以下、本発明について、一実施形態を詳細� ��説明する。
 本発明は、天然油脂、天然油脂の水素化処� ��物、天然油脂のエステル交換物、および天� ��油脂のエステル交換物の水素化処理物の中� ��ら選ばれた少なくとも1種を含む燃料を用い る内燃機関で使用される潤滑油組成物である 。

 ここで、天然油脂としては、天然界に広く� ��在する各種の動植物油脂を用いることがで� ��るが、脂肪酸とグリセリンとのエステルを� ��成分とする植物油、例えばサフラワー油、� ��豆油、菜種油、パーム油、パーム核油、綿� ��油、ヤシ油、米糠油、ゴマ油、ヒマシ油、� ��麻仁油、オリーブ油、桐油、椿油、落花生� ��、カポック油、カカオ油、木蝋、ヒマワリ� ��、コーン油などが好適に使用される。
 天然油脂の水素化処理物とは、前記した油� ��を適当な水素化触媒の存在下でいわゆる水� ��したものである。
 ここで、水素化触媒としてはニッケル系触� ��、白金族(Pt,Pd,Rh,Ru)系触媒、コバルト系触媒 、酸化クロム系触媒、銅系触媒、オスミウム 系触媒、イリジウム系触媒、モリブデン系触 媒などが挙げられる。また、水素化触媒とし ては上記触媒を2つ以上組み合わせて使用す� �ことも好ましい。

 天然油脂のエステル交換物とは、適当なエ� ��テル合成触媒の存在下で、天然油脂を構成� ��るトリグリセリドに対してエステル交換反� ��を行って得られたエステルである。例えば� ��低級アルコールと油脂とを、上記エステル� ��成触媒の存在下でエステル交換反応させる� ��とにより、バイオ燃料となる脂肪酸エステ� ��が製造される。低級アルコールは、エステ� ��化剤として使用されるものであり、メタノ� ��ル、エタノール、プロパノール、ブタノー� ��、ペンタノール等の炭素数5以下のアルコー ルを挙げることができるが、反応性の点でも コストの点でもメタノールが好ましい。この ような低級アルコールは、一般に油脂に対し て当量以上の量で用いられる。
 また、天然油脂のエステル交換物の水素化� ��理物とは、前記したエステル交換物を適当� ��水素化触媒の存在下で水添したものである� ��
 なお、天然油脂、天然油脂の水素化処理物� ��天然油脂のエステル交換物、および天然油� ��のエステル交換物の水素化処理物は、軽油� ��どの炭化水素で構成される燃料に添加する� ��とで、混合燃料としても好適に使用するこ� ��ができる。

 本発明の潤滑油組成物に用いられる潤滑油� ��油については特に制限はなく、従来、内燃� ��関用潤滑油の基油として使用されている鉱� ��や合成油の中から任意のものを適宜選択し� ��用いることができる。
 鉱油としては、例えば、原油を常圧蒸留し� ��得られる常圧残油を減圧蒸留して得られた� ��滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素� ��分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精� ��等の1つ以上の処理を行って精製した鉱油、 あるいはワックス、GTL WAXを異性化すること� ��よって製造される鉱油等が挙げられる。

 一方、合成油としては、例えば、ポリブテ� ��、ポリオレフィン[α-オレフィン単独重合体 や共重合体(例えばエチレン-α-オレフィン共� ��合体)など]、各種のエステル(例えば、ポリ� ��ールエステル、二塩基酸エステル、リン酸� ��ステルなど)、各種のエーテル(例えば、ポ� �フェニルエーテルなど)、ポリグリコール、� ��ルキルベンゼン、アルキルナフタレンなど� ��挙げられる。これらの合成油のうち、特に� ��リオレフィン、ポリオールエステルが好ま� ��い。
 本発明においては、基油として、上記鉱油� ��1種用いてもよく、2種以上を組み合わせて� �いてもよい。また、上記合成油を1種用いて� ��よく、2種以上を組み合わせて用いてもよい 。さらには、鉱油1種以上と合成油1種以上と� ��組み合わせて用いてもよい。

 基油の粘度については特に制限はなく、潤� ��油組成物の用途に応じて異なるが、通常100� ��における動粘度が、好ましくは2~30mm ² /s、より好ましくは3~15mm ² /s、特に好ましくは4~10mm ² /sである。100℃における動粘度が2mm ² /s以上であると蒸発損失が少なく、また30mm ² /s以下であると、粘性抵抗による動力損失が� ��制され、燃費改善効果が得られる。

