��回路(17a,17b,17c)は、液側連絡配管(18)及びガ� �側連絡配管(19)によって室外回路(9)に接続さ� ��ている。これらの室内回路(17a,17b,17c)は、互 いに並列に接続されている。

 本実施形態の冷媒回路(10)には、冷媒として 2,3,3,3-テトラフルオロ-1-プロペン(以下、「HFO -1234yf」という。)の単一冷媒が充填されてい� ��。なお、HFO-1234yfの化学式は、CF ₃ -CF=CH ₂ で表される。

  〈室外回路の構成〉
 室外回路(9)には、圧縮機(30)、室外熱交換器 (11)、室外膨張弁(12)、及び四路切換弁(13)が設 けられている。

 圧縮機(30)は、例えば運転容量が可変なイ ンバータ式の圧縮機として構成されている。 圧縮機(30)には、インバータを介して電力が� �給される。圧縮機(30)は、吐出側が四路切換� ��(13)の第2ポート(P2)に接続され、吸入側が四� ��切換弁(13)の第1ポート(P1)に接続されている� ��なお、圧縮機(30)についての詳細は後述する 。

 室外熱交換器(11)は、クロスフィン型のフ ィン・アンド・チューブ熱交換器として構成 されている。室外熱交換器(11)の近傍には、� �外ファン(14)が設けられている。室外熱交換� ��(11)では、室外空気と冷媒との間で熱交換が 行われる。室外熱交換器(11)は、一端が四路� �換弁(13)の第3ポート(P3)に接続され、他端が� �外膨張弁(12)に接続されている。また、四路� ��換弁(13)の第4ポート(P4)は、ガス側連絡配管( 19)に接続されている。

 室外膨張弁(12)は、室外熱交換器(11)と室� �回路(9)の液側端との間に設けられている。� �外膨張弁(12)は、開度可変の電子膨張弁とし� ��構成されている。

 四路切換弁(13)は、第1ポート(P1)と第4ポー ト(P4)とが連通して第2ポート(P2)と第3ポート(P 3)とが連通する第1状態(図1に実線で示す状態) と、第1ポート(P1)と第3ポート(P3)とが連通し� �第2ポート(P2)と第4ポート(P4)とが連通する第2 状態(図1に破線で示す状態)とが切り換え自在 に構成されている。

  〈室内回路の構成〉
 各室内回路(17)には、そのガス側端から液側 端へ向かって順に、室内熱交換器(15a,15b,15c)� �、室内膨張弁(16a,16b,16c)とが設けられている� ��

 室内熱交換器(15)は、クロスフィン型のフ ィン・アンド・チューブ熱交換器として構成 されている。室内熱交換器(15)の近傍には、� �内ファン(21)が設けられている。室内熱交換� ��(15)では、室内空気と冷媒との間で熱交換が 行われる。また、室内膨張弁(16)は、開度可� �の電子膨張弁として構成されている。

  〈圧縮機の構成〉
 圧縮機(30)は、例えば全密閉の高圧ドーム型 のスクロール圧縮機として構成されている。 圧縮機(30)の構成を図2及び図3に従って説明す る。

 圧縮機(30)は、縦型で密閉容器を形成する ケーシング(70)を備えている。ケーシング(70)� ��内部には、下から上へ向かって、電動機(85) と圧縮機構(82)とが配置されている。

 電動機(85)は、ステータ(83)とロータ(84)と� ��備えている。ステータ(83)は、ケーシング(70 )の胴部に固定されている。一方、ロータ(84)� ��、ステータ(83)の内側に配置され、クランク 軸(90)が連結されている。クランク軸(90)は、� ��ーシング(70)の油溜まりの近傍に配置された 下部軸受部材(60)に支持されている。

 圧縮機構(82)は、可動スクロール(76)と固� �スクロール(75)とを備え、スクロール式の圧� ��機構を構成している。可動スクロール(76)は 、略円板状の可動側鏡板(76b)と、渦巻き状の� ��動側ラップ(76a)とを備えている。可動側ラ� �プ(76a)は可動側鏡板(76b)の前面(上面)に立設� �れている。また、可動側鏡板(76b)の背面(下� �)には、クランク軸(90)の偏心部が挿入された 円筒状の突出部(76c)が立設されている。可動� ��クロール(76)は、オルダムリング(79)を介し� �、可動スクロール(76)の下側に配置されたハ� ��ジング(77)に支持されている。一方、固定ス クロール(75)は、略円板状の固定側鏡板(75b)と 、渦巻き状の固定側ラップ(75a)とを備えてい� ��。固定側ラップ(75a)は固定側鏡板(75b)の前面 (下面)に立設されている。圧縮機構(82)では、 固定側ラップ(75a)と可動側ラップ(76a)とが互� �に噛み合うことによって、両ラップ(75a,76a)� �接触部の間に複数の圧縮室(73)が形成されて� ��る。

 なお、本実施形態の圧縮機(30)では、いわ ゆる非対称渦巻き構造が採用されており、固 定側ラップ(75a)と可動側ラップ(76a)とで巻き� �(渦巻きの長さ)が相違している。上記複数の 圧縮室(73)は、固定側ラップ(75a)の内周面と可 動側ラップ(76a)の外周面との間に構成される� ��1圧縮室(73a)と、固定側ラップ(75a)の外周面� �可動側ラップ(76a)の内周面との間に構成され る第2圧縮室(73b)とから構成されている。

 圧縮機構(82)では、固定スクロール(75)の� �縁部に吸入ポート(98)が形成されている。吸� ��ポート(98)には、ケーシング(70)の頂部を貫� �する吸入管(57)が接続されている。吸入ポー� ��(98)は、可動スクロール(76)の公転運動に伴� �て、第1圧縮室(73a)と第2圧縮室(73b)のそれぞ� �に間欠的に連通する。また、吸入ポート(98)� ��は、圧縮室(73)から吸入管(57)へ戻る冷媒の� �れを禁止する吸入逆止弁が設けられている(� ��示省略)。

