この発明の第1の実施形態を図1ないし図3� ��共に説明する。この第1の実施形態に係るア ンギュラ玉軸受は、例えば、工作機械主軸用 等に適用される。ただし、工作機械主軸用だ けに限定されるものではない。このアンギュ ラ玉軸受は、内輪10と外輪11との間に玉12を介 在させたものであり、これら内輪10および外� ��11の間の軸受空間をシール13,13で密封し、グ リース潤滑で使用されるシール付高速アンギ ュラ玉軸受である。玉12は、保持器14によっ� �、周方向に所定の間隔で転動自在に保持さ� �ている。内輪10の外周面および外輪11の内周� ��には、玉12との接触角が予め定める角度と� �るように、軌道溝10a,11aがそれぞれ設けられ� ��いる。

 保持器14は、リング状で全周において肉� �が一定となるように形成されている。この� �持器14の幅方向中央に、玉12を転動可能に保� ��する円筒孔状のポケットPtが形成されてい� �。この保持器14は、例えば、樹脂材料または 金属製の削り出し品からなり、且つ外輪11の� ��述するシール溝形成部材15の内径面15aに案� �されるものである。この保持器内径面14aと� �持器端面14bとの角部は、全周にわたって角� �取り14cが施されている。この外輪11の内周面 は、円筒面状とされ、いわゆるカウンタボア は設けられていない。

 シール溝形成部材15等について説明する。
 図2に示すように、外輪11の内周面の両端部� ��段差部16,16を設け、各段差部16に環状のシー ル溝形成部材15を嵌合している。このシール� ��形成部材15にシール13を設けている。前記シ ール13は、その内径側端が内輪10に近接する� �接触型のシールが適用されている。
 前記両端面の段差部16,16を左右対称に形成� �、左右のシール溝形成部材15,15を左右対称の 同一形状品としている。したがって、右側の シール溝形成部材15、段差部16についてのみ� �明し、左側のシール溝形成部材15、段差部16� ��ついては、右側のシール溝形成部材15等と� �一の符号を付してその説明を省略する。

 前記段差部16は、この外輪11の端面11bに隣 接し、外輪内径面11cの半径方向外方で且つ同 外輪内径面11cと平行な円筒孔部16aと、この円 筒孔部16aの孔底から半径方向内方に連なる底 部16bとを有する。この底部16bは、いわゆるラ ジアル平面に沿って形成されている。前記円 筒孔部16aの外径D1は、例えば、この外輪11の� �道溝11aの最深部の外径D2よりもやや半径方向 外方に位置する。また、円筒孔部16aの幅方向 長さh1は、この外輪11の幅方向寸法Hの例えば5 分の1の長さに規定される。ただし、円筒孔� �16aの外径D1および幅方向長さh1は、このよう� ��位置に限定されるものではない。

 円筒孔部16aと底部16bとのコーナー部16cは� ��シール溝形成部材15との干渉を防ぐ丸面取� �が形成されている。つまり、この段差部16の コーナー部は、シール溝形成部材15の外径面� ��りr1の面取り寸法よりも曲率半径を小さく� �ている。これにより、段差部16にシール溝形 成部材15の外周面15bおよび一側面15dが嵌まり� ��む。また、段差部16の円筒孔部16aに、シー� �溝形成部材15の外周面15bが締まり嵌めで嵌合 している。さらに、シール溝形成部材15の他� ��面15cは外方に臨むと共に少なくとも外輪端� ��11bよりも幅方向に突出しないように配設さ� ��る。なお、段差部16の前記丸面取りに代え� �、前記コーナー部16cに非円弧状の逃げを形� �してシール溝形成部材15との干渉を防ぐよう にしても良い。この場合であっても、段差部 16にシール溝形成部材15の外周面15bおよび一� �面15dが確実に嵌まり込むうえ、シール溝形� �部材15の他側面15cは少なくとも外輪端面11bよ りも幅方向に突出しないように配設される。

