以下に、本発明の実施の形態について説� ��する。

<用語の説明>
 本明細書において、(メタ)アクリル酸エス� �ルとは、メタクリル酸エステルとアクリル� �エステルの総称である。
 また、本明細書において、「~」なる記載は 定義される範囲の下限及び上限の数値も含み 、下限数値以上であって上限数値以下の範囲 を意味する。

<実施形態の概要>
<湿気硬化性組成物>
 本発明の一実施形態に係る湿気硬化性組成� ��は、(1)加水分解性珪素官能基を有する重合� ��と、(2)タッキファイヤーと、(3)硬化触媒と� ��を含有する。
 上記組成によれば、ポリオレフィン材料等� ��難接着性材料に対して、実用に供するに十� ��な接着強度を得られる湿気硬化性組成物を� ��供することができる。

 また、上記湿気硬化性組成物は、(4)充填� ��をさらに含有してもよい。かかる配合によ� ��、上記湿気硬化性組成物の粘度、剛性、耐� ��性等の諸物性をさらに向上させることがで� ��る。

 また、上記湿気硬化性組成物は、(5)接着� ��付与剤をさらに含有してよい。かかる配合� ��より、上記湿気硬化性組成物の接着耐久性� ��の諸物性をさらに向上させることができる� ��

 また、上記湿気硬化性組成物は、(6)可塑� ��をさらに含有してもよい。かかる配合によ� ��、上記湿気硬化性組成物の塗布性や粘着性� ��の諸物性をさらに向上させることができる� ��

 また、上記湿気硬化性組成物は、上記(1)� ��分100質量部に対して、上記(2)成分を1質量部 以上200質量部以下、上記(3)成分を0.1質量部以 上20質量部以下、を含有してもよい。上記配� ��によれば、ポリオレフィン材料等の難接着� ��材料に対する接着強度の向上を図ることが� ��きる。

 また、上記湿気硬化性組成物は、上記(1)� ��分100質量部に対して、上記(2)成分を1質量部 以上50質量部以下、上記(3)成分を0.1質量部以� ��20質量部以下、を含有してもよい。上記配� �によれば、ポリオレフィン材料等の難接着� �材料に対する接着強度をさらに向上させる� �とができる。

 また、上記湿気硬化性組成物は、上記(1)� ��分100質量部に対して、上記(2)成分を1質量部 以上200質量部以下、上記(3)成分を0.1質量部以 上20質量部以下、上記(4)成分を0質量部以上200 質量部以下、上記(5)成分を0質量部以上15質量 部以下、上記(6)成分を0質量部以上50質量部以 下、を含有してもよい。上記配合によれば、 ポリオレフィン材料等の難接着性材料に対す る接着強度の向上を図ることができる。

 また、上記湿気硬化性組成物は、上記(1)� ��分100質量部に対して、上記(2)成分を1質量部 以上50質量部以下、上記(3)成分を0.1質量部以� ��20質量部以下、上記(4)成分を0質量部以上200� ��量部以下、上記(5)成分を0質量部以上15質量� ��以下、上記(6)成分を0質量部以上50質量部以� ��、を含有してもよい。上記配合によれば、� ��リオレフィン材料等の難接着性材料に対す� ��接着強度の向上を図ることができる。

 また、上記湿気硬化性組成物は、上記(1)� ��分100質量部に対して、上記(2)成分を1質量部 以上50質量部以下、上記(3)成分を0.1質量部以� ��20質量部以下、上記(4)成分を0質量部以上200� ��量部以下、上記(5)成分を0質量部以上15質量� ��以下、上記(6)成分を0質量部以上50質量部以� ��、を含有し、さらに上記(6)成分の割合の上� ��(2)成分の配合割合に対する比率が0.05を越え 0.75未満の範囲であってよい。上記配合によ� �ば、ポリオレフィン材料等の難接着性材料� �対する接着強度の著しい向上を図ることが� �きる。

<(1)加水分解性珪素官能基を有する重合体&g t;
 上記(1)成分の加水分解性珪素官能基を有す� ��重合体は、特に限定されず、重合体中に、� ��気中の水分や組成物中の水分等と反応して� ��水分解を生じることが可能な珪素含有官能� ��を有する重合体である。例えば、加水分解� ��珪素官能基を有するポリエーテル系重合体� ��加水分解性珪素官能基を有するイソブチレ� ��系重合体、加水分解性珪素官能基を有する( メタ)アクリル酸エステル系(共)重合体などが 挙げられる。これらの重合体は単独で使用し ても2種以上を併用しても構わない。これに� �り、湿気硬化性組成物の接着強度等を向上� �せることができる。