 また、圧縮機構(82)では、固定側鏡板(75b)� ��中央部に吐出ポート(93)が形成されている。 吐出ポート(93)は、可動スクロール(76)の公転� ��動に伴って、第1圧縮室(73a)と第2圧縮室(73b)� ��それぞれに間欠的に連通する。吐出ポート( 93)は、固定スクロール(75)の上側に形成され� �マフラー空間(96)に開口している。

 ケーシング(70)内は、円盤状のハウジング (77)によって、上側の吸入空間(101)と下側の吐 出空間(100)とに区画されている。吸入空間(101 )は、図示しない連通ポートを通じて、吸入� �ート(98)に連通している。吐出空間(100)は、� �定スクロール(75)とハウジング(77)とに亘って に形成された連絡通路(103)を通じて、マフラ� ��空間(96)に連通している。運転中の吐出空間 (100)は、吐出ポート(93)から吐出された冷媒が マフラー空間(96)を通じて流入するので、圧� �機構(82)で圧縮された冷媒で満たされる高圧� ��間になる。吐出空間(100)には、ケーシング(7 0)の胴部を貫通する吐出管(56)が開口している 。

 本実施形態の圧縮機(30)のケーシング(70)� �には、有機材料によって構成された部品と� �て、ステータ(83)の巻き線の絶縁被覆材料、� ��縁フィルム、及び圧縮機構(82)のシール材料 が用いられている。これらの部品には、高温 高圧の冷媒に接触した場合でも、冷媒により 物理的や化学的に変性を受けない物質で、特 に耐溶剤性、耐抽出性、熱的・化学的安定性 、耐発泡性を有する物質が用いられている。

 具体的に、ステータ(83)の巻き線の絶縁被 覆材料は、ポリビニルフォルマール、ポリエ ステル、THEIC変性ポリエステル、ポリアミド� ��ポリアミドイミド、ポリエステルイミド、� ��リエステルアミドイミドの何れかが用いら� ��ている。なお、好ましいのは、上層がポリ� ��ミドイミド、下層がポリエステルイミドの� ��重被覆線である。また、上記物質以外に、� ��ラス転移温度が120℃以上のエナメル被覆を� ��いてもよい。

 また、絶縁フィルムには、ポリエチレン� ��レフタレート(PET)、ポリエチレンナフタレ� �ト(PEN)、ポリフェニレンサルファイド(PPS)、� ��リブチレンテフタレート(PBT)の何れかが用� �られている。なお、絶縁フィルムに、発泡� �料が冷凍サイクルの冷媒と同じ発泡フィル� �を用いることも可能である。インシュレー� �ー等の巻き線を保持する絶縁材料には、ポ� �エーテルエーテルケトン(PEEK)又は液晶ポリ� �ー(LCP)が用いられている。ワニスには、エポ キシ樹脂が用いられている。

 また、ケーシング(70)の底部には、冷凍機 油が貯留される油溜まりが形成されている。 また、クランク軸(90)の内部には、油溜まり� �開口する第1給油通路(104)が形成されている� �また、可動側鏡板(76b)には、第1給油通路(104) に接続する第2給油通路(105)が形成されている 。この圧縮機(30)では、油溜まりの冷凍機油� �第1給油通路(104)及び第2給油通路(105)を通じ� �低圧側の圧縮室(73)に供給される。

 また、圧縮機(30)には、冷媒及び冷凍機油 と接触可能に配設される樹脂製構造部品が設 けられている。本実施形態の圧縮機(30)には� �上記樹脂製構造部品として、上部軸受(61)と� ��間軸受(62)と下部軸受(63)とスラスト軸受(64)� ��が設けられている。

 上部軸受(61)は、クランク軸(90)の上端の� �心部と可動スクロール(76)の突出部(76c)との� �の摺動部位に形成されている。中間軸受(62)� ��、クランク軸(90)の大径部位と、ハウジング (77)の貫通口の内周面との間の摺動部位に形� �されている。下部軸受(63)は、クランク軸(90) の下端部と、上記下部軸受部材(60)の貫通口� �内周面との間の摺動部位に形成されている� �上部軸受(61)、中間軸受(62)、及び下部軸受(63 )は、いわゆるジャーナル軸受を構成してい� �。スラスト軸受(64)は、可動スクロール(76)の 可動側鏡板(76b)の背面とハウジング(77)の支持 部との間の摺接部位に形成されている。

 上記樹脂製機能部品から成る各軸受け(61, 62,63,64)は、摺動部材を構成している。これら の摺動部材を構成する各軸受け(61,62,63,64)は� �ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)、ポリフ� �ニレンサルファイド、ポリアミド樹脂のい� �れかで構成されている。

  〈冷凍機油について〉
 本実施形態では、ポリアルキレングリコー� ��、ポリオールエステル、及びポリビニルエ� ��テルの3種類の基油のうち少なくとも1種類� �主成分とする冷凍機油を圧縮機(30)に用いる� ��とが可能である。例えば、本実施形態の冷� ��機油には、この3種類のうちポリビニルエー テルだけを主成分とする冷凍機油が用いられ ている。

 本実施形態の冷凍機油では、下記一般式( I)で表される構成単位を有するポリビニルエ� ��テルを主成分とする冷凍機油が用いられて� ��る。この構造のポリビニルエーテルは、ポ� ��ビニルエーテルの中でも、上記分子式1で表 され且つ分子構造中に二重結合を1個有する� �媒との相溶性に優れている。

 一般式(I)において、R1、R2、及びR3は、水� ��又は炭素数が1以上8以下の炭化水素基を表� �ている。R1、R2、及びR3は、同一でもよく、� �いに異なっていてもよい。また、一般式(I)� �おいては、構成単位毎において、R4が炭素数 が1又は2のアルキル基が40%以上100%以下、炭素 数が3又は4のアルキル基が0%以上60%以下の構� �比を有している。

