以下、図面を用いて、本発明の実施の形� ��および実施例について説明する。なお、以� ��の図面において同一または相当する部分に� ��同一の参照番号を付しその説明は繰返さな� ��。

 (実施の形態1)
 図1は、本発明によるシャトルコックの実施 の形態1を示す側面模式図である。図2は、図1 に示したシャトルコックの融着固定部を示す 部分断面模式図である。図1および図2を参照� ��て、本発明によるシャトルコックの実施の� ��態1を説明する。

 図1および図2を参照して、本発明に従っ� �シャトルコック1は、半球状のベース本体2と 、ベース本体2の平坦な表面に接続された複� �のシャトルコック用の人工羽根3とからなり� ��さらに複数の人工羽根の積層状態を維持す� ��ための融着固定部41が形成されている。ベ� �ス本体2は、たとえばコルクによって形成さ� ��ている。また、複数(たとえば16枚)の人工羽 根3は、ベース本体2の平坦な表面に、円環状� ��接続されている。図1および図2からもわか� �ように、複数の人工羽根3は、ベース本体2か ら離れるに従って、互いの間の間隔が大きく なる(複数の人工羽根3によって形成される筒� ��部の内径がベース本体2から離れるに従って 大きくなる)ように配置されている。また、� �数の人工羽根3は、その羽軸部8(図11参照)が� �綿の糸のようなかがり糸によって互いに固� �されている。融着固定部41は、平面形状が楕 円形状であって、積層した羽本体部5をウェ� �ダなどを用いて部分的に溶融および再凝固� �せることによって形成されている。つまり� �融着固定部41では、羽本体部5を構成する材� �が部分的に溶融凝固することにより互いに� �着した状態になっている。なお、融着固定� �41の平面形状は、後述するように任意の形状 とすることができる。

 このようにすれば、人工羽根3の積層状態 が入替わったり、人工羽根3が変形したりす� �ことに起因してシャトルコック1の飛翔性能� ��劣化することを抑制できる。また、図8およ び図2に示したシャトルコック1では、その製� ��工程において予め接着剤などを羽本体部5の 表面に配置するといった工程を実施する必要 がないので、製造工程をより簡略化すること ができる。

 図3は、図1および図2に示した本発明によ� ��シャトルコックの実施の形態1の変形例を示 す部分断面模式図である。図3を参照して、� �発明によるシャトルコックの実施の形態1の� ��形例を説明する。

 図3に示したシャトルコック1は、基本的� �は図1および図2に示したシャトルコック1と� �様の構造を備えるが、融着固定部41の構造お よび製造方法が異なっている。すなわち、図 3に示したシャトルコック1では、融着固定部4 1において積層した羽本体部5の間に補強部材4 3が配置された状態になっている。この補強� �材43は、たとえばポリプロピレンなどの樹脂 片を羽本体部5の積層部に配置し、羽本体部5� ��ともに加熱および再凝固させることにより� ��成され、融着固定部41を補強するものであ� �。たとえば、補強部材43としてポリプロピレ ン製の樹脂シートであって縦横が4mmの四角形 状であり厚みが200μmのものなどを用いること ができる。このような補強部材43を配置する� ��とで、融着固定部41の強度を向上させるこ� �ができる。この結果、シャトルコック1の耐� ��性を向上させることができる。

 上述した補強部材43としては、任意の樹� �を用いることができるが、たとえばポリプ� �ピレン(PP)製のフィルムなどを用いることが� ��きる。このようなフィルムを予め積層した� ��本体部5の間に挟み込んでおき、ウェルダな どを用いて当該部分を加熱することにより、 羽本体部5および補強部材43としてのポリプロ ピレンフィルムを融着させることができる。

 このような補強部材43としては、羽本体� �5を構成する材料とは異なる材料であって、� ��該羽本体部5を構成する材料よりも融点の低 い材料を用いることが好ましい。このように すれば、融着固定部41に加える熱量を比較的� ��さくした状態で融着固定部41を形成するこ� �ができる。この場合には、羽本体部5を構成� ��る材料自体は完全には溶融することなく、� ��強部材43が溶融および再凝固することによ� �て融着固定部41が形成されることになる。

 このような融着固定部41の形成方法とし� �は、たとえば以下のような方法を用いるこ� �ができる。すなわち、補強部材43として、所 定の大きさのフィルム(たとえば4mm×4mm程度の 大きさの四角形状のフィルム)を準備し、当� �フィルムを羽本体部5の所定の位置に仮留め� ��る。この仮留めには、たとえばごく少量の� ��着剤、粘着剤などを用いることができる。� ��して、ハンドタイプの超音波ウェルダ装置� ��どを用いて、羽本体部5、補強部材43および� ��の羽本体部5と3層構造になった積層部を押� �し加熱する。このようにして、融着固定部41 を形成することができる。

 なお、このような補強部材43の質量は、� �とえば上述したポリプロピレンフィルムを� �いた場合であれば、およそ0.04gと極めて軽量 である。したがって、シャトルコックの質量 バランスには当該補強部材43はほとんど影響� ��与えない。

 図4は、図1および図2に示した本発明によ� ��シャトルコックの実施の形態1の他の変形例 を示す側面模式図である。図5は、図4に示し� ��シャトルコックの上面模式図である。図4お よび図5を参照して、本発明によるシャトル� �ックの実施の形態1の他の変形例を説明する� ��

 図4および図5に示したシャトルコック1は� ��基本的には図1および図2に示したシャトル� �ック1と同様の構造を備えるが、融着固定部4 1に加えて人工羽根3の羽部が内側へ屈曲する( カールする)ことを防止するための内糸17が配 置されている。

 内糸17は、人工羽根3の軸の周囲を周回す� ��。そして、内糸17は、円環状に並んだ複数� �人工羽根3の内周側から隣接する他の人工羽� ��3の軸にまで到達し、当該軸の周囲を順次周 回していくように配置されている。このよう にすれば、図4および図5からもわかるように� ��内糸17は円環状に並んだ人工羽根3の内周側� ��沿って配置される。このため、シャトルコ� ��ク1の使用時に、人工羽根3の羽本体部が内� �側(内糸17が位置する側)に屈曲することを抑� ��できる。この結果、シャトルコック1の空気 抵抗などの特性が大きく変わるといった問題 の発生をより確実に抑制できる。

 図6~図10は、図1および図2に示した本発明� ��よるシャトルコックの実施の形態1における 融着固定部の変形例を説明するための模式図 である。以下、本発明によるシャトルコック 1の融着固定部41の変形例について説明する。

 図6に示したシャトルコックの融着固定部 41は、平面形状が四角形状となっている。当� ��融着固定部41では角部が丸くなっている。� �た、人工羽根3における融着固定部41は、軸7� ��沿った方向で長さがL0である羽本体部5の、� ��7に沿った方向での中央部からベース本体2(� ��示せず)側の領域に配置される。融着固定部 41が配置される領域の軸7に沿った方向の長さ L1は、上記長さL0の40%以上65%以下、より好ま� �くは40%以上50%以下とすることが好ましい。� �た、融着固定部41の少なくとも一部は、人工 羽根3の軸7に垂直な方向である幅方向におい� ��、軸7と羽本体部5の端部(図6の羽本体部5に� �いて軸7と対向する外周部のうちもっとも軸7 から離れた部分)との間の中間点より軸7寄り� ��領域に形成される。すなわち、図6に示した 軸7の中心軸22と、羽本体部5において幅方向� �て軸7から最も離れた端部を通り、当該中心� ��22に平行な線分23とを考える。そして、この 中心軸22と線分23との間の中間点を通り、中� �軸22に平行な線分24を規定すると、融着固定� ��41の少なくとも一部は羽本体部5において線� ��24と軸7とで囲まれる領域に位置することが� ��ましい。

 図7に示したシャトルコックの融着固定部 41は、平面形状が長方形状(あるいは線状)と� �っている。融着固定部41は軸7に沿った方向� �延在している。このような形状とすれば、� �7に沿った方向における広い範囲について羽� ��体部5の重なり状態を維持することができる 。

 図8に示したシャトルコックの融着固定部 41は、平面形状が三角形状となっている。融� ��固定部41の外周の1つの辺は軸7に沿った方向 に延在し、また、融着固定部41の当該軸7に沿 った方向に延在する辺に対向する角部は、当 該辺の中央部よりベース本体2(図示せず)側に 寄った位置に配置されている。このような形 状とすることで融着固定部41に加えられる負� ��の分散を図る、といった効果を得ることが� ��きる。

