本発明のスポーツ用具用布帛材料は、ポリ� ��ステル繊維を主成分として含む織物からな� ��基布と、この基布用織物に含浸付着してい� ��シリコーン共重合ウレタン樹脂層とを含む� ��のである。前記基布用ポリエステル繊維は� ��テレフタル酸及び/又はナフタレンジカルボ キシ酸を主成分として含む芳香族ジカルボン 酸と、グリコール成分として、エチレングリ コール、1,3-プロパンジオール、及び/又はテ� ��ラメチレングリコールを主成分として含む� ��リコール成分とするポリエステルから形成� ��れたものであることが好ましい。本発明に� ��ましい繊維用ポリマーとしてはポリエチレ� ��テレフタレート、ポリブチレンテレフタレ� ��ト、ポリトリメチレンテレフタレート、及� ��ポリエチレンナフタレートなどが用いられ� ��。これらのポリエステルポリマーは、共重� ��成分として、イソフタル酸、アジピン酸、� ��キソ安息香酸、ジエチレングリコール、プ� ��ピレングリコール、トリメリット酸、ペン� ��エリスリトールなどの1種以上を含んでいて もよい。
 上記基布織物用ポリエステル織物には、安� ��剤、着色剤、制電剤などの添加剤が含まれ� ��いてもよい。

 本発明のポリエステル繊維の繊度(線安度 )は、15~300dtexであることが好ましく、より好� ��しくは20~200dtex、さらに好ましくは30~170dtex� �ある。繊度が15dtex未満の場合、織物として� �強度が劣り、スポーツ用具用布帛材料とし� �の性能を発揮できないことがあり、一方、� �度が300dtexを超える場合には、布帛重量が重� ��なり過ぎて、スポーツ用具に不適になるこ� ��がある。本発明に用いられるポリエステル� ��維の単繊維繊度(以下、DPFと称す)は、1.5~3.5d texであることが望ましい。DPFが、1.5dtex未満� �場合、この繊維から作られる布帛材料が過� �に柔軟になり、かつ破断しやすくなるとい� �不都合を生ずることがあり、また、DPFが、3. 5dtexより大きくなると、この繊維から作られ� ��布帛材料が過度に粗剛になり過ぎることが� ��る。

 本発明の布帛材料の基布織物に用いられ� ��ポリエステル繊維の引張強さ及び引張伸び� ��は、それぞれ、4.8cN/dtex以上及び10%以上であ ることが好ましく、それぞれ5.0~15.0cN/dtex及び 10~30%であることがさらに好ましい。一般に、 ポリエステル繊維には、その引張強さを高く すると、引張伸び率が低下する傾向がある。 ポリエステル繊維の引張強さが4.8cN/dtex以上� �あっても、その引張伸び率が10%未満の場合� �は、このようなポリエステル繊維を用いて� �造されたスポーツ用具、例えばスピンネー� �ーが急激に風をはらみ、大きな風圧を受け� �場合に直ちに当該用具は変形(伸長)してしま い、風のエネルギーを吸収し利用する性能が 不十分になり、破裂しやすくなることがある 。また、ポリエステル繊維の引張伸び率が10% 以上であっても、その引張強さが、4.8cN/dtex� �満である場合には、このポリエステル繊維� �含む布帛材料は、急激な風圧を受けたとき� �、破断しやすくなることがある。

 本発明の布帛材料の基布に用いられる織物� ��織組織に格別の制限はないが格子状補強織� ��造を有していることが好ましい。
 本発明における前記格子状補強織構造とは� ��主糸条Aと、織物補強用太繊度糸条Bとから� �り、前記太繊度糸条Bの繊度は、前記主糸条A の繊度の2~5倍であり、かつ、織物の経糸及び 経糸のそれぞれの糸条配列パターンにおいて 、互に平行に配列された主糸条A2~50本毎に1本 の太繊度糸条Bが配列されており、それによ� �て、基布織物に、格子状補強織構造が形成� �れているものである。