 上記冷凍機油は、動粘度が40℃において30cSt 以上400cSt以下で、流動点が-30℃以下で、表面 張力が20℃において0.02N/m以上0.04N/m以下で、� �らに密度が15℃において0.8g/cm ³ 以上1.8g/cm ³ 以下になっている。また、冷凍機油は、温度 30℃、相対湿度90%における飽和水分量が2000ppm 以上で、さらにアニリン点が所定の数値範囲 内の値となっている。ここで、「アニリン点 」は、例えば炭化水素系溶剤等の溶解性を示 す数値であり、試料(ここでは冷凍機油)を等� ��積のアニリンと混合して冷やしたときに、� ��いに溶解し合えなくなって濁りがみえ始め� ��ときの温度を表すものである(JIS K 2256で規 定)。なお、これらの値は、冷媒が溶解しな� �状態の冷凍機油自体の値である。この点は� �後述する変形例1、変形例2、及びその他の実 施形態に記載した冷凍機油も同じである。

 本実施形態では、冷凍機油の主成分とな� ��ポリビニルエーテルが、HFO-1234yfに対して相 溶性を有している。そして、冷凍機油の動粘 度は、40℃において400cSt以下である。このた� ��、HFO-1234yfが、冷凍機油にある程度溶解する 。また、冷凍機油の流動点が-30℃以下である ため、冷媒回路(10)において低温部位でも冷� �機油の流動性が確保できる。また、表面張� �が20℃において0.04N/m以下であるため、圧縮� �(30)から吐出された冷凍機油が冷媒によって� ��し流されにくくなるような大きな油滴にな� ��にくい。従って、圧縮機(30)から吐出された 冷凍機油は、HFO-1234yfに溶解してHFO-1234yfと共� ��圧縮機(30)に戻ってくる。

 また、冷凍機油の動粘度が40℃において30 cSt以上であるため、動粘度が低すぎて油膜強 度が不十分になることはなく、潤滑性能が確 保される。また、表面張力が20℃において0.02 N/m以上であるため、圧縮機(30)内のガス冷媒� �で小さな油滴になりにくく、圧縮機(30)から� ��量に冷凍機油が吐出されることがない。こ� ��ため、圧縮機(30)における冷凍機油の貯留量 を充分に確保することができる。

 また、冷凍機油の飽和水分量が、温度30� �/相対湿度90%において2000ppm以上であるため、 冷凍機油の吸湿性が比較的高いものとなる。 これにより、HFO-1234yf中の水分を冷凍機油に� �って有る程度捕捉することが可能となる。HF O-1234yfは、含有される水分の影響により、変� ��/劣化し易い分子構造を有する。よって、冷 凍機油による吸湿効果により、このような劣 化を抑制することができる。

 更に、冷凍機油のアニリン点は、上記樹� ��製機能部品との適合性を考慮して、その数� ��範囲を設定するのが良い。このようにアニ� ��ン点を設定することで、例えば上述した樹� ��製機能部品を構成する軸受(61,62,63,64)と冷凍 機油との適合性が向上する。具体的に、アニ リン点が小さ過ぎると、冷凍機油が軸受(61,62 ,63,64)に浸透し易くなり、軸受(61,62,63,64)が膨� ��し易くなる。一方、アニリン点が大き過ぎ� ��と、冷凍機油が軸受(61,62,63,64)と浸透し難く なり、軸受(61,62,63,64)が収縮し易くなる。そ� �で、冷凍機油のアニリン点を所定の数値範� �とすることで、軸受(61,62,63,64)の膨潤/収縮変 形を防止できる。ここで、例えば各軸受(61,62 ,63,64)が膨潤/縮小変形してしまうと、摺動部� ��の隙間(ギャップ)を所望とする長さに維持� �ることができない。その結果、摺動抵抗の� �大や摺動部の剛性の低下を招く虞がある。� �かしながら、上記のように冷凍機油のアニ� �ン点を所定の数値範囲とすることで、軸受(6 1,62,63,64)の膨潤/縮小変形が抑制されるので、 このような不具合を回避できる。

 また、本実施形態の冷凍機油には、添加� ��として、酸捕捉剤、極圧添加剤、酸化防止� ��、消泡剤、油性剤、及び銅不活性化剤が添� ��されている。なお、本実施形態では上記6つ の添加剤を全て使用しているが、各添加剤は 必要に応じて添加すればよく、添加剤が1つ� �けであってもよい。個々の添加剤の配合量� �、冷凍機油に含まれる割合が0.01質量%以上5� �量%以下になるように設定されている。なお� ��酸捕捉剤の配合量、及び酸化防止剤の配合� ��は、0.05質量%以上3質量%以下の範囲が好まし い。

 酸捕捉剤には、フェニルグリシジルエー� ��ル、アルキルグリシジルエーテル、アルキ� ��ングリコールグリシジルエーテル、シクロ� ��キセンオキシド、α-オレフィンオキシド、� ��ポキシ化大豆油などのエポキシ化合物を用� ��ることができる。なお、これらの中で相溶� ��の観点から好ましい酸捕捉剤は、フェニル� ��リシジルエーテル、アルキルグリシジルエ� ��テル、アルキレングリコールグリシジルエ� ��テル、シクロヘキセンオキシド、α-オレフ� ��ンオキシドである。アルキルグリシジルエ� ��テルのアルキル基、及びアルキレングリコ� ��ルグリシジルエーテルのアルキレン基は、� ��岐を有していてもよい。これらの炭素数は� ��3以上30以下であればよく、4以上24以下であ� ��ばより好ましく、6以上16以下であれば更に� ��ましい。また、α-オレフィンオキシドは、� ��炭素数が4以上50以下であればよく、4以上24� ��下であればより好ましく、6以上16以下であ� ��ば更に好ましい。酸捕捉剤は、1種だけを用 いてもよく、複数種類を併用することも可能 である。