 図9に示したシャトルコックの融着固定部 41は、複数のドット状の固定部から構成され� ��いる。個々の固定部の平面形状は、円形状� ��あるが、他の任意の形状としてもよい。ま� ��、固定部の配置された領域は軸7に沿った方 向に延びる長方形状あるいは楕円形状の領域 としてもよい。このようにすれば、実際に融 着されている部分の面積(ドット状の固定部� �合計面積)を小さくした状態で、広い領域(ド ット状の固定部が分布している領域)につい� �羽本体部5の重なり状態を維持することがで� ��る。

 図10に示したシャトルコックの融着固定� �41は、2つの四角形状の固定部から構成され� �いる。個々の固定部の平面形状は、四角形� �であるが、他の任意の形状(たとえば円、楕� ��、多角形、など)としてもよい。また、個々 の固定部のサイズは同じにせず、サイズに差 のある固定部を2つ、あるいは3つ以上と複数� ��置してもよい。このような形状とすること� ��、たとえば個々の固定部のうちの1つが外れ ても他の固定部が機能し、シャトルコックの 形状を維持することができる。また、シャト ルコックの質量の増加を抑制しつつ、羽本体 部5の広い範囲に融着固定部41を配置すること もできる。

 なお、上述した融着固定部41の形状は例� �であり、融着固定部41の形状は他の任意の形 状とすることができる。また、図6で説明し� �融着固定部41の配置される領域の条件は図7~� ��10に示した融着固定部41についても適用可能 である。

 次に、図1および図2に示したシャトルコ� �ク1を構成する人工羽根3の構成について説明 する。図11は、図1および図2に示したシャト� �コックを構成する、シャトルコック用人工� �根の構成を示す平面模式図である。図12は、 図11の線分XII-XIIにおける断面模式図である。 図13は、図11の線分XIII-XIIIにおける断面模式� �である。図14は、図11の線分XIV-XIVにおける断 面模式図である。図15は、図11の線分XV-XVにお ける断面模式図である。

 図11~図15を参照して、図1および図2に示し たシャトルコック1を構成する人工羽根3は、� ��本体部5と、当該羽本体部5に接続された軸7� ��からなる。軸7は、羽本体部5から突出する� �うに配置される羽軸部8と、羽本体部5のほぼ 中央部において羽本体部5と接続された固着� �部10とからなる。羽軸部8と固着軸部10とは同 一線上に延びるように配置され、1つの連続� �た軸7を構成している。

 羽本体部5には、羽軸部8の内部に埋設さ� �た状態で保持される突出部12が接続されてい る。羽本体部5と突出部12とは、1つのシート� �部材9を構成する。

 軸7は、図12に示すように根元(図12の右側� ��部、あるいは羽軸部8において固着軸部10と� ��続される側と反対側の端部)から先端部(図12 の左側端部、あるいは固着軸部10において羽� ��部8と接続される側と反対側の端部)に向か� �につれて、徐々にその径が小さくなる。ま� �、図13~図15に示すように、軸7の延在方向に� �して交差する方向(直交する方向)における断 面形状は四角形状、より具体的には菱形状で ある。なお、軸7の断面形状は、上述のよう� �四角形状に限らず、任意の形状を採用する� �とができる。たとえば、軸7の断面形状とし� ��、シート状部材9の延在方向に交差する方向 (図13における縦方向)の長さが、当該シート� �部材の延在方向(図13における横方向)におけ� ��長さより長くなっているような楕円形状な� ��を採用することもできる。

 また、軸7について、図12、図13に示され� �ように、軸7の根元側ではシート状部材9が軸 7の内部に埋設された状態(シート状部材9が軸 7の内部において円弧状の断面形状となるよ� �に埋設された状態)である。しかし、軸7の先 端部側に向かうにつれて、図14および図15に� �すように、シート状部材9が軸7の表面に露出 した状態になっている(シート状部材9が軸7の 表面に接触、固定された状態になっている)� �

 なお、軸7におけるシート状部材9の配置� �、図11~図15に示すように、軸7の根元側にお� �てシート状部材9が軸7の内部に埋設され、軸 7の中央部および先端部側で軸7の表面にシー� ��状部材9が露出した状態になっている場合に 限られず、他の形態になっていてもよい。た とえば、軸7の根元側および中央部において� �ート状部材9が軸7の内部に埋設される一方、 軸7の先端部側でシート状部材9が軸7の表面に 露出している状態になっていてもよい。ある いは、軸7の根元側、中央部および先端部側� �すべての部分において、シート状部材9が軸7 の内部に埋設された状態になっていてもよい 。

 次に、図1、図2、図11~図15に示したシャト ルコック1およびシャトルコック用の人工羽� �3の製造方法を簡単に説明する。まず、図11� �示したような、本発明に従ったシャトルコ� �ク用の人工羽根3の製造方法を説明する。

 この人工羽根3の製造方法では、まず不織 布準備工程(S10)を実施する。この工程(S10)で� �備される不織布は、任意の形状のシート状� �材を用いることができるが、たとえば四隅� �丸く成形された概略四角形状の平面形状を� �する不織布を準備してもよい。当該不織布� �厚さは、形成される人工羽根3の空気抵抗や� ��量バランスなどを考慮して適宜選択するこ� ��ができる。また、不織布としては、ポリエ� ��テル繊維、アクリル繊維などの化学繊維か� ��なる不織布を用いることができる。たとえ� ��、不織布として目付けが10g/m2以上90g/m2以下� ��ものを用いることができる。また、たとえ� ��不織布としてポリエステル繊維製であり、� ��付けが30g/m2以上80g/m2以下、厚さが0.07mm以上0 .13mm以下、といったものを用いることもでき� ��。また、ポリエステル繊維製の不織布とし� ��、好ましくは目付けが40g/m2以上60g/m2以下、� ��さが0.08mm以上0.12mm以下、より好ましくは目� ��けが40g/m2以上50g/m2以下、厚さが0.09mm以上0.11 mm以下といったものを用いてもよい。

 また、不織布に代えて、絹織物、綿など� ��天然繊維、セルロース繊維(いわゆる紙)、� �たそれらに樹脂などをコーティングしたも� �を用いてもよい。さらに、不織布に代えて� �ポリアミド樹脂フィルム、ポリエステル樹� �フィルム、PETフィルムなどの樹脂フィルム(� ��厚が50μm以上100μm以下)などを用いることも� ��きる。さらに、不織布として、上述したよ� ��な任意の不織布の表面に、被覆層を形成し� ��ものを用いてもよい。被覆層の形成方法と� ��ては、たとえば樹脂フィルムを不織布にラ� ��ネートする(共押出成形する)といった方法� �用いることができる。また、樹脂フィルム� �どの被覆層は、不織布の片面に形成しても� �いし、両面に形成してもよい。また、被覆� �を片面または両方の面の特定の部分のみに� �成するようにしてもよい。

 次に、金型の内部に不織布を配置する工� ��(S20)を実施する。この工程(S20)では、軸7を� �とえば射出成形法などを用いて形成するた� �の金型の内部に、上述した工程(S10)で準備さ れた不織布を配置する。

 次に、金型セット工程(S30)を実施する。� �体的には、内部に不織布が配置された金型� �、当該内部に軸7を構成する樹脂を注入可能� ��状態に配置するとともに、金型の温度条件� ��どを調整する。

 次に、樹脂注入工程(S40)を実施する。具� �的には、金型に設けられた樹脂の注入孔か� �、金型内部に樹脂を注入する。この結果、� �型内部において不織布からなるシート状部� �9と接触固定した状態で軸7が形成される。

 次に、後処理工程(S50)を実施する。具体� �には、金型の内部から軸7が接続、固定固着� ��れたシート状部材9を取出す。このとき、軸 7の断面は、図13~図15に示したような状態にな っている。すなわち、軸7はそのほぼ全長に� �ってシート状部材9と接続されている。そし� ��、軸7においては、上述のように軸7の根元� �では軸7の内部にシート状部材9が埋設された 状態になっている。一方、軸7の先端側に向� �うにつれて、シート状部材9は軸7の表面に露 出した状態になる。特に、軸7の先端側では� �軸7の表面にシート状部材9が固着した状態に なっている。このような構成は、金型の内部 の軸7を形成するための溝の形状や、シート� �部材9となる不織布の配置などにより実現す� ��ことができる。次に、上述した後処理工程( S50)では、上記不織布の不要部(羽本体部5とな るべき部分以外の部分)を切断除去する。こ� �結果、図11に示した人工羽根3を得ることが� �きる。

