以下に、本発明の実施形態について図面を� ��照して説明する。
 図1は、本発明に係る車両用ドア開閉装置6� �備えた車両1の側面図である。この車両1には 車両用ドア開閉装置6が備えられ、スライド� �ア2の開閉動作を自動で行うことができる。

 スライドドア2は、車両1の前後方向(図1の 左右方向)に延在するセンターガイドレール11 及び上下一対のアッパガイドレール12及びロ� ��ガイドレール13に沿ってスライド自在に支� �されている。

 アッパガイドレール12は、ドア開口の上� �に沿ってこの上縁近傍に配置されており、� �両1の側部に固定されている。ロアガイドレ� ��ル13は、ドア開口の下縁に沿ってこの下縁� �傍に配置されており、車両1の側部に固定さ� ��ている。また、センターガイドレール11は� �アッパガイドレール12とロアガイドレール13� ��略中間の高さで車体側部の室外面に固定さ� ��ている。

 スライドドア2には、ガイドレール11、12� �13に摺動自在に案内されるガイドローラユニ ット21が揺動自在に支持されており、スライ� ��ドア2は、それぞれのガイドローラユニット 21がガイドレール11、12、13に対して摺動する� ��とでガイドレール11、12、13に案内されてス� ��イド動作する。なお、ガイドレール11、12、 13は互いに略平行で、その前端は、ドア開口� ��閉時において、スライドドア2が車両1の側� �の室外面と略面一となるようにスライドド� �2を案内するために、車両1の室内方に向かっ て屈曲している(図2を参照)。また、ドア開口 の開時において、スライドドア2は、ドア開� �より車両1の後方側部の室外面上に配置され� ��。

 図5に示されるように、センターガイドレ ール11は、車両1の側部の室外面に形成された 凹部14内に配置されている。このセンターガ� ��ドレール11は車両1の本体の室外面に接合さ� ��る垂直壁15と、垂直壁15の上端及び下端から 互いに平行に車両1の室外方へ屈曲延在する� �壁16及び下壁17と、上壁16の室外端から垂直� �15と平行に下方に屈曲延在するフランジ壁18� ��を備えており、断面略コ字形状を呈してい� ��。

 ガイドローラユニット21は、ベースブラ� �ット22と内外ローラ23と上下ローラ24とを備� �ている。ベースブラケット22は、スライドド ア2に固定されたブラケット25に対して相対回 転自在に支持され、これによりガイドローラ ユニット21はスライドドア2に揺動可能に支持 される。また、ベースブラケット22には、セ� ��ターガイドレール11のフランジ壁18及び垂直 壁15に摺接する内外ローラ23が回転自在に支� �されている。さらに、ベースブラケット22に は、センターガイドレール11の下壁17と摺接� �る上下ローラ24が回転自在に支持されている 。これにより、ガイドローラユニット21は、� ��ンターガイドレール11に対してガタなく摺� �自在に案内される。

 なお、アッパガイドレール12及びロアガ� �ドレール13に摺動自在に案内されるガイドロ ーラユニット21も同様な構成となっている。� ��れにより、スライドドア2は、ガイドローラ ユニット21によってガイドレール11、12、13を� ��して車両1の側部にスライド自在に支持され 、ガイドローラユニット21が後述する車両用� ��ア開閉装置6によりガイドレール11、12、13に 対して摺動することでスライド動作する。

 次に、本発明の主要部である、スライド� ��ア2をスライド動作させる車両用ドア開閉装 置6について図面を参照して説明する。

 図2及び図3に示すように、車両用ドア開� �装置6は、ケーブル31と、駆動ユニット41と、 巻取ドラム63を備えたドラムユニット61と、� �主として構成されている。また、駆動ユニ� �ト41とドラムユニット61とは別ユニットとし� ��構成されている。ただし、車両1への組み付 け後は一体として機能する。

