<第1実施形態>
 この発明を産業機械システムに適用した第1 実施形態について図1ないし図10を参照して説 明する。図1は産業機械システムを示す外観� �、図2ないし図10はそれぞれ電子機器の取付� �造の一例を示す図である。

 1.産業機械システム
 図1に示すように、本実施形態における産業 機械システム100は、上記した従来のものとほ ぼ同様に、工場などにおいて産業用ロボット 101の周囲の危険ゾーンを、アルミニウムや鉄 等の金属製であって中空状のフレーム材104を 配設し固定することにより構成した、開閉自 在の出入口102を有する安全柵103で取り囲むこ とにより、作業者が産業用ロボット101に巻き 込まれるといったトラブルを未然に防止して いる。そして、産業用ロボット101を通常運転 する場合には、安全柵103の外面に取り付けら れた操作盤(図示省略)により、安全柵103の外� ��から産業用ロボット101の操作を行っている� ��ここで、産業用ロボット101は、本発明にお� ��る電子機器の検知対象に相当する。

 また、安全性の観点から、この操作盤及� ��安全柵103内外のフレーム材104の複数箇所に� ��、産業用ロボット101の動作制御を行う非常� ��止スイッチ105(本発明の「電子機器」に相当 /他の非常停止スイッチは図示省略)が、スイ� ��チ105の一部がフレーム材104の内部に収納さ� ��て取り付けられている。そして、産業用ロ� ��ット101が危険な状態に陥った場合には、安� ��柵103の内外において、この非常停止スイッ� ��105を適宜操作することで、産業機械システ� ��100の主回路への電源を遮断して産業機械シ� ��テム100全体を緊急停止させることができる� ��なお、非常停止スイッチ105及び安全スイッ� ��106、表示灯107のフレーム材104への取付構造� ��ついては後で詳細に述べる。

 さらに、安全柵103の出入口102には、安全� ��の観点から、出入口102の扉が完全に閉まっ� ��いないときには、産業用ロボット101の動作� ��御を行って駆動を停止する安全スイッチ106( 本発明の「電子機器」、「連結部材」に相当 )が設けられている。

 この安全スイッチ106は、例えば安全柵103� ��に設置された産業用ロボット101に電気的に� ��続されるもので、開閉器を内蔵したスイッ� ��本体106aと、スイッチ本体106aへの抜き差し� �よりスイッチ本体106a内の開閉器を開閉する� ��クチュエータ(図示省略)とにより構成され� �。スイッチ本体106aは、安全柵103の出入口102� ��縁のフレーム材104b,104cを連結する連結部材� ��してフレーム材104b,104cの端部に取り付けら� ��、またアクチュエータは扉109に固着される� ��そのアクチュエータの位置はスイッチ本体1 06aの進入口に対向する位置で、扉109を閉鎖し た状態のときにスイッチ本体106aの操作部内� �進入する。

 そして、アクチュエータの進入により、� ��イッチ本体106aのスイッチ部に内蔵される開 閉器が閉状態に切り換わり、安全柵103内の産 業用ロボット101への電源が供給されて産業用 ロボット101が駆動可能な状態となる。一方、 扉109の開放によりアクチュエータが操作部か ら抜け出たときにはスイッチ部の開閉器が開 状態に切り換わり、産業用ロボット101への電 源が遮断されて産業機械システム100が手動操 作以外では駆動されないようになる。こうす ることで、扉109が開放されている場合には産 業用ロボット101が駆動しないため、安全柵103 内で作業を行う作業者が、産業用ロボット101 に巻き込まれるといったトラブルの発生を防 止することができる。

 また、産業機械システム100(産業用ロボッ ト101)の作動状況を発光色により表示して作� �者が目視できるように、安全柵103のフレー� �材104の複数箇所に表示灯107,108(本発明の「電 子機器」に相当)が、表示灯107,108の一部がフ� ��ーム材104の内部に収納されて取り付けられ� ��いる。作業者は表示灯107,108の発光状態(色� �点滅等)を目視することで、産業機械システ� ��100(産業用ロボット101)の通電状態及び作動� �況を視認することができる。

 また、産業機械システム100には、上記し� ��従来のものと同様に、安全リレーモジュー� ��(図示省略)が設けられており、作業者に危� �が及ぶ可能性がある状態であれば、安全リ� �ーモジュールが確実に産業機械システム100� �主回路への電源を遮断するように構成され� �いる。

 また、産業機械システム100を構成するフ� ��ーム材104の内部には電源ライン及び信号ラ� ��ン(図示省略)が配設されており、上記した� �常停止スイッチ105、安全スイッチ106、表示� �107,108、安全リレーモジュール、操作盤はこ� ��電源ライン及び信号ラインに接続されてい� ��。そして、電源ラインから電源供給される� ��共に、信号ラインを介して相互通信するこ� ��により連携して動作するように構成されて� ��る。

 2.取付構造(1)
 次に、図2を参照して安全スイッチ106とフレ ーム材104b,104cとの取付構造について説明する 。図2は図1に示す産業機械システム100の安全� ��イッチ106部分の部分拡大図であり、図2(a)、 (c)はフレーム材、(b)はスイッチ本体を示す。

 図2(a)、(c)に示すように、フレーム材104b� �104cには、ねじ孔104b1、104c1が穿設されている 。また、(b)に示すように、スイッチ本体106a� �側面にはアクチュエータが操作部に進入す� �進入口106a4が設けられており、上面と下面に はそれぞれ連結部106a2が形成されている。

 そして、この連結部106a2の側面にはねじ� �106a1が穿設されており、連結部106a2がフレー� ��材104b,104cに収納されることで、ねじ孔106a1� �ねじ孔104b1,104c1とをねじが挿通可能に構成さ れている。したがって、電子機器である安全 スイッチ106の一部である連結部106a2がフレー� ��材104b,104cに収納された状態で、ねじ孔106a1� �ねじ孔104b1,104c1にねじを挿通し、固定するこ とでフレーム材104bとフレーム材104cとを連結� ��ることができる。

 また、連結部106a2には、上記した電源ラ� �ン又は信号ライン接続可能にコネクタ106a3が 形成されており、安全スイッチ106aと、産業� �ロボット101等と電気的に接続することがで� �る。

 なお、本発明の連結部材として機能する� ��子機器は、上記した安全スイッチ106に限ら� ��ず、表示灯等、他の電子機器であってもも� ��ろんよい。

 3.取付構造(2)
 次に、図3及び図4を参照して表示灯107とフ� �ーム材104aとの取付構造について説明する。� ��3は図1に示す産業機械システム100の表示灯10 7部分の部分拡大図であり、(a)は表示灯を個� �の電子部品に分解した図、(b)はフレーム材� �示す図である。また、図4は図3(a)に示す電子 部品が(b)のフレーム材に取り付けられて表示 灯として完成した状態を示す図である。

