以下、本発明の実施の形態について、図� ��を参照して詳細に説明する。

 (実施の形態1)
 本発明の実施の形態1に係る端末100の構成に ついて、図7を用いて説明する。受信RF102部は 、アンテナ101を介して受信した信号にダウン コンバート、A/D変換等の受信処理を施し、受 信処理を施した信号を復調部103に出力する。 復調部103は、受信RF部102から出力された信号� ��等化処理、復調処理を施し、これらの処理� ��施した信号を復号部104に出力する。復号部1 04は、復調部103から出力された信号に復号処� ��を施し、データ信号及び制御情報を抽出す� ��。また、抽出された制御情報のうち、RB(Reso urce Block)割当情報が参照信号生成部108の位相 回転付加部110及びマッピング部111に出力され る。

 符号化部105は、送信データを符号化し、� ��号化データを変調部106に出力する。変調部1 06は、符号化部105から出力された符号化デー� ��を変調し、変調信号をRB割当部107に出力す� �。RB割当部107は、変調部106から出力された変 調信号をRBに割り当て、RBに割り当てた変調� �号を多重化部114に出力する。

 参照信号生成部108は、DFT部109、位相回転� ��加部110、マッピング部111、IFFT部112、巡回シ フト部113を備えており、復号部104から出力さ れたRB割当情報に基づいて、ZC系列から参照� �号を生成し、生成した参照信号を多重化部11 4に出力する。以下、参照信号生成部108の内� �構成について説明する。

 DFT部109は、ZC系列を生成するZC系列生成部 (図示せぬ)から出力されたZC系列にDFT処理を� �し、時間領域から周波数領域の信号に変換� �、周波数領域に変換したZC系列を位相回転付 加部110に出力する。ここで、図示せぬZC系列� ��成部は、復号部104で抽出された制御情報の� ��ち、RB割当情報を用いて送信帯域幅を特定� �、送信帯域幅に対応するZC系列長Nを特定す� �。また、復号部104で抽出された制御情報の� �ち、所属するセルに割り当てられた系列番� �を表す情報を用いて系列番号を特定する。� �れらの系列長及び系列番号を用いて、ZC系列 生成部はZC系列を生成し、DFT部109に出力する� ��

 なお、ZC系列のフーリエ変換対はZC系列に 写像される関係にあるため、以下の説明では 、直接周波数領域で生成されるZC系列を用い� ��説明する。つまり、DFT部109から出力される� ��回シフトを含まないZC系列は、式(3)で表さ� �、DFT部109の前段に巡回シフト部113が存在す� �構成ではDFT部109から出力された信号が式(4)� �なる。

 位相回転付加部110は、システム帯域内で� ��宜的に定めた周波数を基準点としたとき、� ��準点と参照信号の送信帯域との周波数差δ� �相当する位相回転をDFT部109から出力されたZC 系列に付加し、位相回転を付加したZC系列を� ��ッピング部111に出力する。

 なお、基準点となる周波数はサブキャリ� ��と読み替えることができ、また、基準点と� ��る周波数は複数のセル間で共通の値を用い� ��。

 マッピング部111は、復号部104から出力さ� ��たRB割当情報に基づいて、位相回転付加部11 0から出力されたZC系列を端末100の送信帯域に 対応した帯域にマッピングし、マッピングし たZC系列をIFFT部112に出力する。IFFT部112は、� �ッピング部111から出力されたZC系列にIFFT(Inve rse Fast Fourier Transform)処理を施し、IFFT処理� �施したZC系列を巡回シフト部113に出力する。

 巡回シフト部113は、IFFT部112から出力され たZC系列を所定のシフト量分巡回シフトし、� ��回シフトしたZC系列を参照信号として多重� �部114に出力する。シフト量は、例えば、基� �局から通知される制御情報を用いて特定す� �。

 多重化部114は、RB割当部107から出力され� �送信データ(変調信号)と巡回シフト部113から 出力されたZC系列(参照信号)とを時間多重し� �多重信号を送信RF部115に出力する。なお、多 重化部114における多重化方法は、時間多重に 限らず、周波数多重、符号多重、複素空間上 のIQ多重であってもよい。

 送信RF部115は、多重化部114から出力され� �多重信号にD/A変換、アップコンバート、増� �等の送信処理を施し、送信処理を施した信� �をアンテナ101から無線送信する。

 ここで、参照信号生成部108においてZC系列� �位相回転を付加する理由について説明する� �まず、図8に示すように、ZC系列の送信帯域� �基準点からδサブキャリア離れた位置とする と、基準点を考慮したZC系列は周波数領域に� ��いて以下の式(5)で表される。

 上式(5)において、Nは系列長(素数)であり、k はサブキャリア番号(k=0,1,2,...,N-1)である。ま� ��、上式(5)において、右辺の第1項は送信帯域 を考慮しないZC系列(式(4)で表したF _u,m (k))を表し、ピーク位置は初期設定の巡回シ� �ト量に対応して決定される。また、第2項は� ��ブキャリアkに依存しない定数項であり、ピ ーク位置を移動させる要素ではない。さらに 、第3項は送信帯域に依存する位相回転の項� �あり、この第3項によって、相関演算で利用� ��る自セルのZC系列の要素と、隣接セルのZC系 列の要素とが、異なる帯域に割り当てられる 場合でも、これらのZC系列を同じ関係に保つ� ��とができる。なお、第3項の位相回転項は自 端末の送信帯域、系列番号、系列長に依存す るものであり、他の端末の送信帯域等に依存 するものではない。つまり、端末は上式(5)に おける右辺の第1項及び第3項を送信すればよ� ��。例えば、以下の式(6)のように第1項に第3� �の位相回転を付加して送信する。

 なお、上式(5)の右辺の定数項(第2項)を付� ��して送信してもよい。また、付加する定数� ��は上記に限定する必要はない。また、基準� ��と端末100から送信する参照信号の送信帯域� ��の周波数差に相当するδを利用して、式(4)� �左辺のkにk+δを代入して送信してもよい。

 なお、上式(5)における第3項の位相回転項 は自端末の送信帯域、系列番号、系列長に依 存するものであり、他の端末の送信帯域等に 依存するものではない。

 次に、本発明の実施の形態1に係る基地局 150の構成について、図9を用いて説明する。� �号化部151は、送信データ及び制御信号を符� �化し、符号化データを変調部152に出力する� �変調部152は、符号化データを変調し、変調� �号を送信RF部153に出力する。送信RF部153は、� ��調信号にD/A変換、アップコンバート、増幅� ��の送信処理を施し、送信処理を施した信号� ��アンテナ154から無線送信する。

 受信RF部155は、アンテナ154を介して受信� �た信号にダウンコンバート、A/D変換等の受� �処理を施し、受信処理を施した信号を分離� �156に出力する。

 分離部156は、受信RF部155から出力された� �号を参照信号と、データ信号及び制御信号� �に分離し、分離した参照信号をDFT(Discrete Fou rier Transform)部157に、データ信号及び制御信� �をDFT部164にそれぞれ出力する。

 DFT部157は、分離部156から出力された参照� ��号にDFT処理を施し、時間領域から周波数領� ��の信号に変換し、周波数領域に変換した参� ��信号を伝搬路推定部158のデマッピング部159� ��出力する。

 伝搬路推定部158は、デマッピング部159、� ��算部160、IFFT(Inverse Fast Fourier Transform)部161� ��マスク処理部162、DFT部163を備え、DFT部157か� ��出力された参照信号に基づいて、伝搬路を� ��定する。以下、伝搬路推定部158の内部構成� ��ついて具体的に説明する。

 デマッピング部159は、DFT部157から出力さ� ��た信号から各端末の送信帯域に対応した部� ��を抽出し、抽出した各信号を除算部160に出� ��する。

 除算部160は、基準点と送信帯域との周波� ��差δに相当する位相回転が加えられたZC系列 を用いて、デマッピング部159から出力された 信号を除算し、除算結果(相関値)をIFFT部161に 出力する。すなわち、除算部160で用いるZC系� ��は、端末100において式(5)で表されるZC系列� �送信された場合は式(5)のZC系列を用い、端末 100において式(6)で表されるZC系列が送信され� ��場合は式(6)のZC系列を用いる。なお、送信� �と同一のZC系列で除算するため、定数項が付 加された式(5)のZC系列、あるいは、定数項が� ��加されない式(6)のZC系列のいずれを用いた� �合においても、希望波の複素プロファイル� �出(チャネル推定)を正しく行うことができる 。

 IFFT部161は、除算部160から出力された信号 にIFFT処理を施し、IFFT処理を施した信号をマ� ��ク処理部162に出力する。

 抽出手段としてのマスク処理部162は、IFFT 部161から出力された信号にマスク処理を施す ことにより、所望の系列の相関値が存在する 区間(検出窓)の相関値を抽出し、抽出した相� ��値をDFT部163に出力する。

 DFT部163は、マスク処理部162から出力され� ��相関値にDFT処理を施し、DFT処理を施した相� ��値を周波数領域等化部166に出力する。なお� ��DFT部163から出力された信号は、伝搬路の周� ��数応答を表すものである。