 上記重合体の中でも、加水分解性珪素官� ��基を有するポリエーテル系重合体や加水分� ��性珪素官能基を有する(メタ)アクリル酸エ� �テル系(共)重合体などが、湿気硬化性のしや すさの点から好ましく用いられる。また、得 られる湿気硬化性組成物の接着性や耐熱劣化 性の観点から、加水分解性珪素官能基を有す るポリエーテル系重合体と加水分解性珪素官 能基を有する(メタ)アクリル酸エステル系(共 )重合体を併用することが特に好ましい。

 上記加水分解性珪素官能基を有するポリ� ��ーテル系重合体としては、主鎖が-R-O-(式中� ��Rは炭素数2~4のアルキレン基である。)で示� �れる繰返し単位からなるものであって、そ� �主鎖の少なくとも一端に一般式(A)で示され� �官能基を有するポリエーテル系重合体が好� �しい。

 一般式(A)
(式中、R ¹ は炭素数1~12の1価の炭化水素基であり、R ² は炭素数1~6の1価の炭化水素基であり、nは0~2� ��整数である。)

 これにより、湿気硬化性組成物の接着強� ��等を向上させることができる。

 上記加水分解性珪素官能基を有するイソ� ��チレン系重合体としては、特に限定されな� ��が、主鎖がイソブチレンの繰返し単位を含� ��するものであって、その主鎖の少なくとも� ��端に上記の一般式(A)で示される官能基を有� ��るイソブチレン系重合体が好ましい。この� ��うなイソブチレン系重合体を用いた場合に� ��、とくに、組成物の粘度を高くすることが� ��きる。また、これにより、湿気硬化性組成� ��の接着強度等を向上させることができる。

 上記加水分解性珪素官能基を有する(メタ )アクリル酸エステル系(共)重合体としては、 主鎖が(メタ)アクリル酸エステル残基の繰返� ��単位を含有するものであって、その主鎖の� ��なくとも一端、或いは側鎖に、上記の一般� ��(A)で示される官能基を有する(メタ)アクリ� �酸エステル系(共)重合体が好ましい。

 上記加水分解性珪素官能基を有する(メタ )アクリル酸エステル系(共)重合体に用いられ る(メタ)アクリル酸エステルとしては、例え� ��、アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、� ��クリル酸ブチル、アクリル酸イソブチル、� ��クリル酸2-エチルヘキシル、アクリル酸2-ヒ ドロキシエチル、アクリル酸ベンジル、グリ シジルアクリレート、メタクリル酸メチル、 メタクリル酸エチル、メタクリル酸ブチル、 メタクリル酸イソブチル、メタクリル酸2-エ� ��ルヘキシル、メタクリル酸2-ヒドロキシエ� �ル、メタクリル酸ベンジル、グリシジルメ� �クリレート、エトキシ化フェノールアクリ� �ート、エトキシ化パラクミルフェノールア� �リレート、エトキシ化ノニルフェノールア� �リレート、プロポキシ化ノニルフェノール� �クリレート、2-エチルヘキシルカルビトール アクリレート、イソボルニルアクリレート、 ω-カルボキシ-ポリカプロラクトンモノアク� �レート、フタル酸モノヒドロキシエチルア� �リレート、2-ヒドロキシ-3-フェノキシプロピ ルアクリレート、2-(2-エトキシエトキシ)エチ ルアクリレート、ステアリルアクリレート、 テトラヒドロフルフリルアクリレート、ラウ リルアクリレート、2-フェノキシアクリレー� ��、イソデシルアクリレート、イソオクチル� ��クリレート、トリデシルアクリレート、テ� ��ラヒドロフルフリルメタクリレート、シク� ��ヘキシルメタクリレート、イソデシルメタ� ��リレート、ラウリルメタクリレートなどが� ��げられる。また、これらの中の1種類または 2種類以上を併用してもよい。