 なお、極圧添加剤には、リン酸エステル� ��を含むものを用いることができる。リン酸� ��ステル類としては、リン酸エステル、亜リ� ��酸エステル、酸性リン酸エステル、及び酸� ��亜リン酸エステル等を用いることができる� ��また、極圧添加剤には、リン酸エステル類� ��は、リン酸エステル、亜リン酸エステル、� ��性リン酸エステル、及び酸性亜リン酸エス� ��ルのアミン塩を含むものを用いることもで� ��る。

 リン酸エステルには、トリアリールホス� ��ェート、トリアルキルホスフェート、トリ� ��ルキルアリールホスフェート、トリアリー� ��アルキルホスフェート、トリアルケニルホ� ��フェート等がある。さらに、リン酸エステ� ��を具体的に列挙すると、トリフェニルホス� ��ェート、トリクレジルホスフェート、ベン� ��ルジフェニルホスフェート、エチルジフェ� ��ルホスフェート、トリブチルホスフェート� ��エチルジブチルホスフェート、クレジルジ� ��ェニルホスフェート、ジクレジルフェニル� ��スフェート、エチルフェニルジフェニルホ� ��フェート、ジエチルフェニルフェニルホス� ��ェート、プロピルフェニルジフェニルホス� ��ェート、ジプロピルフェニルフェニルホス� ��ェート、トリエチルフェニルホスフェート� ��トリプロピルフェニルホスフェート、ブチ� ��フェニルジフェニルホスフェート、ジブチ� ��フェニルフェニルホスフェート、トリブチ� ��フェニルホスフェート、トリヘキシルホス� ��ェート、トリ(2-エチルヘキシル)ホスフェー ト、トリデシルホスフェート、トリラウリル ホスフェート、トリミリスチルホスフェート 、トリパルミチルホスフェート、トリステア リルホスフェート、トリオレイルホスフェー ト等がある。

 また、亜リン酸エステルの具体的として� ��、トリエチルホスファイト、トリブチルホ� ��ファイト、トリフェニルホスファイト、ト� ��クレジルホスファイト、トリ(ノニルフェニ ル)ホスファイト、トリ(2-エチルヘキシル)ホ� ��ファイト、トリデシルホスファイト、トリ� ��ウリルホスファイト、トリイソオクチルホ� ��ファイト、ジフェニルイソデシルホスファ� ��ト、トリステアリルホスファイト、トリオ� ��イルホスファイト等がある。

 また、酸性リン酸エステルの具体的とし� ��は、2-エチルヘキシルアシッドホスフェー� �、エチルアシッドホスフェート、ブチルア� �ッドホスフェート、オレイルアシッドホス� �ェート、テトラコシルアシッドホスフェー� �、イソデシルアシッドホスフェート、ラウ� �ルアシッドホスフェート、トリデシルアシ� �ドホスフェート、ステアリルアシッドホス� �ェート、イソステアリルアシッドホスフェ� �ト等がある。

 また、酸性亜リン酸エステルの具体的と� ��ては、ジブチルハイドロゲンホスファイト� ��ジラウリルハイドロゲンホスファイト、ジ� ��レイルハイドゲンホスファイト、ジステア� ��ルハイドロゲンホスファイト、ジフェニル� ��イドロゲンホスファイト等がある。以上の� ��ン酸エステル類の中で、オレイルアシッド� ��スフェート、ステアリルアシッドホスフェ� ��トが好適である。

 また、リン酸エステル、亜リン酸エステ� ��、酸性リン酸エステル又は酸性亜リン酸エ� ��テルのアミン塩に用いられるアミンのうち� ��ノ置換アミンの具体例としては、ブチルア� ��ン、ペンチルアミン、ヘキシルアミン、シ� ��ロヘキシルアミン、オクチルアミン、ラウ� ��ルアミン、ステアリルアミン、オレイルア� ��ン、ベンジルアミン等がある。また、ジ置� ��アミンの具体例としては、ジブチルアミン� ��ジペンチルアミン、ジヘキシルアミン、ジ� ��クロヘキシルアミン、ジオクチルアミン、� ��ラウリルアミン、ジステアリルアミン、ジ� ��レイルアミン、ジベンジルアミン、ステア� ��ル・モノエタノールアミン、デシル・モノ� ��タノールアミン、ヘキシル・モノプロパノ� ��ルアミン、ベンジル・モノエタノールアミ� ��、フェニル・モノエタノールアミン、トリ� ��・モノプロパノール等がある。また、トリ� ��換アミンの具体例としては、トリブチルア� ��ン、トリペンチルアミン、トリヘキシルア� ��ン、トリシクロヘキシルアミン、トリオク� ��ルアミン、トリラウリルアミン、トリステ� ��リルアミン、トリオレイルアミン、トリベ� ��ジルアミン、ジオレイル・モノエタノール� ��ミン、ジラウリル・モノプロパノールアミ� ��、ジオクチル・モノエタノールアミン、ジ� ��キシル・モノプロパノールアミン、ジブチ� ��・モノプロパノールアミン、オレイル・ジ� ��タノールアミン、ステアリル・ジプロパノ� ��ルアミン、ラウリル・ジエタノールアミン� ��オクチル・ジプロパノールアミン、ブチル� ��ジエタノールアミン、ベンジル・ジエタノ� ��ルアミン、フェニル・ジエタノールアミン� ��トリル・ジプロパノールアミン、キシリル� ��ジエタノールアミン、トリエタノールアミ� ��、トリプロパノールアミン等がある。