 図1には、本発明の布帛材料の、格子状補 強織組織を有する基布用織物の織組織の一例 を示したものである。図1において、本発明� �布帛材料の基布用織物10の経糸の糸条配列パ ターンにおいて、10本の主糸条Aと、1本の太� �度糸条Bとによって、繰り返えし経糸配列単� ��1が構成され、その右隣りに2本の主糸条Aと1 本の太繊度糸条Bとからなる繰り返えし経糸� �列単位2が形成され、この経糸配列単位1及び 2が交互に繰り返えして配列されている。ま� �経糸の糸条配列パターンにおいては、8本の� ��糸条Aと1本の太繊度糸条B1本により繰り返え し経糸配列単位3が構成され、その下に、1本� ��太繊度糸条Bとにより繰り返えし、緯糸配列 単位4が構成され、前記経糸配列単位3及び4が 、交互に繰り返えして配列されている。図1� �示されているように、経糸と緯糸は織り合� �されているから、多数の主糸条Aからなる経� ��及び緯糸の中に、太繊度糸条Bが所定の本数 の主糸条A毎に規則正しく配置され、それに� �って格子状の補強織組織が構成される。

 前記太繊度糸条Bは、前記主糸条A2本~5本� �合糸したものであってもよい。このような� �繊度糸条Bが、基布用織物の経糸方法及び緯� ��方向に規則正しく織り込まれることにより� ��得られる織物に対して、補強材として作用� ��、織物の変形及び破断に対して、大きな抵� ��効果を示すことができる。

 前記太繊度糸条Bの糸繊度が、主糸条Aの� �繊度の2倍未満である場合、当該太繊度糸条B の補強効果が不十分になり、またそれが5倍� �りも大きくなると、当該太繊度糸条Bの補強� ��果は高くなるが、得られる織物の柔軟性を� ��下させる傾向がある。また、2本の太繊度糸 条Bの間に配列される主糸条Aの数が、2本未満 の場合は、前記2本の太繊度糸条Bが、それら� ��合糸を用いた場合と同様に挙動し、このた� ��得られる織物の柔軟性を低下させ、この織� ��を基布とする布帛材料より作られたスポー� ��用具の耐風圧特性が不十分になることがあ� ��。

 また、2本の太繊度糸条Bの間に配列され� �主糸条Aの数が50本よりも多くなると、2本の� ��繊度糸条Bの間隔が過大になるため、これら 2本の太繊度糸条Bの糸条相互の協働性が低下� ��、織物に対するその補強効果が不十分にな� ��ことがある。本発明に用いられるポリエス� ��ル繊維織物において、太繊度糸条Bの、全糸 条に対する重量比は、5~50%であることが好ま� ��く、それが5%未満のときは、太繊度糸条に� �る織物補強効果が不十分になり、またそれ� �50%より多くなると、得られる織物の風合お� �び外観が不良になることがある。

 本発明の布帛材料において、ポリエステ� ��繊維織物からなる基布に樹脂を含浸付着し� ��通気性を低くすることが必要である。本発� ��の布帛材料から作られたスポーツ用具が風� ��はらみ大きな風圧を受けても破裂すること� ��く使用するためには、布帛自体に適度な伸� ��性が必要となる。よって基布に付与する樹� ��はこのような性質を保持することが出来る� ��脂であることが必要であり、汎用性、経済� ��、作業性等の観点からウレタン樹脂である� ��とが好ましい。アクリル樹脂、塩ビ樹脂な� ��の樹脂を使用した場合、通気性を下げるこ� ��は出来るが、布帛材料自体が硬くなるため� ��風をはらみ大きな風圧を受けた場合、布帛� ��体の伸縮性が小さくなり破裂する可能性が� ��る為、好ましくない。