 ケーブル31は、車両1本体とスライドドア2 内に設けられた巻取ドラム63とに亘って配設� ��れている。本実施形態においては、ケーブ� ��31は一本のワイヤからなり、センターガイ� �レール11内に配設されて、その両端はセンタ ーガイドレール11の車両1の前後方向における 前端及び後端近傍の車体側部の所定部位に係 止されている。ケーブル31の中間部は巻取ド� ��ム63に巻回されている。

 駆動ユニット41は、図3に示すように、巻� ��ドラム63を駆動する駆動機構43を備える。駆 動機構43は、駆動源としてのモーター45、モ� �ター45を電子制御するためのECU(electronic contr ol unit)47、モーター45からの回転出力を減速� �る減速ギヤ機構49、及び駆動力の伝達と切り 離しを行うクラッチ機構51を備える。モータ� ��45は正逆いずれの方向にも回転可能なリバ� �シブルモーターとなっている。モーター45か らの回転出力は、減速ギヤ機構49及びクラッ� ��機構51を介して動力軸53へと伝達される。動 力軸53の外周面にはセレーション53aが形成さ� ��ている。なお、図示はしていないが、動力� ��53と駆動ユニット41の本体部との間にはOリ� �グ等のシール部材が設けられ、駆動ユニッ� �41内へ動力軸53を伝って水分が浸入すること� ��防止している。また駆動ユニット41は、ド� �ムユニット61との連結固定時にドラムユニッ ト61のボルト部73が貫通するための連結用穴� �55を有する。

 ドラムユニット61は、案内部材Gと巻取ド� ��ム63とを備える。案内部材Gは、ケーブル31� �中間部を車体に固定されたセンターガイド� �ール11の側から巻取ドラム63へと案内するた� ��の部材で、本実施形態では中間プーリー65� �用いている。巻取ドラム63は円筒状に形成さ れ、筒状の外周面には係合溝67(図6を参照)が� ��成されている。係合溝67は、ケーブル31が順 次係合するための溝であり、係合溝67に沿っ� ��巻取ドラム63にケーブル31が巻回される。ま た、巻取ドラム63の中心部には動力源である� ��動ユニット41の動力軸53が挿入される凹部69( 図4を参照)が形成されている。凹部69の内周� �にはセレーション69aが形成されており、こ� �と動力軸53のセレーション53aとが係合する。 このセレーション53aが形成された動力軸53及� ��セレーション69aが形成された凹部69により� �駆動ユニット41の回転駆動力が巻取ドラム63� ��伝達可能とされるとともに、巻取ドラム63� �駆動ユニット41とが係脱自在なものとされて いる。したがって、このセレーション53aが形 成された動力軸53及びセレーション69aが形成� ��れた凹部69が、本発明における動力伝達機� �に相当する。これらが係合した状態におい� �、駆動機構43は動力軸53を介して巻取ドラム6 3を回転駆動する。巻取ドラム63が回転してケ ーブル31を巻き取ることにより、その回転方� ��に応じてスライドドア2を往復駆動すること が可能となっている。

 すなわち、スライドドア2が閉じている状 態(図2(a)の状態)において、モーター45を正転� ��動して巻取ドラム63を一方向に回転させる� �、ケーブル31が巻取ドラム63に巻き取られ且� ��ケーブル31が巻取ドラム63から繰り出される 。ケーブル31はその端部が車体側部の所定位� ��(この場合は車両1の後方、図2(a)の右方)に係 止されているので、ドラムユニット61が固定� ��れたスライドドア2は、ガイドレール11、12� �13上を摺動するガイドローラユニット21を介� ��て、ガイドレール11、12、13に沿って車両1の 後方へ移動することになる。その結果、スラ イドドア2が開くことになる。一方、スライ� �ドア2が開いている状態(図2(b)の状態)におい� ��、モーター45を逆転駆動して巻取ドラム63を 他方向に回転させると、上述とは逆方向にケ ーブル31が巻取ドラム63に巻き取られ且つケ� �ブル31が巻取ドラム63から繰り出される。ケ� ��ブル31はその端部が車体側部の所定位置(こ� ��場合は車両1の前方、図2(b)の左方)に係止さ� ��ているので、ドラムユニット61が固定され� �スライドドア2は、ガイドレール11、12、13上� ��摺動するガイドローラユニット21を介して� �ガイドレール11、12、13に沿って車両1の前方� ��移動することになる。その結果、スライド� ��ア2が閉じることになる。