 また、上記以外の極圧添加剤を添加する� ��とも可能である。例えば、モノスルフィド� ��、ポリスルフィド類、スルホキシド類、ス� ��ホン類、チオスルフィネート類、硫化油脂� ��チオカーボネート類、チオフェン類、チア� ��ール類、メタンスルホン酸エステル類等の� ��機硫黄化合物系の極圧添加剤、チオリン酸� ��リエステル類等のチオリン酸エステル系の� ��圧添加剤、高級脂肪酸、ヒドロキシアリー� ��脂肪酸類、多価アルコールエステル類、ア� ��リル酸エステル類等のエステル系の極圧添� ��剤、塩素化炭化水素類、塩素化カルボン酸� ��導体等の有機塩素系の極圧添加剤、フッ素� ��脂肪族カルボン酸類、フッ素化エチレン樹� ��、フッ素化アルキルポリシロキサン類、フ� ��素化黒鉛等の有機フッ素化系の極圧添加剤� ��高級アルコール等のアルコール系の極圧添� ��剤、ナフテン酸塩類(ナフテン酸鉛等)、脂� �酸塩類(脂肪酸鉛等)、チオリン酸塩類(ジア� �キルジチオリン酸亜鉛等)、チオカルバミン� ��塩類、有機モリブデン化合物、有機スズ化� ��物、有機ゲルマニウム化合物、ホウ酸エス� ��ル等の金属化合物系の極圧添加剤を用いる� ��とが可能である。

 また、酸化防止剤には、フェノール系の� ��化防止剤やアミン系の酸化防止剤を用いる� ��とができる。フェノール系の酸化防止剤に� ��、2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール(DBPC) 、2,6-ジ-tert-ブチル-4-エチルフェノール、2,2� �-メチレンビス(4-メチル-6-tert-ブチルフェノ� �ル)、2,4-ジメチル-6-tert-ブチルフェノール、2 ,6-ジ-tert-ブチルフェノール等がある。また、 アミン系の酸化防止剤には、N,N’-ジイソプ� �ピル-p-フェニレンジアミン、N,N’-ジ-sec-ブ� �ル-p-フェニレンジアミン、フェニル-α-ナフ� ��ルアミン、N.N’-ジ-フェニル-p-フェニレン� �アミン等がある。なお、酸化防止剤には、� �素を捕捉する酸素捕捉剤も用いることがで� �る。

 また、銅不活性化剤としては、ベンゾト� ��アゾールやその誘導体等を用いることがで� ��る。消泡剤としては、ケイ素化合物を用い� ��ことができる。油性剤としては、高級アル� ��ール類を用いることができる。

 また、本実施形態の冷凍機油には、必要� ��応じて、耐荷重添加剤、塩素捕捉剤、清浄� ��散剤、粘度指数向上剤、防錆剤、安定剤、� ��食防止剤、及び流動点降下剤等を添加する� ��とも可能である。個々の添加剤の配合量は� ��冷凍機油に含まれる割合が0.01質量%以上5質� ��%以下であればよく、0.05質量%以上3質量%以� �であることが好ましい。また、本実施形態� �冷凍機油は、塩素濃度が50ppm以下、さらに硫 黄濃度が50ppm以下になっている。

  -運転動作-
 上記空気調和装置(20)の運転動作について説 明する。この空気調和装置(20)は、冷房運転� �暖房運転とが実行可能になっており、四路� �換弁(13)によって冷房運転と暖房運転との切� ��換えが行われる。

 《冷房運転》
 冷房運転時には、四路切換弁(13)が第1状態� �設定される。この状態で、圧縮機(30)の運転� ��行われると、圧縮機(30)から吐出された高圧 冷媒が、室外熱交換器(11)において室外空気� �放熱して凝縮する。室外熱交換器(11)で凝縮� ��た冷媒は、各室内回路(17)へ分配される。各 室内回路(17)では、流入した冷媒が、室内膨� �弁(16)で減圧された後に、室内熱交換器(15)に おいて室内空気から吸熱して蒸発する。一方 、室内空気は冷却されて室内へ供給される。

 各室内回路(17)で蒸発した冷媒は、他の室 内回路(17)で蒸発した冷媒と合流して、室外� �路(9)へ戻ってくる。室外回路(9)では、各室� �回路(17)から戻ってきた冷媒が、圧縮機(30)で 再び圧縮されて吐出される。なお、冷房運転 中は、各室内膨張弁(16)の開度が、室内熱交� �器(15)の出口における冷媒の過熱度が一定値( 例えば5℃)になるように過熱度制御される。

 《暖房運転》
 暖房運転時には、四路切換弁(13)が第2状態� �設定される。この状態で、圧縮機(30)の運転� ��行われると、圧縮機(30)から吐出された高圧 冷媒が、各室内回路(17)へ分配される。各室� �回路(17)では、流入した冷媒が室内熱交換器( 15)において室内空気へ放熱して凝縮する。一 方、室内空気は加熱されて室内へ供給される 。室内熱交換器(15)で凝縮した冷媒は、室外� �路(9)で合流する。

 室外回路(9)で合流した冷媒は、室外膨張� ��(12)で減圧された後、室外熱交換器(11)にお� �て室外空気から吸熱して蒸発する。室外熱� �換器(11)で蒸発した冷媒は、圧縮機(30)で再び 圧縮されて吐出される。なお、暖房運転中は 、各室内膨張弁(16)の開度が、室内熱交換器(1 5)の出口における冷媒の過冷却度が一定値(例 えば5℃)になるようにサブクール制御される� ��

  -実施形態の効果-
 本実施形態では、冷媒回路(10)の冷媒として 、分子式1:C ₃ H _m F _n (但し、m及びnは1以上5以下の整数で、m+n=6の� �係が成立する。)で表され且つ分子構造中に� ��重結合を1個有する冷媒から成る冷媒(即ち� �HFO-1234yf)を用いている。これにより、冷凍サ イクルの理論上の成績係数(COP)が高い空気調� ��装置(20)を提供できる。