 前記シール溝形成部材15は、例えば、軸受� �等から環状に形成され、熱処理は施されて� �ない。ただし、シール溝形成部材15の素材は 、軸受鋼に限定されるものではなく、ステン レス鋼等種々の金属材料を適用し得る。また 、使用条件によっては、素材として、例えば 、セラミックス、合成樹脂等の非金属材料を 適用することも可能である。なお、図2(A)に� �す外輪本体つまり外輪11からシール溝形成部 材15を除いた部材は、所定の硬度を確保する� ��め、素材である例えば軸受鋼等に熱処理を� ��している。
 このシール溝形成部材15の内径面15aを、外� �内径面11cよりも半径方向内方に突出するよ� �に設け、シール溝形成部材15と外輪内径面11c と保持器外径面14dとで囲まれる環状空間を、 グリース溜り部17としている。

 前記シール溝形成部材15の内周面には、� �ール13の外径側端部が嵌まり込む断面略円弧 状のシール溝15eが形成されている。このシー ル溝形成部材15の内周面のうち、前記他側面1 5cに隣接する内周面部15fは、シール溝15eより� ��半径方向内方でかつ外輪内径面11cよりも半� ��方向外方になるように形成されている。し� ��がって、シール溝形成部材15のシール溝15e� �、シール13を着脱可能に設け得る。また、シ ール溝形成部材15の他側面15cは、図示外のハ� ��ジングの一部、間座、または他の転がり軸� ��等に当接させて、抜け止め防止を図ってい� ��。

 以上説明したアンギュラ玉軸受によると� ��前記外輪本体の素材を熱処理して必要な硬� ��を確保したうえで、外輪11の端面に、環状� �シール溝形成部材15を嵌合することができる 。このシール溝形成部材15の嵌合状態におい� ��、上記グリース溜り部17にグリースを封入� �ることが可能となる。前記シール溝形成部� �15の嵌合状態で、グリース溜り部17にグリー� ��を封入する場合、前記円筒孔部16a、外周面1 5b間の嵌合面にグリースが付着することを防� ��することができる。

 また、シール溝形成部材15の内径面15aに、� �3に示す軸方向に沿ったグリース供給溝15gを� ��成しておき、このグリース供給溝15gからグ� ��ース溜り部17にグリースを供給することが� �能である。前記グリース供給溝15gは周方向� �定間隔おき又は適当間隔おきに複数形成し� �も良い。その後、シール溝15eにシール13を取 付けることができる。このグリース供給溝15g を利用して図示外の治具を用いてシール溝形 成部材15を、段差部16から容易に離脱するこ� �も可能である。
 なお、上記グリース供給溝15gを形成せず、� ��持器内径面14aと内輪カウンタボアCBとの間� �グリースを封入しておいても良い。この場� �、グリース供給溝15gが不要となる分、シー� �溝形成部材15の製造コストの低減を図ること ができる。

 シール溝形成部材15は、熱処理を施すこ� �なく外輪11の内周面の端部に嵌合しているた め、熱処理に起因する変形を未然に防止する ことができる。外輪11の内周面の端部に段差� ��16を設け、この段差部16にシール溝形成部材 15の外周面15bおよび一側面15dが嵌まり込むよ� ��にしているため、軸受外輪自体の細かい段� ��や溝を無くすことができる。それ故、外輪� ��状を簡単化し、軸受外輪の製造は簡単とな� ��。外輪本体に熱処理変形が生じた場合であ� ��ても、この外輪本体の形状が簡単なため、� ��工により修正も容易となる。したがって、� ��来の転がり軸受よりも、製造時の品質管理� ��簡単化し製造コストの低減を図ることが可� ��となる。

 前記シール溝形成部材15の内径面15aを、� �輪内径面11cよりも半径方向内方に突出する� �うに設け、これらシール溝形成部材15と外輪 内径面11cと保持器外径面14dとで囲まれる環状 空間を、グリース溜り部17としている。この� ��め、外輪内径面11cにグリース溜り溝を形成� ��る必要がなく、シール溝形成部材15の一部� �グリース溜りとして兼用させることができ� �。つまり外輪形状を簡素化しつつグリース� �り専用の部品を追加することなくグリース� �りを設けることができる。グリース溜り部17 にグリースを供給した場合、保持器音の発生 を抑えることができる。前述のように、周方 向一定間隔おき又は適当間隔おきに複数のグ リース供給溝15gを形成した場合、さらに保持 器音の発生を抑えることができる。