 基油としては、環分析による%CAが3以下で硫 黄分の含有量が50質量ppm以下のものが好まし� ��用いられる。ここで、環分析による%CAとは� ��環分析n-d-M法により算出した芳香族分の割� �(百分率)を示す。また、硫黄分はJIS(Japanese I ndustrial Standard、以下同) K 2541に準拠して測� ��した値である。
 %CAが3以下で、硫黄分が50質量ppm以下の基油� ��、良好な酸化安定性を示し、酸価の上昇や� ��ラッジの生成を抑制しうると共に、金属に� ��する腐食性の少ない潤滑油組成物を提供す� ��ことができる。より好ましい硫黄分は30質� �ppm以下である。また、より好ましい%CAは1以� ��であり、さらに好ましくは0.5以下である。
 さらに、基油の粘度指数は、70以上が好ま� �く、より好ましくは100以上、さらに好まし� �は120以上である。この粘度指数が70以上の基 油は、温度の変化による粘度変化が小さい。

 本発明の潤滑油組成物を構成する(A)成分は� ��アルカリ土類金属系清浄剤である。特に、� ��ルカリ土類金属スルフォネート、アルカリ� ��類金属フェネートおよびアルカリ土類金属� ��リシレートの中から選ばれる少なくとも1種 が好適に挙げられる。
 アルカリ土類金属スルフォネートとしては� ��分子量300~1,500、好ましくは400~700のアルキル 芳香族化合物をスルフォン化することによっ て得られるアルキル芳香族スルフォン酸のア ルカリ土類金属塩、特にマグネシウム塩およ び/またはカルシウム塩等が挙げられ、中で� �カルシウム塩が好ましく用いられる。
 アルカリ土類金属フェネートとしては、ア� ��キルフェノール、アルキルフェノールサル� ��ァイド、アルキルフェノールのマンニッヒ� ��応物のアルカリ土類金属塩、特にマグネシ� ��ム塩および/またはカルシウム塩等が挙げら れ、中でもカルシウム塩が特に好ましく用い られる。
 アルカリ土類金属サリシレートとしては、� ��ルキルサリチル酸のアルカリ土類金属塩、� ��にマグネシウム塩および/またはカルシウム 塩等が挙げられ、中でもカルシウム塩が好ま しく用いられる。前記アルカリ土類金属系清 浄剤を構成するアルキル基としては、炭素数 4~30のものが好ましく、より好ましくは6~18の� ��鎖または分枝アルキル基であり、これらは� ��鎖でも分枝でもよい。これらはまた1級アル キル基、2級アルキル基または3級アルキル基� ��もよい。

 また、アルカリ土類金属スルフォネート� ��アルカリ土類金属フェネートおよびアルカ� ��土類金属サリシレートとしては、前記のア� ��キル芳香族スルフォン酸、アルキルフェノ� ��ル、アルキルフェノールサルファイド、ア� ��キルフェノールのマンニッヒ反応物、アル� ��ルサリチル酸等を直接、マグネシウムおよ� ��/またはカルシウムのアルカリ土類金属の酸 化物や水酸化物等のアルカリ土類金属塩基と 反応させたり、または一度ナトリウム塩やカ リウム塩等のアルカリ金属塩としてからアル カリ土類金属塩と置換させること等により得 られる中性アルカリ土類金属スルフォネート 、中性アルカリ土類金属フェネートおよび中 性アルカリ土類金属サリシレートだけでなく 、中性アルカリ土類金属スルフォネート、中 性アルカリ土類金属フェネートおよび中性ア ルカリ土類金属サリシレートと過剰のアルカ リ土類金属塩やアルカリ土類金属塩基を水の 存在下で加熱することにより得られる塩基性 アルカリ土類金属スルフォネート、塩基性ア ルカリ土類金属フェネートおよび塩基性アル カリ土類金属サリシレートや、炭酸ガスの存 在下で中性アルカリ土類金属スルフォネート 、中性アルカリ土類金属フェネートおよび中 性アルカリ土類金属サリシレートをアルカリ 土類金属の炭酸塩またはホウ酸塩を反応させ ることにより得られる過塩基性アルカリ土類 金属スルフォネート、過塩基性アルカリ土類 金属フェネートおよび過塩基性アルカリ土類 金属サリシレートも含まれる。

