以下、本発明の実施の形態について、添� ��図面を参照して詳細に説明する。

 (実施の形態1)
 本実施の形態に係る基地局100の構成を図5に 示し、本実施の形態に係る移動局200の構成を 図6に示す。

 なお、説明が煩雑になることを避けるた� ��に、図5では、本発明と密接に関連する下り 回線データの送信、および、その下り回線デ ータに対する応答信号の上り回線での受信に 係わる構成部を示し、上り回線データの受信 に係わる構成部の図示および説明を省略する 。同様に、図6では、本発明と密接に関連す� �下り回線データの受信、および、その下り� �線データに対する応答信号の上り回線での� �信に係わる構成部を示し、上り回線データ� �送信に係わる構成部の図示および説明を省� �する。

 また、以下の説明では、1次拡散にZC系列� ��用い、2次拡散にウォルシュ系列を用いる場 合について説明する。しかし、1次拡散には� �ZC系列以外の、互いに異なる循環シフト量に より互いに分離可能な系列を用いてもよい。 同様に、2次拡散にはウォルシュ系列以外の� �交系列を用いてもよい。

 また、以下の説明では、系列長12のZC系列お よび系列長4のウォルシュ系列(W ₀ ,W ₁ ,W ₂ ,W ₃ )を用いる場合について説明する。しかし、� �発明はこれらの系列長には限定されない。

 また、以下の説明では、循環シフト量0~11 の12個のZCをそれぞれZC#0~ZC#11と表記し、系列� ��号0~3の4つのウォルシュ系列をそれぞれW#0~W# 3と表記する。

 また、以下の説明では、L1/L2CCH#1がCCE#1、L 1/L2CCH#2がCCE#2、L1/L2CCH#3がCCE#3、L1/L2CCH#4がCCE#4� ��よびCCE#5、L1/L2CCH#5がCCE#6およびCCE#7、L1/L2CCH# 6がCCE#8~CCE#11…をそれぞれ占有するものとす� �。

 また、以下の説明では、CCE番号と、ZC系� �の循環シフト量およびウォルシュ系列番号� �よって定義されるPUCCH番号とが1対1で対応付� ��られているものとする。つまり、CCE#1とPUCCH #1、CCE#2とPUCCH#2、CCE#3とPUCCH#3…がそれぞれ対� ��するものとする。

 図5に示す基地局100において、下り回線デ ータのリソース割当結果が制御情報生成部101 およびマッピング部104に入力される。

 制御情報生成部101は、リソース割当結果� ��通知するための制御情報を移動局毎に生成� ��符号化部102に出力する。移動局毎の制御情� ��には、どの移動局宛ての制御情報であるか� ��示す移動局ID情報が含まれる。例えば、制� �情報の通知先の移動局のID番号でマスキング されたCRCが移動局ID情報として制御情報に含� ��れる。移動局毎の制御情報は符号化部102で� ��号化され、変調部103で変調されてマッピン� ��部104に入力される。また、制御情報生成部1 01は、制御情報を通知するために必要なCCE数� ��従って、各移動局に対し複数のL1/L2CCHの中� �いずれかのL1/L2CCHを割り当て、割り当てたL1/ L2CCHに対応するCCE番号をマッピング部104に出� ��する。例えば、移動局#1への制御情報の通� �に必要なCCE数が1であるため移動局#1にL1/L2CCH #1が割り当てられた場合には、制御情報生成� ��101は、CCE番号#1をマッピング部104に出力す� �。また、移動局#1への制御情報の通知に必要 なCCE数が4であるため移動局#1にL1/L2CCH#6が割� �当てられた場合には、制御情報生成部101は� �CCE番号#8~#11をマッピング部104に出力する。

 一方、符号化部105は、各移動局への送信� ��ータ(下り回線データ)を符号化して再送制� �部106に出力する。

 再送制御部106は、初回送信時には、符号� ��後の送信データを移動局毎に保持するとと� ��に変調部107に出力する。再送制御部106は、� ��移動局からのACKが判定部116から入力される� ��で送信データを保持する。また、再送制御� ��106は、各移動局からのNACKが判定部116から入 力された場合、すなわち、再送時には、その NACKに対応する送信データを変調部107に出力� �る。