 DFT部164は、分離部156から出力されたデー� ��信号及び制御信号にDFT処理を施し、時間領� ��から周波数領域の信号に変換し、周波数領� ��に変換したデータ信号及び制御信号をデマ� ��ピング部165に出力する。

 デマッピング部165は、DFT部164から出力さ� ��た信号から各端末の送信帯域に対応した部� ��のデータ信号及び制御信号が抽出され、抽� ��された各信号を周波数領域等化部166に出力� ��る。

 周波数領域等化部166は、伝搬路推定部158� ��のDFT部163から出力された信号(伝搬路の周波 数応答)を用いて、デマッピング部165から出� �されたデータ信号及び制御信号に等化処理� �施し、等化処理を施した信号をIFFT部167に出� ��する。

 IFFT部167は、周波数領域等化部166から出力 されたデータ信号及び制御信号にIFFT処理を� �し、IFFT処理を施した信号を復調部168に出力� ��る。復調部168は、IFFT処理が施された信号に 復調処理を施し、復調処理を施した信号を復 号部169に出力する。復号部169は、復調処理が 施された信号に復号処理を施し、受信データ を抽出する。

 ここで、伝搬路推定部158における除算部160� ��ついて式を用いて説明する。例えば、図10� �示すように、希望波(式(6)でu1,N1が利用され� �ZC系列)がセル#1から送信され、干渉波(式(6)� �u2,N2が利用されるZC系列)がセル#2から送信さ� ��、これらが合成されて基地局で受信される� ��合を想定する。このとき、干渉波のZC系列(u 2,N2)を除算部160において希望波のZC系列(u1,N1)� ��除算処理を行うと、相互相関が高い組み合� ��せ、つまり、u1/N1≒u2/N2≒u/Nの関係を満たし ている場合には、除算部160における干渉波の 周波数応答は以下の式(7)で表される。

 上式(7)において、右辺第2項のConstはサブ� ��ャリアkに依存する項ではないため、干渉波 ピークの位置に無関係であるが、右辺第1項� �よって、干渉波ピークを希望波ピークから� �間領域において(m2-m1)δサンプル離れた位置� �発生させることができる。これにより、図11 に示すように、干渉波ピークを希望波の検出 窓外に発生させることができ、自セルの信号 を分離することができるので、チャネル推定 精度を向上させることができる。

 以下、本実施の形態に係るZC系列生成方� �により、送信帯域にかかわらず、希望波と� �渉波の相関ピークの位置を所定の巡回シフ� �量の関係に維持できることを詳細に説明す� �。

 従来方式では、例えば、セル#1から希望� �(系列番号u1、系列長N1、巡回シフト番号m1)、 セル#2から干渉波(系列番号u2、系列長N2、巡� �シフト番号m2)が図12に示すRB送信帯域で送信� ��れ、セル#2のZC系列がセル#1で受信されるこ� ��を想定する。ここで、式(4)で表されるZC系� �が送信周波数帯にかかわらず、それぞれの� �ルで生成される。

 この場合、セル#2のZC系列の先頭のスペクト ラム値はセル#1のZC系列の13番目のスペクトラ ム値で除算される。なお、これらが相互相関 の高い組み合わせ、つまり、u1/N1≒u2/N2≒u/N� �関係を満たしている場合、セル#2のZC系列の� ��関値ピークはあらかじめ時間領域で設定さ� ��た巡回シフト量とは異なる位置に発生する� ��これを式で示すと以下の式(8)になる。ただ� ��、Constは定数項を表す。

 ここで、第1項、第2項はサブキャリアkに� ��存する項であり、周波数領域でサブキャリ� ��毎に比例した位相回転を与える。周波数領� ��での位相回転は、時間領域での巡回シフト� ��相当し、相関値のピーク位置に影響を与え� ��項である。一方、第3項はサブキャリアkに� �存しない項であり、相関値のピーク位置に� �響を与えない項である。

 なお、第1項は巡回シフト番号m2及びm1に� �存する項であり、各セルで与えられる巡回� �フト番号によって相関値のピーク位置を決� �できる。しかしながら、第2項はRB送信帯域� �依存する項であり、セル間でRB送信帯域が同 じ場合はδ2-δ1=0となるため、相関値のピーク 位置に影響を与えないが、RB送信帯域が異な� ��場合はδ2-δ1≠0となる。このとき、第2項が1 +j0以外の値となる場合は、希望波と干渉波の ピーク位置の関係が崩れ、干渉波が希望波の 検出窓内に生じる可能性がある。干渉波ピー クが希望波ピークの検出窓に発生した場合、 希望波と干渉波の遅延プロファイルを分離す ることができないため、チャネル推定精度が 劣化してしまう。

 このように、従来方式では、ZC系列及び� �回シフト系列は、送信帯域幅(RB数)のみに基� ��いて生成及び送信される。したがって、相� ��演算で利用する自セルのZC系列の要素と、� �接セルのZC系列の要素とが、異なる帯域に割 り当てられる場合には、これらのZC系列の相� ��的な関係が保たれていない。

 上式(5)に示した巡回シフトZC系列生成方法� �用いた場合、従来方式の説明と同様に、例� �ば、セル#1から希望波(系列番号u1、系列長N1� ��巡回シフト番号m1)、セル#2から干渉波(系列� ��号u2、系列長N2、巡回シフト番号m2)が図12に� ��すRB送信帯域で送信され、セル#2のZC系列が� ��ル#1で受信されることを想定する。これを� �で示すと以下の式(9)になる。ただし、Constは 定数項を表す。

 ここで、第1項はサブキャリアkに依存す� �項であり、周波数領域でサブキャリア毎の� �相回転の項である。周波数領域での位相回� �は、時間領域での巡回シフトに相当し、相� �値のピーク位置に影響する項である。また� �第1項は巡回シフト番号m2及びm1に依存する項 であり、各セルで与えられる巡回シフト番号 に依存する項である。一方、第2項はサブキ� �リアkに依存しない項であり、相関値のピー� ��位置に影響を与えない項である。

 式(9)より、上式(5)に示した巡回シフトZC� �列生成方法を用いた場合は、従来方式での� �(8)の第2項、つまり、RB送信帯域δ1及びδ2に� �存する項が生じないため、干渉波ピークと� �望波ピークの位置の関係を巡回シフト番号m1 及びm2にのみ依存させることができる。よっ� ��、干渉波ピークを希望波ピークの検出窓の� ��側に発生させることができ、希望波と干渉� ��の遅延プロファイルを分離できるため、チ� ��ネル推定精度を改善することができる。ま� ��、式(6)に示した巡回シフトZC系列生成方法� �用いた場合は、式(7)となる。

 このように、ZC系列及び巡回シフトZC系列 は、送信帯域幅(RB数)に加えて、送信帯域つ� �り周波数(サブキャリア)位置に基づいて生成 及び送信される。したがって、相関演算で利 用する自セルのZC系列の要素と、隣接セルのZ C系列の要素とが、異なる帯域に割り当られ� �場合であっても、これらのZC系列の相対的な 関係が保たれる。

 このように実施の形態1によれば、基準と なる周波数を設定し、この周波数を基準点と して、基準点と参照信号の送信帯域の周波数 差δに相当する位相回転を周波数領域におい� ��ZC系列に与えることにより、受信側におい� �、隣接セルからの干渉波ピークを希望波ピ� �クの検出窓外に発生させることができ、自� �ルの信号を分離することができるので、チ� �ネル推定精度を向上させることができる。� �言すれば、各端末は送信帯域及び送信帯域� �に応じてZC系列を用いて参照信号を生成及び 送信し、基地局は、各端末から送信される送 信帯域及び送信帯域幅に応じたZC系列を用い� ��除算処理を行うことにより、隣接セルから� ��干渉波ピークと希望波ピークが異なる検出� ��に現れるようにすることができる。

 また、本実施の形態では、端末100におけ� ��参照信号生成部108を図7に示すものとして説 明したが、図13A及び図13Bに示すような構成で もよい。図13Aに示す位相回転部は、初期設定 の巡回シフト系列に対応する位相回転量を各 サブキャリアに割り当てる。すなわち、割り 当てられた巡回シフト系列を生成するための 巡回シフトを時間領域では行わず、周波数領 域で巡回シフト量に対応する位相回転量分の 位相回転を行う。なお、位相回転付加部と位 相回転部は2つに分かれて個別に位相回転を� �う構成でなくてもよい。例えば、1つの位相� ��転部において、巡回シフト量に対応する位� ��回転量と、基準点と参照信号の送信帯域の� ��波数差δに相当する位相回転量とを合わせ� �周波数領域で位相回転を行う構成としても� �い。また、位相回転付加部と位相回転部の� �番が入れ替わっていてもよい。また、図13B� �示すように、周波数領域に変換する前に所� �の巡回シフト量でZC系列に巡回シフトを行う 構成としてもよい。これらの構成でも干渉波 ピークを希望波ピークの検出窓外に発生させ ることができる。

 また、上記基地局及び端末の構成は、ZC� �列を時間領域において生成する場合につい� �説明したが、これに限るものではなく、周� �数領域においてZC系列を生成してもよい。す なわち、ZC系列生成部で周波数領域におけるZ C系列を生成し、生成した周波数領域におけ� �ZC系列に対して、位相回転部は基準点と参照 信号の送信帯域との周波数差δに相当する位� ��回転を行う構成であってもよい。なお、こ� ��らの構成に限定するものではない。