 次に、図1に示したシャトルコック1の製� �方法を説明する。図1に示したシャトルコッ� ��1の製造方法では、まず準備工程(S100)を実施 する。この準備工程(S100)では、シャトルコッ ク1のベース本体2および人工羽根3など、シャ トルコック1構成部材を準備する。ベース本� �2の製造方法は、従来公知の任意の方法を用� ��ることができる。また、人工羽根3の製造方 法としては、上述した製造方法を用いること ができる。

 次に、組立工程(S200)を実施する。当該組� ��工程(S200)では、ベース本体2の平坦な表面部 に上述した人工羽根3を複数枚接続する。人� �羽根3は図1および図2に示すように円環状に� �置される。そして、当該複数の人工羽根3の� ��軸部8を互いに木綿などからなるかがり糸に より固定する。

 そして、上述した組立工程(S200)において� ��、さらに人工羽根3の積層状態を維持するた め、人工羽根3の羽本体部5において重なった� ��域について、ウェルダなどを用いて融着固� ��部41を形成する。このようにして、図1およ� ��図2に示すシャトルコック1を製造すること� �できる。

 (実施の形態2)
 図16は、本発明によるシャトルコックの実� �の形態2を示す側面模式図である。図17は、� �16に示したシャトルコックの接着部材によっ て固定された接着固定部を示す部分断面模式 図である。図16および図17を参照して、本発� �によるシャトルコックの実施の形態2を説明� ��る。

 図16および図17に示すように、シャトルコ ック1は基本的には図1および図2に示したシャ トルコック1と同様の構造を備えるが、人工� �根3の積層状態を維持するための機構として� ��着固定部41ではなく接着固定部31を形成して いる点が異なる。すなわち、図16に示すよう� ��、円環状に配置された人工羽根3の羽本体部 5の積層した部分において、羽本体部5の中央� ��よりもベース本体2に近い側において、積層 した羽本体部5の間に接着部材33を配置した接 着固定部31が形成されている。この接着固定� ��31では、図17に示すように接着部材33を介し� ��積層された羽本体部5が接着固定されている 。このようにしても、図1および図2に示した� ��ャトルコック1と同様の効果を得ることがで きる。

 なお、上述した接着固定部31の平面形状� �、実施の形態1における融着固定部41と同様� �任意の形状(たとえば図6~図10に示したような 形状)とすることができる。また、図16および 図17に示したシャトルコック1の製造方法は、 基本的には図1および図2に示したシャトルコ� ��クの製造方法と同様であるが、上述した組� ��工程(S200)において融着固定部41を形成する� �わりに人工羽根3の所定の位置に接着部材33� �配置し、人工羽根3同士を当該接着部材33に� �って接着固定することにより接着固定部31を 形成する。このようにすれば、図16および図1 7に示したシャトルコックを得ることができ� �。

 (実施の形態3)
 図18は、本発明に従ったシャトルコックの� �施の形態3を示す側面模式図である。図19は� �図18に示したシャトルコックの上面模式図で ある。図20は、図18に示したシャトルコック� �中糸が配置された部分の構成を示す部分断� �模式図である。図21は、図18に示したシャト� ��コックの内糸が配置された部分の構成を示� ��部分断面模式図である。図18~図21を参照し� �、本発明に従ったシャトルコックの実施の� �態3を説明する。

 図18~図21に示したシャトルコック1は、基� ��的には図15に示したシャトルコック1と同様� ��構造を備えるが、人工羽根3の羽本体部5に� �ける積層部(重なり部分)を固定するための固 定方法が異なっている。すなわち、複数の人 工羽根3の積層状態を維持するため中糸15およ び内糸17が用いられている。この中糸15およ� �内糸17は、後述するように複数の人工羽根3� �位置関係を規定するように配置されている� �以下、中糸15および内糸17の配置を図20およ� �図21を参照して具体的に説明する。

 図20に示すように、中糸15は、人工羽根3� �軸7の周囲を周回するとともに、隣接する人� ��羽根3において積層した状態になっている羽 本体部5の部分で、隣接する人工羽根3の羽本� ��部5が互いに対向する領域を通るように(積� �した羽本体部5の間を通るように)配置されて いる。このように羽本体部5が積層した部分� �、積層した羽本体部5の間を中糸15が通って� �るため、羽本体部5の積層順がシャトルコッ� ��の使用中に入替わる(たとえばラケットによ る打撃の衝撃によって羽本体部5の積層順番� �入替わる)といった問題の発生を抑制するこ� ��ができる。

 また、図21に示すように、内糸17は、図20� ��示した中糸15と同様に人工羽根3の軸7の周囲 を周回する。そして、内糸17は、円環状に並� ��だ複数の人工羽根3の内周側から隣接する他 の人工羽根3の軸7にまで到達し、当該軸7の周 囲を順次周回していくように配置されている 。このようにすれば、図19および図21からも� �かるように、内糸17は円環状に並んだ人工羽 根3の内周側に沿って配置される。このため� �シャトルコック1の使用時に、人工羽根3の羽 本体部5が内周側(内糸17が位置する側)に屈曲� ��ることを抑制できる。この結果、シャトル� ��ック1の空気抵抗などの特性が大きく変わる といった問題の発生を抑制できる。

 上述した中糸15および内糸17は、図18およ� ��図19に示すように円環状に並んだ複数の人� �羽根3の全てを互いに固定するように、円周� ��に配置されている。そして、これらの中糸1 5および内糸17は、たとえば作業者が針などを 用いて縫製することにより図18~図21に示すよ� ��な配置とすることができる。円周状に配置� ��れた中糸15および内糸17は、その縫い始めの 一方端部と縫い終わりの他方端部とが結ばれ て、余った糸の部分は結び目近傍でカットさ れ除去される。当該結び目には接着剤などを 塗布することにより、保護層を形成すること が好ましい。このような保護層を形成するこ とにより、シャトルコック1がラケットによ� �打撃されたときに、当該結び目が解けるこ� �を防止できる。

 また、中糸15および内糸17は綿や樹脂など 任意の材料を用いることができるが、ポリエ ステル製の糸を用いることが好ましい。また 、中糸15および内糸17はシャトルコック1の重� ��などに影響を極力与えないために、できる� ��け軽量なものを用いることが好ましい。た� ��えば、用いる糸としては50番のポリエステ� �製の糸を用いてもよい。この場合、中糸15と して使用した糸の質量は約0.02gとなる。この� ��度の質量であれば、シャトルコック1の重心 位置に若干の影響があるものの、飛翔性能に はほとんど影響がないと考えられる。

 また、中糸15および内糸17の配置は、図18� ��よび図19に示したようにベース本体2からの� ��離が異なる位置に配置してもよいが、ベー� ��本体2からの距離が実質的に同じ位置にこれ らの中糸15および内糸17を配置してもよい。� �だし、人工羽根3の積層順を固定するととも� ��強度部材としても中糸15および内糸17を利用 する場合には、中糸15および内糸17のベース� �体2からの距離は異なっているほうが好まし� ��。また、人工羽根3の羽本体部5が内側へ屈� �する(カールする)ことを防止することを考え ると、中糸15より内糸17をベース本体2から離� ��た位置に配置することがより効果的である� ��

 図18~図21に示したシャトルコック1の製造� ��法は、基本的には図1および図2に示したシ� �トルコックの製造方法と同様であるが、上� �した組立工程(S200)において融着固定部41を形 成するかわりに中糸15および内糸17を配置す� �工程を実施する。中糸15および内糸17は、た� ��えば作業者の縫製作業により配置してもよ� ��。なお、内糸17や中糸15などとしては、任意 の材料を用いることができるが、たとえば上 述したように綿やポリエステルなどの樹脂を 材料として用いることができる。このように して、図18および図19に示すシャトルコック1� ��製造することができる。

 図22は、図18および図19に示した本発明に� ��るシャトルコックの実施の形態3の変形例を 示す側面模式図である。図23は、図22に示し� �シャトルコックの外糸が設置された部分の� �成を示す部分断面模式図である。図22および 図23を参照して、本発明によるシャトルコッ� ��1の実施の形態3の変形例を説明する。