 これらの中でも、エステル部分の炭素数� ��1~20の(メタ)アクリル酸エステルが好ましく� ��いられる。エステル部分の炭素数が1~20の(� �タ)アクリル酸エステルとしては具体的には� ��(メタ)アクリル酸メチル、(メタ)アクリル酸 エチル、(メタ)アクリル酸プロピル、(メタ)� �クリル酸イソプロピル、(メタ)アクリル酸ブ チル、(メタ)アクリル酸イソブチル、(メタ)� �クリル酸s-ブチル、(メタ)アクリル酸t-ブチ� �、(メタ)アクリル酸ネオペンチル、(メタ)ア� ��リル酸2-エチルヘキシル、(メタ)アクリル酸 イソデシル、(メタ)アクリル酸ラウリル、(メ タ)アクリル酸トリデシルおよび(メタ)アクリ ル酸ステアリル等の(メタ)アクリル酸アルキ� ��;(メタ)アクリル酸シクロヘキシル、(メタ)� �クリル酸イソボルニルおよび(メタ)アクリル 酸アダマンチル等の(メタ)アクリル酸脂環式� ��ルキル;(メタ)アクリル酸ヒドロキシエチル� ��(メタ)アクリル酸ヒドロキシブチル、(メタ) アクリル酸ヒドロキシプロピルおよび(メタ)� ��クリル酸ヒドロキシエチルのε-カプロラク� ��ン付加反応物等の(メタ)アクリル酸ヒドロ� �シアルキル;(メタ)アクリル酸2-メトキシエチ ル、(メタ)アクリル酸ジメチルアミノエチル� ��(メタ)アクリル酸トリフルオロエチルおよ� �(メタ)アクリル酸テトラヒドロフルフリル等 のヘテロ原子含有(メタ)アクリル酸エステル� ��が挙げられる。上記(メタ)アクリル酸エス� �ルの中でも、(メタ)アクリル酸メチル、(メ� �)アクリル酸ブチル、(メタ)アクリル酸2-エチ ルヘキシル、(メタ)アクリル酸2-メトキシエ� �ル、(メタ)アクリル酸イソデシル、(メタ)ア� ��リル酸ラウリル、(メタ)アクリル酸トリデ� �ル、(メタ)アクリル酸ステアリル等が特に好 ましい。

<(2)タッキファイヤー>
 上記(2)タッキファイヤーは、粘着付与性を� ��する化合物であり、特に限定されないが、� ��子量数百~数千のオリゴマー領域の樹脂を含 む。
 上記(2)成分のタッキファイヤーとしては、� ��えば、スチレンやα-メチルスチレン等のス� ��レン系モノマー、必要に応じてテルペン等� ��脂肪族系モノマー等と、を(共)重合して得� �れるスチレン系(共)重合体;クマロン-インデ� ��樹脂;t-ブチルフェノール系樹脂、フェノー� ��ホルムアルデヒド系樹脂、キシレン-フェノ ール樹脂などのフェノール系樹脂;キシレン� �脂;テルペン-フェノール樹脂、テルペン樹脂 (α-ピネン系、β-ピネン系、ジペンテン系)、� ��香族変性テルペン樹脂、水素添加テルペン� ��樹脂などのテルペン系樹脂;芳香族系(C9系)� �油樹脂、脂肪族系(C5系)石油樹脂、共重合系( C5/C9系)石油樹脂、脂環族系石油樹脂、水素添 加系石油樹脂などの石油系炭化水素樹脂;ロ� �ンやロジンのペンタエリスリトールエステ� �、ロジンのグリセロールエステル、水素添� �ロジン、不均化ロジン、重合ロジンなどの� �ジン系樹脂;その他の調合品などがあげられ� ��が、それらに限定されるものではない。

 これらの中ではスチレン系(共)重合体や� �ルペン系樹脂などが特に好ましく、ポリオ� �フィン材料への接着性を付与できる効果が� �に高いという点で、スチレン系(共)重合体が なお好ましい。これらのタッキファイヤーは 単独で使用してもよく、2種以上併用しても� �い。

 上記のスチレン系(共)重合体としては、� �来公知のものを広く使用でき、特に限定さ� �ないが、例えば、スチレン、ビニルトルエ� �、α-メチルスチレンなどのスチレン系単量� �の1種以上を(共)重合して得られる(共)重合体 が挙げられる。スチレン系重合体としては、 具体的には、三井化学工業社製の「FTR-8100」� ��「FTR-8120」等を用いることができる。また� �スチレン系共重合体として、スチレン系単� �体の1種以上と、これと共重合可能な他の単� ��体の1種以上とを共重合させて得られる共重 合体を用いることも可能である。共重合可能 な単量体としては、例えば、α-ピネン、β-ピ ネン、ジペンテン等のオレフィン類や非共役 ジエン類などの不飽和化合物が挙げられる。 スチレン系共重合体としては、具体的には、 スチレン/脂肪族系モノマー共重合体である� �井化学工業社製の「FTR-6100」、「FTR-6125」、� ��チレン/α-メチルスチレン/脂肪族系モノマ� �共重合体である「FTR-7125」等を用いることが できる。上記スチレン系(共)重合体は、単独� ��用いても良く、2種以上併用しても良い。