 ウレタン樹脂には、エーテル系ウレタン� ��脂、エステル系ウレタン樹脂、カーボネー� ��系ウレタン樹脂などがあるが、これらのウ� ��タン樹脂を用いる場合、樹脂加工前に前処� ��として撥水処理をしなければ、良好な引裂� ��度を得ることができないことがわかってき� ��。本発明者は、本発明に用いるウレタン樹� ��を鋭意検討した結果、シリコン共重合ポリ� ��ーボネート系ウレタン樹脂を用いることで� ��ウレタン樹脂の付与前に前処理の必要性が� ��く、高い引裂強度を有することを見出した� ��さらに、このような樹脂を用いることによ� ��、磨耗強さを向上させ得ることを見出した� ��

 シリコーン共重合ポリカーボネート系ウレ� ��ン樹脂は、ポリカーボネート系ウレタン樹� ��の製造に際し、これをシリコーン化合物、� ��にオルガノポリシロキサンを共重合させて� ��性したものである。
 ポリカーボネートウレタン樹脂成分は、ポ� ��カーボネートジオールと、有機ポリイソシ� ��ネートと、アルキレンジオールと、ジアミ� ��化合物の縮合反応により、製造することが� ��きる。ポリカーボネートジオールとしては� ��1,6-ヘキシルカーボネートジオール、ポリヘ キサメチレンカーボネートジオール、ポリテ トラメチレンカーボネートジオール、ポリベ ンタメチレンカーボネートジオール、ポリヘ プタメチレンカーボネートジオールなどが挙 げられる。この中でも、1,6-ヘキシルカーボ� �ートジオールが好ましい。有機ポリイソシ� �ネートとしては、ジシクロヘキシルメタン4, 4’-ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイ� ��シアネート、イソホロンジイソシアネート� ��ビス(イソシアナトメチル)シクロヘキサン� �リジンジイソシアネート、等の脂肪族もし� �は脂環族のジイソシアネートや2,4-トリレン� ��イソシアネート、2,6-トリレンジイソシアネ ート、4,4’-ジフェニルメタンジイソシアネ� �ト、2,4’-ジフェニルメタンジイソシアネー� ��、P-フェニレンジイソシアネート、トリジ� �ジイソシアネート、1,5-ナフタレンジイソシ� ��ネート、キシリレンジイソシアネート、等� ��芳香族ジイソシアネートが挙げられる。中� ��も、ジシクロヘキシルメタン-4,4’-ジイソ� �アネートが好ましい。アルキレンジオール� �しては、1,6-ヘキサンジオール、1,4-ブタンジ オール、1,5-ベンタンジオールなどが挙げら� �る。中でも、1,6-ヘキサンジオールが好まし� ��。ジアミン化合物としては、イホホロンジ� ��ミン、トリレンジアミン、テトラメチルヘ� ��サメチレンジアミン、ヘキサメチレンジア� ��ン等が挙げられるが、中でもイホホロンジ� ��ミンが好ましい。
 この縮合反応の際に好ましくは1000~12000の分 子量を有する、シリコーン化合物、好ましく はオルガノポリシロキサン化合物を共重合さ せることができる前記シリコーン化合物はそ の一方の末端基が2個の-CH ₂ OH基(第一級アルコール残基)を有し、他方の� �端基が非反応性であることが好ましく、例� �ば、下記の化学構造を有するものを用いる� �とが好ましい。
 〔但し、Rはアルキル基を表し、nは2~130の整 数を表し、Meはメチル基を表す〕

 上式のシリコーン化合物において、左側の� ��端基中に2個の-CH ₂ OH基(第一級アルコール残基)を有し、右側の� �端基-SiMe ₃ は非反応性基である.共重合用シリコーン化� �物において、その両末端基が、ともに第一� �アルコール残基である場合、例えば下記シ� �コーン化合物:
 を用いると、得られる布帛材料の引裂強さ� ��不十分になることがある。