 このように、外輪形状を簡素化することが� ��きると共にグリース溜りを設けることがで� ��るので、アンギュラ玉軸受の製造コストの� ��減を図り、アンギュラ玉軸受の高速運転を� ��施することが可能となる。また保持器14は� �この保持器外径面14dがシール溝形成部材15の 内径面15aに案内されるものであるため、より 高速化を図ることができる。
 一対のシール溝形成部材15を同一形状品と� �ているため、部品の兼用性を図り製造コス� �をさらに低減することができる。

 次に、この発明の第2の実施形態を図4ない� �図6と共に説明する。
 以下の説明においては、各形態で先行する� ��態で説明している事項に対応している部分� ��は同一の参照符を付し、重複する説明を略� ��る場合がある。構成の一部のみを説明して� ��る場合、構成の他の部分は、先行して説明� ��ている形態と同様とする。実施の各形態で� ��体的に説明している部分の組合せばかりで� ��なく、特に組合せに支障が生じなければ、� ��施の形態同士を部分的に組合せることも可� ��である。

 この第2の実施形態に係るアンギュラ玉軸 受は、外輪11の内周面にカウンタボアGCBが設� ��られ、内輪10の外周面は円筒面状でカウン� �ボアは設けられていない。保持器14は、転動 体案内形式でかつ第1の実施形態の保持器よ� �も軸受サイズ同一とした場合に幅方向の柱� �の肉厚δを薄肉化したものが適用されている 。玉12は、第1の実施形態の玉よりも軸受サイ ズ同一とした場合に大径のものが適用されて いる。このアンギュラ玉軸受によると、特に 、外輪カウンタボアGCB側の内周面の右端部に シール溝形成部材15を嵌合して設けたため、� ��輪内周面の削り代をより少なくすることが� ��能となり、製造コストの低減を図ることが� ��きる。その他第1の実施形態に係るアンギュ ラ玉軸受と同様の構成となっており、第1の� �施形態のアンギュラ玉軸受と略同様の作用� �効果を奏する。

 この発明の第3の実施の形態として、図7� �示すように、外輪11の内周面における軌道溝 11aの軸方向両側直近に、外輪グリース溜り溝 11mを形成している。この外輪グリース溜り溝 11mは、外輪内径面11cよりも半径方向外方に凹 む環状の凹形状部を成すように形成されてい る。また、このアンギュラ玉軸受は、シール 溝形成部材15の内径面15aを、外輪内径面11cよ� ��も半径方向内方に所定小距離突出するよう� ��設けている。この場合、外輪グリース溜り� ��11mに溜めていたグリースが、シール溝形成� ��材15の内径面15a、保持器外径面14d間から不� �望に流出することを抑制することができる� �

 なお、シール溝形成部材15の内径面15aと� �輪内径面11cとを同一直径に形成しても良い� �逆に、シール溝形成部材15の内径面15aを、外 輪内径面11cよりも半径方向外方に位置するよ うに形成しても良い。この場合、上記グリー ス供給溝15gを形成することなく、外輪グリー ス溜り溝にグリースを容易に供給することが 可能となる。その他第1の実施形態と同様の� �用、効果を奏する。

 第1の実施形態では、外輪11の段差部16に� �ール溝形成部材15を嵌合し、グリースを供給 した後、シール13を取り付けているが、必ず� ��もこの形態に限定されるものではない。例� ��ば、シール溝形成部材15にシール13を取り付 けておき、グリースを外輪内径面11c付近に供 給した後、段差部16にシール溝形成部材15を� �合することも可能である。この場合、円筒� �部16a、外周面15b間の嵌合面にグリースが付� �しない対策を講じておく必要があるが、図3� ��示したグリース供給溝15g等を形成する必要� ��なくなり、その分、製造コストの低減を図� ��ことができる。

 上記各実施形態では、転がり軸受として� ��ンギュラ玉軸受に適用されているが、深溝� ��軸受、ころ軸受等に適用することも可能で� ��る。また、シールとしては、芯金に弾性体� ��覆うシール板だけでなく、鋼板をプレス成� ��してなるいわゆるシールド板に適用しても� ��い。また、アンギュラ玉軸受において、保� ��器の設けられない総玉のアンギュラ玉軸受� ��適用することも可能である。

 以上のとおり、図面を参照しながら好適� ��実施形態を説明したが、当業者であれば、� ��件明細書を見て、自明な範囲内で種々の変� ��および修正を容易に想定するであろう。し� ��がって、そのような変更および修正は、添� ��のクレームから定まるこの発明の範囲内の� ��のと解釈される。