 また、上記のテルペン系樹脂としては、� ��えば、テルペン-フェノール樹脂としては、 具体的には、ヤスハラケミカル社製の「U-115� ��、「T-115」等を用いることができ、芳香族� �性テルペン樹脂としては、具体的には、ヤ� �ハラケミカル社製の「TR105」等を用いること ができる。

 上記(2)タッキファイヤーの配合割合は、� ��記(1)成分の加水分解性珪素官能基を有する� ��合体100質量部に対して、好ましくは1質量部 以上200質量部以下、さらに好ましくは5質量� �以上100質量部以下、とくに好ましくは10質量 部以上50質量部以下である。上記配合割合が1 質量部以上又5質量部以上又は10質量部以上の 場合、湿気硬化性組成物のポリオレフィン材 料に対する接着性を充分に発現させることが でき、200質量部以下又は100質量部以下又は50� ��量部以下の場合、湿気硬化性組成物の硬化� ��の耐熱性や耐侯性などの特性の向上が図れ� ��。

<(3)硬化触媒>
 上記(3)成分の硬化触媒は、特に限定されず� ��上記加水分解性珪素官能基を有する重合体� ��縮合反応を促進する化合物である。上記(3)� ��分の硬化触媒としては、シラノール化合物� ��縮合触媒であれば制限なく用いられるが、� ��えば、テトラブチルチタネート、テトラプ� ��ピルチタネート等のチタン酸エステル類;ジ ブチル錫ジラウレート、ジブチル錫マレエー ト、ジブチル錫ジアセテート、オクチル酸錫 、ナフテン酸錫等の有機錫化合物:オクチル� �鉛;ブチルアミン、オクチルアミン、ラウリ� ��アミン、ジブチルアミン、モノエタノール� ��ミン、ジエタノールアミン、トリエタノー� ��アミン、ジエチレントリアミン、トリエチ� ��ンテトラミン、オレイルアミン、シクロヘ� ��シルアミン、ベンジルアミン、ジエチルア� ��ノプロピルアミン、キシリレンジアミン、� ��リエチレンジアミン、グアニジン、ジフェ� ��ルグアニジン、2,4,6-トリス(ジメチルアミノ メチル)フェノール、モルホリン、N-メチルモ ルホリン、1,8-ジアザビシクロ(5.4.0)ウンデセ� ��-7(DBU)等のアミン系化合物またはこれらとカ ルボン酸等との塩;過剰のポリアミンと多塩� �酸とから得られる低分子量ポリアミド樹脂;� ��剰のポリアミンとエポキシ化合物との反応� ��成物等の公知のシラノール縮合触媒が挙げ� ��れる。これらの中で、反応促進性の観点か� ��有機錫化合物が好ましく用いられる。

 上記(3)成分としてシラノール縮合触媒を� ��いる場合、シラノール縮合触媒の配合割合� ��、上記(1)成分100質量部に対して、0.1質量部� ��上20質量部以下で用いることが好ましく、0. 5質量部以上5質量部以下の範囲が特に好まし� ��。0.1質量部以上又は0.5質量部以上で有効な� ��合触媒として作用するために湿気硬化性組� ��物は速硬化であり、20質量部以下又は5質量� ��以下で十分な速硬化性が達成される。これ� ��の硬化触媒は、単独で使用してもよく、2種 以上を併用してもよい。

<(4)充填剤>
 上記(4)充填剤は、特に限定されず、上記湿� ��硬化性組成物の粘性等の諸物性を調節可能� ��化合物を含む。上記(4)充填剤には、例えば� ��炭酸カルシウム、カーボンブラック、クレ� ��、タルク、酸化チタン、生石灰、カオリン� ��ゼオライト、珪藻土、ガラスバルーン等が� ��げられ、単独または混合して使用できる。� ��れらのなかでも充填剤としては、本発明の� ��気硬化性組成物の粘性および硬化物にした� ��きの剛性、耐熱老化性などの諸特性のバラ� ��スが良好なものが得られやすい点から、炭� ��カルシウム等が好ましく用いられる。なお� ��上記(2)と上記(4)充填剤を併用すると、タッ� ��ファイヤー単独添加あるいは充填剤単独添� ��で得られるときのポリオレフィン材料への� ��着力に対して相乗的に高い接着性を示すよ� ��になるため、充填剤を添加することは接着� ��を向上させる点でも好ましい。