 変調部107は、再送制御部106から入力され� ��符号化後の送信データを変調してマッピン� ��部104に出力する。

 マッピング部104は、制御情報の送信時に� ��、変調部103から入力される制御情報を制御� ��報生成部101から入力されるCCE番号に従って� ��理リソースにマッピングしてIFFT部108に出力 する。つまり、マッピング部104は、移動局毎 の制御情報を、OFDMシンボルを構成する複数� �サブキャリアにおいてCCE番号に対応するサ� �キャリアにマッピングする。

 一方、下り回線データの送信時には、マ� ��ピング部104は、リソース割当結果に従って� ��移動局への送信データを物理リソースにマ� ��ピングしてIFFT部108に出力する。つまり、マ ッピング部104は、移動局毎の送信データを、 リソース割当結果に従ってOFDMシンボルを構� �する複数のサブキャリアのいずれかにマッ� �ングする。

 IFFT部108は、制御情報または送信データが マッピングされた複数のサブキャリアに対し てIFFTを行ってOFDMシンボルを生成し、CP(Cyclic� �Prefix)付加部109に出力する。

 CP付加部109は、OFDMシンボルの後尾部分と� ��じ信号をCPとしてOFDMシンボルの先頭に付加� ��る。

 無線送信部110は、CP付加後のOFDMシンボル� ��対しD/A変換、増幅およびアップコンバート� ��の送信処理を行ってアンテナ111から移動局2 00(図6)へ送信する。

 一方、無線受信部112は、移動局200から送� ��された応答信号をアンテナ111を介して受信� ��、応答信号に対しダウンコンバート、A/D変� ��等の受信処理を行う。

 CP除去部113は、受信処理後の応答信号に� �加されているCPを除去する。

 逆拡散部114は、移動局200において2次拡散 に用いられたウォルシュ系列で応答信号を逆 拡散し、逆拡散後の応答信号を相関処理部115 に出力する。

 相関処理部115は、逆拡散部114から入力さ� ��る応答信号、すなわち、ZC系列で拡散され� �いる応答信号と、移動局200において1次拡散� ��用いられたZC系列との相関値を求め判定部11 6に出力する。

 判定部116は、時間軸上に移動局毎に設定� ��れた検出窓を用いて移動局毎に相関ピーク� ��検出することにより、移動局毎の応答信号� ��検出する。例えば、判定部116は、移動局#1� �の検出窓#1に相関ピークが検出された場合に は、移動局#1からの応答信号を検出する。そ� ��て、判定部116は、検出された応答信号がACK� ��たはNACKのいずれであるかを判定し、移動局 毎のACKまたはNACKを再送制御部106に出力する� �

 一方、図6に示す移動局200において、無線 受信部202は、基地局100から送信されたOFDMシ� �ボルをアンテナ201を介して受信し、OFDMシン� ��ルに対しダウンコンバート、A/D変換等の受� ��処理を行う。

 CP除去部203は、受信処理後のOFDMシンボル� ��付加されているCPを除去する。

 FFT(Fast Fourier Transform)部204は、OFDMシンボ� ��に対してFFTを行って複数のサブキャリアに� ��ッピングされている制御情報または下り回� ��データを得て、それらを抽出部205に出力す� ��。

 抽出部205は、制御情報の受信時には、複� ��のサブキャリアから制御情報を抽出して復� ��部206に出力する。この制御情報は、復調部2 06で復調され、復号部207で復号されて判定部2 08に入力される。

 一方、下り回線データの受信時には、抽� ��部205は、判定部208から入力されるリソース� ��当結果に従って、複数のサブキャリアから� ��局宛の下り回線データを抽出して復調部210� ��出力する。この下り回線データは、復調部2 10で復調され、復号部211で復号されてCRC部212� ��入力される。

 CRC部212は、復号後の下り回線データに対� ��てCRCを用いた誤り検出を行って、CRC=OK(誤り 無し)の場合はACKを、CRC=NG(誤り有り)の場合は NACKを応答信号として生成し、生成した応答� �号を変調部213に出力する。また、CRC部212は� �CRC=OK(誤り無し)の場合、復号後の下り回線デ ータを受信データとして出力する。