 一方、HFO-1234yfは、二重結合を有する等の 理由により比較的不安定な分子構造であり、 冷媒が劣化して不純物等が生成され易い。従 って、このような不純物により、空気調和装 置(10)の樹脂製機能部品(即ち、軸受(61,62,63,64) )が化学的/物理的に変性して劣化してしまう� ��がある。しかしながら、本発明では、各軸� ��(61,62,63,64)が、ポリテトラフルオロエチレン 、ポリフェニレンサルファイド、ポリアミド 樹脂のいずれかで構成されており、これらの 樹脂材料は、冷媒から生成される不純物に対 して比較的高い安定性を有する。従って、上 記の不純物の影響により、軸受(61,62,63,64)が� �化してしまうのを回避でき、軸受(61,62,63,64)� ��は、所望とする摺動性能を得ることができ� ��。

 また、本実施形態では、温度30℃、相対� �度90%における飽和水分量が2000ppm以上の冷凍� ��油を用いているので、冷媒中の水分を冷凍� ��油に捕捉させることができる。このため、� ��分の影響によりHFO-1234yfが劣化してしまうの を防止できる。また、冷凍機油は、塩素濃度 が50ppm以下であるので、塩素成分の影響によ� ��冷媒の劣化が促進してしまうことも防止で� ��る。更に、冷凍機油は、硫黄濃度が50ppm以� �であるので、硫黄成分の影響により、冷媒� �劣化が促進してしまうことも防止できる。� �上のように、本実施形態では、冷媒の劣化� �極力防止するように冷凍機油を選定してい� �ので、冷媒の劣化に起因する不純物の生成� �抑えることができ、これにより軸受(61,62,63,6 4)の変性/劣化を効果的に防止できる。

 また、冷凍機油は、ポリアルキレングリ� ��ール、ポリオールエステル、及びポリビニ� ��エーテルのうち少なくとも1つを主成分とし ている。これにより、冷媒と冷凍機油とが相 互に溶け易くなる。このため、冷媒回路(10)� �に冷凍機油が流出しても、この冷凍機油は� �媒に溶け込んで圧縮機(30)に返送され易くな� ��。その結果、圧縮機(30)における油上がりを 抑制することができるので、圧縮機(30)の冷� �機油不足、更には潤滑不良を未然に回避で� �る。従って、圧縮機(30)の信頼性を向上させ� ��ことができる。

 一方、このような冷凍機油は、長期の冷� ��サイクルにより劣化して不純物が生成する� ��とがある。しかしながら、本実施形態の軸� ��(61,62,63,64)は、ポリテトラフルオロエチレン 又はポリアミド樹脂で構成されているので、 冷凍機油の劣化に起因する不純物の影響によ り、軸受(61,62,63,64)が化学的/物理的に変性し� ��しまうことも回避される。

 更に、上記分子式1で表され且つ分子構造 中に二重結合を1個有する冷媒に、いわゆる� �圧冷媒であるジフルオロメタンが加えられ� �いる。このため、冷媒の圧力損失が空気調� �装置(20)の運転効率に与える影響を小さくす� ��ことができるので、空気調和装置(20)の実際 の運転効率を向上させることができる。

  -実施形態の変形例1-
 本実施形態の変形例1では、ポリアルキレン グリコール、ポリオールエステル、及びポリ ビニルエーテルの3種類の基油のうちポリオ� �ルエステルだけを主成分とする冷凍機油が� �圧縮機(30)に用いられている。ポリオールエ� ��テルには、「脂肪族多価アルコールと直鎖� ��若しくは分岐鎖状の脂肪酸とのエステル」� ��「脂肪族多価アルコールと直鎖状若しくは� ��岐鎖状の脂肪酸との部分エステル」、及び� ��「脂肪族多価アルコールと炭素数が3以上9� �下の直鎖状若しくは分岐鎖状の脂肪酸との� �分エステルと、脂肪族二塩基酸若しくは芳� �族二塩基酸とのコンプレックスエステル」� �何れかが用いられている。これらのポリオ� �ルエステルは、ポリオールエステルの中で� �、上記分子式1で表され且つ分子構造中に二� ��結合を1個有する冷媒との相溶性に優れてい る。

 「脂肪族多価アルコールと直鎖状又は分� ��鎖状の脂肪酸とのエステル又は部分エステ� ��」を形成する脂肪族多価アルコールには、� ��チレングリコール、プロピレングリコール� ��ブチレングリコール、ネオペンチルグリコ� ��ル、トリメチロールエタン、ジトリメチロ� ��ルエタン、トリメチロールプロパン、ジト� ��メチロールプロパン、グリセリン、ペンタ� ��リスリトール、ジペンタエリスリトール、� ��リペンタエリスリトール、ソルビトール等� ��用いることができる。このうち脂肪族多価� ��ルコールとしては、ペンタエリスリトール� ��ジペンタエリスリトール、及びトリペンタ� ��リスリトールが好ましい。

 また、脂肪酸には、炭素数が3以上12以下� ��ものを用いることができ、例えばプロピオ� ��酸、酪酸、ピバリン酸、吉草酸、カプロン� ��、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デ� ��ン酸、ドデカン酸、イソ吉草酸、ネオペン� ��ン酸、2-メチル酪酸、2-エチル酪酸、2-メチ� ��ヘキサン酸、2-エチルヘキサン酸、イソオ� �タン酸、イソノナン酸、イソデカン酸、2,2-� ��メチルオクタン酸、2-ブチルオクタン酸、3, 5,5-トリメチルヘキサン酸を用いることがで� �る。脂肪酸としては、炭素数が5以上12以下� �脂肪酸が好ましく、炭素数が5以上9以下の脂 肪酸が更に好ましい。具体的には、吉草酸、 ヘキサン酸、ヘプタン酸、2-メチルヘキサン� ��、2-エチルヘキサン酸、イソオクタン酸、� �ソノナン酸、イソデカン酸、2,2-ジメチルオ� ��タン酸、2-ブチルオクタン酸、3,5,5-トリメ� �ルヘキサン酸等が好ましい。