 図22および図23に示したシャトルコック1� �、基本的には図18および図19に示したシャト� ��コック1と同様の構造を備えるが、中糸15、� ��糸17に加えて、さらに外糸19が人工羽根3の� �層状態および形状を保持するために設置さ� �ている点が異なる。すなわち、外糸19は、図 23からもわかるように人工羽根3の軸7の周り� �周回するとともに、図22などに示すように人 工羽根3の外周側を通って隣接する人工羽根3� ��軸7の周囲を再び周回するように配置されて いる。このようにすれば、人工羽根3の羽本� �部5が外周側に屈曲するといった問題の発生� ��抑制することができる。

 この外糸19は、上述した中糸15などの同じ 材料や太さの糸を用いることができる。また 、外糸19の設置方法も、上述した中糸15など� �同様に作業者による縫製作業などによるも� �である。

 (実施の形態4)
 図24は、本発明によるシャトルコックの実� �の形態4を示す側面模式図である。図24を参� �して、本発明によるシャトルコックの実施� �形態4を説明する。

 図24に示すシャトルコック1は、基本的に� ��図1および図2に示したシャトルコック1と同� ��の構造を備えるが、人工羽根3の積層状態を 維持するための部材の構成が異なる。すなわ ち、図1および図2に示したシャトルコック1に おいては、人工羽根3の羽本体部5の積層状態� ��形状を維持するために融着固定部41が形成� �れていたが、図24に示すシャトルコック1で� �、羽本体部5のベース本体2側の位置において 複数の人工羽根3が固定用糸21によって円周状 に縫い合わされた状態になっている。このよ うな固定用糸21により複数の人工羽根3を互い に縫い合わせることにより、当該人工羽根3� �積層状態を容易に維持することができる。� �の結果、図1および図2に示したシャトルコッ ク1と同様の効果を得ることができる。

 図25は、図24に示したシャトルコックの実 施の形態4の変形例を示す側面模式図である� �図26は、図25に示したシャトルコックの固定� ��糸が配置された部分の構成を示す部分断面� ��式図である。図25および図26を参照して、本 発明によるシャトルコックの実施の形態4の� �形例を説明する。

 図25および図26を参照して、本発明のシャ トルコックの実施の形態4の変形例は、基本� �には図24に示したシャトルコック1と同様の� �造を備えるが、固定用糸21の配置が異なって いる。すなわち、図25および図26に示したシ� �トルコック1では、隣接する人工羽根3につい て積層した状態になっている羽本体部5の部� �において、軸7の延在方向に沿った方向に延� ��るように、固定用糸21が積層された2つの羽� ��体部5を縫い合わせている。この固定用糸21� ��縫い付けられた領域は、軸7の延在方向にほ ぼ沿うように延びている。このようにしても 、シャトルコック1において人工羽根3の羽本� ��部5の積層状態を維持することができる。

 (実施の形態5)
 図27は、本発明によるシャトルコックの実� �の形態5を示す上面模式図である。図28は、� �27に示したシャトルコックを構成する、シャ トルコック用人工羽根の構成を示す平面模式 図である。図27および図28を参照して、本発� �によるシャトルコックの実施の形態5を説明� ��る。

 図27および図28を参照して、シャトルコッ ク1は基本的には図1および図2に示したシャト ルコックと同様の構造を備えるが、人工羽根 3の形状および隣接する人工羽根3同士の融着� ��定部41の配置が図1および図2に示したシャト ルコックと異なる。すなわち、図28に示すよ� ��に、本実施の形態におけるシャトルコック1 を構成する人工羽根3は、基本的には図11に示 した人工羽根3と同様の構成を備えるが、羽� �体部5の形状が異なる。具体的には、図28に� �すように、図27に示したシャトルコック1を� �成する人工羽根3では、羽本体部5において外 周側に突出する延在部50が形成されている。� ��在部50は軸7から離れる方向(具体的には軸7� �交差する方向、より具体的には軸7と直交す� ��方向)に延在する。図27に示したシャトルコ� ��ク1では、人工羽根3の当該延在部50が、隣接 する他の人工羽根3の内周側において、当該� �の人工羽根3の軸7を越える位置にまで延在し ている。そして、当該軸7を越えた位置で、� �在部50と他の人工羽根3の羽本体部5とは融着� ��定部41により接続固定されている。なお、� �着固定部41においては、図3に示すように補� �部材43を延在部50と他の人工羽根3の羽本体部 5との間に配置してもよい。また、融着固定� �41の平面形状は、たとえば図8~図10に示すよ� �な任意の形状としてもよい。

 また、融着固定部41の配置については、� �なくとも一部が、人工羽根3の軸7(図28参照)� �垂直な方向である幅方向において、軸7と羽� ��体部5(図28参照)の端部(図27の羽本体部にお� �て軸7と対向する外周部のうちもっとも軸7か ら離れた部分)との間の中間点より軸7寄りの� ��域に形成される。すなわち、図27に示した� �7の中心軸22と、羽本体部において幅方向に� �軸7から最も離れた端部を通り、当該中心軸2 2に平行な線分23とを考える。そして、この中 心軸22と線分23との間の中間点を通り、中心� �22に平行な線分24を規定すると、融着固定部4 1の少なくとも一部は羽本体部5において線分2 4と軸7とで囲まれる領域に位置することが好� ��しい。なお、上述した羽本体部において軸7 と対向する外周部とは、羽本体部5において� �在部50を含まない領域の外周部を意味する。

 このような構成としても、図1に示したシ ャトルコック1と同様に、人工羽根3の羽本体� ��5の積層状態を維持することができる。さら に、融着固定部41が隣接する他の人工羽根3の 軸7を越えた位置に配置されているため、図1� ��示したように融着固定分41が他の人工羽根3� ��軸7より手前側に配置されている場合より、 人工羽根3の形状の自由度や融着固定部41の配 置の自由度が大きくなる。このため、図27に� ��した構成とすれば、羽本体部5の中央から先 端側(ベース本体2から離れる方向の端部側)に おいても人工羽根3の捻り角を所定の大きさ� �維持することができる。また、融着固定部41 が羽本体部5の外周から突出した延在部50に形 成されているので、隣接する人工羽根3につ� �て、軸7の延在方向から見た羽本体部5同士の なす角度(捻り角)を十分大きくすることがで� ��る。つまり、天然シャトルコックの形状に� ��い形状を実現できる。

 なお、延在部50の形状は、図28に示したよ うな形状に限られず、他の任意の形状とする ことができる。たとえば、融着固定部41のサ� ��ズを十分に大きくするため、延在部50の先� �部(軸7から離れる方向の端部)の幅が、延在� �50における他の部分の幅より大きくなってい てもよい。また、羽本体部5において軸7から� ��て一方側の部分が他方側の部分より全体と� ��て大きくなっている(軸7に交差する方向に� �ける一方側の部分の幅が、他方側の部分の� �より大きくなっている)構成として、一方側� ��部分のうち隣接する他の人工羽根3の軸7を� �えた位置にまで延びている部分を延在部50と してもよい。また、融着固定部41を図1に示す シャトルコック1と同様に軸7を越えない位置� ��配置してもよい。

 図29は、図27に示した本発明によるシャト ルコックの実施の形態5の変形例を示す上面� �式図である。図29を参照して、本発明による シャトルコック1の実施の形態5の変形例を説� ��する。

 図29に示したシャトルコック1は、基本的� ��は図27に示したシャトルコック1と同様の構� ��を備えるが、内糸17が設置されている点が� �なる。内糸17は、図4および図5に示したシャ� ��ルコック1に設置された内糸17と同様の配置� ��することができる。このようにすれば、図2 7に示したシャトルコック1による効果に加え� ��、人工羽根3の羽本体部が内周側(内糸17が位 置する側)に屈曲することを抑制できる。こ� �結果、シャトルコック1の空気抵抗などの特� ��が大きく変わるといった問題の発生をより� ��実に抑制できる。なお、図29では図27に示し たシャトルコック1に内糸17を適用した例を示 したが、図27に示したシャトルコック1に、図 18などに示した中糸15や図22に示した外糸19な� ��を設置してもよい。また、これら中糸15、� �糸17、外糸19は任意の組合せで図27に示した� �ャトルコック1に適用してもよい。

 また、図27および図29に示したシャトルコ ック1では、延在部50と他の人工羽根3の羽本� �部5との固定部として融着固定部41を形成し� �が、当該固定部として図17に示すような接着 部材33を用いた接着固定部31を形成してもよ� �。