 判定部208は、復号部207から入力された制� ��情報が自局宛の制御情報であるか否かをブ� ��インド判定する。例えば、判定部208は、自� ��のID番号でデマスキングすることによりCRC=O K(誤り無し)となった制御情報を自局宛の制御 情報であると判定する。そして、判定部208は 、自局宛の制御情報、すなわち、自局に対す る下り回線データのリソース割当結果を抽出 部205に出力する。また、判定部208は、自局宛 の制御情報がマッピングされていたサブキャ リアに対応するCCE番号から、自局からの応答 信号の送信に用いるPUCCHを判定し、判定結果( PUCCH番号)を制御部209に出力する。例えば、上 記L1/L2CCH#1が割り当てられた移動局200の判定� �208は、CCE#1に対応するサブキャリアに制御情 報がマッピングされているため、CCE#1に対応� ��るPUCCH#1を自局用のPUCCHと判定する。また、� ��記L1/L2CCH#6が割り当てられた移動局200の判定 部208は、CCE#8~CCE#11に対応するサブキャリアに 制御情報がマッピングされているため、CCE#8~ CCE#11において最小番号のCCE#8に対応するPUCCH#8 を自局用のPUCCHと判定する。

 制御部209は、判定部208から入力されたPUCC H番号に従って、拡散部214での1次拡散に用い� ��ZC系列の循環シフト量および拡散部217での2� ��拡散に用いるウォルシュ系列を制御する。� ��なわち、制御部209は、判定部208から入力さ� ��たPUCCH番号に対応する循環シフト量のZC系列 を拡散部214に設定し、判定部208から入力され たPUCCH番号に対応するウォルシュ系列を拡散� ��217に設定する。制御部209での系列制御の詳� ��については後述する。

 変調部213は、CRC部212から入力される応答� ��号を変調して拡散部214に出力する。

 拡散部214は、図1に示すようにして、制御 部209によって設定されたZC系列で応答信号を1 次拡散し、1次拡散後の応答信号をIFFT部215に� ��力する。

 IFFT部215は、図1に示すようにして、1次拡� ��後の応答信号に対してIFFTを行い、IFFT後の� �答信号をCP付加部216に出力する。

 CP付加部216は、IFFT後の応答信号の後尾部� ��と同じ信号をCPとしてその応答信号の先頭� �付加する。

 拡散部217は、図1に示すようにして、制御 部209によって設定されたウォルシュ系列でCP� ��加後の応答信号を2次拡散し、2次拡散後の� �答信号を無線送信部218に出力する。

 無線送信部218は、2次拡散後の応答信号に 対しD/A変換、増幅およびアップコンバート等 の送信処理を行ってアンテナ201から基地局100 (図5)へ送信する。

 このように本実施の形態では、ZC系列を� �いた1次拡散およびウォルシュ系列を用いた2 次拡散により、応答信号を2次元拡散する。� �まり、本実施の形態では、循環シフト軸上� �よびウォルシュ軸上の双方で応答信号を拡� �する。

 次いで、制御部209(図6)での系列制御の詳� ��について説明する。

 応答信号の1次拡散にZC系列を用いる場合� ��は、上記のように、ZC系列間での符号間干� �が発生しない程度の十分な循環シフト量の� �、例えば、循環シフト量の差=4をZC系列間に� ��けている。よって、互いに異なる循環シフ� ��量のZC系列を用いて1次拡散された互いに異� ��る応答信号間での直交性は崩れにくい。一� ��で、上記のように、高速移動する移動局が� ��在する場合には、2次拡散に用いられるウォ ルシュ系列間での直交性は崩れやすい。

 そこで、本実施の形態では、逆拡散部114( 図5)での逆拡散後にも応答信号中に残留する� ��渉成分をZC系列の微少な循環シフト量の差� �よって吸収すべく、図7に示す対応付けに従� ��て、ZC系列およびウォルシュ系列を制御す� �。つまり、制御部209は、図7に示す対応付け� ��従って、拡散部214での1次拡散に用いるZC系� ��の循環シフト量および拡散部217での2次拡散 に用いるウォルシュ系列を制御する。

 図7においては、PUCCH#1にZC#0およびW#0、PUCC H#2にZC#4およびW#0、PUCCH#3にZC#8およびW#0、PUCCH# 4にZC#1およびW#1、PUCCH#5にZC#5およびW#1、PUCCH#6� ��ZC#9およびW#1、PUCCH#7にZC#2およびW#2、PUCCH#8に ZC#6およびW#2、PUCCH#9にZC#10およびW#2、PUCCH#10に ZC#3およびW#3、PUCCH#11にZC#7およびW#3、PUCCH#12に ZC#11およびW#3がそれぞれ対応付けられている� ��

 よって、制御部209は、例えば判定部208か� ��PUCCH番号#1が入力された場合には、拡散部214 にZC#0を設定するとともに、拡散部217にW#0を� �定する。また、制御部209は、例えば判定部20 8からPUCCH番号#2が入力された場合には、拡散� ��214にZC#4を設定するとともに、拡散部217にW#0 を設定する。また、制御部209は、例えば判定 部208からPUCCH番号#4が入力された場合には、� �散部214にZC#1を設定するとともに、拡散部217� ��W#1を設定する。

 ここで、図7において、2次拡散にW#1が用� �られる場合の1次拡散用のZC系列:ZC#1,ZC#5,ZC#9� �、2次拡散にW#0が用いられる場合の1次拡散用 のZC系列:ZC#0,ZC#4,ZC#8をそれぞれ1だけ循環シフ トさせたものになっている。また、2次拡散� �W#2が用いられる場合の1次拡散用のZC系列:ZC#2 ,ZC#6,ZC#10は、2次拡散にW#1が用いられる場合の 1次拡散用のZC系列:ZC#1,ZC#5,ZC#9をそれぞれ1だ� �循環シフトさせたものになっている。また� �2次拡散にW#3が用いられる場合の1次拡散用の ZC系列:ZC#3,ZC#7,ZC#11は、2次拡散にW#2が用いら� �る場合の1次拡散用のZC系列:ZC#2,ZC#6,ZC#10をそ� ��ぞれ1だけ循環シフトさせたものになってい る。

 また、図7においては、互いに隣接する異 なるウォルシュ系列とそれぞれ組み合わされ たZC系列間の循環シフト量の差が、同一ウォ� ��シュ系列と組み合わされたZC系列間の循環� �フト量の差よりも小さい。例えば、W#0と組� �合わされたZC#0とW#1と組み合わされたZC#1との 循環シフト量の差が1であるのに対し、双方� �もW#0と組み合わされたZC#0とZC#4との循環シフ ト量の差が4である。

 このように、図7では、ウォルシュ系列番 号が1つ増加する毎に、ZC系列を1だけ循環シ� �トさせる。つまり、本実施の形態では、互� �に隣接するウォルシュ系列間でのZC系列間の 最小の循環シフト量の差は1になる。換言す� �ば、図7においては、互いに隣接するウォル� ��ュ系列は互いに異なる循環シフト量のZC系� �と組み合わされて応答信号の2次元拡散に使� ��される。よって、ウォルシュ系列間での直� ��性が崩れてしまうことによりウォルシュ系� ��間で符号間干渉が発生する場合でも、その� ��号間干渉をZC系列での拡散により抑えるこ� �ができる。例えば、図7において、PUCCH#4を用 いて送信される応答信号はZC#1およびW#1を用� �て2次元拡散され、PUCCH#7を用いて送信される 応答信号はZC#2およびW#2を用いて2次元拡散さ� ��る。よって、W#1とW#2との間の直交性が崩れ� ��W#1とW#2との間に符号間干渉が発生する場合� ��も、その符号間干渉をZC#1とZC#2との間の微� �な循環シフト量の差によって抑えることが� �きる。

 一方で、図7では、ZC#1とZC#2のように、互� ��に隣接する循環シフト量のZC系列、すなわ� �、循環シフト量の差が1であるZC系列が使用� �れる。このため、ZC系列間での直交性が崩れ てしまいZC系列間で符号間干渉が発生するこ� ��がある。しかし、図7においては、循環シフ ト量の差が1であるZCの各々は、互いに異なる ウォルシュ系列と組み合わされてと応答信号 の2次元拡散に使用される。よって、ZC系列間 での直交性が崩れてしまうことによりZC系列� ��で符号間干渉が発生する場合でも、その符� ��間干渉をウォルシュ系列での拡散により抑� ��ることができる。例えば、図7において、PUC CH#4を用いて送信される応答信号はZC#1およびW #1を用いて2次元拡散され、PUCCH#7を用いて送� �される応答信号はZC#2およびW#2を用いて2次元 拡散される。よって、ZC#1とZC#2との間に符号� ��干渉が発生する場合でも、その符号間干渉� ��W#1とW#2との系列の相違によって抑えること� ��できる。