 上記(4)充填剤の配合割合は、上記(1)成分� ��加水分解性珪素官能基を有する重合体100質� ��部に対して、好ましくは0質量部以上200質量 部以下、さらに好ましくは5質量部以上100質� �部以下、特に好ましくは10質量部以上50重量� ��以下、である。配合割合が200質量部以下又� ��100質量部以下又は50質量部以下であれば低� �度で安定した塗布作業ができる湿気硬化性� �成物が確保できる。

<(5)接着性付与剤>
 上記(5)接着性付与剤は、上記湿気硬化性組� ��物又は被着体と反応して、これらの接着強� ��等の諸物性を調節可能な化合物を含む。上� ��(5)接着性付与剤としてはシランカップリン� ��剤等、が挙げられる。

 上記接着性付与剤としてのシランカップリ� ��グ剤には、一般式(B)に示されるオルガノシ� ��ンを使用できる。
一般式(B)
(式中、R ³ 及びR ⁴ はそれぞれ炭素数1~4の1価の炭化水素基であ� �、Y ² は置換基または置換原子を含みうる1価の炭� �水素基であり、a及びbはそれぞれ0~2の整数で あり、かつaとbの和は0~2である。)

 上記一般式(B)で示されるオルガノシラン� ��しては、たとえばジメチルジメトキシシラ� ��、メチルトリメトキシシラン、テトラメト� ��シシラン、ジメチルジエトキシシラン、メ� ��ルトリエトキシシラン、テトラエトキシシ� ��ン、ジフェニルジメトキシシラン、フェニ� ��トリメトキシシラン、ビニルトリメトキシ� ��ラン、ビニルトリエトキシシラン、γ-メル� ��プトプロピルトリメトキシシラン、γ-クロ� ��プロピルトリメトキシシラン、ビニルトリ� ��(β-メトキシエトキシ)シラン、アミノメチ� �トリエトキシシラン、N-β(アミノエチル)ア� �ノメチルトリメトキシシラン、N-β(アミノエ チル)メチルトリブトキシシラン、γ-アミノ� �ロピルトリメトキシシラン、γ-アミノプロ� �ルトリエトキシシラン、γ-アミノプロピル� �チルジエトキシシラン、γ-アミノイソブチ� �トリメトキシシラン、N-β(アミノエチル)γ-� �ミノプロピルトリメトキシシラン、N-β(アミ ノエチル)γ-アミノプロピルメチルジメトキ� �シラン、{〔N-β(アミノエチル)〕N-β(アミノ� �チル)}γ-アミノプロピルトリメトキシシラン 、γ-グリシドキシプロピルトリメトキシシラ ン、γ-グリシドキシプロピルメチルジエトキ シシラン、γ-グリシドキシプロピルメチルジ メトキシシラン、3、4-エポキシシクロヘキシ ルエチルトリメトキシシラン、γ-メタアクリ ロキシプロピルトリメトキシシラン、γ-メタ アクリロキシプロピルメチルジメトキシシラ ン、γ-イソシアネートプロピルトリメトキシ シラン、γ-イソシアネートプロピルメチルジ エトキシシラン等が挙げられる。これらのオ ルガノシランは1種を用いてもよいし、2種以� ��を併用することも可能である。

 これらのうち、N-β(アミノエチル)γ-アミ� ��プロピルトリメトキシシラン、γ-グリシド� ��シプロピルトリメトキシシラン、ビニルト� ��メトキシシランなどが接着性の付与効果が� ��く、更に速硬化であることから好ましく選� ��される。

 上記(5)接着性付与剤の配合割合は、上記( 1)成分の加水分解性珪素官能基を有する重合� ��100質量部に対して、好ましくは0質量部以上 15質量部以下、特に好ましくは1質量部以上10� ��量部以下である。接着性付与剤の0質量部以 上又は1質量部以上の添加は、架橋剤として� �有効に作用して湿気硬化性組成物が速硬化� �なりやすい効果が得られる。15質量部以下又 は10質量部以下で接着性の付与効果も大きく� ��かつ更に速硬化になりやすい。