 また、本発明は、上述した基地局の構成� ��限定するものではなく、本発明が適用でき� ��構成であればよい。例えば、除算部160にお� ��て、基準点と送信帯域との周波数差δに相� �する位相回転が加えられたZC系列(式(5)ある� �は式(6))ではなく、位相回転を加える前のZC� �列(式(3))を用いて除算処理を行うことも可能 である。この場合、所望系列の相関値が存在 する区間(検出窓の範囲)が巡回シフト量mδだ� ��ではなく、送信帯域に対応した位相回転量� ��よっても異なるため、マスク処理部162にお� ��て、巡回シフト量mδ及び送信帯域に対応し� ��位相回転量を考慮し、所望系列の相関値が� ��在する区間(検出窓)の相関値を抽出する構� �とすることで、上記基地局の構成と等価な� �理が可能である。

 (実施の形態2)
 実施の形態1では、フレーム同期が確立した 全てのセル及び各端末の送信帯域幅に対して 基準点を設定し、基準点と参照信号の送信帯 域の周波数差δに相当する位相回転を周波数� ��域においてZC系列に与える場合について説� �したが、本発明の実施の形態2では、基準点� ��参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� �巡回シフトを時間領域においてZC系列に与え る場合について説明する。なお、本発明の実 施の形態2に係る基地局の構成は、実施の形� �1の図9に示した構成と同様であるので、その 詳細な説明は省略する。

 本発明の実施の形態2に係る端末200の構成 について、図14を用いて説明する。図14が図7� ��異なる点は、位相回転付加部110を削除し、� ��回シフト付加部201を追加した点である。

 巡回シフト付加部201は、基準点と参照信� ��の送信帯域との周波数差δに相当する巡回� �フトをZC系列に付加し、巡回シフトを付加し たZC系列をDFT部109に出力する。以下、巡回シ� ��ト付加部201の処理について、式を用いて説� ��する。

 まず、一般的に、時間領域における巡回シ� ��トZC系列、つまり、ZC-ZCZ系列は以下の式(10)� ��よって表される。
 式(10)において、Nは系列長を、rは時間領域� ��ZC系列番号をそれぞれ表し、Nとrは互いに素 である。また、mは巡回シフト番号を、δは巡 回シフト量をそれぞれ表す。

 ここで、上記のf(k,X)のXは基準点となる周 波数(サブキャリア)とZC系列の送信帯域にお� �る周波数差、つまり、δサブキャリアを表す が、式(10)は基準点を送信帯域としているた� �、周波数差をδ=0として表記している。

 式(6)を時間領域に変換すると、以下の式(11) によって表される。ただし、Constは定数項を� ��す。

 なお、基準点と参照信号の送信帯域の周波� ��差δに相当する位相回転を周波数領域で与� �ることが、周波数差δに相当する巡回シフト を時間領域でZC系列に与えることと等価であ� ��ことは式(12)のフーリエ変換対の関係から得 られる。

 式(11)は、式(10)のZC系列に基準点と参照信 号の送信帯域の周波数差δに相当する巡回シ� ��トを時間領域において加えたものに相当す� ��。よって、巡回シフト付加部201は、式(10)の ZC系列に巡回シフト(-uδ)を時間領域において� ��加する。

 このように実施の形態2によれば、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��巡回シフトを時間領域においてZC系列に与� �ることにより、受信側において、隣接セル� �らの干渉波ピークを希望波ピークの検出窓� �に発生させることができ、自セルの信号を� �離することができるので、チャネル推定精� �を向上させることができる。

 なお、本実施の形態では、端末200におけ� ��参照信号生成部108を図14に示すものとして� �明したが、図15A~Cに示すような構成でもよい 。図15Aは、巡回シフト付加部及び巡回シフト 部をDFT部の前段に配置し、巡回シフト付加部 において基準点と参照信号の送信帯域の周波 数差δに相当する巡回シフトをZC系列に対し� �時間領域で与える構成である。なお、巡回� �フト付加部と巡回シフト部は2つに分かれて� ��別に巡回シフトを行う構成でなくてもよい� ��例えば、1つの巡回シフト部として、巡回シ フト量に対応する巡回シフト量と、基準点と 参照信号の送信帯域の周波数差δに相当する� ��回シフト量とを合わせて時間領域で巡回シ� ��トを行う構成としてもよい。

 また、図15Bに示すように、巡回シフト部� ��び巡回シフト付加部をIFFT部の後段に配置す る構成、及び、図15Cに示すように、巡回シフ ト部をDFT部の前段、巡回シフト付加部をIFFT� �の後段に配置する構成でもよい。また、巡� �シフト付加部をDFT部の前段、巡回シフト部� �IFFT部の後段に配置する構成でもよい。なお� ��巡回シフト付加部をIFFT部の後段に配置する 場合は、入力信号に対して周波数差δに相当� ��る巡回シフトをオーバーサンプリングに対� ��した巡回シフト量に変更して時間領域で付� ��する。なお、上記の構成において巡回シフ� ��付加部と巡回シフト部の順番が入れ替わっ� ��いてもよい。これらの構成でも、干渉波ピ� ��クを希望波ピークの検出窓外に発生させる� ��とができる。

 (実施の形態3)
 本発明の実施の形態3では、基準点と参照信 号の送信帯域の周波数差δに相当する巡回シ� ��トを周波数領域においてZC系列に与える場� �について説明する。なお、本発明の実施の� �態3に係る基地局の構成は、実施の形態1の図 9に示した構成と同様であるので、その詳細� �説明は省略する。

 本発明の実施の形態3に係る端末300の構成 について、図16を用いて説明する。図16が図7� ��異なる点は、位相回転付加部110を巡回シフ� ��付加部301に変更した点である。

 巡回シフト付加部301は、基準点と参照信� ��の送信帯域との周波数差δに相当する巡回� �フトをDFT部109から出力されたZC系列に付加し 、巡回シフトを付加したZC系列をマッピング� ��111に出力する。

 ここで、上式(4)を変換すると、以下の式(13) が導かれる。

 上式(13)は、上式(4)で表されるZC系列に周� ��数差δに相当する巡回シフト量を周波数領� �において与えたものに相当する。つまり、� �式(4)に周波数差δに相当する巡回シフト量を 付加したものを送信すればよい。なお、巡回 シフト付加部301は、ZC系列に巡回シフト(δ)を 周波数領域において付加する。

 なお、基準点と参照信号の送信帯域の周� ��数差δに相当する位相回転を周波数領域で� �えることと、周波数差δに相当する巡回シフ トを周波数領域で与えることが等価であるこ とは、式(5)及び式(13)から明確である。つま� �、式(5)の位相回転項が式(13)では巡回シフト� ��形式で表され、これが等価な変換であるこ� ��が分かる。なお、希望波及び干渉波を異な� ��RB送信帯域で送信する場合に、これらのZC系 列のkインデックスが周波数領域で対応する� �うに巡回シフトを施している。例えば、希� �波がk=7で始まるZC系列である場合は、干渉波 もk=7で始まるZC系列とする。

 図10に示したように、希望波(式(8)で系列番� ��u1,系列長N1,巡回シフト番号m1が利用されるZC 系列)がセル#1から送信され、干渉波(式(8)で� �列番号u2,系列長N2,巡回シフト番号m2が利用さ れるZC系列)がセル#2から送信され、これらが� ��成されて基地局で受信される場合を想定す� ��。このとき、除算部160において干渉波のZC� �列(u2,N2,m2)を希望波のZC系列(u1,N1,m1)で除算処� ��を行うと、相互相関が高い組み合わせ、つ� ��り、u1/N1≒u2/N2≒u/Nの関係を満たしている場 合には、除算部160における干渉波の周波数応 答は以下の式(14)で表すことができる。
 ここで、F(k+δ1)、F(k+δ2)はF(k)にδ1、δ2の巡� �シフトを加えたものである。また、(δ2-δ1)� �RB送信帯域の差を表す。上式(14)において、� �辺第2項はサブキャリアkに依存する項ではな いため、干渉波ピークの位置に影響を与えな い。よって、干渉波ピークの位置は右辺第1� �によってのみ決定されるため、希望波ピー� �から時間領域において(m2-m1)δサンプル離れ� �位置に発生させることができる。

 したがって、図11に示したように、干渉� �ピークを希望波の検出窓外に発生させるこ� �ができ、自セルの信号を分離することがで� �るので、チャネル推定精度を向上させるこ� �ができる。

 このように実施の形態3によれば、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��巡回シフトを周波数領域においてZC系列に� �えることにより、受信側において、隣接セ� �からの干渉波ピークを希望波ピークの検出� �外に発生させることができ、自セルの信号� �分離することができるので、チャネル推定� �度を向上させることができる。

 なお、図16に示した参照信号生成部108は� �図13に示した位相回転付加部を巡回シフト付 加部に変更した構成であってもよい。巡回シ フト付加部での動作は上記と同様である。

 (実施の形態4)
 本発明の実施の形態4では、基準点と参照信 号の送信帯域の周波数差δに相当する位相回� ��を時間領域においてZC系列に与える場合に� �いて説明する。なお、本発明の実施の形態4� ��係る基地局の構成は、実施の形態2の図9に� �した構成と同様であるので、その詳細な説� �は省略する。