 このように、本実施の形態では、ウォル� ��ュ軸上での直交性の崩れ(つまり、ウォルシ ュ系列間での符号間干渉)を循環シフト軸上� �吸収するとともに、循環シフト軸上での直� �性の崩れ(つまり、ZC系列間での符号間干渉)� ��ウォルシュ軸上で吸収する。換言すれば、� ��実施の形態では、ウォルシュ系列間の直交� ��の崩れによって生じるウォルシュ系列間で� ��符号間干渉をZC系列の拡散利得によって補� �するとともに、ZC系列間の直交性の崩れによ って生じるZC系列間での符号間干渉をウォル� ��ュ系列の拡散利得によって補償する。よっ� ��、本実施の形態によれば、コード多重され� ��応答信号の分離特性の劣化を最小限に抑え� ��ことができる。

 図8は、図7に示す対応を一般化したもの� �ある。つまり、図8は、互いに異なる循環シ� ��ト量により互いに分離可能な複数の第1系列 と、互いに直交する複数の第2系列の双方を� �いて信号を拡散する場合を示す。つまり、� �8によれば、同一の第2系列と組み合わされた 複数の第1系列間の循環シフト量の差をkとし� ��場合に、互いに隣接する複数の第2系列と組 み合わされた複数の第1系列間の循環シフト� �の差がδ(δ<k)となる。すなわち、図8では� �第2系列の番号が1つ増加する毎に、第1系列� �δずつシフトさせている。

 また、本実施の形態では、上記のように� ��ウォルシュ系列間での符号間干渉をZC系列� �拡散利得によって補償するとともに、ZC系列 間での符号間干渉をウォルシュ系列の拡散利 得によって補償することができる。よって、 同一ウォルシュ系列と組み合わされるZC系列� ��の循環シフト量の差を図7での「4」よりも� �さくすることができる。この差を「2」とし� ��場合を図9に示す。図7ではPUCCH#1~PUCCH#12の12� �のPUCCHが使用可能であったのに対し、図9で� �PUCCH#1~PUCCH#24の24個のPUCCHが使用可能となる。 換言すれば、図7では48のコードリソースのう ち12のコードリソースを使用していたのに対� ��、図9では48のコードリソースのうち24のコ� �ドリソースを使用する。つまり、本実施の� �態によれば、限られたコードリソースの利� �効率を高めてコードリソースの利用効率を� �大化することができる。

 なお、図10に示す対応付けを用いても、� �9に示す対応付けを用いた場合と同様の効果� ��得ることができる。

 (実施の形態2)
 図11に示すように、W#0が(1,1,1,1)、W#1が(1,-1,1, -1)である場合、W#0とW#1とは前半の2チップ同� �で直交するとともに、後半の2チップ同士で� ��交する。同様に、W#2が(1,1,-1,-1)、W#3が(1,-1,-1 ,1)である場合、W#2とW#3とは前半の2チップ同� �で直交するとともに、後半の2チップ同士で� ��交する。よって、2シンボル時間の間の伝搬 路状態の変化が十分小さければ、W#0とW#1との 間の符号間干渉、および、W#2とW#3との間の符 号間干渉は発生しない。よって、W#0および#W1 を用いた2次拡散によりコード多重された複� �の応答信号を前半の2チップと後半の2チップ とに分けて分離することができる。同様に、 W#2および#W3を用いた2次拡散によりコード多� �された複数の応答信号を前半の2チップと後� ��の2チップとに分けて分離することができる 。

 そこで、本実施の形態では、制御部209は� ��図12に示す対応付けに従って、拡散部214で� �1次拡散に用いるZC系列の循環シフト量およ� �拡散部217での2次拡散に用いるウォルシュ系� ��を制御する。図12では、W#0に組み合わされ� �ZC系列の循環シフト量とW#1に組み合わされる ZC系列の循環シフト量とが0,2,4,6,10で同一であ り、W#2に組み合わされるZC系列の循環シフト� ��とW#3に組み合わされるZC系列の循環シフト� �とが1,3,5,7,9,11で同一である。