 図3(a)に示すように、本実施形態における 表示灯107は仕切部材107a及び発光素子107b,107c(� ��れぞれ本発明の「電子機器」に相当)が組み 合わされることで、所謂、積層表示灯として 構成されている。また、(b)に示すように、断 面四角形状のフレーム材104aには、その長さ� �向に沿って溝状の開口部104a1が形成されてい る。

 また、図3(a)に示すように、仕切り部材107 a及び発光素子107b,107cは断面がロ字状であり� �その内側にT字状に一体的に突設されること� ��、フレーム材104aの開口部104a1に沿って摺動� ��能な摺動部107a1,107b1,107c1が形成されている� �また、仕切部材107a及び発光素子107b,107cは、� ��動部107a1,107b1,107c1が開口部104a1に沿って摺動 しつつ、フレーム104aが仕切り部材107a及び発� ��素子107b,107cに挿通可能な大きさに形成され� ��いる。

 また、発光素子107b,107cは、それぞれ、そ� ��側面が赤色及び黄色に発光するLEDであり、� ��動部107b1,107c1にはコネクタ(図示省略)がフレ ーム104a内に配設された電源ライン及び信号� �インと接続可能に設けられている。

 このように構成された、仕切り部材107a及 び発光素子107b,107cを図4に示すように、摺動� �107a1,107b1,107c1を開口部104a1に沿って摺動させ� ��つ、仕切部材107aから順にフレーム材104aの� �意の位置に嵌合していくことで、仕切部材10 7a及び発光素子107b,107cの一部である摺動部107a 1,107b1,107c1がフレーム部材104aに収納されて表� ��灯107が完成する。

 なお、仕切り部材107a及び発光素子107b,107c の摺動部107a1,107b1,107c1と、フレーム材104aの開 口部104a1との間に作用する静止摩擦力によっ� ��表示灯107はフレーム材104aの任意の位置に固 定される。

 また、発光素子の発光色及び発光素子の� ��光方式(ランプ方式、有機ELデバイス等)は、 産業機械システム100の規模、コスト等に応じ て、それぞれ任意の発光色及び発光方式を採 用することができる。また、発光素子の数は 2個に限定されるものではなく、必要な発光� �を有する発光素子を必要な数だけ組み合わ� �てもよい。

 また、本実施形態では、フレーム材104a、 仕切り部材107a及び発光素子107b,107cの断面形� �は四角形状(多角形状)となるものを採用した が、円形状又は楕円形状であってもよい。要 は、電子機器の摺動部がフレーム材の開口部 と摺動可能であって、さらに、当該摺動部及 び開口部との間に作用する静止摩擦力によっ て電子機器がフレーム材に固定可能であれば よい。

 また、本実施形態における非常停止スイ� ��チ105は、この「電子機器の取付構造(2)」と� ��様の取付構造を有するため、その構成及び� ��作の説明は省略する。

 4.取付構造(3)
 次に、図5及び図6を参照して、図1中の一点� ��線で囲まれた部分Aに取り付けられた表示灯 110とフレーム材104dとの取付構造について説� �する。図5は図1中の一点鎖線で囲まれた部分 Aの部分拡大図であり、(a)は表示灯を個々の� �子部品に分解した図、(b)はフレーム材を示� �図である。また、図6は図5(a)に示す電子部品 が(b)のフレーム材に取り付けられて表示灯と して完成した状態を示す図である。

 図5(a)に示すように、本実施形態における 表示灯110はカバー110a及び発光素子110b,110c(そ� ��ぞれ本発明の「電子機器」に相当)が組み合 わされることで構成されている。また、(b)に 示すように、断面四角形状のフレーム材104d� �、安全柵103の一隅部を構成するため湾曲し� �おり、また、その長さ方向に沿って溝状の� �口部104d1が形成されている。

 また、図5(a)に示すように、カバー110aは� �撓性で弾性を有する透明又は半透明の樹脂� �構成されており、その断面はエ字状であっ� �紙面に向って背面側には開口部104d1に沿って 摺動可能な摺動部110a1が形成されている。ま� ��、発光素子110b,110cには、フレーム材104dの内 側面に沿って摺動可能に摺動部110b1,110c1が形� ��されている。

 また、発光素子110b,110cは、摺動部110b1,110c 1がフレーム材104dの内側面に沿って摺動しつ� ��、フレーム材104dの内側に収納可能な大きさ に形成されている。また、発光素子110b,110cに は、発光素子110b,110cどうしを結合すべく相互 に係合可能な係合部110b2,110c2が形成されてい� ��。また、係合部110b2,110c2の側面には、発光� �子110b,110cどうしを相互に電気的に接続可能� �コネクタ110b3,110c3(本発明の「接続部」に相� �)が形成されている。

 したがって、発光素子110b,110cの係合部110b 2,110c2が相互に係合されて発光素子110b,110cが� �合され、コネクタ110b3,110c3が接続されること で発光素子110b,110cどうしが電気的に接続され る。また、図5(a)に示すように、発光素子110b, 110cどうしが結合された際、コネクタ110b3,110c3 を回動の中心として発光素子110b,110cどうしが 回動自在に結合される。したがって、結合し た発光素子110b,110cの結合体を湾曲したフレー ム材104dに沿って、フレーム材104dの内部に収� ��ことができる。

 また、発光素子110b,110cの表面には、それ� ��れ、青色及び赤色に発光するLED110b4,110c4が� �体的に設けられている。また、発光素子110b, 110cの結合体の両端部のコネクタ110b3,110c3が、 フレーム104d内に配設された電源ライン及び� �号ラインと接続可能に設けられている。

 このように構成された、発光素子110b,110c� ��図6に示すように、摺動部110b1,110c1をフレー� ��材104dの内側面に沿って摺動させつつフレー ム104d内に収納してフレーム材104dの任意の位� ��に配置する。そして、カバー110aを摺動部110 a1を開口部104d1に沿って摺動させつつ、カバ� �110aを発光素子110b,110cを覆う位置に固定する� ��とで、カバー110aの一部である摺動部110a1が� ��レーム材104dに収納されて表示灯110が完成す る。

 なお、カバー110a及び発光素子110b,110cの摺 動部110a1,110b1,110c1と、フレーム材104dの開口部 104d1及び内側面との間に作用する静止摩擦力� ��よって表示灯110はフレーム材104dの任意の位 置に固定される。

 また、発光素子の発光色及び発光素子の� ��光方式(ランプ方式等)は、産業機械システ� �100の規模、コスト等に応じて、それぞれ任� �の発光色及び発光方式を採用することがで� �る。また、発光素子の数は2個に限定される� ��のではなく、必要な発光色を有する発光素� ��を必要な数だけ組み合わせてもよい。

 また、本実施形態では、フレーム材104d、 カバー110a及び発光素子110b,110cの断面形状は� �角形状(多角形状)となるものを採用したが、 円形状又は楕円であってもよい。要は、電子 機器の摺動部がフレーム材の開口部又は内側 面と摺動可能であって、さらに、当該摺動部 と開口部及び内側面との間に作用する静止摩 擦力によって電子機器がフレーム材に固定可 能であればよい。