 本発明の実施の形態4に係る端末400の構成 について、図17を用いて説明する。図17が図14 と異なる点は、巡回シフト付加部201を位相回 転付加部401に変更した点である。

 位相回転付加部401は、基準点と参照信号� ��送信帯域との周波数差δに相当する位相回� �をZC系列に付加し、位相回転を付加したZC系� ��をDFT部109に出力する。

 ここで、実施の形態3に示した式(13)を変換� �ると、以下の式(15)が導かれる。

 上式(15)は、ZC系列に周波数差δに相当する� �相回転を時間領域において与えたものであ� �。よって、位相回転付加部401は、周波数差δ に相当する位相回転を時間領域においてZC系� ��に付加する。つまり、以下の式(16)のように 上式(5)のZC系列に時間領域で位相回転を付加� ��て送信する。

 なお、基準点と参照信号の送信帯域の周� ��数差δに相当する巡回シフトを周波数領域� �与えることが、周波数差δに相当する位相回 転を時間領域でZC系列に与えることと等価で� ��ることは式(12)のフーリエ変換対の関係から 得られる。つまり、チャネル推定結果は式(14 )と同じ結果となる。

 このように実施の形態4によれば、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��位相回転を時間領域においてZC系列に与え� �ことにより、受信側において、隣接セルか� �の干渉波ピークを希望波ピークの検出窓外� �発生させることができ、自セルの信号を分� �することができるので、チャネル推定精度� �向上させることができる。

 なお、ZC系列のフーリエ変換対の系列番号r� ��びuの間には(r×u)modN=N-1=-1(modN),r, u = 1,2,…, N-1 が成立するため、式(16)は次の式(17)で表� �れる。

 なお、図17に示した参照信号生成部108は� �図15に示した巡回シフト付加部を位相回転付 加部に変更した構成であってもよい。位相回 転付加部での動作は上記と同様である。図15A は、位相回転付加部及び巡回シフト部をDFT部 の前段に配置し、位相回転付加部において基 準点と参照信号の送信帯域の周波数差δに相� ��する位相回転をZC系列に対して時間領域で� �える構成である。

 また、図15Bに示すように、巡回シフト部� ��び位相回転付加部をIFFT部の後段に配置する 構成、及び、図15Cに示すように、巡回シフト 部をDFT部の前段、位相回転付加部をIFFT部の� �段に配置する構成でもよい。また、位相回� �付加部をDFT部の前段、巡回シフト部をIFFT部� ��後段に配置する構成でもよい。なお、位相� ��転付加部をIFFT部の後段に配置する場合は、 入力信号に対して周波数差δに相当する位相� ��転をオーバーサンプリングに対応した位相� ��転量に変更して時間領域で付加する。なお� ��上記の構成において位相回転付加部と巡回� ��フト部の順番が入れ替わっていてもよい。

 (実施の形態5)
 本発明の実施の形態5では、実施の形態1に� �いて参照信号としてCAZAC系列を巡回拡張(Cycli c extension)した系列、または、CAZAC系列をトラ ンケーション(Truncation)した系列を利用する場 合について説明する。以下、CAZAC系列のひと� ��であるZC系列を用いて説明する。ただし、� �施の形態5に係る端末及び基地局の構成は、� ��照信号生成部108を除いて実施の形態1の図7� �び図9に示した構成と同様であるので、図7及 び図9を援用する。

 一般に、系列長Nが素数であるZC系列をRB� �信帯域のサブキャリア数に合わせるため、� �数長のZC系列を巡回拡張することにより、RB� ��信帯域のサブキャリア数の参照信号を生成� ��る方法が検討されている。また、これと同� ��に、素数長のZC系列を切り詰める、つまり� �トランケーションすることにより、RB送信帯 域のサブキャリア数の参照信号を生成する方 法が検討されている。以下、それぞれの方法 で生成される参照信号について説明する。

 図18は、ZC系列の周波数領域における巡回 拡張により生成される参照信号を示す図であ る。ZC系列の巡回拡張により生成される参照� ��号は、一般に、RB送信帯域幅に対応するサ� �キャリア数を超えない最大の素数を系列長� �するZC系列を利用し、このZC系列の一部を参� ��信号の送信サブキャリア数に合わせて繰り� ��す構成をとる。例えば、図18に示すように� �参照信号を送信するサブキャリア数が24であ る場合、系列長N=23のZC系列を適用する。そし て、このZC系列をサブキャリア数に合わせる� ��めに、選択されたZC系列の先頭の1シンボル� ��末尾に付加され、合計24サブキャリア分の� �照信号を生成する。なお、末尾の1シンボル� ��先頭に付加する構成であってもよい。

 次に、巡回拡張した参照信号を用いる場� ��の参照信号生成部108について図19Aを用いて� ��明する。参照信号生成部108は、巡回拡張部� ��追加した点が実施の形態1の参照信号生成部 108と異なる。

 巡回拡張部は、位相回転付加部の後段に� ��置され、位相回転付加部で生成された信号� ��入力され、この入力信号に対して前述の巡� ��拡張処理を行う。例えば、RB送信帯域が24サ ブキャリアである場合、位相回転付加部にお いて系列長N=23のZC系列に対して式(4)の位相回 転を施した後、巡回拡張部に出力する。ここ で、k は 0, 1,・・・, 22(=系列長-1)である。 巡回拡張部では、前述のように位相回転付加 部からの入力信号の巡回拡張処理を行い、24� ��ブキャリア分のシンボルを位相回転部に出� ��する。

 また、位相回転付加部で付加される位相� ��転は系列長で一周するため、位相回転付加� ��から出力されたZC系列を巡回拡張すること� �、サブキャリア毎に連続した位相回転が付� �されることになる。例えば、RB送信帯域が24� ��ブキャリアである場合、ZC系列の1サンプル� ��に2π/23(=2πk/N)の位相回転が加えられるとす� ��。このとき、24サンプル目では2π*24/23、つ� �り、2π/23が加えられることになる。すなわ� �、1サンプル目を巡回拡張させることと等価� ��なる。

 なお、図19Bに示すように、巡回拡張部がD FT部の後段に配置される構成でもよい。これ� ��、巡回拡張が施された後に位相回転付加部� ��位相回転が付加されても図19Aと同じZC系列� �なるためである。この場合、巡回拡張部で� �、DFT部から入力された系列が巡回拡張され� �位相回転付加部では、巡回拡張部から入力� �れた系列に対して式(8)の位相回転が施され� �。なお、位相回転付加部では、巡回拡張部� �巡回拡張されたサンプルも含めて位相回転� �施される。例えば、RB送信帯域が24サブキャ� ��アである場合、系列長N=23のZC系列が24サブ� �ャリアに合わせて巡回拡張され、この拡張� �れた信号に式(8)が施される。ここで、k は  0, 1,・・・, 23(=RB送信帯域におけるサブキャ リア数-1)である。

 なお、ZC-ZCZ系列の生成に利用する位相回� ��部は、図20に示すように、時間領域で巡回� �フト部を利用する構成であってもよい。こ� �で、図20A及び図20Bでは、巡回シフト部がIFFT� ��の後段に配置され、図20C及び図20Dでは、巡� ��シフト部がDFT部の前段に配置される構成で� ��る。なお、位相回転付加部及び巡回拡張部� ��おける処理は図19の処理と同様である。

 図21は、ZC系列をトランケーションして生 成される参照信号を示す図である。ZC系列を� ��ランケーションすることによる参照信号の� ��成は、一般に、RB送信帯域におけるサブキ� �リア数を下回らない最小の素数を系列長と� �るZC系列を利用し、このZC系列の一部をRB送� �帯域におけるサブキャリア数に合うように� �ランケートする(切り詰める)。例えば、RB送� ��帯域が24サブキャリアである場合、系列長N= 29のZC系列が選択される。そして、このZC系列 がサブキャリア数に合わせて5シンボルだけ� �り詰められる。なお、切り詰める5シンボル� ��先頭の5シンボル、先頭及び末尾の合計5シ� �ボルを切り詰める構成であってもよい。

 トランケーションにより生成される参照� ��号を用いる場合の参照信号生成部108の構成� ��び動作について図19Aを用いて説明する。た� ��し、図19Aにおける巡回拡張部をトランケー� ��ョン部に変更したものとして説明する。例� ��ば、RB送信帯域が24サブキャリアである場合 、位相回転付加部では、系列長N=29のZC系列に 対して式(8)の位相回転が付加されてトランケ ーション部に出力される。ここで、k は 0,  1,・・・, 28(=系列長-1)である。トランケーシ ョン部は、前述のように位相回転付加部から の入力信号に対してトランケーション処理を 行い、24サブキャリア分のシンボルを位相回� ��部に出力する。