 図3に戻って、ドラムユニット61は、ベー� ��プレート71と当該ベースプレート71に固定さ れたカバーケース77とを有し、巻取ドラム63� �び案内部材Gとしての中間プーリー65は、そ� �ぞれベースプレート71に回転自在に固定して ある。ベースプレート71にはボルト部73が形� �されている。このボルト部73は、駆動ユニッ ト41の連結用穴部55に対応した位置に形成さ� �、連結用穴部55を貫通した後ナット締めされ ることで駆動ユニット41とドラムユニット61� �を連結固定する。つまり、ボルト部73及びこ れに対応するナットが本発明における連結手 段に相当する。なお、本実施形態においては 、ボルト部73は巻取ドラム63の回転中心軸の� �囲を三等分する位置に三個設けられており� �三点で支持することにより駆動機構43が駆動 した際にも駆動ユニット41とドラムユニット6 1とが確実に固定され得るようになっている� �ベースプレート71には、更に、中間プーリー 65が軸支された部位の近傍に固定用穴部75が� �成されている。この固定用穴部75を介して、 ビス等でインナーパネル5とドラムユニット61 全体とを確実に固定している。

 ここで、ベースプレート71は、高い剛性� �有する材料で形成されていることが好まし� �。本例では、ベースプレート71は金属製のプ レートとなっている。車両用ドア開閉装置6� �車両1に組み付けられる時、巻取ドラム63及� �中間プーリー65が固定された金属製のベース プレート71は、インナーパネル5(図2を参照)に 対向配置されてインナーパネル5とともに駆� �ユニット41とドラムユニット61との間で挟持� ��れる。金属製のベースプレート71は、駆動� �構43の駆動時に巻取ドラム63と中間プーリー6 5との間に作用する張力に耐え得るだけの剛� �を当初より有しているが、インナーパネル5� ��一体となって駆動ユニット41とドラムユニ� �ト61との間に挟持して固定されることで剛性 が更に補強される。したがって、巻取ドラム 63が回転駆動してケーブル31を巻き取る時に� �取ドラム63と案内部材Gとの間のケーブル31に 大きな張力が作用したとしても、ベースプレ ート71が反り返ったり、場合によってはドラ� ��ユニット61自体が破損したりするのを防止� �ることができる。

 本実施形態に係る車両用ドア開閉装置6は 、更にドラムユニット61に隣接して設けられ� ��プーリー機構81を備えている。プーリー機� �81は、プーリーケース83の中に回転自在に軸� ��された一対のガイドプーリー82を有し、プ� �リーケース83はガイドローラユニット21のベ� ��スブラケット22(図5を参照)に固定される。� �ラムユニット61の中間プーリー65を経由して� ��ーリー機構81へと導かれたケーブル31は、プ ーリーケース83内でガイドプーリー82の両側� �案内されるようにクロスして8の字を描き、� ��の後センターガイドレール11内に配設され� �。このプーリー機構81は、車両用ドア開閉装 置6の駆動時に、ケーブル31に適切なテンショ ンを付与するためのテンション機構として機 能する。