 また、本実施形態では、発光素子110b、110 cをカバー110aで被覆して表示灯110を構成した� ��、カバー110aは必ずしも必要なものではない 。また、本実施形態では、発光素子110b,110cの 係合部110b2,110c2にコネクタ110b3,110c3を設けた� �、発光素子110b、110cの紙面に向って背面にコ ネクタを別途設けて、フレーム材104d1内の電� ��ライン又は信号ラインと接続する構成とし� ��もよい。この場合、コネクタ110b3,110c3の代� �りに突起を突設することで、当該突起が回� �の中心となって回動自在に発光素子どうし� �結合することができる。

 5.取付構造(4)
 次に、図7を参照して、図1中に図示省略し� �表示灯111とフレーム材104eとの取付構造につ� ��て説明する。図7は表示灯111及びフレーム材 104eの部分拡大図であり、(a)ないし(e)は表示� �111を個々の電子部品に分解した図、(f)はフ� �ーム材104eを示す図である。

 図7(a)ないし(e)に示すように、表示灯111は カバー111a及び終端抵抗111b、発光素子111c,111d� ��配線部材111e(それぞれ本発明の「電子機器� �に相当)が組み合わされることで構成されて� ��る。また、(f)に示すように、断面四角形状� ��フレーム材104eは、安全柵のフレーム材104の 一部を構成しており、その長さ方向に沿って 溝状の開口部104e1が形成されている。また、� ��側面には、フレーム材104eの長さ方向に沿っ て一対の凸部104e2が形成されている。

 また、図7(a)に示すように、カバー111aは� �明又は半透明の樹脂で構成されており、そ� �断面はエ字状であって紙面に向って背面側� �は開口部104e1に沿って摺動可能な摺動部111a1� ��形成されている。また、(b)及び(e)に示すよ� ��に、終端抵抗111b及び配線部材111eには、フ� �ーム材104eの内側面に形成された一対の凸部1 04e2と摺動可能な摺動部111b6,111e6が形成されて いる。また、(c)及び(d)に示すように、発光素 子111c,111dには、フレーム材104eの内側面に沿� �て摺動可能に摺動部111c1,111d1が形成されてい る。

 また、終端抵抗111b及び配線部材111eは、� �動部111b6,111e6が、フレーム材104eの内側面の� �部104e2に沿って、また、発光素子111c,111dは、 摺動部111c1,111d1が、フレーム材104eの内側面に 沿って摺動しつつ、フレーム材104eの内側に� �納可能な大きさに形成されている。また、� �端抵抗111b、発光素子111c,111d、配線部材111eに は、これらの電子機器を結合すべく相互に係 合可能な係合部111b2,111c2,111d2,111e2が形成され� ��いる。また、係合部111b2,111c2,111d2,111e2には� �これらの電子機器どうしを相互に電気的に� �続可能にコネクタ111b3,111c3,111d3,111e3(本発明� �「接続部」に相当)が形成されている。

 したがって、終端抵抗111b、発光素子111c,1 11d及び配線部材111eの係合部111b2,111c2,111d2,111e2 が相互に係合されて終端抵抗111b、発光素子11 1c,111d及び配線部材111eが結合され、コネクタ1 11b3,111c3,111d3,111e3が接続されることで終端抵� �111b、発光素子111c,111d及び配線部材111eどうし が電気的に接続される。

 また、発光素子111c,111dの表面には、それ� ��れ、青色及び赤色に発光するLED111c4,111d4が� �体的に設けられている。また、図7(e)に示す� ��うに、配線部材111eの下面側には、配線111e5� ��フレーム104e内に配設された電源ライン及び 信号ラインと接続可能に設けられている。

 このように構成された、終端抵抗111b、発 光素子111c,111d及び配線部材111eを、摺動部111b6 ,111e6をフレーム材104eの内側面の凸部104e2に沿 って、摺動部111c1,111d1をフレーム材104eの内側 面に沿って摺動させつつフレーム材104e内に� �納してフレーム材104eの任意の位置に配置す� ��。そして、カバー111aの摺動部111a1を開口部1 04e1に沿って摺動させつつ、カバー111aを、終� ��抵抗111b、発光素子111c,111d及び配線部材111e� �覆う位置に固定することで、カバー111aの一� ��である摺動部111a1がフレーム材104eに収納さ� ��て表示灯111が完成する。

 なお、カバー111a、終端抵抗111b、発光素� �111c,111d及び配線部材111eの摺動部111a1,111b6,111c 1,111d1,111e6と、フレーム材104eの開口部104e1、� �側面の凸部104e2及び内側面との間に作用する 静止摩擦力によって表示灯111はフレーム材104 eの任意の位置に固定される。

 また、発光素子の発光色及び発光素子の� ��光方式(ランプ方式等)は、産業機械システ� �100の規模、コスト等に応じて、それぞれ任� �の発光色及び発光方式を採用することがで� �る。また、発光素子の数は2個に限定される� ��のではなく、必要な発光色を有する発光素� ��を必要な数だけ組み合わせてもよい。

 また、本実施形態では、フレーム材104e、 各電子機器111b,111c,111d,111eの断面形状は四角� �状(多角形状)となるものを採用したが、円形 状又は楕円であってもよい。要は、電子機器 の摺動部がフレーム材の開口部又は内側面と 摺動可能であって、さらに、当該摺動部と開 口部及び内側面との間に作用する静止摩擦力 によって電子機器がフレーム材に固定可能で あればよい。

 また、本実施形態では、終端抵抗111b、発 光素子111c,111d及び配線部材111eをカバー111aで� ��覆して表示灯111を構成したが、カバー111aは 必ずしも必要ではない。また、本実施形態で は、配線部材111eの下面に配線111e5を設けたが 、配線111e5に替えてコネクタを設けてもよい� ��要は、配線部材111eと、フレーム材104e内部� �設けられた電源ライン及び信号ラインと接� �可能な構成であればよい。

 6.取付構造(5)
 次に、図8を参照して、図1中に図示省略し� �表示灯112とフレーム材104fとの取付構造につ� ��て説明する。図8は表示灯112及びフレーム材 104fの部分拡大図であり、(a)表示灯112示す図� �(b)はフレーム材104fを示す図である。

 図8(a)に示すように、表示灯112はそれぞれ 異なる発光色を有するLEDから成る発光素子112 b,112c,112dを有している。また、(b)に示すよう� ��、断面四角形状のフレーム材104fは、安全柵 のフレーム材104の一部を構成しており、その 側面には所定の位置に開口104f1,104f2,104f3が形� ��されている。

 また、図8(a)に示すように、表示灯112には 、フレーム材104fの内側面に沿って摺動可能� �摺動部112aが形成されている。また、表示灯1 12の上面には、コネクタ112fがフレーム104f内� �配設された電源ライン及び信号ラインと接� �可能に設けられている。