 なお、図19Bに示すように、トランケーシ� ��ン部(ここでは、巡回拡張部をトランケーシ ョン部に変更)がDFT部の後段に配置される構� �でもよい。これは、トランケーションが施� �れた後に位相回転付加部で位相回転が付加� �れても図19Aと同じZC系列になるためである。 この場合、位相回転付加部ではトランケーシ ョンされたZC系列が入力され、この入力信号� ��対して式(8)の位相回転が施される。例えば� ��RB送信帯域が24サブキャリアである場合、系 列長N=29のZC系列が24サブキャリアに合わせて� ��ランケーションされ、このトランケーショ� ��された信号に式(8)が施される。ここで、k � �� 0, 1,・・・, 23(=RB送信帯域におけるサブ� �ャリア数-1)である。

 なお、ZC-ZCZ系列の生成に利用する位相回� ��部は、図20に示すように、時間領域で巡回� �フト部を利用する構成であってもよい。こ� �で、図20A及び図20Bでは、巡回シフト部がIFFT� ��の後段に配置され、図20C、図20Dでは巡回シ� ��ト部がDFT部の前段に配置される構成である� ��なお、位相回転付加部及び巡回拡張部、又� ��、トランケーション部における処理は図19� �示した構成における処理と同様である。

 なお、実施の形態2~4においても同様に巡� ��拡張及びトランケーションを適用すること� ��できる。例えば、実施の形態2においてZC系� ��として巡回拡張又はトランケーションを利� ��する場合には、図14又は図15に示したDFT部の 後段に巡回拡張部又はトランケーション部を 配置する。巡回拡張部又はトランケーション 部では、DFT部から出力された信号にRB送信帯� ��のサブキャリア数に合わせて巡回拡張又は� ��ランケーションが施される(図22参照)。

 また、実施の形態3においてZC系列として� ��回拡張又はトランケーションを利用する場� ��には、図19又は図20の位相回転付加部を巡回 シフト付加部に変更した構成とする。ここで 、巡回拡張部及びトランケーション部の処理 は、図19又は図20を用いて説明した処理と同� �である。つまり、図19Aでは、巡回拡張部が� �回シフト付加部の後段に配置され、巡回シ� �ト付加部で生成された信号が巡回拡張され� �。また、図19Bでは、巡回シフト付加部が巡� �拡張部の後段に配置され、巡回拡張されたZC 系列が巡回シフトされる(図23、図24参照)。

 また、実施の形態4においてZC系列として� ��回拡張又はトランケーションを利用する場� ��には、図17に示したDFT部の後段に巡回拡張� �又はトランケーション部を配置する。なお� �図15に示した巡回シフト付加部を位相回転付 加部に変更した構成においても同様の配置で ある。巡回拡張部又はトランケーション部で は、DFT部からの出力信号にRB送信帯域のサブ� ��ャリア数に合わせて巡回拡張又はトランケ� ��ションが施される(図25参照)。

 なお、ZC系列の巡回拡張及びトランケー� �ョンは、周波数領域ではなく、時間領域で� �ってもよい。この場合、実施の形態1~4と同� �構成でDFT部109の前段に巡回拡張部又はトラ� �ケーション部を配置することを除いて、実� �の形態1~4と同様である。

 このように実施の形態5によれば、ZC系列� ��巡回拡張又はトランケーションして参照信� ��の系列を生成する場合でも、実施の形態1~4� ��同様、受信側において、隣接セルからの干� ��波ピークを希望波ピークの検出窓外に発生� ��せることができ、自セルの信号を分離する� ��とができるので、チャネル推定精度を向上� ��せることができる。

 なお、ZC系列長をN=23あるいはN=29として説 明したが、これに限定するものではない。

 なお、上記各実施の形態では、同一系列� ��のu1/N1=u2/N2においても、チャネル推定精度� �改善することができる。例えば、フレーム� �期が確立する複数のセルで同一系列長の同� �系列番号が用いられ、各セルにおいて異な� �巡回シフト系列が用いられる場合を想定す� �と、基地局はセル毎に個別のスケジューリ� �グを行い各端末に周波数リソースを割り当� �るため、図26に示すように、隣接セルにおい て異なる送信帯域でZC系列が送信される可能� ��が高い。その結果、干渉波ピークは異なる� ��置に発生し、このピークが所望波の検出窓� ��に移動した場合にはチャネル推定精度が劣� ��する。このような場合においても、上記各� ��施の形態を用いることにより、干渉波ピー� ��が所望波の検出窓内に発生しないので、チ� ��ネル推定精度を向上させることができる。

 なお、本発明を1つの帯域幅だけに限定し て、これらの系列間のみに適用してもよい。 本発明で複数帯域幅の系列間の課題を解決す るのではなく、1つの帯域幅の系列間の課題� �解決する場合には、複数の帯域幅間で同一� �基準点を設けなくても、1つの帯域幅におい� ��共通の基準点を設ければよい。例えば、系� ��長N=23のみに本発明が適用されてもよく、こ の場合に系列長N=23のみで共通の基準点が設� �られていればよい。

 また、上記各実施の形態では、フレーム� ��期が確立した全てのセルで同一の基準を設� ��する場合について説明したが、本発明はこ� ��に限らず、フレーム同期が確立しないセル� ��同じ基準を設定してもよい。また、各端末� ��サポートする最小送信帯域幅等にかかわら� ��、フレーム同期が確立する全てのセル及び� ��送信帯域幅で同一の基準点を設定してもよ� ��。

 この基準点としては、図27Aに示すように� ��基準点をシステム送信帯域幅内のDC成分サ� �キャリアとしてもよいし、図27Bに示すよう� �、システム送信帯域幅(例えば、20MHz)の一番� ��のサブキャリとしてもよい。なお、この場� ��、システム送信帯域(20MHz)をサポートしてい ない端末も基準点をシステム送信帯域幅(20MHZ )の一番端のサブキャリアとする。

 また、セル間で同一の周波数(絶対値)あ� �いはサブキャリアを基準点にするかぎりに� �いて、任意の周波数(サブキャリア)を基準点 として選ぶことができる。基準点となる周波 数(サブキャリア)はシステム帯域の外側であ� ��てもよい。

 また、上記各実施の形態では、フレーム� ��期が確立しているセル間(例えば、同一基地 局に属するセル)に同一系列番号(u)の異なる� �回シフト系列(m)を割り当てる方法と、相互� �関が高い系列を同一セルに割り当てるグル� �ピング方法とを組み合わせた場合について� �明したが、本発明はこれに限らず、フレー� �同期が確立したセル内において、相互相関� �高い系列番号が用いられる場合にも適用す� �ことができる。

 また、上記各実施の形態における基準点と� ��信帯域の周波数差δに相当する位相回転又� �巡回シフトは、ZC系列におけるqkの項に設定� ��てもよい。具体的には、上記実施の形態に� ��いて付加した位相回転の項を上式(4)のqkの� �として、以下の式(18)で表される。
 なお、ZC系列を適当なqkで生成後に実施の形 態1~4に示した位相回転又は巡回シフトを加え てもよいし、ZC生成時にqkに実施の形態1~4に� �した位相回転又は巡回シフトを加えてもよ� �。また、ZC系列は以下の式(19)で表されても� �い。
 また、上式(11)は、以下の式(20)で用いられ� �もよい。

 上式のように、上記各実施の形態におい� ��、端末は、参照信号生成部においてZC系列� �表される参照信号を生成する。生成される� �照信号は、送信帯域幅に応じて特定される� �列長N、各セルに割り当てられた系列番号(周 波数領域における系列番号u若しくは時間領� �における系列番号r)、各セルに割り当てられ た巡回シフト量δm、送信帯域に応じて特定さ れるδ、の4つの変数によって表されるZC系列� ��なる。このように、各端末は、送信帯域幅( 系列長)、送信帯域(基準点からの周波数差)、 系列番号、巡回シフト量を用いてZC系列を生� ��することにより、他端末から送信される参� ��信号との相対関係を一定に保つことができ� ��ため、基地局におけるチャネル推定精度を� ��上させることができる。

 また、上式(3)は以下の式(21)で表されること もある。
 この場合、上式(4)は以下の式(22)で表される 。
 つまり、実施の形態1の場合には、上式(21)� �位相回転が付加されて送信される。このこ� �を以下の式(23)に示す。
 なお、上式(10)及び上式(11)は以下の式(24)、� ��(25)で表され、式(25)は式(24)のZC系列に巡回� �フト(-uδ)を時間領域において付加して送信� �れる。
 なお、上式(13)は以下の式(26)で表され、上� �(21)のZC系列に巡回シフト(δ)を周波数領域に� ��いて付加して送信される。
 なお、上式(15)は以下の式(27)で表され、式(2 8)のように上式(24)に位相回転が付加されて送 信される。

 なお、系列生成に用いる基準点は、複数� ��セル間で共通の場合について説明したが、� ��渉の影響を低減したいセル間で共通の基準� ��を適用してもよいし、全てのセルで共通の� ��準点を適用してもよい。また、複数の基準� ��が設定されていてもよい。

 なお、上記各実施の形態では、系列長が� ��数のZC系列を例に説明したが、系列長が偶� �となるZC系列を用いてもよい。また、ZC系列� ��内包するGCL(Generalized Chirp Like)系列にも適� �可能である。さらに、符号系列に対して巡� �シフト系列又はZCZ系列を用いる他のCAZAC系列 やバイナリ系列に対しても同様に適用可能で ある。例えば、Frank系列、その他のCAZAC系列(� ��算機により生成した系列を含む)M系列及び� �ールド系列などのPN系列が挙げられる。