 本発明においては、前記したように、(A)成� ��であるアルカリ土類金属系清浄剤としては� ��中性アルカリ土類金属塩、塩基性アルカリ� ��類金属塩、過塩基性(超塩基性)アルカリ土� �金属塩、あるいはこれらの混合物を用いる� �とができるが、その全塩基価は任意である� �ただし、全塩基価としては、600mgKOH/g以下が� ��ましく、10~600mgKOH/gがより好ましく、10~500mgK OH/gであることがさらに好ましい。
 なお、ここで全塩基価は、JIS K2501(1992)の「 石油製品及び潤滑油-中和価試験方法」の7.に 準拠して測定される過塩素酸法による全塩基 価を意味する。アルカリ土類金属系清浄剤は 、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販 されており、入手可能であるが、その金属含 有量としては、好ましくは1~20質量%、より好� ��しくは2~16質量%である。

 本発明において、(A)成分であるアルカリ� ��類金属系清浄剤の含有量は、組成物全量基� ��でアルカリ土類金属換算量において0.35質量 を越え、2質量%以下であり、好ましくは0.4~1.8 質量%である。アルカリ土類金属系清浄剤の� �有量が0.35質量%以下であると、硫黄分が0.05� �量%を超える軽油(高硫黄軽油)とバイオ燃料� �併用した場合に、酸中和性及び塩基価維持� �能が不十分なものになる。一方、アルカリ� �類金属系清浄剤の含有量が2質量%を越えても 、含有量に見合うだけの効果が得られないた め、好ましくない。

 本発明の潤滑油組成物を構成する(B)成分は� ��数平均分子量200~5000のアルキル基またはア� �ケニル基で置換されたコハク酸イミド化合� �のホウ素誘導体である。
 このようなコハク酸イミド化合物のホウ素� ��導体は、例えば、(a)数平均分子量200~5,000の� ��ルキル基またはアルケニル基で置換された� ��ハク酸若しくはその無水物、(b)ポリアルキ� ��ンポリアミン、および(c)ホウ素化合物とを� ��応させて得られる。

 以下、(a)、(b)および(c)の各原料とその合成� ��法について説明する。
 原料(a)としては、アルキル基またはアルケ� ��ル基で置換されたコハク酸若しくはその無� ��物を用いる。このアルキル基またはアルケ� ��ル基の数平均分子量(以下、分子量またはMn� ��略することがある。)は、200~5,000であるが、 好ましくは500~2,000である。このアルキル基ま たはアルケニル基の分子量が200未満であると 、最終的に得られるコハク酸イミド化合物の ホウ素誘導体が潤滑油基油などに充分溶解し ないことがあり、また、分子量が5,000を越え� ��と、コハク酸イミド化合物が高粘度になり� ��その取扱いが困難になることがある。

 このような分子量を有するアルキル基ま� ��はアルケニル基としては、通常、炭素数2~16 のモノオレフィンやジオレフィンの重合体ま たは共重合体、若しくはそれらを水素化した ものが使用される。モノオレフィンの具体例 としては、例えばエチレン、プロピレン、ブ テン、ブタジエン、デセン、ドデセン、ヘキ サデセンなどなどが挙げられる。これらのモ ノオレフィンの中で、本発明においては、高 温におけるエンジン部品の清浄性を高め、か つ入手し易い点で、特にブテンが好ましく、 その重合体であるポリブテニル基、さらにそ れを水素化したアルキル基である水素化ポリ ブテニル基が好ましい。

 原料(a)としてのアルキル基またはアルケ� ��ル基で置換されたコハク酸若しくはその無� ��物は、上記のアルキル基またはアルケニル� ��の分子量に該当するポリブテンなどと無水� ��レイン酸などを公知の方法で反応させれば� ��い。