 また、表示灯112は、摺動部112aがフレーム 材104fの内側面に沿って摺動しつつ、フレー� �材104fの内側に収納可能な大きさに形成され� ��いる。

 このように構成された、表示灯112を、摺� ��部112aをフレーム材104fの内側面に沿って摺� �させつつフレーム材104f内に収納して、発光� ��子112b,112c,112dが、それぞれフレーム材104fの� ��口104f1,104f2,104f3から露出する位置に配置す� �ことで表示灯112が配設される。

 なお、表示灯112の摺動部112aと、フレーム 材104fの内側面との間に作用する静止摩擦力� �よって表示灯112はフレーム材104fの任意の位� ��に固定される。

 また、発光素子の発光色及び発光素子の� ��光方式(ランプ、有機EL方式等)は、産業機械 システム100の規模、コスト等に応じて、それ ぞれ任意の発光色及び発光方式を採用するこ とができる。また、表示灯112の下面側に、上 面のコネクタ112fと接続可能にコネクタを設� �、複数の表示等を組み合わせてもよい。ま� �、表示灯が有する発光素子の数は3個に限定� ��れるものではなく、必要な発光色を有する� ��光素子を必要な数だけ組み合わせてもよい� ��

 また、本実施形態では、表示灯112及びフ� ��ーム材104fの断面形状は四角形状(多角形状)� ��なるものを採用したが、円形状又は楕円で� ��ってもよい。要は、電子機器の摺動部がフ� ��ーム材の内側面と摺動可能であって、さら� ��、当該摺動部と内側面との間に作用する静� ��摩擦力によって電子機器がフレーム材に固� ��可能であればよい。

 7.取付構造(6)
 次に、図9及び図10を参照して、図1中で図示 省略された照明113の取付構造について説明す る。図9は照明113とフレーム104gの部分拡大図� ��あり、(a)はフレーム材を示す図であり、(b)� ��いし(d)は照明を個々の電子部品に分解した� ��である。また、図10は図9(b)ないし(d)に示す� ��子部品が図9(a)のフレーム材に取り付けられ て照明して完成した状態を示す図である。

 図9(a)に示すように、断面四角形状のフレ ーム材104gは、その長さ方向に沿って溝状の� �口部104g1が形成されている。また、同図(b)な いし(d)に示すように、本実施形態における照 明113はLEDを有する発光素子113a,113b及び円筒状 の導光部材113c(それぞれ本発明の「電子機器� ��に相当)が組み合わされることで構成されて いる。

 また、図9(b)及び(d)に示すように、発光素 子113a,113bには、T字状に一体的に突設される� �とで、フレーム材104aの開口部104g1に沿って� �動可能な摺動部113a1,113b1が形成されている。 また、摺動部113a1,113b1にはコネクタ(図示省略 )がフレーム104g内に配設された電源ライン及� ��信号ラインと接続可能に設けられている。

 このように構成された、発光素子113a,113b� ��図10に示すように、摺動部113a1,113b1を開口部 104g1に沿って摺動させつつ、フレーム材104gの 任意の位置に嵌合する。そして、導光部材113 cと、発光素子113a,113bの発光部113a2,113b2とを嵌 挿することで、発光素子113a,113bの一部である 摺動部113a1,113b1がフレーム材104gに収納されて 照明113が完成する。

 なお、発光素子113a,113bの摺動部113a1,113b1� �、フレーム材104gの開口部104g1との間に作用� �る静止摩擦力によって照明113はフレーム材10 4gの任意の位置に固定される。

 また、発光素子の発光色及び発光素子の� ��光方式(ランプ方式、有機ELデバイス等)は、 産業機械システム100の規模、コスト等に応じ て、それぞれ任意の発光色及び発光方式を採 用することができる。

 また、本実施形態では、フレーム材104gの 断面形状は四角形状(多角形状)となるものを� ��用したが、円形状又は楕円形状であっても� ��い。要は、電子機器の摺動部がフレーム材� ��開口部と摺動可能であって、さらに、当該� ��動部及び開口部との間に作用する静止摩擦� ��によって電子機器がフレーム材に固定可能� ��あればよい。

 以上のように、上記した実施形態では、� ��業機械システム100を構成する中空状のフレ� ��ム材104に非常停止スイッチ105等の様々な電� ��機器を着脱自在に取り付けることができ、� ��かも、電子機器をフレーム材104に取り付け� ��際に当該電子機器の少なくとも一部がフレ� ��ム材104の内部に収納される。したがって、� ��子機器を産業機械システム100に容易に、し� ��もコンパクトに配設することができる。

 また、非常停止スイッチ105等の電子機器� ��、当該電子機器の種類に応じて必要な部分� ��みをフレーム材104から露出させて配設する� ��とができるため、電子機器がフレーム材100� ��ら突出するのを最小限に抑えることができ� ��産業機械システム100に電子機器をコンパク� ��に配設することができる。

 また、フレーム材104が金属で構成されて� ��るため、フレーム材104としては十分な強度� ��確保しつつ、非常停止スイッチ105等の電子� ��器の摺動部をフレーム104の開口部に沿って� ��動させることで、電子機器をフレーム材104� ��任意の位置に配置することができるため、� ��業機械システム100への電子機器の配設位置� ��自由度が高くなり、産業機械システム100の� ��置現場に応じて、電子機器の配設位置の微� ��整を容易に行うことができる。

 また、発光素子111c,111d等の最小単位の電� ��機器を産業機械システム100の設計に応じて� ��み合わせることで、当該産業機械システム1 00に必要な電子機器を構成することができる� ��したがって、最小単位の電子機器を量産す� ��ことで、産業機械システム100の設計に応じ� ��電子機器を特別に設計する必要がなくなる� ��で、電子機器の量産効果による低コスト化� ��び電子機器の特別設計に要する費用の削減� ��図ることができる。

 また、安全スイッチ106がフレーム材104b,10 4cどうしを連結する連結部材として機能する� ��め、安全スイッチをフレーム材と一体的に� ��設することができ、よりコンパクトに安全� ��イッチ106を産業機械システム100に配設する� ��とができる。

 また、フレーム材104の内部に電源ライン� ��び信号ラインを配設しているため、各電子� ��器ごとに必要な配線を別途設ける必要がな� ��なり、省配線化を図ることができる。また� ��各ラインがフレーム材の内部に設けられる� ��とで、作業者が配線に引っ掛かるのを防止� ��きるため、断線を防止することができる。� ��らに、各ラインがフレーム材の内部に設け� ��れることで、各電子機器間の配線をフレー� ��材の外部に沿って束ねる必要がなくなり、� ��雑な配線によって産業機械システム100の見� ��えが悪くなるのを防止できる。

 <第2実施形態>
 この発明を、上記した第1実施形態と異なる 産業機械システムに適用した場合の第2実施� �態について、図11ないし図16を参照して説明� ��る。図11は産業機械システムを示す外観図� �図12は図11の産業機械システムの要部拡大図� ��図13ないし図16はそれぞれ電子機器の取付構 造の一例を示す図である。