 なお、上記各実施の形態では、CAZAC系列� �びその巡回シフト系列を上り回線の参照信� �として利用する場合について説明したが、� �れに限定されるものではない。例えば、上� �回線のチャネル品質推定用参照信号、ラン� �ムアクセス用プリアンブル系列、下り回線� �同期チャネル用参照信号など、巡回シフト� �用い、セル間で異なる送信帯域で送信され� �場合に対しても同様に適用可能である。

 さらに、CAZAC系列を符号分割多重(CDM)ある いは符号分割多元接続(CDMA)の拡散符号として 用いる場合にも同様に適用可能であり、RB送� ��帯域が異なる場合の相関演算時に系列間の� ��対的な関係が崩れ、干渉波ピークが希望波� ��ークの検出窓で検出されることを回避する� ��とができる。

 なお、実施の形態1~5は、巡回シフトの相� ��関係を維持する方法の一例であり、巡回シ� ��トの相対関係を維持する方法であればこれ� ��に限定するものではない。すなわち、複数� ��セル間で共通の基準点(周波数、サブキャリ ア)を用いて、干渉波成分の相関結果が上式(7 )の exp{-j2π(m_a-m_b)δ/N} x Const とできる方法� ��ら何でもよい。

 また、上記実施の形態3に示した式(13)に� �いて、図28A、図28B、図29A及び図29Bに示すよ� �に、ZC系列のkインデックス係数(Ckで表記)を� ��ブキャリアと一対一に対応させると解釈し� ��もよい。ここで、図28は巡回拡張(RB送信帯� �:2RB)の場合を示し、基準点から1~23のkインデ� ��クス係数を順に繰り返し、サブキャリアに� ��対一で対応させている。図29はトランケー� �ョンの場合を示し、基準点から1~29のkインデ ックスを順に繰り返し、サブキャリアに一対 一に対応させている。なお、図28A及び図29Aは 基準点をシステム送信帯域の一番端のサブキ ャリアとした場合を、また、図28B及び図29Bは 基準点をシステム送信帯域の中心のサブキャ リアとした場合を示している。

 また、図28Aにおいて、送信ZC系列のkインデ� ��クス係数とサブキャリアの関係は図30に示� �ようになる。つまり、f ₀ を基準点とし、f _a をサブキャリア番号とすると、そのサブキャ リアf _a のZC系列のkインデックス係数C _a はC _a =C _a  mod(23)の関係となる(ただし、系列長N=23の場� ��)。なお、C _a =Ca mod(X)はC _a をXで除算した余りである。巡回シフト付加� �301では、この関係に対応するように入力さ� �た信号に巡回シフトを施す。

 また、上記各実施の形態では、移動局か� ��基地局に対してデータ及び参照信号を送信� ��る例を挙げたが、基地局から移動局への送� ��の場合でも同様に適用できる。

 (実施の形態6)
 本発明の実施の形態6に係る端末100の構成に ついて、図7を用いて説明する。受信RF102部は 、アンテナ101を介して受信した信号にダウン コンバート、A/D変換等の受信処理を施し、受 信処理を施した信号を復調部103に出力する。 復調部103は、受信RF部102から出力された信号� ��等化処理、復調処理を施し、これらの処理� ��施した信号を復号部104に出力する。復号部1 04は、復調部103から出力された信号に復号処� ��を施し、データ信号及び制御情報を抽出す� ��。また、抽出された制御情報のうち、RB(Reso urce Block)割当情報が参照信号生成部108の位相 回転付加部110及びマッピング部111に出力され る。

 符号化部105は、送信データを符号化し、� ��号化データを変調部106に出力する。変調部1 06は、符号化部105から出力された符号化デー� ��を変調し、変調信号をRB割当部107に出力す� �。RB割当部107は、変調部106から出力された変 調信号をRBに割り当て、RBに割り当てた変調� �号を多重化部114に出力する。

 参照信号生成部108は、DFT部109、位相回転� ��加部110、マッピング部111、IFFT部112、巡回シ フト部113を備えており、復号部104から出力さ れたRB割当情報に基づいて、ZC系列から参照� �号を生成し、生成した参照信号を多重化部11 4に出力する。以下、参照信号生成部108の内� �構成について説明する。

 DFT部109は、ZC系列を生成するZC系列生成部 (図示せぬ)から出力されたZC系列にDFT処理を� �し、時間領域から周波数領域の信号に変換� �、周波数領域に変換したZC系列を位相回転付 加部110に出力する。ここで、図示せぬZC系列� ��成部は、復号部104で抽出された制御情報の� ��ち、RB割当情報を用いて送信帯域幅を特定� �、送信帯域幅に対応するZC系列長Nを特定す� �。また、復号部104で抽出された制御情報の� �ち、所属するセルに割り当てられた系列番� �を表す情報を用いて系列番号uを特定する。� ��れらの系列長N及び系列番号uを用いて、ZC系 列生成部はZC系列を生成し、DFT部109に出力す� ��。

 位相回転付加部110は、システム帯域内で� ��宜的に定めた周波数を基準点としたとき、� ��準点と参照信号の送信帯域との周波数差δ� �相当する位相回転をDFT部109から出力されたZC 系列に付加し、位相回転を付加したZC系列を� ��ッピング部111に出力する。

 マッピング部111は、復号部104から出力さ� ��たRB割当情報に基づいて、位相回転付加部11 0から出力されたZC系列を端末100の送信帯域に 対応した帯域にマッピングし、マッピングし たZC系列をIFFT部112に出力する。IFFT部112は、� �ッピング部111から出力されたZC系列にIFFT(Inve rse Fast Fourier Transform)処理を施し、IFFT処理� �施したZC系列を巡回シフト部113に出力する。

 巡回シフト部113は、IFFT部112から出力され たZC系列を所定のシフト量分巡回シフトし、� ��回シフトしたZC系列を参照信号として多重� �部114に出力する。シフト量は、例えば、基� �局から通知される制御情報を用いて特定す� �。

 多重化部114は、RB割当部107から出力され� �送信データ(変調信号)と巡回シフト部113から 出力されたZC系列(参照信号)とを時間多重し� �多重信号を送信RF部115に出力する。なお、多 重化部114における多重化方法は、時間多重に 限らず、周波数多重、符号多重、複素空間上 のIQ多重であってもよい。

 送信RF部115は、多重化部114から出力され� �多重信号にD/A変換、アップコンバート、増� �等の送信処理を施し、送信処理を施した信� �をアンテナ101から無線送信する。

 ここで、参照信号生成部108においてZC系列� �位相回転を付加する理由について説明する� �まず、図8に示すように、ZC系列の送信帯域� �基準点からδサブキャリア離れた位置とする と、基準点を考慮したZC系列は周波数領域に� ��いて以下の式(29)で表される。

 上式(29)において、Nは系列長(素数)であり、 kはサブキャリア番号(k=0,1,2,...,N-1)である。ま た、上式(29)において、右辺の第1項は送信帯� ��を考慮しないZC系列(式(4)で表したF _u,m (k))を表し、ピーク位置は初期設定の巡回シ� �ト量に対応して決定される。また、第2項は� ��ブキャリアkに依存しない定数項であり、ピ ーク位置を移動させる要素ではない。さらに 、第3項は送信帯域に依存する位相回転の項� �あり、この第3項によって、相関演算で利用� ��る自セルのZC系列の要素と、隣接セルのZC系 列の要素とが、異なる帯域に割り当られる場 合でも、これらのZC系列を同じ関係に保つこ� ��ができる。なお、第3項の位相回転項は自端 末の送信帯域、系列番号、系列長に依存する ものであり、他の端末の送信帯域等に依存す るものではない。つまり、端末は上式(29)に� �ける右辺の第1項及び第3項を送信すればよい 。例えば、以下の式(30)のように第1項に第3項 の位相回転を付加して送信する。

 なお、上式(29)の右辺の定数項(第2項)を付 加して送信してもよい。また、付加する定数 項は上記に限定する必要はない。また、基準 点と端末から送信する参照信号の送信帯域と の周波数差δに相当するδを利用して、式(4)� �左辺のkにk+δを代入して送信してもよい。

 次に、本発明の実施の形態6に係る基地局 150の構成について、図9を用いて説明する。� �号化部151は、送信データ及び制御信号を符� �化し、符号化データを変調部152に出力する� �変調部152は、符号化データを変調し、変調� �号を送信RF部153に出力する。送信RF部153は、� ��調信号にD/A変換、アップコンバート、増幅� ��の送信処理を施し、送信処理を施した信号� ��アンテナ154から無線送信する。

 受信RF部155は、アンテナ154を介して受信� �た信号にダウンコンバート、A/D変換等の受� �処理を施し、受信処理を施した信号を分離� �156に出力する。

 分離部156は、受信RF部155から出力された� �号を参照信号と、データ信号及び制御信号� �に分離し、分離した参照信号をDFT(Discrete Fou rier Transform)部157に、データ信号及び制御信� �をDFT部164にそれぞれ出力する。

 DFT部157は、分離部156から出力された参照� ��号にDFT処理を施し、時間領域から周波数領� ��の信号に変換し、周波数領域に変換した参� ��信号を伝搬路推定部158のデマッピング部159� ��出力する。