 ここで、例えば、W#0,W#1,W#2が2次拡散に同時� ��使用された場合にW#0で2次拡散された応答信 号を分離するためには、図1におけるS ₀ ,S ₁ ,S ₂ ,S ₃ の和を求める。これにより、受信信号からW#1 ,W#2でそれぞれ拡散された応答信号成分を除� �することができる。しかし、W#1を使用する� �動局およびW#2を使用する移動局が高速移動� �る場合、伝搬路変動による差分が符号間干� �として分離後の応答信号に残留する。

 すなわち、W#1に着目すると、S ₀ の符号とS ₁ の符号が異なるので、S ₀ とS ₁ の加算によりW#1で拡散された応答信号成分が 除去される。しかし、伝搬路変動によるδ#1� �符号間干渉が分離後の応答信号に残留する� �伝搬路変動が線形であると仮定すると、S ₂ とS ₃ との間でも同様にδ#1の符号間干渉が分離後� �応答信号に残留する。よって、合計で2×δ#1� ��符号間干渉が分離後の応答信号に残留する� ��

 一方で、W#2に着目すると、S ₀ の符号とS ₁ の符号が同じなので、S ₂ とS ₃ との符号の違いにより、W#2で拡散された応答 信号成分を除去する。この場合、合計で4×δ# 2の符号間干渉が分離後の応答信号に残留す� �。

 つまり、前半の2チップ同士で直交すると ともに、後半の2チップ同士で直交する複数� �ウォルシュ系列を用いてコード多重された� �数の応答信号間での符号間干渉は小さくな� �。よって、本実施の形態では、互いの符号� �干渉が小さい異なるウォルシュ系列(W#0,W#1)� �同一循環シフト量のZC系列と組み合わせて使 用するとともに、互いの符号間干渉が大きい 異なるウォルシュ系列(W#0,W#2)を異なる循環シ フト量のZC系列と組み合わせて使用する。

 このように、本実施の形態によれば、系� ��長よりも短い、系列の一部において互いに� ��交するウォルシュ系列を用いて応答信号を2 次拡散するため、移動局の高速移動に対する 耐性をさらに高めることができる。

 (実施の形態3)
 ZC系列を用いた1次拡散によるコード多重、� ��なわち、循環シフト軸上でのコード多重で� ��、上記のように、ZC系列間での符号間干渉� �発生しない程度の十分な循環シフト量の差� �ZC系列間に設けている。よって、ZC系列間の� ��交性は崩れにくい。また、高速移動する移� ��局が存在する場合でもZC系列間の直交性が� �れることはない。一方、ウォルシュ系列を� �いた2次拡散によるコード多重、すなわち、� ��ォルシュ軸上でのコード多重では、上記の� ��うに、高速移動する移動局が存在する場合� ��ウォルシュ系列間の直交性が崩れやすい。� ��って、2次拡散により応答信号をコード多重 する場合には、直交性が崩れにくい循環シフ ト軸上での平均多重度を増加させ、直交性が 崩れやすいウォルシュ軸上での平均多重度を 減少させることがよい。また、一部のZC系列� ��1次拡散された応答信号のみにおいてウォル シュ軸上での多重度が極端に大きくなること がないように、ZC系列間において、ウォルシ� ��軸上の多重度を均一に(一様に)させること� �よい。つまり、応答信号を循環シフト軸上� �よびウォルシュ軸上の双方で2次元拡散する� ��合には、ウォルシュ軸上での平均多重度を� ��少させつつ、ウォルシュ軸上の多重度をZC� �列間において均一に(一様に)させることがよ い。

 そこで、本実施の形態では、図13に示す� �応付けに従って、ZC系列およびウォルシュ系 列を制御する。つまり、制御部209は、図13に� ��す対応付けに従って、拡散部214での1次拡散 に用いるZC系列の循環シフト量および拡散部2 17での2次拡散に用いるウォルシュ系列を制御 する。

 ここで、図13に示すPUCCH#1~PUCCH#12にそれぞ� ��対応するCCE#1~CCE#12においては、CCE#1,CCE#2,…, CCE#11,CCE#12の順に、CCE番号に対応した応答信� �用物理リソース(PUCCH用物理リソース)の使用� ��率PまたはCCEの優先度が低下するものとする 。つまり、CCE番号が増加するほど、上記使用 確率Pが単調減少する。そこで、本実施の形� �では、PUCCHとZC系列およびウォルシュ系列と� ��図13に示すように対応付ける。