 ここで、図6はドラムユニット61とプーリ� ��機構81と配置関係を説明するための説明図� �ある。この図に示すように、巻取ドラム63の 回転中心軸に垂直な平面P1と、プーリーケー� ��83内のガイドプーリー82の回転中心軸に垂直 な平面P2とは、ちょうど90度だけねじれた関� �となっている。本実施形態においては、プ� �リー機構81から巻取ドラム63へと向かうケー� ��ル31aと、巻取ドラム63に巻回された後巻取� �ラム63から再びプーリー機構81へと向かうケ� ��ブル31bのうち、一方のケーブル31aについて� ��、プーリー機構81から延出する方向と巻取� �ラム63へと収束する方向とを一致させている 。そのため、他方のケーブル31bについては、 巻取ドラム63から延出する方向とプーリー機� ��81へと収束する方向とが大きくねじれた関� �となる。そこで本実施形態における中間プ� �リー65は、巻取ドラム63の回転中心軸及びガ� ��ドプーリー82の回転中心軸のそれぞれと約45 度だけねじれた関係となるようにドラムユニ ット61のベースプレート71に設けられる。こ� �により、上記二つの平面P1、P2が交差する部� ��において、ケーブル31が円滑にその方向を� �化させることができるようになっている。

 駆動ユニット41及びドラムユニット61は、 図2に示すように、車両1のスライドドア2の内 部に設けられる。ここで、車両1のスライド� �ア2は、プレス部品で形成されるアウターパ� ��ル3及びインナーパネル5により形成される� �ウタードアOと、インナーパネル5とその車内 側に設けられる内装材4とで形成されるイン� �ードアIとから構成される。駆動ユニット41� �ドラムユニット61とは、スライドドア2を構� �するインナーパネル5の両面側に各別に配置� ��れる。具体的には、ドラムユニット61は、� �両1のスライドドア2を構成するアウターパネ ル3とインナーパネル5との間(アウタードアO)� ��おいてインナーパネル5上に配置され、駆動 ユニット41は、車両1のスライドドア2を構成� �る内装材4とインナーパネル5との間(インナ� �ドアI)に配置され、インナーパネル5を介し� �ドラムユニット61に連結固定される。

 次に、以上のような各構成ユニットを有� ��る車両用ドア開閉装置6の、車両1への組み� �けについて説明する。

 図4は、車両1への組み付け手順を説明す� �ための説明図である。この図は、インナー� �アIの内部から見たインナーパネル5を示して いる。インナーパネル5の、ドラムユニット61 のボルト部73に対応した位置には開口部が設� ��られており、組み付けの第一段階では、こ� ��開口部からドラムユニット61のボルト部73を 貫通させ、図示しないナットやクリップ等で 仮止めすることにより、まずドラムユニット 61をアウタードアOの内部においてインナーパ ネル5に取り付ける。このようにドラムユニ� �ト61をアウタードアOの内部からインナーパ� �ル5に取り付ければ、ケーブル31をインナー� �ネル5を貫通させることなくセンターガイド� ��ール11へと配設することができるので、配� �作業が容易となる。

 次に、組み付けの第二段階では、駆動ユ� ��ット41の動力軸53に形成されたセレーション 53aとドラムユニット61の巻取ドラム63の凹部69 に形成されたセレーション69aとを互いに係合 させる。そして、ドラムユニット61を仮止め� ��ていた図示しないナットやクリップ等を取� ��外し、インナーパネル5の開口部から突出し ているボルト部73を、駆動ユニット41の連結� �穴部55を貫通させてナット止めし、ドラムユ ニット61、インナーパネル5及び駆動ユニット 41に亘って共締めする。このようにすれば、� ��動ユニット41とドラムユニット61とが、スラ イドドア2を構成するインナーパネル5の両面� ��に各別に配置されるとともに、ボルト部73� �びこれに対応するナットにより、駆動ユニ� �ト41とドラムユニット61とがインナーパネル5 を挟持して連結されることになる。このとき 、駆動ユニット41が配置されるインナードアI の内部は、インナーパネル5により車外から� �水分の侵入が遮断された防水領域となって� �るため、駆動ユニット41に対して特別な防水 処理を施す必要はない。したがって、低コス トで確実に駆動機構43を防水環境に置くこと� ��可能となる。