 本発明に用いられるシリコーン共重合ポリ� ��ーボネート系ポリウレタン樹脂において、� ��リコーン共重合成分の含有量は、ポリカー� ��ネート系ポリウレタン樹脂成分質量に対し� ��、3~15質量%であることが好ましく、5~10質量% であることがさらに好ましい。また、シリコ ーン共重合ポリカーボネート系ポリウレタン 樹脂の分子量は3万~50万であることが好まし� �、5万~35万であることがより好ましい。
 シリコーン共重合ポリカーボネートポリウ� ��タン樹脂において、シリコーン成分の含有� ��が、3質量%未満であると、得られる布帛材� �の機械的強さ、特に摩耗強さが不十分にな� �ことがあり、またそれが15質量%を越えると� �帛材料の摩擦が低くなり布帛間ですべりが� �じやすくなり、巻取り性が悪くなるという� �都合を生ずることがある。また、シリコー� �共重合ポリカーボネート系ポリウレタン樹� �分子量が3万未満の場合引裂強度を充分に向� ��できないという不都合を生ずることがあり� ��またそれが50万を超えると、粘度が高くな� �、含浸性が低下するという不都合を生ずる� �とがある。

 本発明の布帛材料中の基体織物の質量は、� ��帛材料の破断強度・引裂強度を適切な水単� ��保持する為に、20~80g/m ² であることが好ましく、より好ましくは、30~ 75g/m ² である。基布織物の質量が20g/m ² 未満であると、充分な破断強度えられず、高 い風圧を受けたとき、破裂し易くなる。また それが80を超える場合、織物質量にある程度� ��比例して樹脂の付着量が多くなるため、布� ��の質量が過大になり、得られるスポーツ用� ��の滑空性能が低下するだけでなく持ち運び� ��おいても不便となる。

 本発明の布帛材料において、樹脂付着量� ��、織物質量に対して5~40質量%であることが� �ましく、より好ましくは、10~35質量%である� �樹脂付着量が5%未満であると、得られる布帛 材料の引裂強度は向上するが、充分に通気性 を下げることが出来ず、当該布帛材料の風を はらみその風圧を利用し得る性能が不十分と なり、例えば、カイトボーディングやパラグ ライダーの場合、滑空性能が低下して危険と なるし、またスピンネーカーの場合、風を効 率的に利用する性能が低下する。一方、樹脂 付着量が40質量%を超える場合、得られる布帛 材料の質量が過大になり、その取扱い操作性 が著しく低下するので好ましくない。

 本発明の布帛材料は、その質量が過大にな� ��と、得られるスポーツ用具の滑空性能が低� ��するだけでなく、持ち運びにおいても不便� ��なるし、また、例えばスピンネーカー用布� ��材料においては、過大な布帛質量により、� ��の取扱い操作性が著しく低下する。しかし� ��布帛質量が過小になると、当該布帛材料の� ��断強度、および引裂強度が不足する。従っ� ��、本発明の布帛重量は20~100g/m ² であることが好ましく、より好ましくは30~80g /m ² である。

 本発明の布帛材料が繰返し使用後でも引� ��かれない為には、その引裂強度は、29.42N(3.0 kgf)以上であることが必要であり、好ましく� �39.2N(4.0kgf)~98.0N(10.0kgf)である。引裂強度が29.4 2N(3.0kgf)未満の場合には、当該布帛材料から� �られたスポーツ用具、例えばカイトボーデ� �ングにおいては滑空中に、又はスピンネー� �ーにおいては、風をはらんで高い風圧を受� �たときに、引き裂かれる可能性が高くなる� �

 また、本発明の布帛材料の引張強さおよ� ��伸び率は、それぞれ294.1N(30kgf)/5cm以上、お� �び10%以上であることが必要であり、好まし� �は、それぞれ400~700N/5cm及び10~25%である。一� �的に布帛材料の破断強伸度は織物構造及び� �脂加工の有無などによって変化するが、引� �強さを高くすると、伸び率が低くなる傾向� �ある。引張強さが294.1N/5cm以上であっても、� ��び率が10%未満の場合には、当該布帛材料の� ��フネスが不十分となり、このため、布帛材� ��から作られたスポーツ用具が急に風をはら� ��、高い風圧を受けたときに一気に破裂して� ��まう危険性が高くなる。一方引張強さが291. 4N/5cm未満の場合、当該布帛材料より作られた スポーツ用具は、その低引張強さにより、高 い風圧を受けたとき、破裂し易くなる。従っ て、294.1N/5cm以上の引張強さと、10%以上の伸� �率との両特性を同時に満足することが、布� �材料の耐破裂性を向上させる上で重要であ� �。