 すなわち、図13のウォルシュ軸の1行目(W#0 )および2行目(W#1)に着目すると、PUCCH#1とPUCCH#6 とが多重され、PUCCH#2とPUCCH#5とが多重される� ��よって、PUCCH#1およびPUCCH#6のPUCCH番号の和7� �、PUCCH#2およびPUCCH#5のPUCCH番号の和7とが等し くなる。つまり、ウォルシュ軸上では、小さ い番号のPUCCHと大きい番号のPUCCHとを組み合� �せて配置する。PUCCH#3,PUCCH#4,PUCCH#7~PUCCH#12にお いても同様である。また、ウォルシュ軸の3� �目(W#2)および4行目(W#3)においても同様である 。つまり、図13では、互いに隣接するZC系列� �において、互いに隣接するウォルシュ系列� �PUCCH番号の和(つまり、CCE番号の和)が等しい� ��よって、図13では、ウォルシュ軸上の平均� �重度がほぼ均一(ほぼ一様)になる。

 なお、同一ウォルシュ系列と組み合わさ� ��るZC系列間の循環シフト量の差を「2」とす� ��場合(図9)においてウォルシュ軸上の多重度� ��ZC系列間において均一に(一様に)させるには 、図14に示す対応付けに従ってZC系列および� �ォルシュ系列を制御するとよい。

 図14に示すPUCCH#1~PUCCH#24にそれぞれ対応す� ��CCE#1~CCE#24においては、CCE#1,CCE#2,…,CCE#23,CCE#2 4の順に、CCE番号に対応した応答信号用物理� �ソースの使用確率PまたはCCEの優先度が低下� ��るものとする。つまり、上記同様、CCE番号� ��増加するほど、上記使用確率Pが単調減少す る。

 図14のウォルシュ軸の1行目(W#0)および3行� ��(W#2)に着目すると、PUCCH#1とPUCCH#18とが多重� �れ、PUCCH#2とPUCCH#17とが多重される。よって� �PUCCH#1およびPUCCH#18のPUCCH番号の和19と、PUCCH#2 およびPUCCH#17のPUCCH番号の和19とが等しくなる 。また、図13のウォルシュ軸の2行目(W#1)およ� ��4行目(W#3)に着目すると、PUCCH#12とPUCCH#19とが 多重され、PUCCH#11とPUCCH#20とが多重される。� �って、PUCCH#12およびPUCCH#19のPUCCH番号の和31と 、PUCCH#11およびPUCCH#20のPUCCH番号の和31とが等� ��くなる。つまり、ウォルシュ軸上では、図1 3同様、小さい番号のPUCCHと大きい番号のPUCCH� ��を組み合わせて配置する。PUCCH#3~PUCCH#10,PUCCH #13~PUCCH#16,PUCCH#21~PUCCH#24においても同様である 。つまり、図14では、図13同様、互いに隣接� �るZC系列間において、互いに隣接するウォル シュ系列のPUCCH番号の和(つまり、CCE番号の和 )が等しい。よって、図14では、図13同様、ウ� ��ルシュ軸上の平均多重度がほぼ均一(ほぼ一 様)になる。

 このように、本実施の形態では、CCE番号� ��対応した応答信号用物理リソースの使用確� ��PまたはCCEの優先度に応じて、各PUCCH(すなわ ち各CCE)と2次元拡散に使用される各系列とを� ��応付ける。これにより、ウォルシュ軸上の� ��均多重度、すなわち、ウォルシュ軸上でのP UCCH多重数の期待値がほぼ均一(ほぼ一様)にな る。よって、本実施の形態によれば、一部の ZC系列で1次拡散された応答信号のみにおいて ウォルシュ軸上での多重度が極端に大きくな ることがないため、ウォルシュ系列間の直交 性が崩れた場合の影響を最小限に抑えること ができる。よって、本実施の形態によれば、 2次拡散によりコード多重される応答信号の� �離特性の劣化をさらに抑えることができる� �

 以上、本発明の実施の形態について説明� ��た。

 なお、図7,図9,図10,図12,図13,図14には、ウ� ��ルシュ系列W#0~W#3の4つのウォルシュ系列を� �いる場合を示した。しかし、2つ、3つ、また は、5つ以上のウォルシュ系列を用いる場合� �も、上記同様にして本発明を実施すること� �できる。