 このように、駆動ユニット41の回転駆動� �を出力する動力軸53と巻取ドラム63の中心部� ��設けられた凹部69とにそれぞれセレーショ� �53a、69aを形成し、これらが互いに係合し合� �ように構成することによって、駆動ユニッ� �41の回転駆動力を巻取ドラム63に伝達する動� ��伝達機構を係脱自在とすることができるの� ��、ドラムユニット61と駆動ユニット41とを別 ユニットとすることができる。よって、これ らをこれまで説明したように各ユニットごと に順次組み付けることが可能となり、保持重 量を分散させることで、車両用ドア開閉装置 6の車両1への組み付け時の作業者の負担を軽� ��することができる。

〔別実施形態1〕
 上述した実施形態では、インナーパネル5を 挟持しつつ駆動ユニット41とドラムユニット6 1とを連結手段によって連結する場合につい� �説明したが、以下のように構成してもよい� �
 即ち、インナーパネル5に、一方の面側およ び他方の面側に貫通する貫通孔5aを形成する� ��この貫通孔5aにはベースプレート71を嵌め込 むことができる。このベースプレート71の一� ��の面側にドラムユニット61を配置すると共� �他方の面側に駆動ユニット41を配置し、貫通 孔5aに配設する(図7,8)。
 インナーパネル5の一部材となるベースプレ ート71は、インナーパネル5と対面して接合す る鍔部71aと、例えば駆動ユニット41をその内� ��に収容する凹部71bを形成してある。ドラム� ��ニット61は凹部71bを隔てた反対側に取り付� �る。ベースプレート71は連結手段であるボル ト部73及びこれに対応するナットによりイン� ��ーパネル5に連結固定される。

 本構成であれば、予め、駆動ユニット41� �よびドラムユニット61をベースプレート71に� ��結固定したユニットを形成しておき、貫通� ��5aを塞ぐように当該ユニットをインナーパ� �ル5に組み付けることで、容易に駆動ユニッ� ��41およびドラムユニット61をインナーパネル 5に取り付けることができる。

 ベースプレート71とインナーパネル5とは� ��鍔部71aとインナーパネル5とが重なった状態 で一体となるため、インナーパネル5の剛性� �高まる。よって、例えば巻取ドラム63が回転 駆動してケーブル31を巻き取る時に巻取ドラ� ��63と案内部材Gとの間のケーブル31に大きな� �力が作用したとしても、ベースプレート71が 反り返ったり、ドラムユニット61自体が破損� ��たりするのを防止することができる。

 ベースプレート71に対する駆動ユニット41 およびドラムユニット61の取り付け面は、断� ��視でインナーパネル5の表面と面一となるよ うに構成してもよい。しかし、ベースプレー ト71に形成した凹部71bの深さの程度によって� ��インナーパネル5の表面を基準にした面に対 して、駆動ユニット41およびドラムユニット6 1を取り付ける面を異ならせることができる� �例えば、異なる車種に対して同じ駆動ユニ� �ト41およびドラムユニット61を取り付けるよ� ��な場合には、ベースプレート71の形状のみ� �変更すればよい。このように、凹部71bの深� �を変更したベースプレート71を用意すること により、駆動ユニット41およびドラムユニッ� ��61を異なる車種間で共通化してコスト削減� �図ったり、例えばスライドドア2の内部に取� ��付けられる窓などの部材と干渉するのを防� ��できる。

 本構成においても上述した実施形態と同様� ��、ドラムユニット61は、アウターパネル3と� ��ンナーパネル5との間の空間に配置され、駆 動ユニット41は、内装材4とインナーパネル5� �の間の空間に配置される。
 さらに、ドラムユニット61には、巻取ドラ� �63から延出したケーブル31の方向を変更する� ��内部材Gを備えており、巻取ドラム63及び案� ��部材Gがベースプレート71に固定してある(図 8)。