 原料(b)としては、ポリアルキレンポリアミ� ��を用いるが、全体の5モル%以上が末端に環� �造を有するポリアルキレンポリアミンを用� �ることが好ましい。原料(b)全体が末端に環� �造を有するポリアルキレンポリアミンであ� �てもよいし、または、末端に環構造を有す� �ポリアルキレンポリアミンと末端に環構造� �もたないポリアルキレンポリアミンとの混� �物であってもよい。末端に環構造を有する� �リアルキレンポリアミンの割合が5モル%以上 であると、本発明の目的であるエンジン部品 の清浄性がより優れる。ポリアルキレンポリ アミンの割合は、10モル%以上、さらには20モ� ��%以上であれば、さらに清浄性が向上し、特 に高温下における清浄性に優れる。
 本発明では、この末端に環構造を有するポ� ��アルキレンポリアミンの割合の上限が、95� �ル%以下であることが好ましく、90モル%以下� ��より好ましい。この割合が95モル%を超える� ��、製造されるホウ素化コハク酸イミド化合� ��が高粘度化して、この化合物の製造効率を� ��下させることがあり、また、この生成物の� ��滑油基油に対する溶解性が低下することが� ��るからである。したがって、末端に環構造� ��有するポリアルキレンポリアミンの割合は� ��5~95モル%がより好ましく、10~90モル%がさら� �好ましい。
 また、末端に環構造を有するポリアルキレ� ��ポリアミンの末端の環構造については、下� ��式(1)に示されるものが好ましい。

 ここで、式(1)中、p,qは2~4の整数を表す。� ��でも、p,qのいずれもが2であるもの、すなわ ち、ピペラジニル基が特に好ましい。末端が 環構造を有するポリアルキレンポリアミンの 代表例としては、例えば、アミノエチルピペ ラジン、アミノプロピルピペラジン、アミノ ブチルピペラジン、アミノ(ジエチレンジア� �ノ)ピペラジン、アミノ(ジプロピルジアミノ )ピペラジンなど末端にピペラジニル構造を� �するアミノアルキルピペラジンが挙げられ� �。これらの中でも、アミノエチルピペラジ� �が、入手が容易である点で特に好ましい。

 一方、末端に環構造を有しないポリアル� ��レンポリアミンとしては、環構造を有しな� ��非環構造のポリアルキレンポリアミンと末� ��以外に環構造を有するポリアルキレンポリ� ��ミンがある。非環構造のポリアルキレンポ� ��アミンの代表例としては、例えば、エチレ� ��ジアミン、ジエチレントリアミン、トリエ� ��レンテトラミン、テトラエチレンペンタミ� ��、ペンタエチレンヘキサミンなどのポリエ� ��レンポリアミン類や、プロピレンジアミン� ��ジブチレントリアミン、トリブチレントリ� ��ミンなどが挙げられる。また、末端以外に� ��構造を有するポリアルキレンポリアミンの� ��表例としては、例えば、ジ(アミノエチル)� �ペラジンなどのジ(アミノアルキル)ピペラジ ンなどが挙げられる。

 これら、環構造を含んでもよいポリアル� ��レンポリアミンの中で、トリエチレンテト� ��ミン、テトラエチレンペンタミン、ペンタ� ��チレンヘキサミンなどのポリエチレンポリ� ��ミンとの混合物が、エンジン部品に対する� ��温清浄性を高め、入手も容易である点で特� ��好ましい。

 原料(c)としては、ホウ素化合物を用いる� ��このホウ素化合物としては、例えば、ホウ� ��,ホウ酸無水物,ホウ酸エステル、酸化ホウ� �,ハロゲン化ホウ素などが挙げられる。中で� ��、ホウ酸が特に好ましい。

 本発明における(B)成分は、上記原料(a)と� ��料(b)および原料(c)を反応させて得ることが� ��きる。この反応方法は、特に制限は無く公� ��の方法で行えばよい。例えば、以下の方法� ��反応させて、目的物を得ることができる。� ��ず、原料(a)と原料と(b)を反応させ、次いで� ��の反応生成物と原料(c)とを反応させる。原� ��(a)と原料(b)の反応における原料(a)と(b)の配� ��割合については、(a):(b)が0.1~10:1(モル比)が� �ましく、0.5~2:1(モル比)がより好ましい。ま� �、原料(a)と原料(b)の反応温度については、� �80~250℃が好ましく,約100~200℃がより好ましい 。反応を行うに際しては、原料の取扱上、ま たは反応を調整するために必要に応じて溶剤 、例えば炭化水素油等の有機溶剤を使用する こともできる。

 次に、上記のようにして得られた原料(a)と( b)の反応生成物を原料(c)と反応させる。この� ��応原料(c)であるホウ素化合物の配合割合は� ��ポリアルキレンポリアミンに対して、通常� ��ル比で1:0.05~10が好ましく、1:0.5~5がより好ま しい。また、反応温度については、通常好ま しくは約50~250℃,より好ましくは100~200℃であ� ��。また、反応を行うに際して、原料(a)と(b)� ��反応と同様に、取扱上および反応を調整す� ��ために、必要に応じて溶剤、例えば炭化水� ��油等の有機溶剤を使用することもできる。
 上述した反応により生成物として(B)成分で� ��る数平均分子量200~5000のアルキル基または� �ルケニル基で置換されたコハク酸イミド化� �物のホウ素誘導体が得られる。本発明にお� �ては、(B)成分は、1種を単独で用いてもよく� ��2種以上を組み合わせて用いてもよい。