 伝搬路推定部158は、デマッピング部159、� ��算部160、IFFT(Inverse Fast Fourier Transform)部161� ��マスク処理部162、DFT部163を備え、DFT部157か� ��出力された参照信号に基づいて、伝搬路を� ��定する。以下、伝搬路推定部158の内部構成� ��ついて具体的に説明する。

 デマッピング部159は、DFT部157から出力さ� ��た信号から各端末の送信帯域に対応した部� ��を抽出し、抽出した各信号を除算部160に出� ��する。

 除算部160は、基準点と送信帯域との周波� ��差δに相当する位相回転が加えられたZC系列 を用いて、デマッピング部159から出力された 信号を除算し、除算結果(相関値)をIFFT部161に 出力する。IFFT部161は、除算部160から出力さ� �た信号にIFFT処理を施し、IFFT処理を施した信 号をマスク処理部162に出力する。

 抽出手段としてのマスク処理部162は、IFFT 部161から出力された信号にマスク処理を施す ことにより、所望の系列の相関値が存在する 区間(検出窓)の相関値を抽出し、抽出した相� ��値をDFT部163に出力する。

 DFT部163は、マスク処理部162から出力され� ��相関値にDFT処理を施し、DFT処理を施した相� ��値を周波数領域等化部166に出力する。なお� ��DFT部163から出力された信号は、伝搬路の周� ��数応答を表すものである。

 DFT部164は、分離部156から出力されたデー� ��信号及び制御信号にDFT処理を施し、時間領� ��から周波数領域の信号に変換し、周波数領� ��に変換したデータ信号及び制御信号をデマ� ��ピング部165に出力する。

 デマッピング部165は、DFT部164から出力さ� ��た信号から各端末の送信帯域に対応した部� ��のデータ信号及び制御信号が抽出され、抽� ��された各信号を周波数領域等化部166に出力� ��る。

 周波数領域等化部166は、伝搬路推定部158� ��のDFT部163から出力された信号(伝搬路の周波 数応答)を用いて、デマッピング部165から出� �されたデータ信号及び制御信号に等化処理� �施し、等化処理を施した信号をIFFT部167に出� ��する。

 IFFT部167は、周波数領域等化部166から出力 されたデータ信号及び制御信号にIFFT処理を� �し、IFFT処理を施した信号を復調部168に出力� ��る。復調部168は、IFFT処理が施された信号に 復調処理を施し、復調処理を施した信号を復 号部169に出力する。復号部169は、復調処理が 施された信号に復号処理を施し、受信データ を抽出する。

 ここで、伝搬路推定部158における除算部160� ��ついて式を用いて説明する。例えば、図10� �示すように、希望波(式(29)でu1,N1が利用され� ��ZC系列)がセル#1から送信され、干渉波(式(29) でu2,N2が利用されるZC系列)がセル#2から送信� �れ、これらが合成されて基地局で受信され� �場合を想定する。このとき、干渉波のZC系列 (u2,N2)を除算部で希望波のZC系列(u1,N1)で除算� �理を行うと、相互相関が高い組み合わせ、� �まり、u1/N1≒u2/N2≒u/Nの関係を満たしている� ��合には、除算部160における干渉波の周波数� ��答は以下の式(31)で表される。

 上式(31)において、右辺第2項はサブキャ� �アに依存する項ではないため、干渉波ピー� �の位置に無関係であるが、右辺第1項によっ� ��、干渉波ピークを希望波ピークから時間領� ��において(m2-m1)δサンプル離れた位置に発生� ��せることができる。これにより、図11に示� �ように、干渉波ピークを希望波の検出窓外� �発生させることができ、自セルの信号を分� �することができるので、チャネル推定精度� �向上させることができる。

 このように実施の形態6によれば、基準と なる周波数を設定し、この周波数を基準点と して、基準点と参照信号の送信帯域の周波数 差δに相当する位相回転を周波数領域におい� ��ZC系列に与えることにより、受信側におい� �、隣接セルからの干渉波ピークを希望波ピ� �クの検出窓外に発生させることができ、自� �ルの信号を分離することができるので、チ� �ネル推定精度を向上させることができる。� �言すれば、各端末は送信帯域及び送信帯域� �に応じてZC系列を用いて参照信号を生成及び 送信し、基地局は、各端末から送信される送 信帯域及び送信帯域幅に応じたZC系列を用い� ��除算処理を行うことにより、隣接セルから� ��干渉波ピークと希望波ピークが異なる検出� ��に現れるようにすることができる。

 また、本実施の形態では、端末100におけ� ��参照信号生成部108を図7に示すものとして説 明したが、図15A及び図15Bに示すような構成で もよい。図15Aに示す位相回転部は、初期設定 の巡回シフト系列に対応する位相回転量を各 サブキャリアに割り当てる。すなわち、割り 当てられた巡回シフト系列を生成するための 巡回シフトを時間領域では行わず、周波数領 域で巡回シフト量に対応する位相回転量分の 位相回転を行う。なお、位相回転付加部と位 相回転部は2つに分かれて個別に位相回転を� �う構成でなくてもよい。例えば、1つの位相� ��転部において、巡回シフト量に対応する位� ��回転量と、基準点と参照信号の送信帯域の� ��波数差δに相当する位相回転量とを合わせ� �周波数領域で位相回転を行う構成としても� �い。また、位相回転付加部と位相回転部の� �番が入れ替わっていてもよい。また、図15B� �示すように、周波数領域に変換する前に所� �の巡回シフト量でZC系列に巡回シフトを行う 構成としてもよい。これらの構成でも干渉波 ピークを希望波ピークの検出窓外に発生させ ることができる。

 また、上記説明ではZC系列を時間領域に� �いて生成する場合について説明したが、こ� �に限るものではなく、周波数領域においてZC 系列を生成してもよい。すなわち、ZC系列生� ��部で周波数領域におけるZC系列を生成し、� �成した周波数領域におけるZC系列に対して、 位相回転部は基準点と参照信号の送信帯域と の周波数差δに相当する位相回転を行う構成� ��あってもよい。なお、これらの構成に限定� ��るものではない。

 (実施の形態7)
 実施の形態6では、フレーム同期が確立した 全てのセル及び各端末の送信帯域幅に対して 基準点を設定し、基準点と参照信号の送信帯 域の周波数差δに相当する位相回転を周波数� ��域においてZC系列に与える場合について説� �したが、本発明の実施の形態7では、基準点� ��参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� �巡回シフトを時間領域においてZC系列に与え る場合について説明する。なお、本発明の実 施の形態7に係る基地局の構成は、実施の形� �6の図9に示した構成と同様であるので、その 詳細な説明は省略する。

 本発明の実施の形態7に係る端末200の構成 について、図14を用いて説明する。図14が図7� ��異なる点は、位相回転付加部110を削除し、� ��回シフト付加部201を追加した点である。

 巡回シフト付加部201は、基準点と参照信� ��の送信帯域との周波数差δに相当する巡回� �フトをZC系列に付加し、巡回シフトを付加し たZC系列をDFT部109に出力する。以下、巡回シ� ��ト付加部201の処理について、式を用いて説� ��する。

 まず、一般的に、時間領域におけるZC系列� �以下の式(32)によって表される。
 式(32)において、Nは系列長を、rは時間領域� ��ZC系列番号をそれぞれ表し、Nとrは互いに素 である。また、mは巡回シフト番号を、δは巡 回シフト量をそれぞれ表す。

 式(32)を時間領域に変換すると、以下の式(33 )によって表される。ただし、Constは定数項を 表す。

 式(33)は、式(32)のZC系列に基準点と参照信 号の送信帯域の周波数差δに相当する巡回シ� ��トを時間領域において加えたものに相当す� ��。よって、巡回シフト付加部201は、式(32)の ZC系列に巡回シフト(-uδ)を時間領域において� ��加する。

 このように実施の形態7によれば、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��巡回シフトを時間領域においてZC系列に与� �ることにより、受信側において、隣接セル� �らの干渉波ピークを希望波ピークの検出窓� �に発生させることができ、自セルの信号を� �離することができるので、チャネル推定精� �を向上させることができる。

 なお、本実施の形態では、端末200におけ� ��参照信号生成部108を図14に示すものとして� �明したが、図15A~Cに示すような構成でもよい 。図15Aは、巡回シフト付加部および巡回シフ ト部をDFT部の前段に配置し、巡回シフト付加 部において基準点と参照信号の送信帯域の周 波数差δに相当する巡回シフトをZC系列に対� �て時間領域で与える構成である。なお、巡� �シフト付加部と巡回シフト部は2つに分かれ� ��個別に巡回シフトを行う構成でなくてもよ� ��。例えば、1つの巡回シフト部として、巡回 シフト量に対応する巡回シフト量と、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��巡回シフト量とを合わせて時間領域で巡回� ��フトを行う構成としてもよい。