 1.産業機械システム
 図11に示すように、本実施形態における産� �機械システムは、例えば第1実施形態で説明� ��た産業機械システム100の安全柵103の外部か� ��安全柵103の内部の産業用ロボット101へワー� ��を搬送し、産業用ロボット101により加工さ� ��た後のワークを安全柵103の外部へ搬送する� ��ルトコンベア200(本発明の「電子機器の検知 対象」及び「産業機器」に相当)である。こ� �ベルトコンベア200のベルト部201は、フレー� �材204で構成された台座の上に配設されてい� �。

 また、ベルトコンベア200を産業機械シス� ��ム100に配設する場合には、安全柵103の一部� ��開口部を設けてベルトコンベア200を配設す� ��。そして、ベルトコンベア200の端部には開� ��部側には作業者の安全を守るためにライト� ��ーテン202が配設されている。

 図12に示すように、ライトカーテン202に� �、対向配置された一対のフレーム材204a,204b� �、発光素子301a,302a,303a(本発明の「電子機器� �に相当)と受光素子301b,302b,303b(本発明の「電� ��機器」に相当)とが対応配置されて成る光検 出器301,302,303をがそれぞれ異なる位置に配設� ��れている。そして、安全柵103の開口部に発� ��素子301a,302a,303aから受光素子301b,302b,303bへと 投光された光Lによる保護バリアを形成して� �る。このようにして形成された光による保� �バリアを作業者の腕等のベルト部201上を流� �るワークと比べて非常に大きな遮光物が通� �して、例えば発光素子301a,302a,303aから受光素 子301b,302b,303bへと投光される光Lが一斉に遮光 されると異常とみなして、ライトカーテン202 が有する安全リレーモジュールから信号が送 信されて、ベルトコンベア200の主回路への電 源を遮断して産業機械システム全体を緊急停 止させるように構成されている。なお、発光 素子301a,302a,303aから受光素子301b,302b,303bへと� �光される光Lの一部が遮光される場合も、異� ��とみなしてもよいのはもちろんである。

 また、上記した第1実施形態と同様に、ベ ルトコンベア200の台座を構成するフレーム204 cには非常停止スイッチ205、表示灯207等が設� �られており、上記した動作と同様の動作を� �うように構成されている。その他の構成及� �動作は上記第1実施形態と同様であるため、� ��下では、図1も参照して、主として第1実施� �態との相違点について詳細に述べる。なお� �第1実施形態と同一な構成及び動作について� ��、同一符号を引用してその構成及び動作の� ��明を省略する。

 2.取付構造(7)
 次に、図13及び図14を参照して、ライトカー テン202を構成するための各電子機器とフレー ム204a,204bとの取付構造について説明する。図 13は図12に示すライトカーテンの部分拡大図� �あり、(a)はフレーム材204bを示した図、(b)な� ��し(g)はライトカーテン202を個々の電子部品� ��分解した図である。また、図14は、図13(d)に 示すスペーサ403の変形例を示す図である。

 図13(a)に示すように、断面四角形状のフ� �ーム材204bには、その長さ方向に沿って溝状� ��開口部204b1が形成されている。また、本実� �形態におけるライトカーテン202は、(b)に示� �終端抵抗401、(c)に示すライトカーテン202の� �動状況を表示する発光部402cを有するミュー� ��ランプ402、(d)に示すスペーサ403、(e)に示す� ��光部404cを有する受光素子404、(f)に示す安全 リレーモジュール405、(g)に示す発光部406cを� �する発光素子406(それぞれが本発明の「電子� ��器」に相当)が、産業機械システムの設計に 応じて任意の数だけ組み合わされてフレーム 材204a,204bに取り付けられることによって構成 されている。

 また、図13(c)ないし(g)に示すように、フ� �ーム材204a,204bの内側面に沿って摺動可能な� �動部402a,403a,404a,405a,406aが形成されている。� �た、ミュートランプ402、スペーサ403、受光� �子404、安全リレーモジュール405及び発光素� �406は、摺動部402a,403a,404a,405a,406aがフレーム� �204a,204bの内側面に沿って摺動しつつ、フレ� �ム材204a,204bに収納可能な大きさに構成され� �いる。

 ミュートランプ402、スペーサ403、受光素� ��404、及び発光素子406の上面及び下面、安全� ��レーモジュール405の上面には、それぞれ電� ��的にかつ機械的に接続可能にコネクタ402b,40 3b,404b,405b,406bが設けられている。また、安全� ��レーモジュール405の下面及び側面には、コ� ��クタ405cがフレーム204a,204b内に配設された電 源ライン及び信号ラインと接続可能に設けら れている。

 したがって、図13(b)ないし(f)に示すよう� �、最上部に終端抵抗401を、最下部に安全リ� �ーモジュール405を配置し、これら終端抵抗40 1と安全リレーモジュール405との間に、ミュ� �トランプ402、スペーサ403、受光素子404を必� �な組み合わせで、しかも、ミュートランプ40 2の発光部402cと受光部404cとが同方向を向くよ うに配置して、コネクタどうしを結合するこ とで、ライトカーテン202の受光器側を構成す ることができる。

 また、この受光器の受光素子404を発光素� ��406と入れ替えて、発光部406cがミュートラン プ402の発光部402cと同方向を向くように配置� �ることで、ライトカーテン202の発光器側を� �成することができる。

 そして、このように構成された受光器を� ��摺動部402a,403a,404a,405aをフレーム材204bの内� �面に沿って摺動させつつフレーム204b内に収� ��して、発光部402c及び受光部404cが開口から� �出するように配置することで受光器が配設� �れる。

 また、同様に発光器を、摺動部402a,403a,405 a,406aをフレーム材204aの内側面に沿って摺動� �せつつフレーム204a内に収納して、発光部402c 、発光部406cが開口から露出するように配置� �ることで発光器が配設される。

 なお、摺動部402a,403a,404a,405a,406aと、フレ� ��ム材204a,204bの内側面との間に作用する静止� ��擦力によって受光器及び発光器はフレーム� ��204a,204bの任意の位置に固定される。

 また、発光素子406は、ねじ406dを外して、 内部の発光体の投光方向を調整することで、 発光素子406の投光方向を調整可能に構成され ており、受光器の受光素子404の受光部404cに� �実に光Lが投光されるように調整することが� ��きる。また、ミュートランプ402をスペーサ4 03の代わりに利用することもできる。

 また、フレーム204a,204b内に配設された電� ��ライン及び信号ラインと、安全リレーモジ� ��ール405との接続は下面側と側面側のどちら� ��コネクタ405cを用いても構わないが、利用し ない方のコネクタ405cには終端抵抗401を嵌着� �る。

 また、スペーサとして、図14に示すスペ� �サを利用してもよい。図14(a)に示すスペーサ 407は、その長さが、図13(d)に示すスペーサ403� ��整数倍となっている。また、図14(b)に示す� �ペーサ408は柔軟な樹脂で構成されており、� �リットを設けることで、湾曲したフレーム� �収納することができる。