 本発明の潤滑油組成物における(B)成分の含� ��量は、組成物全量基準で、ホウ素(原子)換� �で含有量が0.01~0.2質量%であり、好ましくは� �0.01~0.15質量%であり、より好ましくは0.01~0.1� �量%である。(B)成分に含まれるホウ素が一定� ��以上存在することで、潤滑油組成物中にバ� ��オ燃料が混入しても、高温の内燃機関にお� ��て高いピストン清浄性が得られる。ホウ素� ��有量が、0.01質量%未満では、十分な高温清� �性は得られない。また、ホウ素含有量が0.2� �量%を超えても高温清浄性についてさらなる� ��上が顕れず、実用性に乏しい。
 また、(B)成分におけるホウ素(B)と窒素(N)の� ��量比(B/N)は、0.5以上であることが好ましく� �より好ましくは0.6以上、さらに好ましくは0. 8以上である。B/Nが0.5以上であると、高温下� �おけるエンジン部品の清浄性が大きく向上� �る。
 なお、ホウ素化コハク酸イミド系化合物は� ��上記のように原料(a)と(b)を反応し、次いで� ��の反応生成物を原料(c)と反応させて得るこ� ��ができるが、反応順序を変えて、まず原料( a)と(c)を反応させ、その後、その反応生成物� ��(b)を反応させても同様に目的のホウ素化コ� ��ク酸イミド化合物を得られる。

 本発明の潤滑油組成物には、酸化防止剤と� ��て、フェノール系酸化防止剤および/または アミン系酸化防止剤を配合することが好まし い。
 フェノール系酸化防止剤としては、例えば� ��オクタデシル-3-(3,5-ジ-tert―ブチル-4-ヒドロ キシフェニル)プロピオネート、4,4’-メチレ� ��ビス(2,6-ジ-t-ブチルフェノール);4,4’-ビス(2 ,6-ジ-t-ブチルフェノール);4,4’-ビス(2-メチル -6-t-ブチルフェノール);2,2’-メチレンビス(4-� ��チル-6-t-ブチルフェノール);2,2’-メチレン� �ス(4-メチル-6-t-ブチルフェノール);4,4’-ブチ リデンビス(3-メチル-6-t-ブチルフェノール);4, 4’-イソプロピリデンビス(2,6-ジ-t-ブチルフ� �ノール);2,2’-メチレンビス(4-メチル-6-ノニ� �フェノール);2,2’-イソブチリデンビス(4,6-ジ メチルフェノール);2,2’-メチレンビス(4-メチ ル-6-シクロヘキシルフェノール);2,6-ジ-t-ブチ ル-4-メチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-エチ� ��フェノール;2,4-ジメチル-6-t-ブチルフェノー ル;2,6-ジ-t-アミル-p-クレゾール;2,6-ジ-t-ブチ� �-4-(N,N’-ジメチルアミノメチルフェノール);4 ,4’-チオビス(2-メチル-6-t-ブチルフェノール) ;4,4’-チオビス(3-メチル-6-t-ブチルフェノー� �);2,2’-チオビス(4-メチル-6-t-ブチルフェノー ル);ビス(3-メチル-4-ヒドロキシ-5-t-ブチルベ� �ジル)スルフィド;ビス(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒド� ��キシベンジル)スルフィド;n-オクチル-3-(4-ヒ ドロキシ-3,5-ジ-t-ブチルフェニル)プロピオネ ート、n-オクタデシル-3-(4-ヒドロキシ-3,5-ジ-t -ブチルフェニル)プロピオネート;2,2’-チオ[� ��エチル-ビス-3-(3,5-ジ-t-ブチル-4-ヒドロキシ� ��ェニル)プロピオネート]などが挙げられる� �これらの中で、特にビスフェノール系およ� �エステル基含有フェノール系のものが好適� �ある。