<(6)可塑剤>
 上記(6)可塑剤は、特に限定されず、上記湿� ��硬化性組成物の塗布性や粘着性等の諸物性� ��調節可能な化合物を含む。上記(6)可塑剤と� ��ては、プロセスオイルや各種アルカンなど� ��炭化水素類をはじめとしてフタル酸エステ� ��類、ポリアルキレングリコールのエステル� ��、リン酸エステル類などのようなポリマー� ��相溶するものであれば各種の可塑剤が使用� ��能であり、例えば、ジオクチルフタレート� ��ジブチルフタレート、ジヘプチルフタレー� ��、ジ(2-エチルヘキシル)フタレート、ブチル ベンジルフタレート、ブチルフタリルブチル グリコレート、ジイソノニルフタレート等の フタル酸エステル類;ジオクチルアジペート� �ジオクチルセバケート等の非芳香族2塩基酸� ��ステル類;ジエチレングリコールジベンゾエ ート、トリエチレングリコールジベンゾエー ト等のポリアルキレングリコールのエステル 類;トリクレジルホスフェート、トリブチル� �スフェート等のリン酸エステル類;アクリル� ��重合体;塩化パラフィン類;アルキルジフェ� �ル;部分水添ターフェニル等の炭化水素油;プ ロセスオイル類;アルキルベンゼン類等が挙� �られる。

 また、芳香族エーテル化合物、炭素数6~8� ��アルコールなども可塑剤として好適である� ��芳香族エーテル化合物としては、ジベンジ� ��エーテル、ジフェニルエーテル、ブチルフ� ��ニルエーテル等が挙げられ、このうちジベ� ��ジルエーテル、ブチルフェニルエーテルが� ��気硬化性組成物の粘度をより低下させ、本� ��明の湿気硬化性組成物を接着剤として使用� ��るときの塗布性が改良されるため好ましい� ��また炭素数6~8のアルコールとしては、1-ヘ� �サノール、2-エチルヘキサノール、2-メチル� ��クロヘキサノール、2-オクタノール、2-へプ チルアルコール等が挙げられ、このうち2-エ� ��ルヘキサノール、2-メチルシクロヘキサノ� �ルが、湿気硬化性組成物の粘度をより低下� �せ、本発明の湿気硬化性組成物を接着剤と� �て使用するときの塗布性が改良されるため� �好ましい。

 これらの中で炭化水素類、芳香族エーテ� ��化合物、炭素数6~8のアルコールが好ましく� ��いられるが、なかでも芳香族エーテル化合� ��、特にジベンジルエーテルが、湿気硬化性� ��成物の粘度を効率よく低下させ、接着作業� ��、接着特性、接着耐久特性、接着剤硬化物� ��剛性、硬化速度等の諸特性のバランスを取� ��のに好適であるため、一層好ましい。

 上記(6)可塑剤の配合割合は、上記(1)成分� ��加水分解性珪素官能基を有する重合体100質� ��部に対して、好ましくは1.0質量部以上50質� �部以下、さらに好ましくは5質量部以上30質� �部以下である。上記配合割合が1.0質量部以� �又は5質量部以上であれば湿気硬化性組成物� ��粘度が充分に低下し、塗布作業性が向上す� ��し、50質量部以下又は30質量部以下で安定し て塗布作業ができる湿気硬化性組成物が得ら れる。

 また、上記(6)可塑剤の配合割合が、上記( 2)タッキファイヤーの配合割合に対する比率� ��0を越え2未満の範囲にあると、ポリオレフ� �ン材料への接着性が特に優れるため好まし� �が、なかでも、当該比率が0.05を越え0.75未満 の範囲にあるときは、ポリオレフィン材料へ の接着性が特異的に向上するようになるため 、なお一層好ましい。

<その他成分>
 本発明の湿気硬化性組成物には、上記の成� ��に加えて粘度、物性等を調整するために必� ��に応じて、安定剤、ワックス、老化防止剤� ��紫外線吸収剤、光安定剤、揺変剤、着色剤� ��の各種添加剤をさらに配合することができ� ��。安定剤としてはヒンダードフェノール系� ��合物やトリアゾール系化合物等が好ましく� ��用できる。着色剤としては、チタンホワイ� ��、カーボンブラック、ベンガラ等が好まし� ��挙げられる。

 上記湿気硬化性組成物は、必要に応じて1 液型とすることもできるし、2液型とするこ� �もできる。

 上記湿気硬化性組成物は、ポリオレフィ� ��材料に対して優れた接着性を有するが、こ� ��以外の金属、ガラス、塗装面等、多くの基� ��に対しても良好な接着性を示すため、接着� ��、目地材、シーリング材、防水材、塗料・� ��ーティング材、ライニング材、封止材、粘� ��テープ、粘着シート、感圧接着剤、粘着加� ��品等として使用することができる。