 上述した実施の形態と一部重複する部分� ��あるが、本願発明の特徴的な構成を以下に� ��挙する。

 この発明に従ったバドミントン用シャト� ��コック1は、半球状のベース本体2と、複数� �人工羽根3とを備える。複数の人工羽根3は、 羽部および当該羽部に接続された軸7を含む� �また、複数の人工羽根3は、環状に配置され� ��とともに部分的に重なるように、ベース本� ��2に固定される。人工羽根3の羽部における� �いに重なった部分の少なくとも一部を溶融� �せた後凝固させることにより、羽部の重な� �た部分を固定する融着部としての融着固定� �41が形成されている。

 このようにすれば、天然シャトルコック� ��構成する水鳥の羽根(天然の羽根)より軸7の� ��性や強度が低い人工羽根3を用いる場合であ っても、融着部として作用する融着固定部41� ��形成することにより、当該人工羽根3の積層 状態や形状を当初のまま維持できる。このた め、人工羽根3の積層状態が入替わったり、� �工羽根3が変形したりすることに起因してシ� ��トルコック1の飛翔性能が劣化することを抑 制できる。

 また、融着固定部41は、複数の人工羽根3� ��積層状態を維持するため、隣接する人工羽� ��3を互いに固定するので、強度部材としても 作用する。このため、シャトルコック1の強� �が向上し、結果的にシャトルコック1の耐久� ��を向上させることができる。

 また、人工羽根3の積層された部分の少な くとも一部を溶融・再凝固させることで、接 着剤などの事前配置などを行なうことなく融 着固定部41を形成できる。このため、シャト� ��コック1の製造工程を簡略化できる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、融着固定部41の少なくとも一部は、図6 や図27に示すように、羽部の軸7に垂直な方向 である幅方向において軸7と羽部の端部との� �の中間点より軸7寄りの領域に形成されてい� ��もよい。具体的には、図6などに示すように 羽本体部5に図26に示すような延在部50が形成� ��れていない場合、融着固定部41の少なくと� �一部は羽本体部5において図6に示す線分24と� ��7とで囲まれる領域に形成されることが好ま しい。また、図27に示すように羽本体部5に延 在部50が形成されている場合には、延在部50� �形成される融着固定部41の少なくとも一部は 羽本体部5において図27に示す線分24と軸7とで 囲まれる領域に位置することが好ましい。ま た、融着固定部41は当該軸7と線分24とで囲ま� ��る領域の内部に形成されることがより好ま� ��い。この場合、人工羽根3において融着固定 部41より外側の羽部の部分が十分な広さを有� ��ることになり、人工羽根3の捻り角を維持す ることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、融着固定部41は、隣接する羽本体部5に おける互いに重なった部分にて羽本体部5の� �に位置するとともに羽本体部5と固着してい� ��補強部材43を含んでいてもよい。この場合� �人工羽根3の積層された部分の厚みが薄くて� ��、補強部材43を配置することで融着固定部41 の強度を十分高めることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、補強部材43は溶融した後凝固すること� ��より前記羽本体部5と固着していてもよい。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、融着固定部41の平面形状は多角形状、� ��形状、長円形状、楕円形状からなる群から� ��択される1つであってもよい。また、バドミ ントン用シャトルコック1では、融着固定部41 の平面形状は四角形状、台形状、三角形状、 五角形以上の多角形状、その他任意の形状で あってもよい。また、平面形状が多角形状の 融着固定部41において、角部は曲面状になっ� ��いてもよい。また、長円形状とは、矩形の� ��向する2つの辺にそれぞれ半円を接続したよ うな形状(陸上競技のトラックのような形状)� ��意味し、上記矩形が屈曲しているような形� ��も含む。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、融着固定部41は、複数の融着部部分か� ��なっていてもよい。また、上記バドミント� ��用シャトルコック1では、融着固定部41が複� ��のドット状の融着部部分からなっていても� ��い。

 上記バドミントン用シャトルコック1は、 複数の人工羽根3における羽本体部5の相対的� ��移動または変形を規制する紐状体(中糸15、� ��糸17、および外糸19)をさらに含んでいても� �い。この場合、紐状体(中糸15、内糸17、およ び外糸19)により人工羽根3の相対的な移動ま� �は変形を規制することにより、複数の人工� �根3の積層状態を確実に維持することができ� ��。また、紐状体として極めて細い糸(たとえ ば綿の糸やポリエステルなどの樹脂製の糸)� �どを利用することができるので、質量や占� �体積の小さな紐状体を用いることができる� �このため、当該紐状体を配置することによ� �シャトルコック1の重心位置やバランスなど� ��変化を極力小さくすることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、紐状体は、複数の人工羽根3のそれぞ� �の軸7(好ましくは固着軸部10)の周囲を周回す るとともに、環状に配置された複数の人工羽 根3の羽本体部5の内周側に配置されている他� ��紐部材としての内糸17を含む。この場合、� �数の人工羽根3の内周側に沿って内糸17が配� �されることになるので、シャトルコック1を� ��用している間に人工羽根3の羽本体部5が内� �側に折れ曲がることを当該内糸17により抑制 することができる。このため、シャトルコッ ク1の飛翔性能が羽部の折れ曲がりに起因し� �変化することを防止できる。この結果、人� �羽根3を用いたシャトルコック1の飛翔性能を 安定させるとともに、耐久性を向上させるこ とができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、人工羽根3の羽部(具体的には羽部を構� ��する羽本体部5)は、図27~図29に示すように、 羽部の外周部から外側に突出するとともに、 環状に配置された他の人工羽根3の羽部(具体� ��には他の人工羽根3の羽本体部5)と重なる位� ��にまで延在する延在部50を含んでいてもよ� �。融着固定部41は、延在部50に形成されてい� ��もよい。この場合、人工羽根3の積層状態や 形状を当初のまま維持できるとともに、人工 羽根3の変形の自由度を大きくすることがで� �る。そのため、耐久性を確保しつつ、天然� �ャトルコックにおける羽根の捻り角に近い� �り角を実現できるので、飛翔特性を天然シ� �トルコックに近づけることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、図27または図29に示すように、延在部50 は、羽部の外周部から他の人工羽根の軸7を� �えた位置にまで延在してもよい。融着固定� �41は、延在部50において他の人工羽根3の軸7� �越えた位置に形成されていてもよい。

 また、上記バドミントン用シャトルコッ� ��1において、人工羽根3の羽部は、環状に配� �された他の人工羽根の軸7を越えた位置にま� ��延在する延在部50を含んでいてもよい。融� �固定部41は、延在部50において他の人工羽根3 の軸7を越えた位置に形成されていてもよい� �この場合、隣接する人工羽根3の捻り角を、� ��然シャトルコックにおける捻り角と同程度� ��十分大きくすることができる。

 この発明に従ったバドミントン用シャト� ��コック1は、半球状のベース本体2と、複数� �人工羽根3とを備える。複数の人工羽根3は、 羽部および当該羽部に接続された軸7を含ん� �いる。複数の人工羽根3は、環状に配置され� ��とともに隣接する羽部が部分的に重なるよ� ��に、ベース本体2に固定される。人工羽根3� �羽部における互いに重なった部分の少なく� �も一部を接着層(接着部材33)により接続した� ��着部としての接着固定部31が形成されてい� �。

 このようにすれば、天然シャトルコック� ��構成する水鳥の羽根(天然の羽根)より軸7の� ��性や強度が低い人工羽根3を用いる場合であ っても、接着固定部31を形成することにより� ��当該人工羽根3の積層状態や形状を当初のま ま維持できる。このため、人工羽根3の積層� �態が入替わったり、人工羽根3が変形したり� ��ることに起因してシャトルコック1の飛翔性 能が劣化することを抑制できる。

 また、接着固定部31は、複数の人工羽根3� ��積層状態を維持するため、隣接する人工羽� ��3を互いに固定するので、強度部材としても 作用する。このため、シャトルコック1の強� �が向上し、結果的にシャトルコック1の耐久� ��を向上させることができる。