 また、上記実施の形態では、ウォルシュ� ��列間での符号間干渉をZC系列の拡散利得に� �って補償する構成を示した。しかし、本発� �は、2次拡散にウォルシュ系列等の完全直交� ��列を用いる場合だけでなく、例えばPN系列� �の非完全直交系列を2次拡散に用いる場合に� ��適用することができる。この場合は、PN系� �の非完全直交性による符号間干渉をZC系列の 拡散利得によって補償することになる。つま り、本発明は、互いに異なる循環シフト量に より互いに分離可能な系列を1次拡散に用い� �系列の相違により互いに分離可能な系列を2� ��拡散に用いるすべての無線通信装置に適用� ��ることができる。

 また、上記実施の形態では、複数の移動局� ��らの複数の応答信号がコード多重される場� ��について説明した。しかし、本発明は、複� ��の移動局からの複数の参照信号(パイロット 信号)がコード多重される場合においても上� �同様にして実施可能である。図15に示すよう に、ZC系列(系列長12)から3シンボルの参照信� �R ₀ ,R ₁ ,R ₂ を生成する場合、まずZC系列が系列長3の直交 系列(F ₀ ,F ₁ ,F ₂ )にそれぞれ対応させてIFFTされる。このIFFTに より時間軸上の系列長12のZC系列が得られる� �そして、IFFT後の信号が直交系列(F ₀ ,F ₁ ,F ₂ )を用いて拡散される。つまり、1つの参照信� ��(ZC系列)は3つのシンボルR ₀ ,R ₁ ,R ₂ にそれぞれ配置される。他の移動局でも同様 にして1つの参照信号(ZC系列)が3つのシンボル R ₀ ,R ₁ ,R ₂ にそれぞれ配置される。但し、異なる移動局 間では、時間軸上での循環シフト量が互いに 異なるZC系列、または、互いに異なる直交系� ��が用いられる。ここではZC系列の時間軸上� �の系列長が12であるため、同一ZC系列から生� ��される循環シフト量0~11の12個のZC系列を用� �ることができる。また、直交系列の系列長� �3であるため、互いに異なる3つの直交系列を 用いることができる。よって、理想的な通信 環境では、最大36(12×3)の移動局からの参照信 号をコード多重することができる。

 また、上記実施の形態の説明で用いたPUCC Hは、ACKまたはNACKをフィードバックするため� ��チャネルであるため、ACK/NACKチャネルと称� �れることもある。

 また、移動局はUE、基地局はNode B、サブ� ��ャリアはトーンと称されることもある。ま� ��、CPは、ガードインターバル(Guard Interval;GI) と称されることもある。

 また、誤り検出の方法はCRCに限られない� ��

 また、周波数領域と時間領域との間の変� ��を行う方法は、IFFT、FFTに限られない。

 また、上記実施の形態では、本発明を移� ��局に適用する場合について説明した。しか� ��、本発明は、固定された静止状態の無線通� ��端末装置や、基地局との間で移動局と同等� ��動作をする無線通信中継局装置に対しても� ��用することができる。つまり、本発明は、� ��べての無線通信装置に対して適用すること� ��できる。

 また、上記実施の形態では、本発明をハ� ��ドウェアで構成する場合を例にとって説明� ��たが、本発明はソフトウェアで実現するこ� ��も可能である。

 また、上記実施の形態の説明に用いた各� ��能ブロックは、典型的には集積回路であるL SIとして実現される。これらは個別に1チップ 化されてもよいし、一部または全てを含むよ うに1チップ化されてもよい。ここでは、LSI� �したが、集積度の違いにより、IC、システム LSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称されるこ ともある。

 また、集積回路化の手法はLSIに限るもの� ��はなく、専用回路または汎用プロセッサで� ��現してもよい。LSI製造後に、プログラムす� ��ことが可能なFPGA(Field Programmable Gate Array)� �、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成� �能なリコンフィギュラブル・プロセッサー� �利用してもよい。

 さらには、半導体技術の進歩または派生� ��る別技術によりLSIに置き換わる集積回路化� ��技術が登場すれば、当然、その技術を用い� ��機能ブロックの集積化を行ってもよい。バ� ��オ技術の適用等が可能性としてありえる。

 2007年6月15日出願の特願2007-159580および2007 年6月19日出願の特願2007-161966の日本出願に含� ��れる明細書、図面および要約書の開示内容� ��、すべて本願に援用される。