 また、「脂肪族多価アルコールと炭素数� ��3以上9以下の直鎖状若しくは分岐鎖状の脂� �酸との部分エステルと、脂肪族二塩基酸若� �くは芳香族二塩基酸とのコンプレックスエ� �テル」では、炭素数が5以上7以下の脂肪酸が 好ましく、炭素数が5又は6の脂肪酸が更に好� ��しい。具体的には、吉草酸、ヘキサン酸、� ��ソ吉草酸、2-メチル酪酸、2-エチル酪酸又は その混合物が好ましい。また、炭素数が5の� �肪酸と炭素数が6の脂肪酸を重量比で10:90以� �90:10以下の割合で混合した脂肪酸を使用する ことができる。

 また、脂肪族二塩基酸には、コハク酸、� ��ジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼ� ��イン酸、セバシン酸、ウンデカン二酸、ド� ��カン二酸、トリデカン二酸、ドコサンナ二� ��がある。また、芳香族二塩基酸には、フタ� ��酸、イソフタル酸がある。コンプレックス� ��ステルを調製するためのエステル化反応は� ��多価アルコールと二塩基酸を所定の割合で� ��応させて部分エステル化した後に、その部� ��エステルと脂肪酸とを反応させる。なお、� ��塩基酸と脂肪酸の反応順序を逆にしてもよ� ��、二塩基酸と脂肪酸を混合してエステル化� ��供してもよい。

  -実施形態の変形例2-
 本実施形態の変形例2では、ポリアルキレン グリコール、ポリオールエステル、及びポリ ビニルエーテルの3種類の基油のうちポリア� �キレングリコールだけを主成分とする冷凍� �油が、圧縮機(30)に用いられている。

 この変形例2では、分子式2:R1(R2) _m (R3O) _n R4(但し、m及びnは整数で、R1及びR4は、水素、 炭素数が1以上6以下のアルキル基、又はアリ� ��ル基を表し、R2及びR3は、炭素数が1以上4以� ��のアルキル基を表す。)で表される分子構造 のポリアルキレングリコールが用いられてい る。この分子構造のポリアルキレングリコー ルは、ポリアルキレングリコールの中でも、 上記分子式で表され且つ分子構造中に二重結 合を1個有する冷媒との相溶性に優れている� �

  -実施形態の変形例3-
 本発明の樹脂材料は、冷媒と接触可能に配� ��された樹脂製機能部品であれば、圧縮機(30) の内側、及び外側(冷媒回路(10)に接続される� ��機能部品)についても適用可能である。この 場合、樹脂製機能部品としては、ポリテトラ フルオロエチレン、ポリフェニレンサルファ イド、フェノール樹脂、ポリアミド樹脂、ク ロロブレンゴム、シリコンゴム、水素化ニト リルゴム、フッ素ゴム、ヒドリンゴムのいず れかで構成されるのが好ましい。この点につ いて、以下に詳細に説明する。

  〈摺動部材〉
 例えば可動スクロール(76)、固定スクロール (75)、オルダムリング(79)等の摺動部の表面に� ��フッ素系樹脂、例えばポリテトラフルオロ� ��チレン、ポリフェニレンサルファイド、ポ� ��アミド樹脂のいずれかから成る摺動部材を� ��成するようにしても良い。

 また、圧縮機(30)の外側の冷媒回路(10)の� �機能部品に適用される摺動部材について、� �発明の樹脂材料を適用しても良い。具体的� �は、例えば四路切換弁(13)の弁体の摺動部に� ��フッ素系樹脂、例えばポリテトラフルオロ� ��チレン、ポリフェニレンサルファイド、ポ� ��アミド樹脂のいずれかから成る摺動部材を� ��用しても良い。特に、弁体の摺動部では、� ��記ポリアミド樹脂として66ナイロンを用い� �ことが好ましい。

  〈シール部材〉
 本発明の樹脂材料を冷媒の漏れを防止する� ��めのシール部材に適用することもできる。� ��えば図4では、可動スクロール(76)の可動側� �板(76b)とハウジング(77)の上面との間にシー� �部材としてのシールリング(65)が介設されて� ��る。シールリング(65)は、ハウジング(77)の� �側の空間を内外に仕切っている。つまり、� �ールリング(65)は、その内周側の高圧冷媒が� ��その外周側、即ち圧縮室(30)の吸入側に漏れ るのを防止している。このようなシール部材 (65)は、ポリテトラフルオロエチレン、ポリ� �ェニレンサルファイド、クロロブレンゴム� �シリコンゴム、水素化ニトリルゴム、フッ� �化ゴム、ヒドリンゴムのいずれかで構成さ� �るのが好ましい。これらの樹脂材料は、冷� �の劣化により生成した不純物に対して、比� �的高い安定性を有する。その結果、上記の� �純物の生成に伴って、シールリング(65)が劣� ��してしまうことが抑制される。

 また、本発明が適用されるシール部材と� ��ては、例えばケーシング(70)の内周面とハウ ジング(77)の外周面との間に介設されるオー� �ングや、吸入管(56)や吐出管(57)の配管継手部 に介設されるパッキン等も挙げられる。

 また、圧縮機(30)の外側の冷媒回路(10)の� �機能部品に適用されるシール部材について� �本発明の樹脂材料を適用することもできる� �具体的には、例えば四路切換弁(13)、各膨張� ��(12,16a,16b,16c)、その他電磁弁等において、冷 媒が外部へ流出するのを防止するためのシー ル部材を、ポリテトラフルオロエチレン、ポ リフェニレンサルファイド、クロロブレンゴ ム、シリコンゴム、水素化ニトリルゴム、フ ッ素化ゴム、ヒドリンゴムのいずれかで構成 しても良い。