 また、接着部材33を所定の位置に配置し� �、複数の人工羽根3の一部が重なるように配� ��することで、簡単に人工羽根3の積層状態を 維持するための接着固定部31を形成すること� ��できる。このため、シャトルコック1の製造 工程を簡略化できる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、接着固定部31の少なくとも一部は、羽� ��の軸7に垂直な方向である幅方向において軸 7と羽部の端部との間の中間点より軸7寄りの� ��域に形成されていてもよい。この場合、人� ��羽根3において接着固定部31より外側の羽部� ��部分が十分な広さを有することになり、人� ��羽根3の捻り角を維持することができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、人工羽根3の羽部(具体的には羽部を構� ��する羽本体部5)は、図27~図29に示すように、 羽部の外周部から外側に突出するとともに、 環状に配置された他の人工羽根3の羽部(具体� ��には他の人工羽根3の羽本体部5)と重なる位� ��にまで延在する延在部50を含んでいてもよ� �。接着固定部31は、延在部50に形成されてい� ��もよい。この場合、耐久性を確保しつつ、� ��然シャトルコックにおける羽根の捻り角に� ��い捻り角を実現できるので、飛翔特性を天� ��シャトルコックに近づけることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、図27または図29に示すように、延在部50 は、羽部の外周部から他の人工羽根の軸7を� �えた位置にまで延在してもよい。接着固定� �31は、延在部50において他の人工羽根3の軸7� �越えた位置に形成されていてもよい。

 また、上記バドミントン用シャトルコッ� ��1において、人工羽根3の羽部は、環状に配� �された他の人工羽根の軸7を越えた位置にま� ��延在する延在部50を含んでいてもよい。接� �固定部31は、延在部50において他の人工羽根3 の軸7を越えた位置に形成されていてもよい� �この場合、隣接する人工羽根3の捻り角を、� ��然シャトルコックにおける捻り角と同程度� ��十分大きくすることができる。

 この発明に従ったバドミントン用シャト� ��コックは、半球状のベース本体2と、複数の 人工羽根3と、紐状体(中糸15、内糸17、および 外糸19のうちの少なくともいずれか1つ)とを� �える。複数の人工羽根3は、羽部および当該� ��部に接続された軸7を含む。複数の人工羽根 3は、環状に配置されるとともに隣接する羽� �が部分的に重なるように、ベース本体2に固� ��される。紐状体(中糸15、内糸17、および外� �19)は、複数の人工羽根3における羽部の相対� ��な移動または変形を規制する。

 このようにすれば、天然シャトルコック� ��構成する水鳥の羽根(天然の羽根)より軸7の� ��性や強度が低い人工羽根3を用いる場合であ っても、紐状体としての中糸15や内糸17など� �配置することにより、当該人工羽根3の積層� ��態や形状を当初のまま維持できる。たとえ� ��、中糸15が人工羽根3の積層された部分の間� ��配置されることで、人工羽根3の積層順番が 入替わることを防止できる。また、複数の人 工羽根3の内周側に沿って内糸17が配置される ことにより、シャトルコック1を使用してい� �間に人工羽根3の羽部が内周側に折れ曲がる� ��とを内糸17により抑制することができる。� �のため、人工羽根3の積層状態が入替わった� ��、人工羽根3が変形したりすることに起因し てシャトルコック1の飛翔性能が劣化するこ� �を抑制できる。

 また、紐状体としての中糸15および内糸17 は、複数の人工羽根3の積層状態を維持する� �め、隣接する人工羽根3の軸7を互いに固定す るので、強度部材としても作用する。このた め、シャトルコック1の強度が向上し、結果� �にシャトルコック1の耐久性を向上させるこ� ��ができる。また、紐状体として極めて細い� ��などを利用することができるので、中糸15� �内糸17などを配置することによるシャトルコ ック1の重心位置やバランス、総質量などの� �化を極力小さくすることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、紐状体は、人工羽根3の羽部における� �いに重なった部分の少なくとも一部を縫着� �ることにより縫着部(固定用糸21で固定され� �部分)を構成してもよい。この場合、人工羽� ��3を互いに縫着する(固定用糸21で縫付ける)� �とにより、人工羽根3の積層順番や配置が変� ��ることを抑制できる。つまり、複数の人工� ��根3の積層状態を確実に維持することができ る。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、縫着部(固定用糸21で固定された部分)� �少なくとも一部は、羽部の軸7に垂直な方向� ��ある幅方向において軸7と羽部の端部との間 の中間点より軸7寄りの領域に形成されてい� �もよい。この場合、人工羽根3において縫着� ��より外側の羽部の部分が十分な広さを有す� ��ことになり、人工羽根3の捻り角を維持する ことができる。

 この発明に従ったバドミントン用シャト� ��コック1は、半球状のベース本体としてのベ ース本体2と、複数の人工羽根3と、積層状態� ��定部(中糸15、内糸17、外糸19、固定用糸21、� ��着固定部31、融着固定部41)とを備える。複� �の人工羽根3は、羽部および当該羽部に接続� ��れた軸7とを含む。また、複数の人工羽根3� �、環状に配置されるとともに部分的に積層� �れるように、ベース本体2に固定される。積� ��状態固定部(中糸15、内糸17、外糸19、固定用 糸21、接着固定部31、融着固定部41)は、人工� �根3の積層状態を維持するためのものである� ��

 このようにすれば、天然シャトルコック� ��構成する水鳥の羽根(天然の羽根)より軸7の� ��性や強度が低い人工羽根3を用いる場合であ っても、積層状態固定部を形成することによ り当該人工羽根3の積層状態を当初のまま維� �できるので、人工羽根3の積層状態が入替わ� ��たりすることに起因してシャトルコック1の 飛翔性能が劣化することを抑制できる。また 、積層状態固定部は、複数の人工羽根3の積� �状態を維持するため、隣接する人工羽根3の� ��置を相対的に固定することになるので、補� ��部材としても作用する。このため、シャト� ��コック1の強度が向上し、結果的にシャトル コック1の耐久性を向上させることができる� �

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、積層状態固定部は、複数の人工羽根3� �羽部の相対的な移動または変形を規制する� �状体(中糸15および内糸17、あるいは外糸19)を 含む。この場合、紐状体(中糸15、内糸17、お� ��び外糸19)により人工羽根3の相対的な移動ま たは変形を規制することにより、複数の人工 羽根3の積層状態を確実に維持することがで� �る。また、紐状体として極めて細い糸(たと� ��ば綿の糸やポリエステルなどの樹脂製の糸) などを利用することができるので、質量や占 有体積の小さな紐状体を用いることができる 。このため、当該紐状体を配置することによ るシャトルコック1の重心位置やバランスな� �の変化を極力小さくすることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、紐状体は、図20に示すように、複数の� ��工羽根3のそれぞれの軸7(好ましくは固着軸� ��10)の周囲を周回するとともに、人工羽根3の 羽部の互いに重なった部分(羽本体部5におい� ��隣接する他の人工羽根3と重なる部分)にお� �て対向する羽本体部5の間を通るように配置� ��れている紐部材としての中糸15を含む。こ� �場合、中糸15が人工羽根3の積層された部分� �間に配置されることで、人工羽根3の積層順� ��が入替わることを防止できる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、紐状体は、図21に示すように、複数の� ��工羽根3のそれぞれの軸7(好ましくは固着軸� ��10)の周囲を周回するとともに、環状に配置� ��れた複数の人工羽根3の内周側に配置されて いる他の紐部材としての内糸17を含む。この� ��合、複数の人工羽根3の内周側(人工羽根3の� ��本体部5の内周側)に沿って内糸17が配置され ることになるので、シャトルコック1を使用� �ている間に人工羽根3の羽部(羽本体部5)が内� ��側に折れ曲がることを当該内糸17により抑� �することができる。このため、シャトルコ� �ク1の飛翔性能が羽部の折れ曲がりに起因し� ��変化することを防止できる。この結果、人� ��羽根3を用いたシャトルコック1の飛翔性能� �安定させるとともに、耐久性を向上させる� �とができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、積層状態固定部は、図24~図26に示すよ� ��に、人工羽根3の羽本体部5における互いに� �なった部分の少なくとも一部を縫着した縫� �部(固定用糸21で固定された部分)を含んでい� ��もよい。この場合、人工羽根3を互いに縫着 する(固定用糸21で縫付ける)ことにより、人� �羽根3の積層順番や配置が変わることを抑制� ��きる。つまり、複数の人工羽根3の積層状態 を確実に維持することができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、図25に示すように、固定用糸21で固定� �れた部分は人工羽根3の軸7に沿って延在する ように形成されていてもよい。この場合、積 層した人工羽根3を互いに固定する固定用糸21 が、軸7に沿って伸びるように配置されるこ� �から、軸7に沿って伸びる羽本体部5の広い範 囲について縫着部を形成することになる。こ のため、人工羽根3の積層順番や配置が変わ� �ことを抑制する効果をより確実に得ること� �できる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、図24に示すように、縫着部(固定用糸21� ��固定された部分)は人工羽根3の軸7と交差す� ��方向に延びるように形成されていてもよい� ��また、縫着部は、環状に配置された複数の� ��工羽根3のうちの少なくとも2枚以上、好ま� �くは全ての人工羽根3を連結するように、円� ��状に形成されることが好ましい。また、縫� ��部は、環状に配置された複数の人工羽根3の すべてを連結するように、2重または3重以上� ��円周状に形成されていてもよい。この場合� ��2枚以上の(好ましくは全ての)人工羽根3を所 定の積層順番で連結する縫着部を、ミシンな どを用いて簡単に形成することができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、縫着部は、図24に示すように、羽部(羽 本体部5)での軸7の延在方向における中央部よ りベース本体2に近い位置に形成されていて� �よい。この場合、ラケットによるシャトル� �ック1の打撃時に、比較的変形量が大きくな� ��羽本体部5の後端部(羽本体部5での軸7の延在 方向における中央部よりベース本体2から遠� �領域)ではなく、上記のような位置に固定用� ��21による縫着部を形成することで、打撃時� �衝撃によって縫着部が破損する可能性を低� �できる。また、打撃時における羽本体部5の� ��端部の変形が、縫着部の形成により必要以� ��に制限されることを防止できるので、シャ� ��ルコック1の飛翔性能を天然のシャトルコッ クに近いものにすることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、積層状態固定部は、図16および図17に� �すように、人工羽根3の羽本体部5の互いに重 なった部分の少なくとも一部を接着層(接着� �材33)により接続した接着部(接着固定部31)を� ��んでいてもよい。接着固定部31は、環状に� �置された複数の人工羽根3の積層された部分� ��すべてについて形成されていてもよい。こ� ��場合、接着部材33を所定の位置に配置して� �複数の人工羽根3の一部が重なるように配置� ��ることで、簡単に人工羽根3の積層状態を維 持するための接着固定部31を形成することが� ��きる。このため、シャトルコック1の製造工 程を簡略化できる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、接着固定部31は人工羽根3の軸7に沿っ� �延在するように形成されていてもよい。こ� �場合、積層した人工羽根3を互いに固定する� ��着固定部31が、軸7に沿って伸びるように配� ��されることから、軸7に沿って伸びる羽本体 部5の広い範囲について接着固定部31を形成す ることになる。このため、人工羽根3の積層� �番や配置が変わることを抑制する効果をよ� �確実に得ることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、接着固定部31は、羽本体部5での軸7の� �在方向における中央部よりベース本体2に近� ��位置に形成されている。この場合、ラケッ� ��によるシャトルコック1の打撃時に、比較的 変形量が大きくなる羽本体部5の後端部では� �く、上記のような位置に接着固定部31を形成 することで、打撃時の衝撃によって接着固定 部31が破損する可能性を低減できる。また、� ��撃時における羽本体部5の後端部の変形が、 接着固定部31の形成により必要以上に制限さ� ��ることを防止できるので、シャトルコック1 の飛翔性能を天然のシャトルコックに近いも のにすることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、積層状態固定部は、図1~図3に示すよう に、人工羽根3の羽部(羽本体部5)における互� �に重なった部分の少なくとも一部を溶融さ� �た後凝固させることにより、人工羽根3の羽� ��の重なった部分を固定した融着部としての� ��着固定部41を含んでいてもよい。この場合� �人工羽根3の積層された部分の少なくとも一� ��を溶融・再凝固させることで、接着剤など� ��事前配置などを行なうことなく人工羽根3の 積層状態を維持するための融着固定部41を形� ��できる。このため、シャトルコック1の製造 工程を簡略化できる。

 上記バドミントン用シャトルコック1にお いて、図1に示すように、融着固定部41は人工 羽根3の軸7に沿って延在するように形成され� ��いてもよい。この場合、積層した人工羽根3 を互いに固定する融着固定部41が、軸7に沿っ て伸びるように配置されることから、軸7に� �って伸びる羽本体部5の広い範囲について融� ��固定部41を形成することになる。このため� �人工羽根3の積層順番や配置が変わることを� ��制する効果をより確実に得ることができる� ��

 上記バドミントン用シャトルコックにお� ��て、融着固定部41は、図1に示すように羽本� ��部5での軸7の延在方向における中央部より� �ース本体2に近い位置に形成されている。こ� ��場合、ラケットによるシャトルコック1の打 撃時に、比較的変形量が大きくなる羽本体部 5の後端部ではなく、上記のような位置に融� �固定部41を形成することで、打撃時の衝撃に よって融着固定部41が破損する可能性を低減� ��きる。また、打撃時における羽本体部5の後 端部の変形が、融着固定部41の形成により必� ��以上に制限されることを防止できるので、� ��ャトルコック1の飛翔性能を天然のシャトル コックに近いものにすることができる。

 この発明に従ったバドミントン用シャト� ��コック1は、半球状のベース本体としてのベ ース本体2と、複数の人工羽根3と、紐部材と� ��ての中糸15および他の紐部材としての内糸17 とを備える。複数の人工羽根3は、羽部およ� �当該羽部に接続された軸7とを含む。複数の� ��工羽根3は、環状に配置されるとともに部分 的に積層されるように、ベース本体2に固定� �れる。中糸15は、図3に示すように複数の人� �羽根3のそれぞれの軸7(好ましくは固着軸部10 )の周囲を周回するとともに、人工羽根3の互� ��に積層された部分において対向する人工羽� ��3の間を通るように配置されている。内糸17� ��、図2および図4に示すように複数の人工羽� �3のそれぞれの軸7の周囲を周回するとともに 、環状に配置された複数の人工羽根3の内周� �に配置されている。

 このようにすれば、天然シャトルコック� ��構成する水鳥の羽根(天然の羽根)より軸7の� ��性や強度が低い人工羽根3を用いる場合であ っても、積層状態固定部として作用する中糸 15および内糸17を配置することにより、当該� �工羽根3の積層状態や形状を当初のまま維持� ��きる。つまり、中糸15が人工羽根3の積層さ� ��た部分の間に配置されることで、人工羽根3 の積層順番が入替わることを防止できる。ま た、複数の人工羽根3の内周側に沿って内糸17 が配置されることになるので、シャトルコッ ク1を使用している間に人工羽根3の羽部が内� ��側に折れ曲がることを内糸17により抑制す� �ことができる。このため、人工羽根3の積層� ��態が入替わったり、人工羽根3が変形したり することに起因してシャトルコック1の飛翔� �能が劣化することを抑制できる。

 また、中糸15および内糸17は、複数の人工 羽根3の積層状態を維持するため、隣接する� �工羽根3の軸7を互いに固定するので、強度部 材としても作用する。このため、シャトルコ ック1の強度が向上し、結果的にシャトルコ� �ク1の耐久性を向上させることができる。ま� ��、中糸15および内糸17として極めて細い糸な どを利用することができるので、中糸15や内� ��17を配置することによるシャトルコック1の� ��心位置やバランス、総質量などの変化を極� ��小さくすることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1では 、融着固定部41が、図3に示すように人工羽根 3の積層された部分と異なる材質からなり、� �工羽根3の積層された部分の間に配置される� ��強部材43を含んでいてもよい。この場合、� �工羽根3の積層された部分の厚みが薄くても� ��補強部材43を配置することで融着固定部41の 強度を十分高めることができる。

 上記バドミントン用シャトルコック1では 、図11~図15に示すように、人工羽根3において 、軸7は、固着軸部10と、当該固着軸部10に連� ��る羽軸部8とを有していてもよい。羽部を構 成する部材であるシート状部材9は、固着軸� �10と接触し固着軸部10より幅の広い羽本体部5 と、羽本体部5から羽軸部8に突出する突出部1 2とを有していてもよい。突出部12において羽 本体部5側と反対側の端部は羽軸部8を構成す� ��部材に埋設されていてもよい。

 この場合、固着軸部10に羽本体部5が接触� ��固定されるとともに、羽部を構成する部材� ��あるシート状部材9の突出部12が羽軸部8を構 成する部材に埋設されているため、羽部と軸 7との接合強度を高めることができる。また� �羽軸部8に羽部を構成するシート状部材9の突 出部12が埋設された状態になっているので、� ��設された当該突出部12が羽軸部8の補強部材� ��して作用する。したがって、羽本体部5と羽 軸部8との接合部および羽軸部8の耐久性を十� ��高めることができる。また、固着軸部10に� �いても羽本体部5が補強部材として作用する� ��め、当該固着軸部10の耐久性も高めること� �できる。このため、高い耐久性を有するシ� �トルコック用人工羽根3を実現できる。この� ��果、天然の水鳥の羽を用いたシャトルコッ� ��用羽根に近い強度および耐久性を実現でき� ��。そのため、天然のシャトルコック用羽根� ��用いたシャトルコックと同等の飛翔性能お� ��び耐久性を備える人工のシャトルコック1を 実現できる。