 なお、例えば、受光素子404及び発光素子406� ��長さHを最小単位とした場合に、その他の電 子機器(ミュートランプ402、スペーサ403等)の� ��さは、全て、
H×(整数倍)
となるように構成されている。このように構 成すると、ライトカーテン202の発光器と受光 器との間で、対応する発光素子406と受光素子 404との位置を容易に合わせることができる。

 また、ミュートランプ402の発光色及び発� ��素子の発光方式(ランプ方式等)は、産業機� �システムの規模、コスト等に応じて、それ� �れ任意の発光色及び発光方式を採用するこ� �ができる。またミュートランプ402の数は限� �されるものではなく、必要な発光色を有す� �ミュートランプ402を必要な数だけ組み合わ� �てもよい。

 また、本実施形態では、フレーム材204a,20 4b、各電子機器402,403,404,405,406,407,408の断面形� ��は四角形状(多角形状)となるものを採用し� �が、円形状又は楕円であってもよい。要は� �電子機器の摺動部がフレーム材の開口部又� �内側面と摺動可能であって、さらに、当該� �動部と開口部及び内側面との間に作用する� �止摩擦力によって電子機器がフレーム材に� �定可能であればよい。

 3.取付構造(8)
 次に、図15及び図16を参照して、表示灯500と フレーム材204cとの取付構造について説明す� �。図15は図11の表示灯207の部分拡大図であり� ��図15(a)は表示灯207を電子部品ごとに分解し� �図、(b)は発光素子501,502がフレーム材204cの開 口部204c1に取り付けられる状態を示す図であ� ��。また、図16は、表示灯207がフレーム材204c� ��取り付けられた状態を示す図であり、図16(a )はその正面図を示し、(b)は図15(b)の上側から 見た図である。

 図15(a)、(b)に示すように、表示灯207を構� �する発光素子501,502には任意の発光色を有す� ��LEDから成る発光部501c、502cが設けられ、フ� �ーム材204cの長さ方向に沿って形成された溝� ��の開口部204c1に摺動可能な摺動部501a,502aが� �体的に形成されている。また、摺動部501a,502 aには、発光素子501,502どうしを機械的に連結� ��能に連結部501b、502bが設けられている。

 この連結部501b、502bどうしを連結するこ� �で、所謂、積層型表示灯を構成することが� �きる。なお、表示灯207のフレーム材204cへの� ��付構造については、上記第1実施形態の「7.� ��子機器の取付構造(6)」の項で説明した構造� ��ほぼ同様であるため、その構成及び動作の� ��明を省略し、以下ではこの取付構造に特有� ��構造について説明する。

 図16(b)に示すように、フレーム材204cの内� ��面には、電源/信号ライン204c2が配設されて� ��る。また、本発明の電子機器である発光素� ��501,502の摺動部501a,502aには接触端子501d,502dが 設けられており、発光素子501,502をフレーム� �204cに着脱することで、電源/信号ライン204c2� ��接触端子501d,502dとが接離するように構成さ� ��ている。

 したがって、各発光素子501,502ごとに必要 な配線を別途設ける必要がなくなり、省配線 化を図ることができる。また、各ラインがフ レーム材204cの内部に設けられることで、作� �者が配線に引っ掛かることを未然に防止で� �るため、従来のような引っ掛けにより断線� �ることがない。さらに、各ラインがフレー� �材204cの内部に設けられることで、各電子機� ��間の配線をフレーム材の外部に沿って束ね� ��必要がなくなり、複雑な配線によってベル� ��コンベア200の外観的な見栄えの低下を防止� ��きる。

 また、発光素子501,502の発光色及び発光素 子の発光方式(ランプ方式等)は、産業機械シ� ��テムの規模、コスト等に応じて、それぞれ� ��意の発光色及び発光方式を採用することが� ��きる。また発光素子の数は限定されるもの� ��はなく、必要な発光色を有する発光素子を� ��要な数だけ組み合わせて表示灯を形成して� ��よい。

 また、本実施形態では、フレーム材204cの 断面形状は四角形状(多角形状)となるものを� ��用したが、円形状又は楕円であってもよい� ��要は、電子機器の摺動部がフレーム材の開� ��部と摺動可能であって、さらに、当該摺動� ��と開口部との間に作用する静止摩擦力によ� ��て電子機器がフレーム材に固定可能であれ� ��よい。

 なお、図11に示す非常停止スイッチ205も� �上記した取付構造と同様の構成であるため� �その構成及び動作の説明を省略する。

 また、この取付構造では、電子機器に接� ��端子501d,502dを設けて電源/信号ライン204c2と� ��続したが、連結部501b,502bにそれぞれ端子を� ��けて、別途、フレーム材204c内に配設された 電源ライン及び信号ラインと接続する構成で もよい。

 <その他>
 1.取付構造(9)
 次に、図17を参照して、センサ等の電子機� �603とフレーム材600との取付構造について説� �する。図17に示すように、その長さ方向に開 口602が設けられたフレーム材600に、センサ等 の電子機器603を収納してねじ601で取り付けて もよい。

 2.取付構造(10)
 次に、図18を参照して、センサ等の電子機� �704とフレーム材700との取付構造について説� �する。図18は取付構造の一例を示す図であっ て、(a)は上面図、(b)は一部拡大斜視図、(c)は 補助フレーム材に電子機器が取り付けられて いる図である。

 図18(a)に示すように、フレーム材700は、� �断面ほぼ渦巻き状に形成されており、(b)に� �すように、電子機器704をフレーム材700に収� �することで、開口部701及び703でセンサ等の� �子機器704を挟持できるように構成されてい� �。

 また、図18(a)に示すように、フレーム材70 0の開口部には凸部702が設けられており、こ� �凸部702が電子機器704に設けられた凹部(図示� ��略)に嵌入することで、電子機器704のフレー ム材700への取付位置を固定することができる 。

 また、センサ等の電子機器705が小型であ� ��、フレーム材700の開口部701及び703で挟持で� ��ない場合には、フレーム材700に補助フレー� ��材700aを設けてもよい。補助フレーム材700a� �は凸部702と嵌合可能に凹部702bが設けられて� ��り、ねじ706によって小型の電子機器705を補� ��フレーム材700aに取り付け可能に構成されて いる。そして、電子機器705を取り付けた状態 で補助フレーム材700aをフレーム材700に収納� �ることで、開口部701及び703で補助フレーム� �700aを挟持することができ、その結果、セン� ��等の電子機器705がフレーム材700に取り付け� ��れる。

 3.取付構造(11)
 次に、図19ないし図22を参照して、表示灯307 ,507及びスイッチ305等の電子機器とフレーム� �800との取付構造について説明する。図19は取 付構造の一例を示す図であって、(a)はフレー ム材800の斜視図、(b)は表示灯307の斜視図、(c) はスイッチ305の斜視図である。