 また、本発明の樹脂材料をシール部材(65) に適用する場合にも、冷凍機油のアニリン点 を所定の数値範囲の値にすることが好ましい 。これにより、シール部材(65)の膨潤や収縮� �抑制することができる。その結果、シール� �材(65)のシール性能の低下や劣化を防止でき� ��シール部材(65)のシール性能を長期に亘って 確保することができる。

  〈その他の構造部品〉
 更に、本発明の樹脂材料を上記以外の他の� ��材(構造部品)に適用しても良い。具体的に� �、例えば冷凍機油を所定箇所に案内するた� �のパイプや、四路切換弁(13)、膨張弁(12,16a,16 b,16c)、その他電磁弁等の弁体そのものを、フ ッ素樹脂、フェノール樹脂、ポリアミド樹脂 (好ましくはナイロン66)のいずれかで構成す� �ようにしても良い。

 《その他の実施形態》
 上記実施形態は、以下のように構成しても� ��い。

 上記実施形態について、ポリアルキレン� ��リコール、ポリオールエステル、及びポリ� ��ニルエーテルのうち2つ以上を主成分とする 冷凍機油を用いてもよい。

 また、上記実施形態では、冷媒回路(10)の冷 媒として、上記分子式で表され且つ分子構造 中に二重結合を1個有する冷媒のうちHFO-1234yf� ��外の冷媒の単一冷媒を用いてもよい。具体� ��には、1,2,3,3,3-ペンタフルオロ-1-プロペン(� �HFO-1225ye」といい、化学式はCF ₃ -CF=CHFで表される。)、1,3,3,3-テトラフルオロ-1 -プロペン(「HFO-1234ze」といい、化学式はCF ₃ -CH=CHFで表される。)、1,2,3,3-テトラフルオロ-1 -プロペン(「HFO-1234ye」といい、化学式はCHF ₂ -CF=CHFで表される。)、3,3,3-トリフルオロ-1-プ� ��ペン(「HFO-1243zf」といい、化学式はCF ₃ -CH=CH ₂ で表される。)、1,2,2-トリフルオロ-1-プロペ� �(化学式はCH ₃ -CF=CF ₂ で表される。)、2-フルオロ-1-プロペン(化学� �はCH ₃ -CF=CH ₂ で表される。)等を用いることができる。

 また、上記実施形態について、上記分子� ��で表され且つ分子構造中に二重結合を1個有 する冷媒(2,3,3,3-テトラフルオロ-1-プロペン、 1,3,3,3-テトラフルオロ-1-プロペン、1,2,3,3-テ� �ラフルオロ-1-プロペン、3,3,3-トリフルオロ-1 -プロペン、1,2,2-トリフルオロ-1-プロペン、2- フルオロ-1-プロペン)に、HFC-32(ジフルオロメ� ��ン)、HFC-125(ペンタフルオロエタン)、HFC-134(1 ,1,2,2―テトラフルオロエタン)、HFC-134a(1,1,1,2� ��テトラフルオロエタン)、HFC-143a(1,1,1-トリフ ルオロエタン)、HFC-152a(1,1-ジフルオロエタン) 、HFC-161、HFC-227ea、HFC-236ea、HFC-236fa、HFC-365mfc� ��メタン、エタン、プロパン、プロペン、ブ� ��ン、イソブタン、ペンタン、2-メチルブタ� �、シクロペンタン、ジメチルエーテル、ビ� �-トリフルオロメチル-サルファイド、二酸化 炭素、ヘリウムのうち少なくとも1つを加え� �混合冷媒を用いてもよい。

 例えば、HFO-1234yfとHFC-32の2成分からなる� �合冷媒を用いてもよい。この場合は、78.2質� ��%のHFO-1234yfと、21.8質量%のHFC-32とからなる混 合冷媒を用いることができる。なお、HFO-1234y fとHFC-32の混合冷媒は、HFO-1234yfの割合が70質� �%以上94質量%以下でHFC-32の割合が6質量%以上30 質量%以下であればよく、好ましくは、HFO-1234 yfの割合が77質量%以上87質量%以下でHFC-32の割� ��が13質量%以上23質量%以下であればよく、更� ��好ましくは、HFO-1234yfの割合が77質量%以上79� ��量%以下でHFC-32の割合が21質量%以上23質量%以 下であれば更に好ましい。

 また、HFO-1234yfとHFC-125の混合冷媒を用い� �もよい。この場合は、HFC-125の割合が10質量%� ��上であるのが好ましく、さらに10質量%以上2 0質量%以下であるのが更に好ましい。

 また、HFO-1234yfとHFC-32とHFC-125の3成分から� ��る混合冷媒を用いてもよい。この場合は、5 2質量%のHFO-1234yfと、23質量%のHFC-32と、25質量% のHFC-125とからなる混合冷媒を用いることが� �きる。

 また、上記実施形態について、ケイ酸や� ��成ゼオライトが乾燥剤として充填された乾� ��機を冷媒回路(10)に設けてもよい。

 また、上記実施形態について、圧縮機(30) が、横型であってもよく、レシプロ式、ロー タリ式、及びスクリュー式などの他のタイプ の圧縮機であってもよい。

 また、上記実施形態について、冷凍装置( 20)が、暖房専用の空気調和装置であってもよ いし、食品を冷却するための冷蔵庫や冷凍庫 であってもよいし、空調機と冷蔵庫や冷凍庫 とを組み合せた冷凍装置であってもよいし、 冷媒回路(10)の放熱器で水を加熱する給湯装� �であってもよい。

 なお、以上の実施形態は、本質的に好ま� ��い例示であって、本発明、その適用物、あ� ��いはその用途の範囲を制限することを意図� ��るものではない。