 (実施例1)
 上述した本発明の効果を確認するため、以� ��のような実験を行なった。すなわち、実施� ��形態3に示すような中糸および内糸を配置し た本発明によるシャトルコックについて、こ れらの中糸および内糸を設置する前(固定用� �設置前)の状態と、中糸および内糸を設置し� ��後(固定用糸設置後)についてラケットで打� �したときのシャトルコックの飛翔軌跡、飛� �安定性、および飛翔時の回転について、確� �した。また、打撃後のシャトルコックにお� �る人工羽根の重なり部分について交錯(隣接� ��る人工羽根の重なり順番が初期の状態から� ��わっている(入替わっている)状態)の発生の� ��無を確認した。その結果を表1に示す。

 ここで、試料ID1~6は、本発明の実施例に� �当し、固定用糸としての中糸および内糸を� �置している。また、試料ID7は、比較例であ� �て、試料ID1、2のシャトルコックと同じ不織� ��を用いて人工羽根を形成したが、中糸およ� ��内糸は設置しなかった。また、比較のため� ��天然の羽根を用いたシャトルコックについ� ��も同様に飛翔軌跡、飛翔安定性および飛翔� ��の回転について確認した。

 試料ID1、2については、人工羽根を構成す る不織布として同じ銘柄(銘柄A)を用いた。当 該銘柄Aの不織布の素材はポリエステルであ� �、目付けは45g/m2であった。また、試料ID3、4� ��ついては、銘柄Bの不織布を用いた。当該銘 柄Bの不織布の素材はポリエステルであり、� �付けは60g/m2であった。試料ID5、6については� ��銘柄Cの不織布を用いた。当該銘柄の不織布 の素材はポリエステルであり、目付けは60g/m2 であった。また、比較例としての資料ID7につ いては、人工羽根を構成する不織布として上 記銘柄Aを用いた。

 上述した試料ID1~6について固定用糸を設� �する前に打撃試験を行い、そのときのシャ� �ルコックの回転数を測定した。測定方法と� �ては、高速度カメラより飛翔中のシャトル� �ックを撮影し、その画像から回転数を算出� �た。また、試料ID7および天然の羽根を用い� �シャトルコック(天然球)についても、同様に 飛翔中の回転数を測定した。

 また、上記試料ID1~6について、固定用糸� �設置した後、打撃試験を行い、上述の方法� �より回転数を測定した。また、20回打撃を行 なった後の羽部の交錯の有無、および打撃試 験中の飛翔軌跡、飛翔安定性および飛翔時の シャトルコックの回転状況について、天然球 と比較した場合の官能評価を行なった。なお 、比較例としての試料ID7および天然球につい ても、同様の測定および評価を行なった。な お、固定用糸としては、50番手のポリエステ� ��製糸を用いた。また、中糸の設置位置は、� ��工羽根の軸の先端部(図1に示すベース本体2� ��接続された端部と反対側の端部)から45mmの� �置とした。また、内糸の設置位置は、人工� �根の先端部から40mmの位置とした。

 表1では、上述した飛翔軌跡、飛翔安定性 および飛翔時の回転について、評価結果が良 好な場合を丸で、やや良好な場合を三角で、 不良(不安点)である場合をバツで示している� ��

 表1からもわかるように、試料ID1~6におい� ��、シャトルコックの回転数は中糸および内� ��(固定用糸)を設置した場合の方が若干高く� �っているものの、羽根の交錯は無く、また� �飛翔軌跡や飛翔安定性、さらに飛翔時の回� �の状況などは、天然球とほぼ同等の評価を� �た。一方、比較例の試料ID7については、打� �試験によって羽根の交錯が発生し、その結� �飛翔軌跡や飛翔安定性、さらに飛翔時の回� �が天然球とは大きく異なり、低い評価とな� �た。

 (実施例2)
 次に、図1に示すような融着固定部41を形成� ��た場合と、図18および図19に示すような中糸 15および内糸17を設置した場合との対比を行� �うべく、以下のような実験を行なった。

 まず、同じベース本体および人工羽根を� ��いて、本発明例として2種類の試料(試料ID8� �よび9)と、比較例としての試料(試料ID10)を作 成した。試料ID8は、図18および図19に示した� �うに中糸15および内糸17を配置した構成とし� ��。また、試料ID9は、図1に示すように融着固 定部41を形成することにより、人工羽根3を互 いに固定した。一方、比較例としての試料ID1 0は、上記のような融着固定部などを形成す� �ことなく、人工羽根が互いに独立した状態� �した。各試料は2個づつ準備した。

 上記のような試料ID8~試料ID10について、� �イクリアおよびスマッシュを行なう実打試� �を行なった。なお、クリアとは、バドミン� �ンコートの中央~後方より、相手方のコート� ��後方にシャトルコックを大きく打ち出すフ� ��イト全般を言う。そして、ハイクリアとは� ��上記クリアのうちシャトルコックを高く打� ��出して相手をコート後方へ移動させるもの� ��言う。ここで、クリアにはドリブンクリア� ��呼ばれるものもあり、当該ドリブンクリア� ��はシャトルコックを相対的に低く打ち出し� ��相手の頭上を抜くことを意図した攻撃的な� ��リアのことを言う。また、上記スマッシュ� ��は、オーバーヘッドストロークから、相手� ��ートに対してシャトルコックを鋭角に打ち� ��すフライトを言い、最も攻撃的なフライト� ��ある。

 上記のような実打試験の結果は、以下の� ��うなものであった。まず、各試料について� ��イクリアを行なう実験について、本発明例� ��試料ID8および試料ID9は、ハイクリアを150打� ��なった後でも、人工羽根の羽本体部におい� ��交錯は発生しなかった。また、シャトルコ� ��クの飛翔時におけるシャトルコックの回転� ��、天然シャトルコックとほぼ同等であり、� ��験中大きく変化することは無かった。また� ��飛翔状態は上記2つの試料とも後述する比較 例の試料ID10より安定していたが、特に試料ID 9は試料ID8よりも飛翔状態が安定していた。

 次に、比較例の試料ID10については、ハイ クリアを2打行なった時点で、人工羽根の羽� �体部において交錯が発生した。そして、羽� �体部の交錯が発生した後は、シャトルコッ� �の回転が極端に少なくなるとともに、飛翔� �態も不安定になった。

 次に、各試料についてスマッシュを行な� ��実験について、本発明例の試料ID8および試� ��ID9は、スマッシュを10打行なった後でも、� �工羽根の羽本体部において交錯は発生しな� �った。また、打撃直後の状態を高速度カメ� �で撮影して観察した結果、試料ID8では打撃� �よりシャトルコックがつぶれた状態になっ� �後、打撃前の状態より人工羽根がわずかに� �いた状態になっていた。また、試料ID9では� �撃によりシャトルコックがつぶれた状態に� �った後、打撃前の状態とほぼ同じ程度しか� �工羽根は開いていなかった。つまり、試料ID 9の方が打撃直後の人工羽根の開きは小さか� �た。

 一方、比較例の試料ID10については、スマ ッシュを1打行なった時点で、人工羽根の羽� �体部において交錯が発生した。また、打撃� �後の状態を上述のように高速度カメラで撮� �して観察した結果、試料ID10では打撃により� ��ャトルコックがつぶれた状態になった後、� ��撃前の状態より人工羽根が大きく(試料ID8よ りも大きく)開いた状態になっていた。

 以上の結果から、比較例の試料ID10より本 発明例の試料ID8、9の方が耐久性に優れてい� �ことがわかる。また、飛翔特性という観点� �らは、本発明例の試料ID8、9はいずれも比較� ��の試料ID10より優れているが、特に試料ID9が 良好な飛翔特性を示すことがわかる。

 今回開示された実施の形態および実施例� ��すべての点で例示であって制限的なもので� ��ないと考えられるべきである。本発明の範� ��は上記した説明ではなくて請求の範囲によ� ��て示され、請求の範囲と均等の意味および� ��囲内でのすべての変更が含まれることが意� ��される。