〔別実施形態2〕
 上述した実施形態において、案内部材Gは、 巻取ドラム63の近傍に設け、ベースプレート7 1に対して取り付け位置を適宜設定できるよ� �に構成するとよい(図9,10)。
 例えば、案内部材G(中間プーリー65)をベー� �プレート71に組み付けるとき、予め、長孔を 設けた取付部材に中間プーリー65を連結して� ��き、この取付部材を中間プーリー65が最適� �位置となるように固定する。このように案� �部材Gを構成することで、ケーブル31の経路� �ピッチが任意に設定できるなど、ケーブル� �設の自由度が高まる。

 尚、上述した中間プーリー65において、当� �中間プーリー65をベースプレート71に回転自� ��に取り付ける支持部材であるピン66との摺� �面65aを、ピン66の軸芯方向に沿って湾曲した 形状(R形状)とするとよい(図11,12)。このピン66 は、その上端および下端がカバーケース77お� ��びベースプレート71によってそれぞれ軸支� �れる。
 これにより、例えばピン66が傾いて取り付� �られた場合であっても、摺動面65aがR形状と� ��っているため、中間プーリー65の姿勢を正� �く維持することができる。

 また、中間プーリー65を巻取ドラム63の近 傍に設けると、ケーブル31の配索スペースを� ��少させることができる。

〔その他の実施形態〕
(1)上記の実施形態においては、動力伝達機構 として、セレーション53aが形成された動力軸 53及びセレーション69aが形成された凹部69を� �用した例について説明した。しかし、互い� �係合することにより、駆動ユニット41の回転 駆動力を巻取ドラム63に伝達するとともに、� ��取ドラム63と駆動ユニット41とを係脱自在な ものとすることができれば、これ以外の機構 を採用することもできる。例えば、動力軸53� ��び凹部69にそれぞれスプラインを形成した� �の等であっても良い。

(2)上記の実施形態においては、ベースプレー ト71として金属製のプレートを採用した例に� ��いて説明した。しかし、金属製のプレート� ��外にも、例えば、樹脂製のプレート等を採� ��することができる。樹脂製のプレートを採� ��する場合には、高い剛性を有するものを用� ��るのが好ましく、具体的には、ポリアミド� ��FRP(繊維強化プラスチック)等により形成さ� �たプレートを用いるのが好ましい。
(3)上記の実施形態においては、ボルト部73が� ��取ドラム63の回転中心軸の周囲を三等分す� �位置に三個設けられ、三点で支持する例に� �いて説明した。しかし、ボルト部73の個数に ついては三個に限られず、四点以上で支持し ても良い。また、駆動機構43が駆動した際に� ��動ユニット41とドラムユニット61とが確実に 固定されるのであれば、ボルト部73の個数を� ��個のみとし、二点で支持するようにしてあ� ��ても良い。

(4)上記の実施形態においては、ケーブル31� ��車両1に固定されたセンターガイドレール11� ��側から巻取ドラム63へと案内するための案� �部材Gとして、中間プーリー65を用いる例に� �いて説明した。しかし、中間プーリー65に代 えて、例えばケーブル31を摺動させつつその� ��向転換を案内する案内シュー(案内溝)68等を 用いても良い。当該案内シューは、例えばド ラムユニット61に備えるとよい(図8)。

(5)上記の実施形態においては、ケーブル31� ��一本のワイヤで構成し、その両端をセンタ� ��ガイドレール11の車両1の前後方向における� ��端及び後端近傍の車体側部の所定部位に係� ��する例について説明した。しかし、ケーブ� ��31を環状に連結し、何れか一箇所以上の部� �で車両1に係止してあっても良い。

(6)また、ケーブル31を二本のワイヤで構成� ��、それぞれについて、その一端を巻取ドラ� ��63に、他端をセンターガイドレール11の車両 1の前後方向における前端又は後端近傍の車� �側部の所定部位に係止してあっても良い。