 また、アミン系酸化防止剤としては、例� ��ばモノオクチルジフェニルアミン;モノノニ ルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフ ェニルアミン系、4,4’-ジブチルジフェニル� �ミン;4,4’-ジペンチルジフェニルアミン;4,4� �-ジヘキシルジフェニルアミン;4,4’-ジヘプ� �ルジフェニルアミン;4,4’-ジオクチルジフェ ニルアミン;4,4’-ジノニルジフェニルアミン� ��どのジアルキルジフェニルアミン系、テト� ��ブチルジフェニルアミン;テトラヘキシルジ フェニルアミン;テトラオクチルジフェニル� �ミン;テトラノニルジフェニルアミンなどの� ��リアルキルジフェニルアミン系、およびナ� ��チルアミン系のもの、具体的にはα-ナフチ� ��アミン;フェニル-α-ナフチルアミン;さらに� ��ブチルフェニル-α-ナフチルアミン;ペンチ� �フェニル-α-ナフチルアミン;ヘキシルフェニ ル-α-ナフチルアミン;ヘプチルフェニル-α-ナ フチルアミン;オクチルフェニル-α-ナフチル� ��ミン;ノニルフェニル-α-ナフチルアミンな� �のアルキル置換フェニル-α-ナフチルアミン� ��どが挙げられる。これらの中でジアルキル� ��フェニルアミン系およびナフチルアミン系� ��ものが好適である。

 他の酸化防止剤としては、モリブデンアミ� ��錯体系酸化防止剤を用いてもよい。モリブ� ��ンアミン錯体系酸化防止剤としては、6価の モリブデン化合物、具体的には三酸化モリブ デンおよび/またはモリブデン酸とアミン化� �物とを反応させてなるもの、例えば特開2003- 252887号公報に記載の製造方法で得られる化合 物を用いることができる。6価のモリブデン� �合物と反応させるアミン化合物としては特� �制限されないが、具体的には、モノアミン� �ジアミン、ポリアミンおよびアルカノール� �ミンが挙げられる。より具体的には、メチ� �アミン、エチルアミン、ジメチルアミン、� �エチルアミン、メチルエチルアミン、メチ� �プロピルアミン等の炭素数1~30のアルキル基( これらのアルキル基は直鎖状でも分枝状でも よい)を有するアルキルアミン;エテニルアミ� ��、プロペニルアミン、ブテニルアミン、オ� ��テニルアミン、およびオレイルアミン等の� ��素数2~30のアルケニル基(これらのアルケニ� �基は直鎖状でも分枝状でもよい)を有するア� ��ケニルアミン;メタノールアミン、エタノー ルアミン、メタノールエタノールアミン、メ タノールプロパノールアミン等の炭素数1~30� �アルカノール基(これらのアルカノール基は� ��鎖状でも分枝状でもよい)を有するアルカノ ールアミン;メチレンジアミン、エチレンジ� �ミン、プロピレンジアミン、およびブチレ� �ジアミン等の炭素数1~30のアルキレン基を有� ��るアルキレンジアミン;ジエチレントリアミ ン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレ ンペンタミン、ペンタエチレンヘキサミン等 のポリアミン;ウンデシルジエチルアミン、� �ンデシルジエタノールアミン、ドデシルジ� �ロパノールアミン、オレイルジエタノール� �ミン、オレイルプロピレンジアミン、ステ� �リルテトラエチレンペンタミン等の上記モ� �アミン、ジアミン、ポリアミンに炭素数8~20� ��アルキル基またはアルケニル基を有する化� ��物やイミダゾリン等の複素環化合物;これら の化合物のアルキレンオキシド付加物;およ� �これらの混合物等が例示できる。また、特� �平3-22438号公報および特開2004-2866公報に記載� ��れているコハク酸イミドの硫黄含有モリブ� ��ン錯体等が例示できる。
 上述した酸化防止剤の含有量は、組成物全� ��基準で、0.3質量%以上が好ましく0.5質量%以� �であることがより好ましい。一方、2質量%を 越えると、潤滑油基油に不溶となるおそれが ある。従って、酸化防止剤の配合量は、組成 物全量基準で0.3~2質量%の範囲が好ましい。

 本発明の潤滑油組成物には、本発明の効� ��を損なわない範囲で、必要に応じて他の添� ��剤、例えば粘度指数向上剤、流動点降下剤� ��耐摩耗剤、無灰系摩擦低減剤、防錆剤、金� ��不活性化剤、界面活性剤、および消泡剤等� ��配合してもよい。