 さらに本発明に布帛材料の通気度は、1.0ml/c m ² /秒以下であることが必要であり、好ましく� �0.1m1/cm ² /秒以下、更に好ましくは0.01m1/cm ² /秒以下である。布帛材料の通気性が1.0ml/cm ² /秒を越える場合には、当該布帛材料の風を� �らみ、その風圧を利用し得る性能が不十分� �なり、例えばカイトボーディングやパラグ� �イダーの場合、滑空性能が低下して危険と� �るし、またスピンネーカーの場合、風を効� �的に利用する性能が低下する。

 さらに、本発明の布帛材料の磨耗強さは� ��繰返し使用での引裂きや破裂を回避する為� ��は75回以上であることが必要であり、より� �ましくは100回以上である。磨耗強さが75回未 満であれば、繰返し使用時に布帛材料から作 られたスポーツ用具が急に風をはらみ高い風 圧を受けたとき、磨耗した箇所より一気に破 裂してしまう危険性が高くなる為である。

 本発明の布帛材料の製造において、ウレタ� ��樹脂の基布織物への付与方法は特に限定さ� ��ないが、含浸法またはコーティング法が採� ��される。また含浸法、コーティング法の両� ��を行ってもよい。いずれにしても、ウレタ� ��樹脂が基布織物の内部に十分浸透して含浸� ��着し、得られる布帛材料に十分な物性、例� ��ば引張強さ、引裂強さ、摩耗強さ、通気度� ��付与することが必要である。
 また、ウレタン樹脂は液状で基布織物に含� ��付着するがこのとき、この液状樹脂は水系� ��あってもよく、また非水系であってもよい� ��

 本発明の基布用織物に含まれるポリエス� ��ル繊維の断面形状には格別の制限はなく、� ��常の円形形状又は三角形状、四角形状、六� ��形状などの多角形状、楕円形状、偏平形状� ��式は2個以上の突起を有する形状などの異形 (不規則)形状を有することができる。これら� ��異形形状のうち、偏平形状を有することが� ��ましく、この場合偏平横断面形状の最大長� ��長さの最小短軸長さに対する比、すなわち� ��平率は3~6であることが好ましく、3~4である� ��とがさらに好ましい。このような偏平横断� ��形状のうち、その偏平形状が好ましくは2~6� ��の、より好ましくは3~5個の円形が、断面の� ��軸に沿って、互にその一部を重複させて連� ��された偏平凹凸形状であることが好ましい� ��連結された円形の数が2~6個の場合、このよ� ��な偏平形状においては、その長軸の片側当� ��2~6個の凸部と、1~5個の凹部を有し、これら� ��凸部及び凹部は、長軸に関して、その両側� ��おいて対称形をなしている。このような偏� ��凹凸断面形状において互に連結される円形� ��数が2~6個であると、その横断面積とその長� ��を直径とする円の面積との差が大きく、得� ��れる織物の通気度が適度に小さくなる。一� ��、互に連結する円形の数が7以上になると、 このような横断面形状を有する繊維の溶融経 糸成形性が低くなり、また得られた偏平凹凸 断形糸条には染斑が発生しやすいという問題 を生ずることがある。

 上記偏平凹凸断面形状において、互に連結� ��れる円形の直径が互に等しいことが好まし� ��、長軸に関して互に対称をなす凸部と凹部� ��、長軸に対して直角に測定された幅の比W ₁ /W ₂ が1.1:3.0であることが好ましく、1.1:2.0である� ��とがさらに好ましい。さらに、上記互に連� ��された円形の直径が互に異る場合、その最� ��直径は最小直径の1~5倍であることが好まし� ��、1~2であることが好ましい。