 また、図15Bに示すように、巡回シフト部� ��び巡回シフト付加部をIFFT部の後段に配置す る構成、及び図15Cに示すように、巡回シフト 部をDFT部の前段、巡回シフト付加部をIFFT部� �後段に配置する構成でもよい。また、巡回� �フト付加部をDFT部の前段、巡回シフト部をIF FT部の後段に配置する構成でもよい。なお、� ��回シフト付加部をIFFT部の後段に配置する場 合は、入力信号に対して周波数差δに相当す� ��巡回シフトをオーバーサンプリングに対応� ��た巡回シフト量に変更して時間領域で付加� ��る。なお、上記の構成において巡回シフト� ��加部と巡回シフト部の順番が入れ替わって� ��てもよい。これらの構成でも、干渉波ピー� ��を希望波ピークの検出窓外に発生させるこ� ��ができる。

 (実施の形態8)
 本発明の実施の形態8では、基準点と参照信 号の送信帯域の周波数差δに相当する巡回シ� ��トを周波数領域においてZC系列に与える場� �について説明する。なお、本発明の実施の� �態8に係る基地局の構成は、実施の形態6の図 9に示した構成と同様であるので、その詳細� �説明は省略する。

 本発明の実施の形態8に係る端末300の構成 について、図16を用いて説明する。図16が図7� ��異なる点は、位相回転付加部110を巡回シフ� ��付加部301に変更した点である。

 巡回シフト付加部301は、基準点と参照信� ��の送信帯域との周波数差δに相当する巡回� �フトをDFT部109から出力されたZC系列に付加し 、巡回シフトを付加したZC系列をマッピング� ��111に出力する。

 ここで、上式(4)を変換すると、以下の式(34) が導かれる。

 上式(34)は、上式(4)で表されるZC系列に周� ��数差δに相当する巡回シフト量を周波数領� �において与えたものに相当する。つまり、� �式(4)に周波数差δに相当する巡回シフト量を 付加したものを送信すればよい。なお、巡回 シフト付加部301は、ZC系列に巡回シフト(δ)を 周波数領域において付加する。

 このように実施の形態8によれば、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��巡回シフトを周波数領域においてZC系列に� �えることにより、受信側において、隣接セ� �からの干渉波ピークを希望波ピークの検出� �外に発生させることができ、自セルの信号� �分離することができるので、チャネル推定� �度を向上させることができる。

 (実施の形態9)
 本発明の実施の形態9では、基準点と参照信 号の送信帯域の周波数差δに相当する位相回� ��を時間領域においてZC系列に与える場合に� �いて説明する。なお、本発明の実施の形態9� ��係る基地局の構成は、実施の形態7の図9に� �した構成と同様であるので、その詳細な説� �は省略する。

 本発明の実施の形態9に係る端末400の構成 について、図17を用いて説明する。図17が図14 と異なる点は、巡回シフト付加部201を位相回 転付加部401に変更した点である。

 位相回転付加部401は、基準点と参照信号� ��送信帯域との周波数差δに相当する位相回� �をZC系列に付加し、位相回転を付加したZC系� ��をDFT部109に出力する。

 ここで、実施の形態8に示した式(34)を変換� �ると、以下の式(35)が導かれる。

 上式(35)は、ZC系列に周波数差δに相当する� �相回転を時間領域において与えたものであ� �。よって、位相回転付加部401は、周波数差δ に相当する位相回転を時間領域においてZC系� ��に付加する。つまり、以下の式(36)のように 上式(32)のZC系列に時間領域で位相回転を付加 して送信する。

 このように実施の形態9によれば、基準点 と参照信号の送信帯域の周波数差δに相当す� ��位相回転を時間領域においてZC系列に与え� �ことにより、受信側において、隣接セルか� �の干渉波ピークを希望波ピークの検出窓外� �発生させることができ、自セルの信号を分� �することができるので、チャネル推定精度� �向上させることができる。

 なお、上記各実施の形態では、同一系列� ��のu1/N1=u2/N2においても、チャネル推定精度� �改善することができる。例えば、フレーム� �期が確立する複数のセルで同一系列長の同� �系列番号が用いられ、各セルにおいて異な� �巡回シフト系列が用いられる場合を想定す� �と、基地局はセル毎に個別のスケジューリ� �グを行い各端末に周波数リソースを割り当� �るため、図26に示すように、隣接セルにおい て異なる送信帯域でZC系列が送信される可能� ��が高い。その結果、干渉波ピークは異なる� ��置に発生し、このピークが所望波の検出窓� ��に移動した場合にはチャネル推定精度が劣� ��する。このような場合においても、上記各� ��施の形態を用いることにより、干渉波ピー� ��が所望波の検出窓内に発生しないので、チ� ��ネル推定精度を向上させることができる。

 また、上記各実施の形態では、フレーム� ��期が確立した全てのセルで同一の基準を設� ��する場合について説明したが、本発明はこ� ��に限らず、フレーム同期が確立しないセル� ��同じ基準を設定してもよい。また、各端末� ��サポートする最小送信帯域幅等にかかわら� ��、フレーム同期が確立する全てのセル及び� ��送信帯域幅で同一の基準点を設定してもよ� ��。

 この基準点としては、図27Aに示すように� ��基準点をシステム送信帯域幅内のDC成分サ� �キャリアとしてもよいし、図27Bに示すよう� �、システム送信帯域幅(例えば、20MHz)の一番� ��のサブキャリとしてもよい。なお、この場� ��、システム送信帯域(20MHz)をサポートしてい ない端末も基準点をシステム送信帯域幅(20MHZ )の一番端のサブキャリアとする。

 また、上記各実施の形態では、フレーム� ��期が確立しているセル間(例えば、同一基地 局に属するセル)に同一系列番号(u)の異なる� �回シフト系列(m)を割り当てる方法と、相互� �関が高い系列を同一セルに割り当てるグル� �ピング方法とを組み合わせた場合について� �明したが、本発明はこれに限らず、フレー� �同期が確立したセル内において、相互相関� �高い系列番号が用いられる場合にも適用す� �ことができる。

 また、上記各実施の形態における基準点と� ��信帯域の周波数差δに相当する位相回転又� �巡回シフトは、ZC系列におけるqkの項に設定� ��てもよい。具体的には、上記実施の形態に� ��いて付加した位相回転の項を上式(4)のqkの� �として、以下の式(37)で表される。
 なお、ZC系列を適当なqkで生成後に実施の形 態5~9に示した位相回転又は巡回シフトを加え てもよいし、ZC生成時にqkに実施の形態5~9に� �した位相回転又は巡回シフトを加えてもよ� �。また、ZC系列は以下の式(38)で表されても� �い。
 また、上式(35)は、以下の式(39)で用いられ� �もよい。

 上式のように、上記各実施の形態におい� ��、端末は、参照信号生成部においてZC系列� �表される参照信号を生成する。生成される� �照信号は、送信帯域幅に応じて特定される� �列長N、各セルに割り当てられた系列番号(周 波数領域における系列番号u若しくは時間領� �における系列番号r)、各セルに割り当てられ た巡回シフト量δm、送信帯域に応じて特定さ れるδ、の4つの変数によって表されるZC系列� ��なる。このように、各端末は、送信帯域幅( 系列長)、送信帯域(基準点からの周波数差)、 系列番号、巡回シフト量を用いてZC系列を生� ��することにより、他端末から送信される参� ��信号との相対関係を一定に保つことができ� ��ため、基地局におけるチャネル推定精度を� ��上させることができる。

 また、上式(4)は以下の式(40)で表されること もある。
 この場合、上式(29)は以下の式(41)で表され� �。
 つまり、実施の形態6の場合には、上式(40)� �位相回転が付加されて送信される。
 なお、上式(32)及び上式(33)は以下の式(43)、� ��(44)で表され、式(43)のZC系列に巡回シフト(-u δ)を時間領域において付加して送信される。
 なお、上式(34)は以下の式(45)で表され、上� �(40)のZC系列に巡回シフト(δ)を周波数領域に� ��いて付加して送信される。
 なお、上式(35)は以下の式(46)で表され、式(4 7)のように上式(43)に位相回転が付加されて送 信される。

 なお、上記各実施の形態では、本発明を� ��ードウェアで構成する場合を例にとって説� ��したが、本発明はソフトウェアで実現する� ��とも可能である。

 また、上記各実施の形態の説明に用いた� ��機能ブロックは、典型的には集積回路であ� ��LSIとして実現される。これらは個別に1チッ プ化されてもよいし、一部または全てを含む ように1チップ化されてもよい。ここでは、LS Iとしたが、集積度の違いにより、IC、システ ムLSI、スーパーLSI、ウルトラLSIと呼称される こともある。

 また、集積回路化の手法はLSIに限るもの� ��はなく、専用回路または汎用プロセッサで� ��現してもよい。LSI製造後に、プログラムす� ��ことが可能なFPGA(Field Programmable Gate Array)� �、LSI内部の回路セルの接続や設定を再構成� �能なリコンフィギュラブル・プロセッサを� �用してもよい。

 さらには、半導体技術の進歩または派生� ��る別技術によりLSIに置き換わる集積回路化� ��技術が登場すれば、当然、その技術を用い� ��機能ブロックの集積化を行ってもよい。バ� ��オ技術の適用等が可能性としてありえる。

 2007年4月26日出願の特願2007-117468及び2007年 6月19日出願の特願2007-161957の日本出願に含ま� ��る明細書、図面及び要約書の開示内容は、� ��べて本願に援用される。