 また、図20は図19に示す取付構造を有する フレーム材及び電子機器の要部断面図であっ て、図20(a)は図19(a)のP-P線矢視断面図、(b)は� �19(b)のQ-Q線矢視断面図、(c)は図19(c)のR-R線矢� ��断面図である。また、図21は図19に示す表示 灯307及びスイッチ305がフレーム材800に取り付 けられた状態を示す斜視図である。また、図 22は図19に示すフレーム材800に取り付けられ� �電子機器の他の一例を示す図であって、図22 (a)は表示灯507の斜視図、(b)は(a)のS-S線矢視断 面図を示す。

 図19(a)、図20(a)に示すように、フレーム材 800はアルミニウムや鉄等の金属製であって中 空状に形成されており、その側面にはフレー ム材800の長さ方向に沿って横断面略T字状に� �状の開口部803が形成されており、上述した� �うに、開口部803に沿って摺動する例えば図9� ��示すような摺動部113a1,113b1を有する発光素� �113a,113b等の電子機器が取り付け可能に構成� �れている。

 また、開口部803はフレーム材800どうしを� ��結するための機能も有し、例えば断面形状� ��略T字状であって開口部803と摺動可能な摺動 部を有する連結部材(図示省略)の一端を一の� ��レーム材800の開口部803に差し込み、同連結� ��材の他端を他のフレーム材800の開口部803に� ��し込むことで、フレーム材800どうしを互い� ��連結することができる。なお、連結部材と� ��ては、断面形状がフレーム材800に外挿可能� ��大きさの四角(多角)形状、円形状又は楕円� �状であって、その内側面に開口部803と摺動� �能に断面形状が略T字状の摺動部が突設され� ��ものを用いることができる。また、板状の� ��体部に断面形状が略T字状の摺動部が突設さ れたものを連結部材として用いてもよい。ま た、板状の部材を連結部材の摺動部として機 能させて、当該板状の連結部材を開口部803に 挿入することでフレーム材800どうしを連結し てもよい。要は、連結部材の摺動部がフレー ム材800の開口部803と摺動可能であって、さら に、当該摺動部及び開口部803との間に作用す る静止摩擦力によって連結部材がフレーム材 800に固定可能であればよい。また、連結部材 はアルミニウムや鉄等の金属製であってもよ いし、アクリル等の樹脂性であってもよい。 要は、フレーム材800を連結するにあたり、外 力が加わっても破壊されない等、十分な破壊 強度及び硬度を有し、安全性を確保できる材 質であればどのような材質であってもよい。

 また、図19(a)及び図20(a)に示すように、フ レーム材800の側面には、後述するように表示 灯307,507及びスイッチ305の一部が収納されて� �入して取り付けられるように横断面がほぼ� �台形”状の凹部801がほぼ同形状に4ヶ所形成� ��れている。また、同図に示すように、凹部8 01の底面部801aにはフレーム800内に配設された 電源ライン及び信号ラインと接続されたコネ クタ802が設けられている。

 また、図19(b)及び図20(b)に示すように、表 示灯307はそれぞれ異なる発光色を有する発光 部307R,307Y,307Bを有し、フレーム材800の凹部801� ��嵌入可能に横断面略扇形状に形成されてい� ��。また、図20(b)に示すように、表示灯307の� �部にはLED307bを有する基板307cが配設されてい る。そして、基板307cには表示灯307の背面側� �露出するようにコネクタ307aが設けられてお� ��、このコネクタ307aは、表示灯307がフレーム 材800の凹部801に着脱されることで凹部801に設 けられたコネクタ802と接離して、表示灯307が フレーム材800に取り付けられた状態で、コネ クタ802,307aを介して基板307cがフレーム材800内 部に配設された電源ライン及び信号ラインと 電気的に接続されるように構成されている。

 また、図20(b)に示すように、表示灯307の� �面側には、発光部307R,307Y,307Bの発光色に対応 した色に着色された半透明の透光色板307y(307r 、307b)が配設されている。したがって、発光� ��307R,307Y,307Bは、LED307bが発光することで、透� ��色板307y(307r、307b)の色に対応した発光色で� �光することができる。すなわち、表示灯307� �電源ライン及び信号ラインからの信号にし� �がい、産業機器の動作状況に応じた発光色� �発光することができるように構成されてい� �。

 また、図20(b)に示すように、表示灯307の� �面には、フレーム材800の凹部801の内側面801b� ��沿って摺動可能に摺動部307dが形成されてい る。また、表示灯307は、摺動部307dが凹部801� �内側面801bに沿って摺動しつつ凹部801に嵌入� ��てフレーム材800に収納可能な大きさに形成� ��れている。なお、表示灯307の摺動部307dと、 凹部801の内側面801bとの間に作用する静止摩� �力によって表示灯307はフレーム材800の凹部80 1に固定される。

 また、図19(c)及び図20(c)に示すように、ス イッチ305は産業機器の停止状態を解除する解 除押ボタン305a及び産業機器を非常停止させ� �非常停止押ボタン305bを有しており、フレー� ��材800の凹部801に嵌入可能に横断面がほぼ”� ��形”状に形成されている。

 図20(c)に示すように、スイッチ305の内部� �は押ボタン305b(305a)と接続され、スイッチ305� ��背面側に露出するようにコネクタ305dが設け られた基板305cが配設されている。そして、� �ネクタ305dは、スイッチ305がフレーム材800の� ��部801に着脱されることで凹部801に設けられ� ��コネクタ802と接離して、スイッチ305がフレ� ��ム材800に取り付けられた状態で、コネクタ8 02,305dを介して基板305cがフレーム材800内部に� ��設された電源ライン及び信号ラインと電気� ��に接続されるように構成されている。した� ��って、必要に応じてスイッチ305に設けられ� ��解除押ボタン305aまたは非常停止押ボタン305 bを押すことによって、電源ライン及び信号� �インを介して産業機器の動作を制御できる� �

 また、図20(c)に示すように、スイッチ305� �側面には、フレーム材800の凹部801の内側面80 1bに沿って摺動可能に摺動部305eが形成されて いる。また、スイッチ305は、摺動部305eが凹� �800の内側面801bに沿って摺動しつつ凹部801に� ��入してフレーム材800に収納可能な大きさに� ��成されている。なお、スイッチ305の摺動部3 05eと、凹部801の内側面801bとの間に作用する� �止摩擦力によってスイッチ305はフレーム材80 0の凹部801に固定される。

 次に、図21を参照して表示灯307及びスイ� �チ305をフレーム材800に取り付けた状態につ� �て説明する。本取付構造では、図21に示すよ うに、スイッチ305の押ボタン305a,305b及び表示 灯307の発光部307R,307Y,307Bのみをフレーム材800� ��ら露出するように配設することができるた� ��、これらの電子機器をコンパクトに産業機� ��システムやその他のに配設することができ� ��。