 粘度指数向上剤としては、例えば、ポリ� ��タクリレート、分散型ポリメタクリレート� ��オレフィン系共重合体(例えば、エチレン-� �ロピレン共重合体など)、分散型オレフィン� ��共重合体、スチレン系共重合体(例えば、ス チレン-ジエン共重合体、スチレン-イソプレ� ��共重合体など)などが挙げられる。これら粘 度指数向上剤の配合量は、配合効果の点から 、組成物全量基準で、0.5~15質量%程度であり� �好ましくは1~10質量%である。

 流動点降下剤としては、例えば重量平均分� ��量が5000~50,000程度のポリメタクリレートな� �が挙げられる。
 耐摩耗剤としては、ジチオリン酸亜鉛、ジ� ��オカルバミン酸亜鉛、リン酸亜鉛、ジスル� ��ィド類、硫化オレフィン類、硫化油脂類、� ��化エステル類、チオカーボネート類、チオ� ��ーバメート類(例えば、Mo-DTC)等の硫黄含有� �合物;亜リン酸エステル類、リン酸エステル� ��、ホスホン酸エステル類、およびこれらの� ��ミン塩または金属塩等のリン含有化合物;チ オ亜リン酸エステル類、チオリン酸エステル 類(例えば、Mo-DTP)、チオホスホン酸エステル� ��、およびこれらのアミン塩または金属塩等� ��硫黄およびリン含有摩耗防止剤が挙げられ� ��。

 無灰系摩擦低減剤としては、潤滑油用の� ��灰系摩擦低減剤として通常用いられている� ��意の化合物が使用可能であり、例えば炭素� ��6~30のアルキル基またはアルケニル基を分子 中に少なくとも1個有する、脂肪酸、脂肪族� �ルコール、脂肪族エーテル、脂肪酸エステ� �、脂肪族アミンおよび脂肪族アミド等が挙� �られる。

 防錆剤としては、石油スルホネート、ア� ��キルベンゼンスルホネート、ジノニルナフ� ��レンスルホネート、アルケニルコハク酸エ� ��テル、多価アルコールエステル等が挙げら� ��る。これら防錆剤の配合量は、配合効果の� ��から、組成物全量基準で、通常0.01~1質量%程 度であり、好ましくは0.05~0.5質量%である。

 金属不活性化剤(銅腐食防止剤)としては� �例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルト� �アゾール系、チアジアゾール系、イミダゾ� �ル系およびピリミジン系化合物等が挙げら� �る。この中でベンゾトリアゾール系化合物� �好ましい。金属不活性化剤を配合すること� �エンジン部品の金属腐食および酸化劣化を� �制することができる。これら金属不活性化� �の配合量は、配合効果の点から、組成物全� �基準で、好ましくは0.01~0.1質量%、より好ま� �くは0.03~0.05質量%である。

 界面活性剤としては、ポリオキシエチレ� ��アルキルエーテル、ポリオキシエチレンア� ��キルフェニルエーテルおよびポリオキシエ� ��レンアルキルナフチルエーテル等のポリア� ��キレングリコール系非イオン性界面活性剤� ��が挙げられる。

 消泡剤としては、シリコーン油、フルオ� ��シリコーン油およびフルオロアルキルエー� ��ル等が挙げられ、消泡効果および経済性の� ��ランスなどの点から、組成物全量に基づき� ��0.005~0.1質量%程度含有させることが好ましい 。

 本発明の潤滑油組成物においては、硫黄含� ��量が組成物全量基準で0.5質量%以下であるこ とが好ましく、0.3質量%以下であることがよ� �好ましく、さらに好ましくは0.2質量%以下で� ��る。硫黄含有量が0.5質量%以下であると、排 出ガスを浄化する触媒の性能低下を効果的に 抑えることができる。
 本発明の潤滑油組成物においては、リン含� ��量は組成物全量基準で0.12質量%以下である� �とが好ましく、より好ましくは0.1質量%以下� ��ある。リン含有量が0.12質量%以下であると� �排出ガスを浄化する触媒の性能低下を効果� �に抑えることができる。

 本発明の潤滑油組成物は、前記した(A)成� ��を所定量含有しているので、バイオ燃料を� ��焼させる方式の内燃機関に使用しても、ピ� ��トン等のエンジン部品の清浄性に優れてい� ��。特に、(A)成分に加えて、(B)成分を所定量� ��加すると、高温時の清浄性に一層優れる。