 なお、表示灯307の発光色及び発光素子の� ��光方式(LED、ランプ、有機EL方式等)は、産業 機械システムの規模、コスト等に応じて、そ れぞれ任意の発光色及び発光方式を採用する ことができる。例えば、図22に示すように、� ��光素子としてLEDの代わりに液晶ディスプレ� ��507bを採用してもよい。また、液晶ディスプ レイ507bの代わりに、多数のLEDの組み合わで� �字や文字などを映し出すLEDディスプレイ(い� ��ゆるキャラクターディスプレイと称される� ��のも含む)を採用してもよいことは言うまで もない。なお、表示灯507のその他の構成及び 動作は表示灯307の構成及び動作と同様である ため、相当符号を付してその構成及び動作の 説明を省略する。

 また、表示灯307では、半透明の透光色板� ��採用して発光部307R,307Y,307Bの発光色を形成� �たが、発光色の形成方法としてはこれに限� �れず、目的に応じて特定の発光色を有するLE Dを設けることで発光色を形成してもよい。

 また、本取付構造では、コネクタ802,307a,3 05d,507aを利用して、電源ライン及び信号ライ� ��と電子機器との電気的接続を行ったが、電� ��ライン及び信号ラインと電子機器との接続� ��フレーム材800から直接配線することで接続� ��るようにしてもよい。

 また、フレーム材800の凹部801に取り付け� ��電子機器の組合せは図21に示す組み合わせ� �限られず、必要に応じて、表示灯307,507及び� ��イッチ305を種々組み合わせてフレーム材800� ��取り付ければよい。例えば、図20のフレー� �材800の4つの凹部801の全てに表示灯307を取り� ��けることで、フレーム材800の全周を表示灯3 07とする、いわゆる全周表示灯を構成しても� ��い。また、4つの凹部801の全てに表示灯307を 取り付けずに、4つの凹部801のうちの一部の� �部801に表示灯307を取り付け、残りの凹部801� �は何も取り付けない構成にしてもよい。ま� �、全周表示灯を構成した場合、表示灯307の� �御装置(図示省略)によって4つの表示灯307を� �に点灯して消灯させることで、4つの表示灯3 07により回転灯を構成することができる。ま� ��、図20のフレーム材の4つの凹部801のうち、1 つの凹部801には何も取り付けず、残りの凹部 801に種々の電子機器を取り付け、その何も取 り付けていない凹部801の底面部801aを壁面と� �向させて、フレーム材800を壁面に所定の取� �部材(例えばねじ)を用いて取り付けることも できる。また、本取付構造では電子機器(表� �灯307,507及びスイッチ305)をフレーム材800に静 止摩擦力を利用して取り付けたが、ねじやボ ルト・ナット等で取り付けてももちろんよい 。

 なお、本発明は上記実施形態に限定され� ��ものではなく、その趣旨を逸脱しない限り� ��おいて上述したものに対して種々の変更を� ��えることが可能である。

 例えば、上記した実施形態では、開口部� ��フレーム材の同一側面に形成したが、2以上 の側面に開口部を形成してもよい。また、開 口部の向きが異なるように2つのフレーム材� �連結した構成でもよい。このような構成と� �れば、例えば、このようなフレーム材が安� �柵の一部を構成する場合に、このフレーム� �のみで安全柵の内部と安全柵の外部とに電� �機器を取り付けることが可能となり、電子� �器の配置位置をほぼ一箇所に集めることが� �きる。また、フレームに取り付ける電子機� �の種類に応じて開口部の方向を変更するこ� �で、電子機器の取付方向をコンパクトにま� �めることができる。

 また、上記第1実施形態では、安全柵103に 囲まれる産業用ロボット101を電子機器の検知 対象として例に挙げて説明したが、当該検知 対象はこれに限定されず、例えばプレス機の ように作業者に危険が及ぶ可能性のある産業 機器全て及び産業機器以外の機器等にも本発 明を適用することができる。

 また、フレーム材を構成するアルミニウ� ��や鉄といった金属に限定されず、十分な強� ��を持つものであればどのようなものであっ� ��もよい。

 また、本発明に係る中空状のフレーム材� ��、産業機械システムのうち、電子機器を配� ��する部分にのみ用いてもよい。

 また、上記した実施形態では、電源ライ� ��及び信号ラインの両方をフレーム材の内部� ��配設する構成としたが、いずれか一方のラ� ��ンのみをフレーム材の内部に配設してもよ� ��。また、両ラインとも従来のようにフレー� ��材の外部に配設してもよい。

 また、上記した実施形態で説明した「取� ��構造(9)、(10)」において、必要に応じてセン サ等の電子機器をフレーム材の外部に配設し てもよい。

 また、上記した実施形態において、多数� ��電子機器と産業機械システムの制御装置と� ��間の接続は、例えばASI(Actuator Sensor Interface )ケーブルを用いて省配線で行ってもよいし� �多数の信号線から成るバスラインを用いて� �よい。

 また、上記した実施形態で説明した「取� ��構造(1)~(11)」は、それぞれの取付構造の一� �様にすぎず、可能であれば、それぞれの取� �構造を相互に組み合わせて利用してももち� �んよい。

 さらに、電子機器が取り付けられるフレ� ��ムは、図1や図11に示すように産業機械シス� ��ムを構成する骨格であることが望ましい。� ��にこのような骨格は、強度向上やコストダ� ��ン、軽量化などのため中空状である場合が� ��く、この空間を利用して電子機器を取り付� ��ることが望ましい。

 また、上記した実施形態では産業機器を� ��子機器の検知対象とした産業機械システム� ��この発明の電子機器の取付構造を適用した� ��合について説明したが、そのほかに例えば� ��売店舗における万引き防止柵を備える万引� ��防止システムにも提供することができ、店� ��出入口に上記したようなフレーム材を少な� ��とも一対配設し、これらフレーム材に電子� ��器としての万引き防止センサを容易にかつ� ��ンパクトに取り付けることができる(なお、 この場合の電子機器の検知対象は、販売店舗 の製品である)。

 さらに、老人ホームや保育所などに設置� ��れるベッドの柵や手摺りに、電子機器とし� ��人の移動を検知するセンサを取り付けるこ� ��ができ、幼稚園や小中学校などへの不審者� ��無断進入を防止したり、授業中の生徒の無� ��外出を防止するために、幼稚園や小中学校� ��出入口にフレーム材を配設し、このフレー� ��材に人の移動を検出する電子機器としての� ��ンサを容易にかつコンパクトに取り付ける� ��ともできる。また、出入口に「本日は休校( 休園)です」等のメッセージを表示させたり� �出入口の扉の開閉制御を行うために、フレ� �ム材に電子機器として表示器やロック機能� �き安全スイッチを容易にかつコンパクトに� �付けることもできる。なお、人ではなく動� �を検知対象とする場合には、動物園やペッ� �ショップなどにも適用可能である。

 また、物品載置棚における物品の出入を� ��知するピッキングシステムや、立体駐車場� ��車両の出入を検知するシステムにもこの発� ��の電子機器の取付構造を適用でき、物品や� ��両の出入を検知する検知センサや表示灯な� ��を、電子機器としてシステムのフレーム材� ��容易にかつコンパクトに取付けることがで� ��る。